日本のバイエルウェブサイトお問い合わせEnglishJapanenSearchMenuHomeバイエルについてバイエルについてバイエルは、ヘルスケアと農業関連のライフサイエンス領域を中核事業とするグローバル企業です。バイエル歴史イノベーションイノベーションバイエルは150年の歴史を持つ、世界有数にイノベーション企業です。これまで私たちが成し遂げた科学上の成功は、人々のより良い暮らしを支援するために役立っています。ホールディング株式会社(本社:東京都千代田区/代表取締役社長:ハンスディーター・ハウスナー)は、2010年度(1月-12月)の日本のバイエルの売上高を発表した。事業報告に先立ち、3月11日に発生した大地震および津波の被害に対して日本バイエル代表のハンスディーター・ハウスナーは「今回被災された全ての方々に謹んでお見舞い申し上げます。日本の皆さんと力を合わせて、この災害を乗り越えていくために努力します」と述べた。今回の災害に際して、バイエルは被災地への緊急資金援助として、1億円を日本赤十字社に寄付した。日本の関係当局と連携をとった上で、被災地で供給要請があった医薬品等の物資や追加の義援金を提供している。バイエルは「バイエル・ケア財団」を通じて全世界の社員に募金を呼びかけており、社員から集まった義援金額に最大25万ユーロ(約2,850万円)をマッチングする。集められた義援金は、特に大きな被害を受けた地域の復興支援用として提供する予定である。2010年の日本のバイエル概況:2010年は日本のバイエルにとって好調な一年であり、2010年のグループ売上高は前年比5%増の2,315億4,000万円となった。事業グループ別では、ヘルスケア事業グループの売上高は、薬価改定の影響を受けつつも主要製品の売上げが順調に推移し、前年比7.2%増の1,644億2,500万円を記録した。一方で、農薬関連事業グループの売上高は、321億5,400万円、前年比11.2%と減少した。素材科学事業グループは、特に電気/電子関連業界や自動車業界の景気回復に支えられたことや、グループで進めていた業務の効率化により、売上高は349億6,000万円、前年比13%の増加となった。従業員数は3,420名である。ゼチーア」、MRI用肝臓造影剤「EOB・プリモビスト」等の戦略製品が事業成長を牽引し、市場成長率を大きく上回る成長を実現した。ヤーズ配合錠」を11月に上市。アンテックビルコンS」の緊急輸入を行って対応した。メドラッド事業では、CTインジェクタのブランド再構築を実施し、大幅なシェア拡大を達成している。農薬関連事業グループ2010年は、水稲向けの大型新規剤「ボデーガード」「ポッシブル」「ルーチン」シリーズを上市した。野菜/畑作の4作物群に注力した。エンバイロサイエンスについては、芝用殺菌剤「デディケートフロアブル」と芝用除草剤「ウィーデンWDG」を2010年に上市し、製品ポートフォリオを強化した。/電子業界向けの事業が好調だった。Films)等のマーケティング活動を積極的に展開した。イノベーション・センター(尼崎市)を活用して、大学や企業と共同で応用開発を推進した。次の100年の新たなスタートの年に2011年は日本のバイエルにとって特別な年である。1861年、日本とドイツ(プロイセン)が修好通商条約を締結してから150年、バイエルの染料が初めて日本に輸入された1886年から125年にあたる。1911年にドイツ・バイエル社の100%出資でフリードリッヒ・バイエル合名会社が設立されてからちょうど100周年の節目の年である。日本のバイエルは2011年を次の100年に向かって新たにスタートする年と位置づけ、全社を上げて持続可能な成長の実現に向けて努力していく。日本のバイエルについて日本においてバイエルは、発売以来すでに100年以上経過している解熱・鎮痛剤「アスピリン」を開発した会社として知られている。日本のバイエルは、ヘルスケア分野から農薬関連、さらに先端素材の分野まで、人々の健康や暮らし、産業に関わる社会の幅広い領域で付加価値の高い製品やサービスを提供している。日本のバイエル全体の売上は2,315億4,000万円(2010年)で、従業員数は3,420名。含まれている可能性がある。動向または業績と、当文書における予測との間に大きな相違が生じることがある。これらの要因には、当社のWebサイト上(www.bayer.com)に公開されている報告書に説明されているものが含まれる。当社は、これらの将来予想に関する記述を更新し、将来の出来事または情勢に適合させる責任を負うものではない。ついて特定個人情報の管理に係る基本方針についてImprint。