OH4年に1回、オリンピックの年に開催されているInterfinishという表面処理技術に関する国際学会があります。Finishing)で、日本の表面技術協会も加盟しています。今回は10カ国余から526名の参加があり、北京国家会議センターで盛大に開催されました。この会議場は北京五輪が行われたメインスタジアム(鳥の巣)のすぐ隣にあり、アジア最大の会議場となっています。併設された展示会へ出展という形で参加しました。IUSFは20カ国からなる連合体で、1937年に表面処理技術の国際交流が目的で設立されました。日本は1964年に英国で開催したInterfinishに初めて参加し、翌1965年に正式に連合に加盟しました。50年史によると、同協会はこれ以降、世界各国と交流を行うようになります。当時の金属表面技術誌(現:表面技術誌)にはその時の様子が詳しく特集されており、開催への力の入れようをうかがい知ることができます。今回の北京大会にて、次回Interfinishの開催地が名古屋に決定しました。開催日程は2020年9月7日から11日まで、会場は名古屋大学東山キャンパスということまで確定しています。実際の準備作業は日本表面技術協会を中心に行っていきますが、皆様方のご参加、ご支援、ご協力をどうぞ宜しくお願い申し上げます。私は当社の研究所長だった時から研究員には、積極的な学会発表、参加を促してきました。交流ができ、同業他社からも多くの刺激を受け、お互いに切磋琢磨することで、自分を育ててくれたという思いがあります。日本の企業は、経営状態が悪くなると、まず教育訓練費の削減を行うようです。学会への参加すら認めてもらえないと嘆く方もいるくらいです。そんなことで良いのでしょうか。当社では全額会社負担で、毎年数名を3ヵ月間の語学留学に派遣し、また希望者には社内での英語と中国語のレッスンを実施するなど、社員教育に力を入れています。国際統計を専門とするグローバルノートの2014年の資料によると、日本の大学進学率は49%しかなく、統計40カ国中の29位で平均の56%にも届いていません。中国、米国、インドなどは、海外への留学者数が年々増えているのに対し、日本では海外への留学者数が2004年をピークにどんどん減少しています。今や、政治経済は海外なくしては語れません。当社の海外現地法人の数は13法人まで増えています。日本からの駐在者も30名を超えました。今後は、若手のエンジニアや営業、管理部門の人間も積極的に海外に派遣し、グローバル人材を育てていきたいと考えております。国内のお客様に海外市場の状況や今後の動向などを適宜お伝えし、より一層皆様のビジネスに貢献できるよう努めて参る所存です。今後ともどうぞ宜しくお願い申し上げます。4年に1回、オリンピックの年に開催されているInterfinishという表面処理技術に関する国際学会があります。Finishing)で、日本の表面技術協会も加盟しています。今回は10カ国余から526名の参加があり、北京国家会議センターで盛大に開催されました。この会議場は北京五輪が行われたメインスタジアム(鳥の巣)のすぐ隣にあり、アジア最大の会議場となっています。併設された展示会へ出展という形で参加しました。IUSFは20カ国からなる連合体で、1937年に表面処理技術の国際交流が目的で設立されました。日本は1964年に英国で開催したInterfinishに初めて参加し、翌1965年に正式に連合に加盟しました。50年史によると、同協会はこれ以降、世界各国と交流を行うようになります。当時の金属表面技術誌(現:表面技術誌)にはその時の様子が詳しく特集されており、開催への力の入れようをうかがい知ることができます。今回の北京大会にて、次回Interfinishの開催地が名古屋に決定しました。開催日程は2020年9月7日から11日まで、会場は名古屋大学東山キャンパスということまで確定しています。実際の準備作業は日本表面技術協会を中心に行っていきますが、皆様方のご参加、ご支援、ご協力をどうぞ宜しくお願い申し上げます。私は当社の研究所長だった時から研究員には、積極的な学会発表、参加を促してきました。交流ができ、同業他社からも多くの刺激を受け、お互いに切磋琢磨することで、自分を育ててくれたという思いがあります。日本の企業は、経営状態が悪くなると、まず教育訓練費の削減を行うようです。学会への参加すら認めてもらえないと嘆く方もいるくらいです。そんなことで良いのでしょうか。当社では全額会社負担で、毎年数名を3ヵ月間の語学留学に派遣し、また希望者には社内での英語と中国語のレッスンを実施するなど、社員教育に力を入れています。国際統計を専門とするグローバルノートの2014年の資料によると、日本の大学進学率は49%しかなく、統計40カ国中の29位で平均の56%にも届いていません。中国、米国、インドなどは、海外への留学者数が年々増えているのに対し、日本では海外への留学者数が2004年をピークにどんどん減少しています。今や、政治経済は海外なくしては語れません。当社の海外現地法人の数は13法人まで増えています。日本からの駐在者も30名を超えました。今後は、若手のエンジニアや営業、管理部門の人間も積極的に海外に派遣し、グローバル人材を育てていきたいと考えております。国内のお客様に海外市場の状況や今後の動向などを適宜お伝えし、より一層皆様のビジネスに貢献できるよう努めて参る所存です。今後ともどうぞ宜しくお願い申し上げます。