Analyticsがサービス部門に。Analyticsがサービス部門に。Analyticsを買収しHadoopおよびビッグデータ・コンサルティングの能力を手に入れ強化した。Analyticsのサービスの本格展開を開始している。Analyticsだが、2017年からはテラデータ本体のサービス部門の一部となり、本格的にテラデータのビジネスとして力を入れている。データレイクの活用ではオープンソース・ソフトウェアは欠かすことができないものに「ビッグデータの世界では、どんどんエコシステムが充実してきています。2009年のHadoopを取り巻く世界と2017年のそれとでは、状況が大きく変わっているのです。当初はもちろん、Sparkは存在すらしていませんでした。オープンソース・ソフトウェアは、いまやデータレイクを実現するためになくてはならないものになっています」こんな発言をしているのがHadoop関連のディストリビューターに所属する誰かであればなんら驚くことではないだろう。ディレクターであるマシュー・マックデビット氏なのだ。マシュー・マックデビット氏テラデータのアナリティクス領域のソリューションとしては、2008年にリアルタイム・データウェアハウジングおよびBIコンサルティングの「クララビュー社」を買収するところから始まった。Analytics」が設立された。Partnership」が設立される。Analyticsでは、世の中でデータレイクという言葉が使われる以前から、顧客がデータレイク的なものを構築するためのコンサルティングサービスを提供してきた。Analyticsの技術を活用するアナリティクス・ビジネス・コンサルティングのビジネスを開始する。Analyticsの部隊に融合した。Analyticsを中心に強化してきたテラデータ。そんな同社のビッグデータ・コンサルティングサービスの強味の1つが、オープンソース・ソフトウェアを活用することだ。テラデータがなぜオープンソース・ソフトウェアに力を入れるのか。テラデータはこれまで、基幹系システムから生まれるデータを集めるデータウェアハウスを構築するなどで、顧客のビジネスの中で生まれる知見の活用に注力してきた。これは、今後も引き続き同社のビジネスの中心であることは間違いないだろう。それに加えて、現状ではもっと広い視野でデータを集め、アジャイル的にそれを活用したいという動きも出てきている。この新しい動きの部部の実現には、オープンソース・ソフトウェアが欠かせないと判断しているとマックデビット氏は言う。サービス・ポートフォリオ」として、データサイエンス、マネージドサービス、トレーニング、データレイクサービス、アナリティクスソリューション、戦略&アーキテクチャといったビッグデータ活用のためのサービスをフルスタックで提供する。Analyticsには方法論を持って居る。それを使い、まずは6週間程度とあまり長い時間をかけずにサービスを提供する。これはPoCのような事前評価のための取り組みではなく、アウトプット(成果)の出るコンサルティングサービスとして提供されるものだ。「たとえば、ビデオ画像の中から人やクルマを検出するプロジェクトもあります。これではオープンソース・ソフトウェアをベースにした深層学習を活用していますが、一方でTeradataやAsterなど既存のテラデータの技術は使っていません」(マックデビット氏)こういった取り組みは従来テラデータが得意としてきたデータウェアハウスの延長線上にあるものではない。いえ、後々ここから企業のビジネスへと発展させていくとなれば、データウェアハウスと融合させたデータ分析も必要になるはずだ。Analyticsのサービスの強味となるのだろう。※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。会員登録(無料)ログインはこちら※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。AI、エキスパートシステムが流行っていたころに、開発エンジニアとしてIT業界に。その後UNIXの専門雑誌の編集者を経て、外資系ソフトウェアベンダーの製品マーケティング、広告、広報などの業務を経験。現在はフリーランスのITジャーナリストとして、クラウド、データベース、ビッグデータ活用などをキーワードに、エンタープライズIT関連の取材、執筆を行っている。Online」編集部です。皆様からの情報お待ちしています。EYACCの森島さんはいかにして生まれたのか318SAPが会津若松で中小企業のものづくりのイノベーションに取り組む理由296AWSでセキュリティを高めるために今すぐやるべき7つのこと262企業のデジタルシフトはIoT、5G、サブスクリプションが牽引。×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。パソコン「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。