づくり」に関して言及した『これからの社長の仕事』の中で、成功するビジネスモデルには「18の公式」があるという趣旨で原理原則を説明しました。同時に、その本の中で会社が成長するためのステップを明示しました。個人と同時に組織が原理原則に従って学習し成長しなければ、そのビジネスはモデルとして成長しないからです。このことを今回は違う言葉で、企業の中・長期的成長の近道について述べます。20年の経営体験で組織の中の特定の部門の活性化にたいする障害を見る機会が多くありました。その場合、その組織の学習障害に速やかに手を打つことを心掛けていました。組織の学習障害があることは、会社組織がある意味で活性化していないことの証明だからです。組織は対処法を間違えなければ良い方向に向かって学習していきます。学習する組織になるにはいくつかの特質があります。共有すべき価値、別の言い方をすれば、ビジョンが必要です。組織が学習すべきベースが必要だからです。価値を全員で共有することは組織の学習のため不可欠なステップです。共有すべき価値として経営者一人の人間のビジョンを押し付けるのでなく、多くの人が心から賛同しうるものにしなければなりません。価値を共有するわけですから、当然の理論的帰結として、共有した価値を一定の方向に向かって実践することのコミットをすることになります。全プロセスにおいてこの理念との関係で実現することになります。戦略が単純で社員に理解されやすく、しかも、戦略の軸がぶれない意思決定を日常的にしていることです。新しい事業をやると組織に複雑性が増し、経営と現地現場との距離がかい離する場合があります。時に、甘いささやきに、会社の軸がブレることがありますが、戦略が単純明快であれば、社員もズレに気づき修正行動のトリガーとなります。戦略の単純さは組織の健全性の証明です。チームワークが必要です。チームの対話とディスカッションです。対話はお互いの考え方を聴くことでお互いの合意をめざすことを目的としません。ディスカッションは最善の考えを追及するものですから、二つは違うものですが、相互に補完していきます。「自分の仕事はxmだから」、「悪いのはあちらで・・・」と出来なかった言い訳をよく耳にします。組織が学習していません。垣根を自ら作ってこのように言い訳しても何の役にも立たないこと、会社全体としては一つの組織で部門が相互に有機的に結合していることの指導を受けていないからかもしれません。言わせる深い背景がこの組織にはあることを暗示している場合もあります。個々人全員の仮想モデルがあることが望ましいのです。「こういう人になりたい」というイメージの人を置いていることです。年齢的に離れすぎない存在の人が望ましいです。私の経営経験でも信頼できる仮想モデルの存在は組織の成長に大きな効果があります。自分の成長イメージを重ね合わせる人がいるからです。学ぶことでまず自分がレベルアップするとの考え方が重要です。個人が学習することでのみ、組織は学習するのです。個人が学習したからと言って学習する組織にはなりません。前段のことは最低限必要なことです。言えば、「人」が原動力だからです。したがって、私は経営するにあたって「社員の物心両面から、彼らが幸せになること」を主眼に置いて人材がレベルアップする経営をしていました。その会社で絶対に譲れない一線を堅持することです。これを「仕組み」におとすことです。学んだことや自社の競争上の優位性をビジネス基盤のなかに組み込むためです。私は、大きな設備投資をベースとしたサービス業の経営を任せられていましたが、絶対に譲れない線として会社の提供するサービスの「クオリティー」に置きましした。これをダムの水源に例え、他の社員の努力がどんなに大きくとも一人の社員のこの水を汚す行為がすべてを台無しにすることになるので、クオリティーを絶対に譲れないこととしてしつこく徹底していました。トヨタのカンバン方式などもこの例です。トヨタのラインにある「アンドン」で不具合を知らせる表示はよく例に出されます。トラブルが発生したらラインすべてをストップさせ問題を解決することを会社として譲れないルールとしている例です。品質を徹底すべくあくなき風土が定着し、このやりかたを絶対に譲れない一線として堅持しています。M.ポーター氏は戦うポジションを強調しています。ユニークなポジションを占めて「どこで戦うか」も非常に重要ですが、上の例のように「どう戦うか」かにあたって絶対に譲れない戦い方を明確にすることも重要です。確明に差別化されたコア事業に絞ること。事業の焦点をボカさないことです。事業化する場合は、まず、「どこで戦うか」のドメインを明確にしなければなりません。主張の中で、勝ち続けるには競争が少なく参入障壁が高いニッチなエリアでユニークなポジションをとることの主旨を述べています。最初の時点では、多角化の失敗リスクを回避するために、会社の投資とエネルギーをコア事業にしか投入しないことです。