病もまた避けることができない。寿命があるから死も必然です。こればっかりは、いくら世の中が進んでも自分の選択で自由にはできません。予防医学でも老化を遅らせることはできるかもしれませんが、なくすことはできません。科学による根本的な解決は不可能だと言っていいのです。それでも科学は、人間に内在する矛盾を緩和することができます。昔のように若い人が結核で亡くなったり、小さい子が伝染病で亡くなることがないのは、科学の進歩のおかげであり、天寿を全うされる方が増えています。進歩のために生じた矛盾についてはどうでしょうか。脳死の人の生命維持や、遺伝子診断で生まれる前にわかった障害児についてどうするか、臓器移植の問題などもある。臓器移植はその供給源が大きな問題となっています。これらは、技術が進んだことから生じた矛盾と言えるでしょう。それでは、予防医学または予病医学を、もう少し限定して、「病気を防ぐこと」と定義しましょう。病気の発生には、感染症や中毒、傷害などの外的要因と、遺伝病や生活習慣病、がんなどの内的要因が関与しています。ストレスなどの間接的な原因が複合的に組み合わさって起きています。個人差があるため、発症は非常に不確実です。したらどうなるか、はっきりしません。なっちゃった病気を治すならまだしも、これからなるかもしれない病気を事前に防ぐのは、大変なことです。ここに疫学的アプローチの重要さがあります。統計的な方法を用いることで、判断の基準とすることができるのです。通常の科学は、きわめて制御された環境と条件の中で実験を行いますが、人間集団を相手にしている疫学では、制御された実験は容易ではありません。統計はそれだけでは科学的真実とはいえないからです。そのように、因果関係の確定は、大変むずかしいことなのです。偉大なる歴史的大間違いふたつの例をご紹介しましょう。近代統計学の基礎を築いた有名なR.A.フィッシャーという人がいます。20世紀最大の統計学者であると言ってもいいと思うんですが、この人は、たばこと肺がんの発症の関係を頑強に否定したことでも有名です。これは、イギリスで膨大な研究が行われて導かれた因果関係です。ところが、フィッシャーさん、大のたばこ好きでした。彼は、たばこが好きになる遺伝子と肺がんになる遺伝子とは密接な関係があるのだと主張して、たばこ好きがたばこを吸わなければ、もっと肺がんになるのだという屁理屈をこねたのです。ほんとはそんなことは、たばこ好きな人に吸うのを禁止する、禁止しない、たばこが好きでない人にたばこを吸わせる、吸わせない、といった4通りの研究を行ってからでないと言えないことなのですが、とにかく、フィッシャー先生は、こんなことを言っていたのです。ひとつは、小説家の森鴎外の話です。彼は、陸軍の軍医総監でもあった。当時は日清戦争の頃で、戦争で弾に当たって死ぬ人よりも、脚気で死ぬ人のほうが多いという状況でした。海軍で、白米がよくないのではないかといって、パン食にしたり、麦飯にしたりしたところ、脚気で死ぬ兵隊が減ったので、陸軍でも試してはどうかと勧めたところ、鴎外は頑迷にこれを拒みました。時代は19世紀、すべての病気は細菌が原因だというコッホやパスツールの発見が出ていたので、鴎外は、白米が悪いという根拠などない、脚気菌のせいだと断固反対して、かえって病死者を増やす結果となりました。脚気菌などないことは、その後、ビタミンBが発見されて明らかになりました。因果関係が厳密に確立していなくても、操作的因果性といって、麦がよいというなら麦にしてみたらよかったと思うのです。そのように疫学というのは、一定のロジックだけでは無理で、多面的なアプローチが必要です。人はいろんな条件のもとで生活しているわけですから、いろんな方向からアプローチしなきゃいけない。人の健康にはいろんなことが影響しているのです。何が実際にいいかを考えて、たとえば結核の場合だったら、今では結核菌に感染していることがわかっていますが、昔は、栄養をとって空気のいいところで静養するという方法で治していたのです。それを根本的な解決でないからといって否定することは、むしろ科学的ではないのではないでしょうか。ものごとは単純ではない統計的指標には、たくさんの種類があります。その中で、家庭の状態などは相当大事です。貧しければ医者にかかれない。夜更かしなどの生活時間も、まだあまり健康や医療と結びつけられてはおりませんが、かなり重要なことだろうと思います。アルコールも同じで、社会的な関係で飲むこともあるわけです。社会関係、職場の関係を考慮することが大切で、飲み過ぎが健康に悪いというキャンペーンだけでは不十分です。いろんなことを結びつけ、高度に利用する必要がある。沖縄の人が長寿だとよく言われます。統計とは、表面的にそれらしく見えたことを、本当かどうか確かめる学問です。景気が悪くて、実質経済成長率が-12.7%だとか-12.6%だとか言われます。名目成長率は-6.6%です。いいや、物価は下がっています。デフレ経済ではGDPデフレーター(注)が上がって、輸入物価が下がっている。すると、実は輸入物価が下がると逆にデフレーターは押し上げられることになるのです。するとこの場合は、むしろ名目成長率の数字のほうが実態に近いということになり、この-12.7%という数字がひとり歩きすることは非常に危険だと言えます。沖縄が長寿だというのは、どういう要因によるものか。検証しなけれなりません。「気候がいいからだ」と言うなら、他県の気候はどうか、調べる。栄養やお酒のことも調べないといけない。そんなふうにいろいろな要因があるので、特定のことに飛びついて簡単に決めてはいけないのです。充分に検討したあとも、残された要因についてまだ検討しなくてはならない。個人ごとにどういう生活なのか、いろいろと結びつけて分析する。ここには、プライバシーの問題もからんでくるので非常に難しい。このように予防医学と疫学的アプローチは密接に関連しています。関するものがあります。あり、基幹統計としての国勢調査があります。ここで大切なのが、統計データを高度に利用するということです。レベルまでの特性を調べて、関係を調べる。県単位では大きすぎるので、小地域(コミュニティ)が適当でしょう。ひとつ、同じ対象を10年、20年と時系列に追跡することも必要です。その間に脱落する人もいるので大変です。国の調査みたいに、「あなたが当たりました」と言って協力してもらえませんから、本人の同意も得る必要があります。小地域(コミュニティ)は、市町村合併で地域的なつながりのないところが一緒になった場合があるので、本当に行政区画の通りの地域を単位としてよいかも、検討します。残念ながら、現在の統計制度では、予防医学に役立つ分析を行うには、やや限界があります。日本の統計は、分散型の統計といって、データによって集計を行っている省庁が異なるのです。生活全般に関する統計をとっています。国土交通省や農林水産省にもデータベースがあります。それぞれの省や庁が迅速に対応できるというメリットはありますが、垣根を越えたデータ利用がスムーズでないという難点があります。ここで体系的な統計データを整備すべく、調整を行っているのが統計委員会です。地方公共団体もそれぞれにデータをとっていますし、役所以外に公益法人の統計もあり、それらを活用できるとよいのですが、データの統一化がはかられていない点も問題です。最近はプライバシーの問題にもかなりの配慮が求められますから、あるところのデータを他で使っては秘密漏洩になるといって、データを結びつけることが困難になっています。行政記録の中には、統計調査で得られた数字ではないものも、統計を作るために活用できるものがあります。カルテやレセプトなどにも多くの情報が含まれています。これらのデータもリンクしてスムーズに使えるようでないと、本当に高度な利用はできません。この点、カナダなどは統計先進国で、集中型統計制度によって、ひとつの大きな統計庁のようなところで、調査も分析も行っています。各省庁も要求されれば、データを提供する義務があります。日本の法律では、「統計のために利用できる」と書いてあっても、実際にはなかなかむずかしい面もあります。このような制度の問題を改善しなければ、ちゃんとした数字に基づいてものを言って、政策を立てるということもできないのです。誰もまともに議論せずに通してしまった。含んでいる問題はわかっていたのですから、統計データを使えば、あるいは少しの予備調査をすれば、マイナスもプラスも明らかにした上で、政策としてどうしても必要ならば押し切ることができたと思います。制度が頓挫すれば、莫大な損失です。統計の重要性を評価するように、政府も、世の中全体も、ものの見方を変えてもらわなきゃならないと思います。現在の統計委員会のほとんどが経済畑の人で占められて、医療関係の専門家がいないことも、改善すべきだと思います。保健統計は、データとしては存在しますが、健康を中心に据えた統計として整理すべき点がまだまだあります。苦労して集めたデータも、使わなければ価値がありません。今後の若い先生方が、十分データを使って有益な成果を出して下さるようご活躍に期待します。一定期間の物価動向を把握するための指数のひとつで、名目GDPを実質GDPで割ったもの(GDP:国内総生産)。輸出入価格の影響を受ける。はじめ、科学技術の分野にまでわたる著書多数。住吉右光「さんぽ会」会長が語る産業保健にかかわる専門職や学生が集う「さんぽ会」は、現場目線重視の活動で知られる。2009年3月例会では、住吉右光会長自らが、45年にわたる産業医経験から、現場での種々のエピソードと、専門職の企業での在り方についての具体的助言を語った。職場巡視では発見がある私が製薬会社で産業医としてのスタートを切った1964年は、健康管理という概念も明確ではなく、産業医という言葉もありませんでした。1972年、労働基準法から労働安全衛生法が独立して以降、職域での労働者の安全や健康を守るための取り組みが本格化してきました。産業保健にかかわる専門職というのは、事業所内で人に好かれなければ、なかなか仕事がやりづらい面があります。このこと自体は、時代が進み法律が変わっても変わりません。社員から相談にこられるようになれば、専門職として一人前です。時には白衣が有効なこともありますが、白衣を着て、なんとなくえらそうに見えてしまわないように気をつけなければなりません。できるだけ白衣から作業衣に着替えて現場に出るという姿勢が大切です。職場巡視では思いがけない発見があるからです。逆にいえば、現場を回らなければ見過ごされてしまうことも多いのです。製薬会社時代に、胃の悪い男性がいました。内視鏡検査などでも原因がわかりません。その人の働いている現場近くまで出かけて行って様子を見ていると、ビタミンB1の源末をちょこちょこ舐めています。普通、1日1~2mgの量しか必要のないところを、この人は無意識の癖で1000mgも舐めていたのです。これが原因でB2とB6をブロックして慢性胃炎になっていたことがわかりました。何でもない人たちのちょっとしたデータをきちっとみることも大切です。みると、とんでもないものがみつかったりします。横隔膜の少しの変形に気づいて検査をして、肝がんがみつかったこともありました。健診で得られたデータをきちんとみることは、大きな見過ごしを防いでくれます。人を巻き込み動かし、自分も動き回る産業衛生にかかわる専門職は、社員の健康を守るのが仕事です。そのためにも、企業をよく知り、企業と上手に関係づくりをしていく必要があります。持ち株会に入る、社内報の枠をもらう、現場に行く、調査に参加する、安全衛生委員会に参加するなど、方法はいくつもあります。人を動かすような資料を上手くつくるのもひとつの手です。同業他社との健康データを比較したような資料を提出すると、企業側も気になりますから必ず反応があります。情報をどんどん出して、会社に知らしめることは有効です。このほか、人事の人も巻き込んで勉強会の仲間に入れてしまう。いろんな提案は返事がもらえるように必ず文書で行う。出張したら、きちんと報告を出しておくと、次にも行かせてもらえます。会社で働くいろんな人と仲良くなることもたくさんの効用があります。役員付きの運転手は、しばしばキーパーソンですし、掃除のおばさんなんかからもいろんな情報が入ってきます。そのような人たちの評判は大切です。私など、百貨店の産業医時代にあちこち動き回っていたら、顔を覚えられてスーツを安くしてもらったりしました。健康だからいい仕事ができる日本の労働衛生の歴史は、昭和30年代に有害業務が問題になった頃、直接的に人の健康を害する物質について、自分たちで管理できるしくみをつくろうということから始まっています。健診は、法に基づいて行うとは書いてあるが、その先の判定についてはとくに規定はありません。医師によってはその産業が引き起こしている健康障害のみに注目して、ドックの結果に無関心な人もいるかもしれません。日本の職域での健康診断のあり方に、もう少し統一的な柱があれば、より精度の高い健康管理が国全体として可能になるのではないかとも思います。すれば企業は、労働者がいいアイデアを出してよく働き、収益を上げ、そして健康であればいいという考え方をしがちです。われわれ産業保健にかかわる専門職は、まず労働者の健康が第一。健康だからこそいい仕事ができ、会社に貢献できる。いう立場で働く人たちの環境を整えていくのが基本姿勢です。一朝一夕にはいかないことも多いですが、大切なのは企業は人がつくっているということを理解してくれる人をみつけて、協力者にしつつ、小さな努力を積み重ねていくことだと思います。