Images」より2010年のユーキャン流行語大賞トップテンに「イクメン」が選出されて、はや10年が経つ。「イクメン」というワード自体は市民権を得つつあるが、実際に男性の育児参加状況は改善したのだろうか。リンナイ株式会社は今年2月12日、日本、韓国、アメリカ、ドイツ、スウェーデンの5カ国で働きながら育児をする女性500人を対象に「ワーキングママの育児事情」に関するアンケート調査を発表した。この結果によると、「自分と配偶者(パートナー)との育児分担の割合」については、日本(79.2%:20.8%)、韓国(68.1%:31.9%)、ドイツ(62.9%:37.1%)、アメリカ(62.1%:37.9%)、スウェーデン(60.6%:39.4%)という結果が得られた。各国とも女性の家事負担率は高いものの、日本ほどバランスを欠かない。同調査で「配偶者(パートナー)の育児の参加頻度」を聞いたところ、「毎日参加している」という回答は日本(34.0%)、韓国(31.0%)、アメリカ(72.0%)、ドイツ(48.0%)、スウェーデン(75.0%)という結果となり、やはり日本は劣等生のようである。これらの結果だけを見れば、日本の男性の家事や育児に対する意識の低さという結論に行き着くだろう。その原因を取り除いて男性の参加率を挙げるためには、男性側の言い分に耳を傾けてみる必要がある。「男の意識が低いせいだ!」と責めても問題は解決しない。調査メディア「HoNote」がフルタイム共働きの夫婦に家事分担に関する調査をしたところ、家事分担の理想を「夫50%、妻50%」答える回答が最も多く(44%)、性別や年代別でみても、この志向は変わらない。一方で、現実の家事分担については「夫10%、妻90%」という回答が最多(23%)となった。理想と現実には大きなギャップがあるようだ。した家事分担の有り様に不満を抱く男性もいる。「家事分担に満足していない・あまり満足していない」と答えた男性(21%)にその理由を聞くと、「現在休日ぐらいしか家事が出来ないため、普段も早く帰宅できる時は家事をするよう心掛けたい」「働かないといけない時間が長すぎる。働くのが短時間だと生活出来ない」という声が上がっている。長時間労働が原因で、家庭生活に支障を来たしたり、家族に過大な負担を強いたりすることを悔やむ男性もいるということだ。残業代がなければ生活できないような低賃金も背景にあるだろう。2宮西瀬名フリーライターです。ジェンダーや働き方、育児などの記事を主に執筆しています。“共感”ではなく“納得”につながるような記事の執筆を目指し、精進の毎日です...。twitter:@miyanishi_sena「いいね!」「フォロー」をクリックすると、SNSのタイムラインで最新記事が確認できます。既成の美への挑戦が行われた2019年のアメリカ「NO」と言える関係で付き合おう。