鵜飼秀徳(正覚寺副住職・ジャーナリスト)SNSの普及、IT化により変わりゆく「つながり」。その変化は若者の仏教観にも少なからず影響を与えているようだ。現在正覚寺で副住職を務める鵜飼秀徳氏は、かつて新聞や雑誌の記者として働いた経歴を持つ。仏教は現代社会に生きる我々に何をもたらしてくれるのか。※本稿は月刊誌『Voice』2020年3月号、鵜飼秀徳氏の「仏教から学ぶ幸せな定年生活」より一部抜粋・編集したものです。SNSやITなどのデジタル化が急速に進行するなかで、仏教の教えが薄まっていく懸念はないでしょうか。デジタル社会こそ、人とのつながりを重視した「仏教的なるもの」だと考えています。――どういうことでしょうか。昔は家族や村といった共同体のなかで、人びとが強く結び付いていました。地方から都市へ若者が流入し、次第に核家族化が進んでいった。人びとのつながりが弱まったかというと、そうではないと思います。それは、デジタル化が進み、とくにいまご指摘のSNSが登場したからです。ツイッターやフェイスブックがあれば、離れた場所にいる同級生の様子を知ることができる。ように近くでウェットに接するのではなく、遠隔地でも接続されている。「つながりの質」が変わったのです。若い世代は人とのつながりを疎かにしているわけではなく、むしろ求めている。これは、「縁起」を重んじる仏教の価値観にも通じます。近年は弔辞やお墓の簡素化が進み、先祖を敬う風潮が弱まっているとの指摘もありますが。たしかに、参列者を集めない「家族葬(密葬)」や葬式を行なわない「直葬」が広まっています。都心部では全体の5割以上が家族葬、3割以上が直葬になっているとも言われます。葬送が簡素になっている傾向を私は「薄葬化」と呼んでいますが、社会の結び付きが弱まっている、との指摘は一理あるでしょう。いえ、日本人のとくに若い層において、死者を弔う気持ちは根強いと思います。私が現在教えている東京農業大学で学生に行なったアンケートによると、「墓は必要だと思うか」という問いに肯定的な回答をした人は全体の83%、「一族の墓をいつまで守っていくか」については「ずっと守っていく」と答えた人が全体の64%でした。「葬祭等に関する意識調査」(2016年)によると、「お墓を守るのは子孫の義務だと思うか」という問いに対し、親世代(46~55歳)の肯定率は58%、団塊世代(70~72歳)の肯定率は53%でした。――若い世代がお墓について肯定的に考えているのは意外です。このような結果になったと思われますか。述べたように、現代の若者のほうがつながりを重視する傾向にあるというのが一つ。あと、若いときのほうがピュアに「故人を大切にしたい」と思うのかもしれません。ところが就職して社会人になると、仕事に忙殺されて先祖供養はつい後回しになってしまう。団塊世代については、自分がお墓に入る現実味を帯びてくるがゆえに、意見が分かれる側面もあるでしょう。跋扈するいま、日本が進むべき道とは。いまこそ目を向けるべき「高齢者の役割」とはいかに。......「諸行無常の(正解がない)時代」を生き抜く知恵と心構え。仏教典が指摘する“嫌な人のパターン”鵜飼秀徳(ジャーナリスト・浄土宗僧侶)WEB特別企画<PR>日本の文化に投資するという発想の不動産投資がこれからのトレンドに古都特有の建築条件によって京都の投資用物件はつねに品薄であり、今後も高いニーズを維持し続ける条件がそろっている。今回は2020年最初に販売を開始する円町の物件と、今後の展開を紹介。山崎怜奈の私がハマっている歴史マンガ歴史好きのアイドルとして知られ、歴史番組のMCも務める乃木坂46の山崎怜奈さん。とうま)』の魅力を紹介してもらった。押井守、上坂すみれ、岡部いさくの3人が副音声で名作戦争映画を語りつくす。不動産投資の付加価値としてオーナーズルームを活用する今回は、京都不動産投資の付加価値として、日本ホールディングスの「オーナーズルーム」を紹介する。アクセスランキング「チクショー。調べてわかった「損益分岐点」WEB特別企画<PR>日本の文化に投資するという発想の不動産投資がこれからのトレンドに古都特有の建築条件によって京都の投資用物件はつねに品薄であり、今後も高いニーズを維持し続ける条件がそろっている。今回は2020年最初に販売を開始する円町の物件と、今後の展開を紹介。山崎怜奈の私がハマっている歴史マンガ歴史好きのアイドルとして知られ、歴史番組のMCも務める乃木坂46の山崎怜奈さん。とうま)』の魅力を紹介してもらった。押井守、上坂すみれ、岡部いさくの3人が副音声で名作戦争映画を語りつくす。不動産投資の付加価値としてオーナーズルームを活用する今回は、京都不動産投資の付加価値として、日本ホールディングスの「オーナーズルーム」を紹介する。Webサイトご利用にあたってこのページのTOPへWebサイトご利用にあたって21世紀のよりよい社会を実現するための提言誌として、つねに新鮮な視点と確かなビジョンを提起する総合月刊誌です。