個人年金保険の主要な3つのデメリット個人年金保険は必要ない、おすすめでないという意見があるときに出る主要なデメリットの3つは下記になるかと思われます。1.インフレ対応できない2.低金利である3.保険会社の破綻リスクがある2、3、については、対応方法があるのですが、1については、商品の特性上、もっとも大きいものと思われます。個人年金保険のもっとも大きなデメリットは物価上昇時の対応です。個人年金保険は、長期間の積立をする保険です。30歳あたりから支払いを始めると、実際に年金として保険料を受け取るのは30年後となります。いまの日本の経済において、物価が倍になるということは考えにくいですが、数%~数十%の物価上昇というのは、考えておかないといけないことかもしれません。物価上昇時につらいのは、食料品などの生活必需品の値段があがってしまうことです。10%あがれば、利率分は吹き飛んでしまいます。個人年金保険、それも確定年金をこのサイトではメインに紹介しているので、こういった商品では対応できません。インフレ対応するには、物価上昇と連動する株式等に投資して、リスクヘッジをする必要がでてきます。老後の資金を貯める際には、インフレ対応も見越して、一定の比率は、株式等を投資対象に入れておく必要があるのはこのためです。個人年金保険のメリットの一つである節税メリットについては、収入に対する率で控除されるので、インフレにも対応します。現在50歳、60歳であれば、年金の受給開始が近いので、インフレ対応の影響は受けにくくなります。個人年金保険が低金利であるということもデメリットの一つですが、現状、公定歩合がほぼ0%の状況下においては、個人年金保険の利率は、同じ元本保証される投資商品のうちの銀行預金・個人向け国債よりも高くなっており、しょうがないとしかいいようがありません。節税メリットを利率換算すれば、かなり投資対収入の効果が高い商品であることは確かです。保険会社の破綻リスク保険会社の破綻リスクについては、注意する方法があります。それは、保険会社の安全性を図るソルベンシーマージン比率をチェックすることです。一般的には200を基準に選ぶべきと言われています。当サイトで紹介しているあんしん生命やソニー生命については、安心できるところだと思われます。個人年金保険のデメリットへの対応方法どんな貯蓄型の商品にもデメリットはあります。老後の資金という大事なものについて取り扱う保険ですから、対応方法はしっかり考えておく必要があります。対応方法としては、老後資金の積立方法は、分散しておくことです。個人年金保険だけで、老後を乗り切ろうとする人はいないと思いますが、個人年金保険のほか、預貯金、個人向け国債、株式、外貨など、ある程度分散しておけば、それぞれのデメリットをそれぞれのメリットがカバーする形になり、安定しやすくなるかと思われます。