小山先生2017年4月27日、米国トランプ大統領が就任から100日を迎えた。この間の彼の言動、行動は、さまざまな話題を集めているが、その影響は学術界にも大きく及んでいる。その一つが3月16日に発表された2018年度予算教書である。この予算教書によれば、米国衛生研究所(NIH)や米国エネルギー省(DOE)、アメリカ航空宇宙局(NASA)など、米国の科学研究を推進する機関の予算が大幅に削減されたり、プロジェクト等が廃止されたりすることが提案されている。このなかには、前回のコラムでも触れた全米芸術基金(NEA)や全米人文科学基金(NEH)に加え、博物館・図書館サービス機構(IMLS)の廃止も含まれる。図書館が提供する情報の源であった科学研究だけでなく、図書館活動そのものにも大きな影を落としている。これに対して、アメリカ図書館協会は予算教書が公表された3月16日当日に、IMLSの廃止は「非生産的で短絡的」であるとの声明を発表している1)。Scienceと呼ばれるデモが世界各地で行われた。科学研究に対するトランプ大統領の姿勢を問うべく、世界中の科学者が声を上げたのである。good)とすべく、政策立案における科学の役割の強化、科学に関するアウトリーチ活動やコミュニケーションの改善、科学教育や科学リテラシーの促進、そして多様で包括的な科学コミュニティの育成の四つの目標を掲げている2)。単なるトランプ政権に対する抗議活動に終わらず、科学者や科学界が抱える現代的なテーマの実践を目指している点が注目される。Scienceのような動きにも目を留めたい。Program)」を挙げた。人々の利用に供することを目的とした補助金プログラムである3)。2015年12月に発表された第一回目の採択結果では、コーネル大学をはじめ、10機関からの申請が採択された4)。これにより、人文学関係の学術図書500タイトル以上が電子化されることになる。2017年4月に公表された第二回採択結果によれば、ハワイ大学など8機関による420タイトル前後の電子化計画が認められた5)。このプログラムでは、図書の電子化にあたって求められる技術要件として、EPUB3.0.1あるいはそれ以降の形式とすることが挙げられている。テキストが検索でき、かつフォントサイズが変更できるなど、どのようなデバイスであっても対応できるフォーマットが求められたのである。テキストを電子化するということここで、筆者は一つの疑問を抱いた。EPUBを用いて、どのような電子書籍を目指すのかと。周知のとおり、EPUBは国際電子出版フォーラム(IPDF)が策定する電子書籍ファイルフォーマットの一つで、多くの電子書籍で用いられる国際的な規格である。このプログラムが電子化の対象としている図書は、学術図書である。このような図書を電子化するにあたって、単に電子書籍専用端末やタブレットPC、スマートフォンなど、多様なデバイスで読めればそれでよいのであろうか。そこから多様な「読み」を、さらに言えば「発見」を導くのであれば、より精緻に構造化されたテキストを創造する、野心的な電子化を目指すことも考えられるのではないだろうか。Dataによれば、人文学では、1980年代半ばからテキストの構造化への取り組みが始まっているという6)。Initiative)と呼ばれるその活動は、人文学の研究対象である資料の電子化にあたって、いわゆるプレーンテキストではなく、テキストを構造化し、文字列に意味を与えたり、注釈を加えたりすることで、より的確な検索やより多角的な学術探究の実現を目指している7)。フランスの首都としてのパリ(Paris)とギリシャ神話に登場するパリス(Paris)は、同じ文字列であるが、二つは異なる意味を有する。そこで前者には地名というタグを、後者には人名というタグを与えることで、二つを区別できる8)。的確な検索を追求するには、テキストの電子化だけでなく、構造化されたテキストが必要であることの証左の一つといえる。電子化されるテキストが構造化され、よりリッチになれば、他の電子情報資源と繋がる可能性が広がる。図書という、これまでタイトルごとに閉じられた世界にあった個々の情報が、有意義な目印を付けられることによって、別の世界に存在していた同一の情報と繋がり、あらたな「発見」や「読み」を生み出すことができる。EPUBにはそれを実現できるしくみが備わっている。電子化という手段の効果を最大限に生かす意味でも、重要な論点の一つである9)。図書の電子化のその先へさて、国内に目を転じても、図書の電子化を促す環境が進展してきている。2017年2月、文化庁は電子書籍など著作物の全文検索に関して、権利制限を設ける方向で著作権法の改訂をすすめる方針を固めた10)。著作権者不明の著作物、いわゆるオーファンワークスの利用に関する裁定制度の運用が改善されたり(2014年8月)11)、権利者捜索の要件も緩和されたりした(2016年2月)12)。加えて、日本文藝家協会をはじめとする著作権権利関係9団体によるオーファンワークス実証事業(文化庁委託事業)も行われている13)。環境整備はもちろんのこと、図書電子化にかかる政策や制度の充実、さらに柔軟な利用を視野に入れた技術開発とその適用にも期待したい。Square)」の一つであった14)。学問分野を問わず、科学の目指すべき方向をあらためて再確認できた思いである。TEIをはじめ、デジタル人文学の状況については次の文献を参照。そこで、個々の図書のプレーンテキストなどをまとめてビッグデータとして扱い、それを人工知能によって解析するという手法も考えられるかもしれない。