10%以上が望ましい40年前、何も知らなかった私はこれを信じてしまいました。思いあたるふしがあります。決算書が読める作れるというだけで、これを学び実践することに対して何の疑問も持ちませんでした。覚えると使ってみたくなります。学んだ知識は披露したくなります。税理士事務所で実際に顧客に指導してきました。多くの人は疑問を持ちません。限界利益率」はたんなる割合。全体を百としたときの比率です。2つを合計すれば必ず100%になります。片方を下げれば片方が上がります。売上全体に対して原価の割合を下げること。相対的に粗利率が上がります。原価率が低ければ利益が増えると思ってしまうのでしょうか?このことに、ほとんどの人は疑問を持ちません。同様に財務分析を学んだ人たちは「流動比率は200%以上が望ましい」というフレーズに疑問を持ちません。昭和44年に書かれたある論文の一節です。銀行が貸付目的のために財務諸表を要求し始めている。流動比率の出現によって始まったということができる。◎その後、1900年代には多くの比率が考案され、絶対比率基準が登場した。必要性が認識されはじめ、相対比率基準も登場する。経営管理目的のために比率を使うという展開が始まりつつあった。財務分析は「流動比率」からはじまったようです。「流動比率は200%以上が望ましい(流動比率の2対1基準)」なのです。融資先や投資先である企業の債務返済能力や財産状態の良否を知るために貸借対照表の提出を求め、これを詳細に分析したことに起源するといわれている。現在でも銀行の審査部では経営分析を行っている。具体的には中小小規模企業を顧客とする税理士やコンサルタントがMQ会計を学ぼうとしても、なかなか身につきません。「分析という手法を学んでそれを使いこなす」ことに慣れてしまい、MQ会計も同列に論じてしまうのです。MQ会計の知識や手法を学び現場で分析や解説をすることだと勘違いしてしまうのです。現場で実践に移しているのは圧倒的に社長たち(MQを使う側)です。MQ会計は分析や解説をするためにあるのではありません。