会員限定記事が読める『日本の人事部』のご登録(無料)はこちら。イベント情報もお知らせします。モニカ)は、働き方改革やイノベーションに挑む組織が抱える複雑な課題を、職種や部署ごとに視覚化でき、さらに現場ごとの優先課題にあわせて「何をどう話したらいいのか」もわかる、組織開発の総合パッケージ「Thomas(トーマス)」を発表しました。「Thomas」は現場ごとの優先課題を部署や職種ごとに視覚化する組織評価ツール「Thomasサーベイ」と、組織での経験学習を促す組織開発ツール「リフレクションカード®︎PRO」で構成され、従業員満足度などの評価だけでなく「次に何をどう話したらいいのか」具体的な施策までを結びつけた、これまでになかった組織課題の視覚化・変革支援パッケージです。360度評価を代表に、メンタルヘルスケアや従業員満足度など、定量的な分析を行う手法やサービスはこれまでもありましたが、そのあとの具体的な施策までを結びつけてサポートできる単独のサービスはこれまでなく、他のツールや組織開発コンサルティングなどを施策の立案担当者が個別に選定する必要があったため、実際の組織変革になかなかつなげられない、という課題がありました。「Thomas」は評価と施策を強く結びつけることで、「様々な調査はしているが、結果をどう使えばいいのか分からない」「従業員の理解が得られる施策が打ちだせない」「具体的に何をするかは現場任せ」といった組織変革にありがちな課題の解消を強くサポートします。データサイエンスによる客観的な分析が可能なThomasサーベイ従業員エンゲージメントに関する各種指標のモニタリングとデータ分析ができる評価ツールで、以下の9の指標と総合評価をモニタリングし、客観的なデータの裏付けを取ることができます。従業員エンゲージメントに関するサーベイは数多くありますが、その結果をもとに、何をどうすれば良いかまでは設計されておらず、人の感覚に頼った場当たり的な取組みになりがちでした。「Thomasサーベイ」は、施策ツール「リフレクションカード®️PRO」と連携するように最初から設計されているため、常に客観的なデータの裏付けを持った「今このチームに必要な対話」を通じて、変革に欠かせない「気づき」や「施策立案」が現場で実施でき、効果を定量的に確かめながら組織開発を進めることができます。経営層も現場も双方が納得感を持って変革に向けて動き出すことができる組織評価ツールです。「Thomasサーベイ」では平均値、標準偏差といった基本集計はもちろんのこと、マトリクスによる図解、優先課題を抽出する組織別課題分析など、データサイエンスの手法を活用した豊富な分析結果を分かりやすくアウトプットし「いま最優先の課題」がわかります。組織の変革においては、従業員間での「コミュニケーションの質」をあげ、対話を通じて学び、仕事のやり方や企業価値についての考え方や行動を、個人レベル、組織レベルで再構成していくことが大切です。した良質な対話を何の支援もなしに実施するのは困難です。「Thomasサーベイ」と連携する「リフレクションカード®️PRO(※1)」を使うと、対話に慣れていないメンバー同士でも良質な対話を通じて、「新しい気づきや発見」を促すことができます。「Thomasサーベイ」の結果に基づいた「今このチームに必要な対話」ができるのはもちろんのこと、目標面談や、OJT、チームビルディングや1on1ミーティングまで、組織内の対話に幅広く応用展開することが可能です。「リフレクションカード®️PRO」は、組織開発領域で長年に渡り利用されている「リフレクションカード®」シリーズのPRO版として開発されたカードゲーム形式の組織学習ツールです。リフレクションカード®は、200人を超える認定ファシリテーターがおり、上場企業を含む50社を超える企業で実際に活用されていますが、そのノウハウを凝縮し組織内で必要な対話ができるように新しく設計されたのが「リフレクションカード®PRO」です。ゲーム形式で親しみやすいツールでありつつも、現代教育学の主流学習モデルであるコルブの経験学習モデルを背景に持ち、誰でも簡単に質の高い対話を行えることが特徴です。チームの協働を促す「心理的安全性」を保ちながら、「良質な人間関係から生まれるイノベーション」を導くことができます。リフレクションカード®はマナビクリエイトの登録商標です。リフレクションカード®PRO、及びThomasサーベイはマナビクリエイトとの戦略的パートナーシップのもと、モニカ株式会社が販売、提供します。>弊社および提携パートナーを通じて、2月1日から順次販売します。◆本リリースの詳細は、こちらをご覧ください。Tech、HRテック)とは2「ギグ・エコノミー」とは、インターネットを通じた単発の仕事でお金を稼ぐといった働き方や、そうした仕事...3働き方改革が推進されるなか、時間と場所にとらわれない多様な働き方を実現する「テレワーク」の導入を検討...4「デジタル・ディスラプション」とは、デジタルテクノロジーによる破壊的イノベーションのことを指します。