記憶力などの知的機能が後天的に低下し、社会生活に支障を来す状態を言います。65歳以上70歳未満の人では1.5%、5歳刻みで倍々に増加し、85歳では27%、すなわち4人に1人は認知症という厚労省の統計があります。日本では65歳以上の認知症患者は、すでに240万を超えていることになります。団塊世代が65歳以上になる2015年には250万人、2020年には300万人を超すと推定されています。これからの日本社会では認知症対策がますます重要な問題になることは明らかです。認知症になられたご本人が自ら医療機関を受診したいと申し出る事は非常にまれです。ご家族が少しでも以前との差を感じたなら、出来るだけ早い段階で医療機関の受診をお勧めします。どの疾患でもそうですが、進行してしまってから治療を開始するより、初期の段階で手を打つことで予後に大きな差が生じるのです。認知症の場合、治療というより介護が重要になりますが、徘徊や物忘れに伴う異常な言動などの、認知症の周辺症状が介護する人を悩ませることも多いので、医療機関がお役に立てる場合があります。一概に認知症と言ってもいくつかのタイプに分かれます。皆様もよく耳にする病名だと思います。認知症全体の半分近くがこのタイプですが、記憶障がい以外に際立った症状が無い事が特徴です。65才未満の方が発症する事もあり、若年性アルツハイマー病と呼ばれます。近い将来、脳内の特定物質を検査する事で診断が可能となると言われています。手の震え、小刻みな歩行などのいわゆるパーキンソン症状や、「家の中に(居るはずも無い)人が居る」などの"幻の同居人"と言われる幻覚(幻視)症状などが特徴的な認知症で、認知症全体の1割から3割程度がこのタイプです。脳出血などの脳の血管障がいが原因で発症する認知症です。高血圧や糖尿病などの疾患が基礎にある場合、リスクが高くなります。急速に進行するためご家族と共に医療機関を訪れることが比較的多いです。脳血管障がいが基礎にありますので脳外科と連携を取りながら治療が進められます。以上の3タイプが認知症の殆どを占めるため『三大認知症』などと呼ばれる事もあります。がい』というものについて記載しておきます。これは通常の物忘れ以上に記憶障がいを来している状態で、認知症と診断する程社会生活に支障を来していない程度の認知症です。このうち1から2割が認知症に移行すると言われています。この段階から治療を開始することで、認知症の進行を遅らせる効果が期待できます。つながることになります。