どちらも寿命を縮める?(depositphotos.com)米国の肥満率がついに約40%となってきた。Brief」10月号に発表した。同調査では2~19歳の未成年者の18.5%が肥満であることも明らかにされた。米国の肥満率は2013~2014年の調査時(成人37.7%、未成年者17.2%)からは有意な変化はみられなかったが、1999~2000年調査時(それぞれ30.5%、13.9%)から大幅に上昇し、いずれも過去最高を記録した。公衆衛生の専門家らは、こうした肥満率の上昇により糖尿病や心疾患などの慢性疾患患者は今後ますます増え続けることが懸念されると警鐘を鳴らしている。氏は「米国では近年、主に治療の進歩や喫煙率の低下により心血管疾患や脳卒中による死亡率が大きく低減している。した米国人の肥満傾向が改善しない限り、これらのベネフィットを享受しにくくなることが心配される」と述べている。Kumar氏は、特に小児肥満の増加は生涯にわたる健康リスクにつながると、その問題点を強調する。抱える子どもが増えている現実に直面しており、「子どもの肥満率の高さから、子どもたちはその親に比べて健康状態が悪く、短命になることが考えられる。糖尿病や高血圧、心疾患にかかる成人は今後も増え続けるだろう」と述べている。専門家の中には、全体的な肥満率の増加だけでなくいくつかの傾向を心配する声もある。その1つは、近年、国内で急増している特定の人種の成人で明らかに肥満率が高いことで、例えば、人種別の肥満率をみると白人では37.9%、アジア系では12.7%なのに対し、ヒスパニック系および黒人の成人ではそれぞれ47.0%、46.8%に上っていた。この調査では肥満率は年齢に伴って上昇していることも明らかにされた。2~5歳児では13.9%だった肥満率は、小児(6~11歳)では18.4%、思春期の若者(12~19歳)では20.6%、若年成人(20~39歳)では35.7%となり、中年期(40~59歳)を迎えると42.8%にまで上昇していた。氏とKumar氏はともに、肥満対策には家庭レベルにとどまらず、地域レベルでの取り組みが重要になると強調している。両氏によると、家庭レベルの対策として、子どもを持つ親に健康的な食生活や運動の大切さ、さらにその実践法を学ばせることで、それを子どもに伝えていくといった方法が考えられるという。地域レベルでの対策も重要で、両氏らは以下のポイントを挙げている。氏は「対策を講じる際には、単に情報を提供するではなく、地域住民に行動変容を促す環境づくりをするという視点が重要になる」と述べている。原因不明で治療法がなく多くの患者さんが回復をあきらめていた難治性のむちうち症。東京脳神経センターで進む独自の治療で、めまい、動機、吐き気などの全身症状やうつ症状などの不定愁訴が大幅に改善しているという。その具体的な成果についてお話を伺った。...後藤利夫(ごとう・としお)新宿大腸クリニック院長。