前へイランを強化するトランプのスレイマニ殺害(田中宇)イラクの反米感情が扇動され、米軍が追い出されていき、イランが再び漁夫の利を得る。gsSC8YKzgqKBaYKigWoTweethttp://tanakanews.com/200107iran.htm1月3日、イラク駐留米軍がトランプ米大統領の命令を受け、イラン革命防衛隊のスレイマニ司令官を無人機を使って殺害した。スレイマニは軍人だが、彼のこの数年の活動の多くは、イラクやシリア、レバノンなどに対するイランの影響力を拡大したり、サウジやクウェートなどとの関係を改善するなど、外交官としての任務だった。スレイマニは頻繁にイラクを訪れており、今回はレバノンを訪問した後、定期便の民間航空機でバグダッドに到着し、外交旅券での入国審査を経て空港からバグダッド市内に向かおうとした時に空爆され殺された。スレイマニは、テロリストでなく外交官だった。交渉をやりに来て殺されたという説もある。ガッバードが正しいトランプは19年4月に、スレイマニが率いていたイラン革命防衛隊(国軍よりずっと強いイラン軍)を「テロ組織」に指定しており、トランプ流の理屈としてはいつでもスレイマニを殺す可能性があった。一歩踏み込んで考えると、イラン革命防衛隊の任務はシーア派を殺戮してきたISアルカイダと戦うことであり、防衛隊はテロ組織どころか逆に「テロ組織と戦う組織」だ。隊のテロ指定自体がトランプ特有のお門違い策の一つだった。米国は覇権国だから、イラン防衛隊をテロ組織指定するお門違いな不正な策が世界的に黙認されてきた。スレイマニはイランの防衛相に相当する閣僚であり、しかも外交活動のためにイラクに来ていた。スレイマニ殺害は米国による戦争行為だと言っているイラン政府は正しい。トランプの側近たちは、トランプか本気でスレイマニを殺そうとしているのを見て仰天したという。トランプ的な理屈を使っても、なぜ今スレイマニを殺したのかは説明できない。所をほぼ常に把握していたが殺害しなかった。米国(軍産でなくトランプ政権の側)はISISを退治しようとしており、イランもスレイマニを司令官としてISISを退治しようとしていたので、米国とイランは隠然とした協力関係にあった。ISISやアルカイダは、米国の軍産複合体が育てたスンニ派テロ組織で、シーア派とは仇敵どうしだった。イラン側は、米軍がスレイマニを殺すとは全く思っていなかったはずだ(思っていたらスレイマニはイラクに来るのをやめただろうし、居場所をわかりにくくしたはずだ)。これまで自由に泳がせていたスレイマニを殺すことにしたトランプの転換の意図は何か。Chaosトランプは、スレイマニ殺害の前に、12月29日に米軍にイラク民兵団(PMU。イラン系)の拠点を空爆させている。米国がイラクを敵視し始めたこととして画期的だった。空爆された側の民兵団は激怒して大晦日からバグダッドの米国大使館を占拠・破壊しており、それへのトランプからの再報復が1月3日のスレイマニ殺害だった。団に違いない」と決めつけて民兵団の基地を攻撃したが、実のところ27日の攻撃の犯人は民兵団でなくISISだった可能性が高い。基地はISISと戦うイラク国軍を訓練していたからだ。団に濡れ衣をかけて攻撃し、民兵団との対立を意図的に激化した疑いがある。トランプは、なぜ今のタイミングで民兵団やイラン側との対立を激化しているのか。East「トランプはイランと戦争する気になった」と考えるのは間違いだ。トランプはスレイマニを殺した直後、イランと戦争する気はないと表明している。トランプは、イランが米国と交渉する気ならいつでも受けるとも言っている。イランの方から報復としてイラク駐留米軍などを攻撃してきて米イラン戦争になる可能性もゼロだ。イランは軍事力が米国よりはるかに弱いので、自分の方から米国に戦争を仕掛けない。トランプは中東撤兵の意志を変えておらず、WSJやFTといった軍産エスタブ系のマスコミも「米国とイランは戦争しない」という趣旨の記事を早々と出している。ロシアと中国は今回の殺害後、早々とイラン支持を表明している。米国がイランに戦争を仕掛けたら、露中とも戦争になりうる。トランプがそれをやりたがっても、軍産や米議会が全力で阻止する。軍産が望んでいる戦争は、世界大戦でなく、米覇権維持のための小競り合いだ。Warスレイマニ殺害後の大きな影響は、軍事でなく政治面で出ている。イラク議会は1月5日、駐留米軍に撤退を求める決議を初めて行った。駐留に正式に反対してこなかったイラク議会の主流派(親イランのシーア派の2派が最大会派)が、初めて米軍に撤退を求めたものとして画期的だ。countryイラク駐留米軍は、2011年にオバマ前大統領が軍産の反対を押し切っていったん撤兵したものの、軍産はISISを育てて決起させた。承し、米軍が14年からイラクに再駐留した。米軍の監視下でシリアから撤退してイラクの砂漠に逃げ込んでいる。gripISカイダの大幅縮小と同時に、今春来、イラクでは米軍に撤退を求める声が強まった。同時にイラクには、イランに支配されることを嫌がるナショリズムの国民感情もあり、米軍など米国勢が撤退すると、イラクの支配勢力がイランであることが露呈してイラク人の反イラン感情が高まりかねなかった。そのためイランは米軍や米国勢をイラクから追放するのを急がず、イラクが米国とイランの影響力のバランスの中で存続し、イランのイラク支配が隠然とした状態のまま続くようにしてきた。米国側もこの状態を認知していたので、イラン上層部でイラク支配を担当するスレイマニがイランに頻繁に来てバグダッドなどをうろうろしても米軍は黙認してきた。府運動がイラク各地で強まり、イラク政府は親イランの首相が辞めたまま後任が決まらない混乱状態になっている。この反政府運動は、シリア内戦の敗北で力が低下している米国の軍産・諜報界が、イラク占領中に張り巡らしたスパイ網を使って、イランの力を削ぐために扇動している運動と考えられるが、この運動に対してもイランはあまり対抗せず、慎重な態度をとって放置していた。イラク各地のイランの領事館は、反政府運動に襲撃されるままになっていた。スレイマニはイランでもイラクのシーア派の間でも英雄視されてきたので、殺害はシーア派の琴線に触れる「英雄の殉教」として扱われ、イランとイラクのシーア派が一気に結束し、米国に復讐する姿勢になった。マスコミは、イラン側が急先鋒な軍事的に米国に報復するかのように喧伝するがそれは間違いで、イラン側は時間をかけて政治的に報復し、米国を中東全域から追い出す策をこれから何年もかけて展開していく。killingshttp://tanakanews.com/190620russia.phpS400迎撃ミサイル:米は中露イランと戦争できないイスラエルは表向きスレイマニ殺害を歓迎しているが、それと同時に1月5日、ネタニヤフ首相が初めて自国が核保有国であることをポロッと表明した。訂正したが、これは意図的な表明だろう。イスラエルは米国の中東撤退を予測し、その後は自国の核兵器しか抑止力がなくなることを覚悟している。戦として出されてきている。トランプは「イラク側が米軍基地の建設にかかった全費用を賠償しない限り撤兵しない」と、いつもの独自の強硬姿勢を表明している。その裏で、米軍の司令官がNATO側に対し「米軍が撤退していくので後のことは頼んだ」という感じの書簡を出していたことが報じられている。防総省は「あれは出来の悪い草案が漏れたもので、正式には撤兵などしない」と否定したが、撤兵の草案があること自体は間接的に認めてしまった。米軍と一緒にイラクに駐留していたNATO諸国は「撤兵について事前に何も聞いていないし、米軍だけ撤退した場合の代替案も作っていない」と大騒ぎになっている。NATO軍が総崩れで動揺しているのを見て、イラクのシーア派やイランはますます強気になり、この趨勢を利用して米軍やNATO軍をイラクから総撤退させようと言い出している。拘束力が強い米軍追い出し決定をイラクの議会や政府が出すようになる。tensionsトランプは、この手の流れが起きることを予測した上でスレイマニを殺したのだろう。動し、米軍や米国がイラクから追い出される状況を作っている。米国の覇権が低下する。トランプは米国の覇権を弱め、イランを強化している。彼は「隠れ親イラン」である。これは、覇権放棄屋・隠れ多極主義のトランプの意図的な策略である。外戦略において、最高指導者のハメネイ師に次ぐ権力を持っていた。イラクやシリア、レバノン、イエメンなどのシーア派の民兵団がスレイマニの傘下にいた。勢力フーシ派を支援してサウジを停戦に追い込んだりしてきた。スレイマニの死は、これらのイランの中東支配戦略にとってかなりの打撃だ。長期的には、イラクの反米感情が扇動され、米軍が追い出されていき、イランが再び漁夫の利を得る。WSJなどマスコミもそう書いている。Initiative「米軍が撤退したらISアルカイダが復活し、イラク自身が混乱して損するぞ」とマスコミが書いているが、軍産マスゴミのプロパガンダはいい加減にしろだ。ISアルカイダは、米軍など軍産にこっそり支援されてイラクなどで人殺ししてきた。米軍など米国勢力がイラクから撤退させられると、中長期的にISカイダはイラク民兵団などに潰されて雲散霧消していく。軍産マスコミは世界最大のテロ組織である。ISカイダと同時にマスコミも潰れた方が世界が平和になる。多くの軽信者たちからの反論誹謗を恐れずに書くと、欧米流のジャーナリズム自体が撲滅されるべき存在だ。troops米軍を完全に撤退させたら、イラク政府は米軍の代わりにロシア軍から空爆支援を受けられる。安定しつつあるシリアから、イラクのISISの残党を退治しに、ロシア空軍やレバノンのヒズボラがが支援しに来てくれる。シリアが安定したら、アサドのシリア政府軍も恩返しのためにイラクのIS退治に参加してくれるだろう。非米的なISカイダ退治はシリアの成功で先例がある。案を出そうとしている。米国憲法では、戦争開始の決定権が議会下院にある。争を遂行できる法律が作られ、それ以来ずっと、議会は大統領の戦争に口出しできない違憲な状態が続いている。911後の米大統領主導の戦争は、アフガニスタン、イラク、リビア、シリアなど全て失敗している。この間、米議会は何度か大統領から戦争権限を奪おうとしてきたが、軍産・米諜報界にとっては議会でなく大統領を動かして戦争させる方がやりやすいので、軍産傀儡の議員たちが賛成せず、戦争権限は米大統領が持ったままだ。争しそうな演技を続けるほど、米議会は民主党主導で戦争権限の剥奪を本気でやろうとする。トランプは表向きこれに抵抗し続けるが、本音では議会に戦争権を奪ってもらった方が軍産の力を削げるのでこっそり剥奪を歓迎している。IranCFRのハース会長は、米国とイランが世界を巻き込んで戦争するかもしれないと、おどろおどろしい警告を発している。私から見ると、まったくのプロパガンダである。これからしばらく、ハースの警告に象徴されるような、今にも戦争になりそうな感じの仮想現実の醸成が続くかもしれない。CFRも隠れ何とかである。Escalationこの記事はウェブサイトにも載せました。健全な状態に戻る可能性が減り、逆に、株や債券の再起不能な大幅下落など、史上最大のバブル崩壊によって金融システムが破綻する可能性の方が高まっている。株価の高値が続き、債券の金利も上がらない。相場が崩れても、QEの資金注入によって短期間に元に戻る。構造的には異常なバブル膨張なので、オルトメディアに「間もなく金融が大崩壊する」と予測する記事がたくさん出ているが、その「間もなく」は来月や再来月でなく、来年や再来年だ。露中やEUが米国抜きで軍縮を進める多極型の新体制に移行させようとしている。配してきたが、露中など今後の多極体制を動かす諸大国は、米国に比べて国力が小さいのでストレートに問題を本当に解決し、世界を安定化して安上がりに運営したい。トランプは露中などに対米自立的な軍縮体制を作らせようとしているが、それは対米自立的な軍縮体制の方が、既存の米国覇権型の軍縮体制よりも、長期的にみて実現の可能性が高いからだ。中東の覇権の一部を担わせるのに格好な国際野心を持っている。トランプや、ネオコンに引きずられた米議会がトルコを怒らせるほど、エルドアンは「トルコ帝国の復活」をやりやすくなり、この百年あまり眠らされていたトルコ帝国が起こされて中東覇権の再獲得を目指し、世界の覇権構造の多極化に貢献する。トランプが嫌うNATOを、エルドアンとプーチンが組んで破壊してくれる。▲△▽▼トランプぐらい軍産べったりの大統領は例を見ない。までごっそり元軍需産業の副社長という軍産の利益代表で固めた大統領などいなかった。軍事費は社会福祉費を削って天井知らずで増えているし、武器輸出も好調でトランプ自身が自分のツィッターでアピールしているのも周知の事実。それでまだトランプが軍産と戦っているなんて馬鹿げた妄想にすがっているんだな。?______________________________________________>http://www.asyura2.com/19/kokusai25/msg/705.html#c4〜占頷下のイラクでは市場原理主義による急進的な社会改変が行なわれている。削減などがもたらしたものは、50%以上に達する失業率であり、国民経済の破綻であった。それまで社会事業に投入されていた原油の決済代金は、米軍が破壊したインフラや公共施設の再建費用として欧米系企業へ優先的に支払われることとなり、石油経済は急速に解体されている。〜2007年、イラクのマリキ政権は「新石油法」を閣議決定するが、原案は米国のコンサルタント会社ベアリング・ポイントによって起草されたものだと指摘されている。2003年のイラク攻撃直後にUSAID(米国国際開発庁)が同社と契約し、法案にはブッシユ政権、石油メジャー、IMFなどが主導的に関与しながら、イラク国民には詳細がほとんど知らされることがなかった。Agreement=生産分与同意)という方式により、インフラヘの投資期間中は石油の売買益60〜70%を占領国へ支払い、さらに終了後も20%を支払うという略奪的システムだ。「戦争のアウトソーシング」が実践されるイラクにおいては、米国政府に委託された傭兵グループが拘束、尋問、拷問を代行し、反体制的な市民や活動家を粛清するなどの事例が相次いでいる。>http://www.asyura2.com/15/senkyo189/msg/182.html#c23〜「新石油法」の制定によりイラク油田の経営を事実上シェブロンやブリティッシユ・ペトロリアムなどが独占したことから、一連の行為が公共資源略奪を目的とした侵略戦争であると国内外から批判が噴出するが、このような事実も厳戒な規制により報道されることはない。テロリストや武装グループとは、侵略に対する抵抗運動の歪曲表現であり、実態本質を隠蔽するレトリック(修辞法)に過ぎない。「私は大企業やウオール街、銀行のための一級の殺し屋として過ごした。」スメドレー・バトラー(米国陸軍少将)〜イラク国内は未だ厳戒な情報統制下にあり、フセイン政権時代の新聞各紙が廃刊されるなど、一般国民に被害実態が周知されることはない。その他インフラなどの復旧はベクテル社を筆頭とする米国系企業が受注し、労働力や資材も近隣国から調達したことから、イラクの雇用環境は壊滅的に悪化した。米国史において資本と軍事は常に共同行動するのであり、紛争によって国家領土と資本利潤を拡大してきたことから、侵略は経済行為であり国家プロジェクトと見なすべきだろう。「米国の安全保障に関わることで国連の承認は必要ない。(米国第43代大統領)〜イラクの未開発の油田をさらに採掘すれば日量800万バレルを突破すると見込まれ、サウジアラビアを抜いて世界第1位の産油国になる。イギリスのフィナンシャル・タイムズは、欧米系石油企業が原油の採掘事業を独占し売買事業を行なうことなどから、イラク戦争そのものが侵略行為であると報道したが、これに対し米国は「機密保安のため国内企業を優先(して石油採掘およびその売買の事業者として指名)する」と釈明した。〜2004年から米国はイラク国内法を改正し、公営企業の民営化に着手した。産業主体となる企業群が対象となり、同時に資本規制を撤廃したためイラクの公共資源は一挙に外資に売却されたという。税制改革により進出企業はイラク国内での納税義務を回避し、本国に利潤を送金することが合法となる。一連の政策により失業者は50%以上に達し、困窮した国民は抵抗運動に参加するが、多国籍軍はこれをテロ行為とみなし大規模な掃討作戦を展開した。対象に緻密な爆撃を行ない、復興計画を巨大なプロジェクトに仕立て上げた。USAID(米国国際開発庁)が行なった1回目の入札にはベクテル、フルーア、ハリバートン、ケロッグ・ブラウン&ルーツ、ルイス・バーガー、パーソンズ、ワシントンなど政権に密接な企業群が参加し10億ドルの業務を受注。ベクテル、フルーア、ハリバートンの各社は強力なロビー活動を推進し、開戦前の2001年から2002年の間に約300万ドルの献金を行なっている。==============================================〜米国政府はロビイスト集団によって運営されているが、この図式は2001年に発足したジョージ・W・ブッシユ政権においては顕著だった。対イラク戦を決議した主要閣僚の90%以上を軍需・エネルギー産業の元役員や経営者らが占めている。●リチャード・アーミテージ国防副長官(軍需・レイセオン)現在のエスパー国防長官が元レイセオン副社長なのは周知の事実だがアーミテージは別にレイセオンに勤めていたわけでもないし、他もほとんどそう。▲△▽▼もうボルトンはいないよ。パール、ウォルフォビッツ、チェイニー、ラムズフェルド、ブッシュもいない。一般のアメリカ人を戦争に駆り立てるのは難しい。911の効果も薄れてきた。トランプは強気を装う役者ではあるが実際は撤退したい側の人間だ。原油利権をアメリカが手放すことはしないしできない。戦争に負けることがそれを可能にする。▲△▽▼スレイマニ司令官殺害は米国の戦略通りになる可能性が出てきた。イランの急進勢力を排除することができれば、イランと米国の関係も改善するだろう。両国とも大人であれば、得るものがない全面戦争は避けられる。【2020年1月9日】イラン上層部が勇気を出してやってみた米軍への報復攻撃は、トランプに黙認され、大成功に終わった。イラン政府は事前にイラク政府経由で、米政府にどこを攻撃するか伝えてきていたので、米軍はイランから飛んでくるミサイルを迎撃できたはずだ。迎撃は行われていない。トランプが迎撃を命じなかったため、イランのミサイルは米軍基地の格納庫などの標的にうまく命中し、イランの強さを中東全域に知らしめることになった。「力こそ正義」と思われる傾向がある中東において、このイランの成功は非常に重要だ。トランプがイランの健闘を引き起こし、イランに力をもたせた。前へ拍手はせず、拍手一覧を見るフォローアップ:★登録無しでコメント可能。←ペンネーム新規登録ならチェック)↓ペンネーム(なしでも可能。あったほうが良い)↓パスワード(ペンネームに必須)(ペンネームとパスワードは初回使用で記録、次回以降にチェック。パスワードはメモすべし。1995スパムメールの中から見つけ出すためにメールのタイトルには必ず「阿修羅さんへ」と記述してください。すべてのページの引用、転載、リンクを許可します。確認メールは不要です。引用元リンクを表示してください。