ビジネスニュースサイトです。フィットネス業界の各種データ、新サービスや業界トレンドなどの最新情報を随時配信しています。トピックス[Sponsored]2017年7月にオープンした「フィットネスクラブレフコ姫路店」は、ʼ18年10月から豊田通商株式会社(以下、豊田通商)の健康管理システム「からだステーション」を導入している。有料サービスとして提供することで、クラブの付帯収入アップと同時に、会員さまとのコミュニケーションツールとして帰属意識の向上にも寄与している。モチベーションもアップ株式会社ヒカリは、運営しているフィットネスクラブレフコの全10店舗で、ʼ18年10月から順次からだステーションを導入し、会員さまに1,100円/月(税込価格)でウエアラブル端末「Karamo®」(ICバンド)をプレゼントするとともに、データを基にした会員サービスを提供している。同社がからだステーションを導入したのは、クラブ内で運動を提供するだけでなく、お客さまの日常生活を把握し、サポートする必要があると考えたため。「お客さまが運動効果を実感し、より充実した生活を送るために、クラブ外での運動や生活全体をサポートするツールを探していました。実際にからだステーション導入しているクラブさまをみて、測定した体組成や血圧がグラフ化されているとともに、クラブ外での運動量も可視化され、モチベーションアップにつながるだろうと考えました」(佐々木氏)からだステーションは専用アプリやウエアラブル端末(ICバンド)を活用することで、活動量や血圧・体組成などの測定データを一元管理できる健康管理システムだ。利用者とスタッフがタブレット端末やスマホから確認することができる。導入時のキャンペーンや期間限定の無料体験などを行い、現在会員さまの3割程度がからだステーションを利用している。導入以降に入会したお客さまに限ると8割程度が一度は利用している。その理由として、佐々木氏は「使ってみると、運動している実感がわくなど、よさがわかるのだと思います。キャンペーンによる拘束期間が終了してもほとんどの方が継続されています」と、お客さまが価値を感じていると話す。からだステーションには、専用の入退館用のタブレットがあり、お客さまの来館状況を各エリアのタブレットで確認することができる。スタッフは会員情報や施設利用状況を把握して適切な接客をすることができる。「当クラブでは、2ヶ月・3ヶ月経過した方に体組成測定をご案内するなど、入会からの期間によってお客さまへのご案内を変えています。対象となるお客さまが来館した際にはスタッフがタブレットで共有してお声がけしていますが、からだステーションを導入してからは履歴が一目でわかるので、コミュニケーションをとりやすくなっています。新入会から一定期間、お客さまには定期的に来館を促すプッシュ通知を送っています」(佐々木氏)そのほかにも、アプリでトレーニング動画を配信したり、プログラムスケジュールやマシンの案内を共有したりと、お客さまとのコミュニケーションツールとして活用している。からだステーションを活用してイベントを行い、来館数や運動量などで「エナジーポイント」を貯めて、豊田通商が提供する景品と交換することもできる。イベントの販促ツールや景品も豊田通商が準備するため、スタッフへの負担をかけずにお客さまに満足し、継続への効果もある。「景品と交換できるエナジーポイントを貯めたり、歩数や消費カロリーを競うイベント、どのスタッフの運動量が多いかを当てるイベントを行ったりと、来館を促すと同時に、お客さまとスタッフ、お客さま同士のつながりもできています」(佐々木氏)導入実績グラフスマホアプリ利用シーンより多くのお客さまに利用してもらい接点を増やし、来館を促す今後の目標は、お客さまのアプリ利用を増やし、来館を習慣化するよう促すこと、さらに多くのお客さまにからだステーションを利用してもらうことだ。「導入から1年経ち、当社のお客さまに適した機能や活用方法がわかってきました。今後は、歩数や消費カロリーなどのデータに基づいたおすすめのトレーニングメニューを配信するなど、クラブ外でもつながりを維持できるよう努めていきます。からだステーションを利用しているお客さまはほかのお客さまより継続期間が長い傾向にあります。トピックス[Sponsored]エヌエスティ・グローバリスト株式会社は個々に活用するVRトレーニングサービス「vFit」の販売を2019年12月からスタートした。株式会社ウェルネスフロンティアが運営する女性専用スタジオ「JOYFIT+代官山」では、EMSスーツを着用した少人数制のレッスンを展開している。トリヤヴェロス株式会社は東京都、神奈川県で5店舗のセミパーソナルトレーニングジムを運営している。おいて、コナミスポーツクラブ、グランサイズ、エグザスの全施設が認証を取得した。含めた「地方創生に関する包括連携協定」を締結した。プラットフォーム「hacomono(ハコモノ)」が、少人数制ヨガスタジオ「COCOYOGA(ココヨガ)」に導入された。