会員ログインメディア総合研究所は次の3つの目的を掲げて活動していきます。研究し、その問題点と可能性を明らかにするとともに、メディアのあり方を考察し、提言する。職能的課題を考察し、提言する。対話に努め、視聴者・メディア利用者組織の交流に協力する。目的に賛同し、活動を支えてくださる維持会員を募集しています。維持会費は年間1口1万円。『放送レポート』(隔月・年6回)、『メディア関連資料』CD版(年2回)が届けられます。研究所が行う催しには無料、または割引で参加することができます。メディア総研の案内パンフレットは下記からダウンロードできます。空白で区切り5wordsまでOK。金沢市武蔵町14-31★添付チラシをご覧ください。今度の参院選挙では「NHKから国民を守る会」という政治団体が議席をえるなど、NHKを巡っては国民に高い関心があるといえます。NHKのみならず民放も参院選報道は実に貧弱でした。地上波テレビのネットによる同時送信も12月から始まり、NHKは『公共メディア」として様変わりを果たそうとしています。NHKを巡る問題をどのように考えたらよいのか、NHKの現場を経験し研究者としても活躍されている石川さんの講演から大きな示唆が得られるのではないでしょうか。mail@mediasoken.org京都で開催します。この機会に関西地区の方々にぜひご参加いただきたいと思います。JR金沢駅より車で15分(バス)金沢駅東口バスターミナル7番乗り場から約20分。課題が山積しており、それぞれのローカル局が特色あるニュース報道によって県民に情報を提供しています。北陸3県の報道現場で指揮を執る報道デスクの報告を交え、視聴者・市民とともに、地域でがんばる放送局の現状と未来を考えます。放送免許権限を背景に、番組内容を理由として放送局に対して圧力をかけようとしてきたことは、これまで何度も繰り返されてきました。実際に、放送の現場にはこれまでどのような政治圧力がかけられてきたのか。放送における表現の自由を本当に確保するためには、どういう制度やしくみが必要なのか。そのために、私たちは何をすべきなのか。して公開研究会を開催します。第1回の研究会が決まりましたので、お知らせいたします。よる、度重なるメディアへの介入。繰り返される政治圧力。それに対して、メディア側は毅然として自由と独立を確保できているか。メディアの現場から、ジャーナリズムの存在意義を問いかける。下で放送法が成立・施行されてから番組の内容を理由として放送局が電波停止を命じられたことはありません。今、政府は放送メディアに圧力をかけようとしているのか。一方の当事者であるテレビは、これに対してどのように対応すべきなのか。研究者や現場の声を交えて、テレビジャーナリズム復権の道筋を探ります。徒歩約7分)連続研究会の第6回は「沖縄と戦後70年」をテーマにシンポジウムを開催します。(新外交イニシアティブ事務局長)に「沖縄基地と日米関係の実像」を語っていただきます。うりずんの雨」を公開したジャン・ユンカーマン監督に戦後70年の今、考えるべきことを提示していただきます。日本人女性で初めてベトナム戦争を取材。その後情報誌などの出版社を経て、現在は、女性が差別されることなく力を発揮できるように、NGOの立場で国内外を飛び回っている。テレビ高知アナウンサーを経て、NHKラジオ第1放送『NHKジャーナル』、東京メトロポリタンテレビジョン『東京NEWS』キャスターなど、フリーアナウンサーとして活動。よういち・放送評論家)1930年生まれ。ディレクターとして活躍。