テラデータのEDWソリューションが企業にもたらすメリットについては、大変良く理解できました。現在のデータマートが乱立している環境をEDWに移行するにあたっては、様々な困難を伴うことが予想されます。テラデータでは、そうした移行を支援するソリューションは提供されているのでしょうか。吉川幸彦氏われわれはただ単にコンセプトとしてEDWを提唱するだけでなく、実際にそれを具現化するための手法を「EDWロードマップ」という形で定義しています。それを基に、EDWの導入を目指す企業に対してコンサルティングサービスも提供しています。DataModel)」というデータモデルも業種別に定義し用意しています。このデータモデルに沿った形でデータインフラを構築することで、たとえ小規模なデータマートであっても、将来のEDWへの拡張が保証された形でシステムを構築することができます。データマートのソリューションが陥りがちな問題は、取りあえず目先のデータ分析だけにフォーカスして手っ取り早くシステムを構築した結果、全体のデータモデルがないがしろにされてしまうことです。利用するアプリケーションに合わせてデータベースを構築した結果、拡張性のないデータモデルが出来上がってしまうケースも多々あります。行き着くことができるのです。社内の各部門で独自に構築したデータマートを統合するとなると、いわゆる「部門間の壁」が問題になることも多いかと思います。部門レベルでは、「自分たちの業務に最適化したシステムを持っておきたい」という思いは強いでしょう。経営全体の効率化という意味では、明らかにデータマートが乱立している状況は無駄が多いと言わざるを得ません。これを解決するには、部門の壁を越えたデータ統合が不可欠です。そのためには、やはりエグゼクティブ層の方が積極的にイニシアチブを取ってEDWのプロジェクトを推進していく必要があると思います。私が知る範囲でも、データ活用で成功している企業はほぼ例外なく、トップの方が積極的に旗を振っています。することで、日本企業でも今後データ活用がもっと進んでいくということですね。日本企業はここ数年間、ずっと「コスト削減、コスト削減」で来ていましたが、今年はいよいよビジネスをリスタートさせる年になると思います。日本は人口が徐々に減っていきますし、長期的には国内市場は縮小傾向に向かいます。限られたパイの奪い合いになるわけです。した中、企業が成長していくためには、冒頭でもお話しした通り、データ活用による差別化戦略が鍵を握ることになります。海外市場に進出する企業も増えてくるでしょうが、海外の企業では日本よりはるかに情報武装が進んでいます。国内、海外ともに競争が激化していく中で、どう戦っていくのか。それが日本企業に課せられたこれからの課題ではないかと思っています。システム本部マーケティング統括部長等を務める。2003年からテラデータ事業本部にて、産業/通信ソリューション事業部長、パートナー営業統括部長等の役職を務め、データウェアハウス事業の成長に寄与。代表取締役社長に就任、現在に至る。※この続きは、会員の方のみお読みいただけます(登録無料)。会員登録(無料)ログインはこちら<1234連載通知を行うには会員登録(無料)が必要です。会員の方はログインを行ってください。メーカー系システムインテグレーターにてソフトウェア開発に従事。その後、外資系ソフトウェアベンダーでコンサルタント、IT系Webメディアで編集者を務めた後、現在はフリーライターとして活動中。EYACCの森島さんはいかにして生まれたのか318SAPが会津若松で中小企業のものづくりのイノベーションに取り組む理由296AWSでセキュリティを高めるために今すぐやるべき7つのこと262企業のデジタルシフトはIoT、5G、サブスクリプションが牽引。Links主要テーマから探すIT戦略/企画ITインフラセキュリティデータベースデータ活用システム構築システム運用モバイル活用クラウド活用ワークスタイル変革CRM/コラボレーション製品/サービス×ログインEメールパスワード※旧SEメンバーシップ会員の方は、同じ登録情報(Eメール&パスワード)でログインいただけます。パソコン「EnterpriseZine」(エンタープライズジン)は、翔泳社が運営する企業のIT活用とビジネス成長を支援するITリーダー向け専門メディアです。イラストの無断転載を禁じます。記載されているロゴ、システム名、製品名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。