抜本的な建て直しが必要な問題プロジェクトの多くは、進捗遅延と開発品質の悪化により、顧客からの再三の指導がありながら抜本的な改善が図れず強硬な指摘を受けはじめ、結果、プロジェクト全体の機能不全に陥っている。本書では建て直しに際し、どのような勘所を持って取り組むべきか、過去の経験を踏まえ、私なりの考えを述べる。Anityasari芝浦工業大学は、文部科学省のスーパーグローバル大学創成支援事業に採択され、アジアの工科系大学トップ10を目標に、大学改革とグローバル理工学人材の育成を進めている。連携するプラットホームとして、GTI(グローバル・テクノロジー・イニシアティブ)コンソーシアムを2016年に設立した。PBLでは、PBLを実施する学生達のプロジェクトと教育カリキュラムを設計し、環境を整備し、産業界や地域との連携調整を行い、授業を運営する教員と職員のプロジェクトの二重のプロジェクト構造を形成している。本発表では、GTIコンソーシアムと国際PBLの狙いと方法、国際PBLの二重構造のプロジェクトにおけるステークホルダー、目標と実行課題、その実施例に関し報告する。宮田寛子プロジェクト・マネジメントは、経験や勘に依存して実施されるものではなく、体系的な知識に基づいて実行されるものである。この知識は、時代とともに進化、変遷している。プロジェクトを成功裡に完遂する確率を高めるために、プロジェクト・マネージャーはこうした知識の最新化に正しく追随することが肝要である。ところで近年、一部の人材系調査において、日本人の仕事に対する熱意が世界の中で相対的に低いという結果が示されている。必要な最新知識の吸収がなおざりにならないよう、組織として活躍中のプロジェクト・マネージャーに対する知識のアップデートを実現する仕組みを整備することが必要と考えられる。この課題認識のもと、当社は本年度、PM候補者64名の面談を実施し、プロジェクト・マネジメント業務遂行と知識保有・活用の状況の調査を実施した。本稿では、その結果も踏まえ、プロジェクト・マネージャーの自主性のみに依存しない企業として、プロジェクト・マネジメント知識アップデートの仕組みを検討した。信太郎スマートフォン向けをはじめとしたデジタルサービスの新規開発においては、サービス価値に直結するUI/UXの部分の要件確定の遅れや後工程での仕様変更/追加が頻発する。可能な限りそれらを取り込まない限りサービスとして想定していた価値が実現できないため、それらを柔軟に取り込みながらも、お客様の策定するサービスローンチ期限までには確実にデリバリする必要がある。このような難しい問題に対して、バイモーダル開発(同一プロジェクトの中で、2つの異なる開発手法を組み合わせて使用する事。具体的には、段階的な品質の作りこみにより堅牢かつ信頼性高く作り上げる領域はウォーターフォールにて開発し、デジタルサービスにあわせ柔軟に要件を変容させ、可能な限りそれに対応していく領域はAgile開発で開発を行う)にて対応した際に、見えてきた課題とそれに対する対応策に関して言及する。永谷裕子IT業界には女性リーダーが少ないと言われている。小規模チームのリーダーとして力を発揮している女性が増えてきている。大規模なチームやプログラム、ポートフォリオといった領域に女性リーダーは少ない。ついての意識調査を行った。キャリアアップへの留意点を提示する。洋之ITサービス業界では米印間を中心に国際連携開発モデル(GDM)が普及し、日系企業も日中間オフショアリングを皮切りに開発拠点を東南アジア等海外に拡大した。この国際拠点間連携の為に、国際本社は既存現法成長施策またはM&A後のPMIの一環としてプロジェクト管理標準の社内国際統一を、次いで地域本社または事業部門は国際本社と連携しつつ標準類の一部現地化/業界特化に依る国際標準と現場の乖離の解消を、其々行う必要がある。この上で地域/現法所属のPMO/PMは、プロジェクト管理体制を確立し当該標準プロセスの運用・定着に至らしめることが求められる。当論文では、APAC域内の拠点においてPMレベル判定後に実施したPM-Workshopの事例紹介と、この施策で得られた品質管理関連データを中心とする分析結果に基づくPMの現状と要件を整理し、多国籍ITサービスプロジェクトのPMO/PM宛提言を行う。Science)が大規模な研究投資先の主流となりつつある。本稿はSciTSとR&Dマネジメントの相違を比較しながら、日本におけるSciTSの推進に示唆を提供したい。小野瀬昌人ビジネス課題の高度化や複雑化に伴い、多様でクロスファンクショナルなメンバーで構成されるプロジェクトが多くなっている。それに伴いプロジェクトマネージャーには、プロジェクトメンバーを束ね、メンバー一人ひとりの力を引き出し、プロジェクトとしてより良い解決策や意思決定、アウトプットを創出することが求められている。それにはファシリテーションのスキルが必要であるが、まだまだファシリテーションの必要性に対する認識は低い。当社では、社内講座や社内コミュニティを活用して、ファシリテーションの必要性を説き、ファシリテーターの育成を図ったのでその活動内容を報告する。脇谷直子プロジェクト型学習(PBL)の実践事例が多く報告され、企業や地域との連携が進み、それぞれが抱える課題に学生が主体的に取り組む事例が近年増加している。PBLを実施する上でプロジェクトマネジメント(PM)の必要性をあげる声は高い。ユーザーとして学生が主体的に行動することが重要であり、これがプロジェクトの成功に結びつく。プロジェクトの成功はPMと成果物の2つの面から考える必要がある。プロジェクトのデザイン(設計)と実施マネジメントの2つの要素である。ニーズを正確に捉え、計画を作成し、その通りに終了することは重要である。PM教育のあり方について議論して行く。昌之プロジェクトの規模、工数、コスト、工期、品質、リスクなどの、プロジェクトのマネジメントに関係する諸量を定量的に把握し、見積りおよびプロジェクトの定量的管理に活用するためには、メトリクスの統計的な分析と予測モデルの構築が必要となる。この予測モデルは、従来は統計モデルとして取り扱われていたが、近年は人工知能(AI)または機械学習によるアプローチも行われている。どのような課題に対してAIまたは統計モデルのいずれが適しているのかは良く知られていない。本稿では、従来は統計モデルとして取り扱われていた問題に対して、機械学習のモデル(ディープラーニング)によるアプローチを適用することにより、両者の予測精度の違いを統計的に検証する方法について考察する。して中国,インド,北米,南米,欧州,東南アジアなどの海外子会社を対象に品質保証およびプロセス改善の展開を行っている.このプロセス改善活動は対象組織の品質,生産性等の実績向上に寄与している。益戸美香NTTデータは,組織的プロジェクトマネジメントの一環として,プロジェクト管理ツールの導入を推進している.今般,ツールのフルモデルチェンジに際し、新ツールの普及展開プロジェクトを実施した。プロジェクトは、旧ツールを終結できないなど、困難な課題があったが、マーケティング手法を用いてその初年度を成功裏に完了した。本稿では、同プロジェクトの事例研究として、2年目であるこれまでの活動結果を報告すると共に、今後の導入目標作成等のための普及過程のモデル化について議論する。近年、インフォメーションテクノロジーの変革により、システムが高度化・複雑化し、お客様の要求を満足させるための提案が難しくなってきている。お客様から、早期の価値実現が求められ、ソリューションの提案作業をスピーディーに対応していかなければならない。従来の営業部員中心による提案プロセスでは、高度な要求に対応できず、限界に来ていることは否めない。本稿では、ソリューション提案局面のプロセスフローを分析し、そこに潜む様々な課題を明確化する。あるべきソリューション提案プロセスの3つの段階について紹介し、お客様の購買特性に合わせて、アーキテクトの役割にフォーカスし、提案局面におけるアーキテクトの役割の重要性について述べる。真史プロジェクトにおいて、トラブルが発生した際に、誤ったコミュニケーション方法でステークホルダーにアプローチした場合、コミュニケーションギャップが発生し、ステークホルダーとのリレーションが悪化する可能性がある。本稿では、ステークホルダー分析の技法を用いて、ステークホルダーをケース分けし、ケース毎に最適なコミュニケーション手法を整理することで、コミュニケーションギャップを抑止し、良好なリレーションを保った状態でトラブルを解決する方法を導出する。登美子プロジェクトマネージャー(以下PM)の育成は,知識に加えて実務経験が不可欠である.しかし個人のPM経験は限られており,PM同士が経験を共有する機会が少ない状況にある.そこで弊社では,2014年から2つの目的を持ち『PM勉強会』を設立した。ひとつは、先輩PMが暗黙のうちに知識として持ち,ドキュメントにまとめることができない(ドキュメントだけでは伝わらない)“暗黙知”を先輩PM自ら伝えること.もうひとつは,メンバ自らテーマを選定し身近な事例題材を用いて共に学び啓発しあう“場”の提供を行なうことで,相互に情報共有を行い公式組織とは別にPM間のネットワークを構築することである。おいて、卒業論文執筆は大学生活の集大成となる。Learning(以下ALと称す)といったカリキュラムも設置されている。これらの背景に、一斉講義型の限界と学習者の学習意欲の減退を防ぐ為に実施されている。昨今文科系大学において、プロジェクトに触れる機会が少ない訳ではない。プロジェクトマネジメント教育(以下PM教育と称す)を体系的に受講する機会は極めて少ない。これらの影響として、卒業論文を執筆したプロセスとナレッジが共有されることなく、結果として学習機会の喪失が予想される。Systemsを導入し検討をおこなった。おいてもPM教育の普及は急務である。一昔前と比較しても、地域コミュニティとのつながりの欠如や、育児に関連する相互扶助の機会の減少により、大きな損失を被ることが推測できる。本稿では、家庭教育を両親と子どもに分け、教育実践を通じて研究を行った。System(以下LLSと称す)を通した学習環境デザインである。その結果、親子のPM教育による効果は、きく貢献することが明らかとなった。今後プログラミング教育が初等教育に導入される中で、公教育に対しPM教育という側面からどのように関与していくべきかも踏まえ論じる。プロジェクトマネジメントを学ぶ演習科目を2016年からカリキュラムの柱にした。1年秋学期から3年春学期まで、「プロジェクトマネジメント演習I~IV」を連続で走らせて、チームで期日内にミッションを達成するプロジェクトに複数取り組む。経営学科の基礎科目である経営学、経済学、ファイナンス、マーケティング等の知識を活かして、ビジネスコンテストへのチャレンジや大学祭の模擬店運営をカンパニープロジェクトとして取り組んでいる。おいて、学生と職員の混成による「リーダーシップ養成講座」を職員・教員の協働で企画し、3ヶ月間に渡り実施した。教育方法として、対人関係を強化するシミュレータによるトレーニング、ディスカション、プレゼンテーションなど多様かつ体系的なアクティブラーニングを取り入れた。学修成果を可視化し、講座外の学修時間の把握ができるようeポートフォリオを導入した。System(LMS)上で相互にアドバイスやコメントの交換ができる仕組みを構築した。3ヶ月に渡る講座最終回の成果発表会では、前年度の修了生の1年間の成長をふり返る発表も取り入れた。本発表では、2015年及び2016年の2ヶ年実施した本講座の教育方法、学生及び職員の混成による効果、そして講座を運営していく上での課題について報告する。利用者の課題の分析と対策としての新規ビジネスの立案を段階的に繰り返していく短サイクル型ビジネス立案モデルを用いたビジネス計画イベントが現在数多く実施されている。著者は、学生生活の間に多くの短サイクル型ビジネス立案モデルを用いた演習形式のイベントへの参加・運営をした経験を持ち、各ビジネス計画イベントの長所・問題点を抽出してきた。そこでSWOTクロス分析を行い、イベント運用改善のための検討するポイントをあげた。その結果、短サイクル型ビジネス立案モデルの学習を重視した学習型ビジネス計画イベントにおいて利用者の課題の理解や分析が不十分である点や逆に分析に時間をかけすぎてビジネスの立案や顧客検証が不十分となることが多くの問題の中核にあることが分析された。そこで過去のビジネス計画イベントにて取り上げられた利用者の課題とビジネス立案を格納した「ビジネス貯金箱」の設置を提案する。ビジネス貯金箱を用いることにより、イベントの参加者は過去に取り上げられた利用者の抱える課題と対策案を検索して調査できるので早期に自分たちのビジネス案の作成に着手することができる。貯金箱への登録については登録の手順を用意して、登録者の付加を軽減するようにした。課題の深堀のためのフレームワークやメンターの設置を合わせて提案した。価格低減が用いられてきた。近年では、これら以外の「新しい価値」の創造が求められている。「新しい価値」そのものを定義することも、また、作り出すプロセスについても、試行錯誤が行われている段階である。その試行錯誤の中で、「新しい価値」を作り出すための基礎となる思考法の必要性が認識されつつある。この基礎となる思考方法の習得にあたり、「新たな価値創造」に向けた思考法の構造を提案する。その提案する内容が有効であることを、思考法の習得のための構造をプロジェクト・ベースド・ラーニングに取り込んだ上で実施し、成果を確認した。友人との週末イベントやサークル活動など、時としてプロジェクトマネージャは業務以外のプロジェクトも成功に導かねばならない。これらのプロジェクトの特徴は、メンバーの参加度合が本人の意思による点や、リーダが絶対的な指揮命令権を持っていない点である。システム開発のプロジェクトマネジメント手法をそのまま適用して"強いマネジメント"を行うことは、メンバーのモチベーション低下を招きかねない。"管理する範囲"と"任せる範囲"とのバランスを適切にとる必要がある。本発表では、メンバー十数名と続けている社内有志活動の経験を踏まえ、どのようにメンバを支配せずにプロジェクトを成功に導くべきか、"ゆるいマネジメント"の在り方を提言する。近年、IT企業において、プロジェクトを成功に導くための手法であるプロジェクトマネジメントに対する需要が高まっている。Office)に対する関心も強くなっている。PMOはプロジェクトマネジメントのあらゆる面で関与するため、その成果や動向がわかりづらい。そこで、本研究では、株式会社日立ソリューションズ・クリエイト社(以下対象企業)と共同研究を行い、対象企業のプロジェクトマネジメント会議で議論されている内容を分析した。対象企業のプロジェクトマネジメント会議に用いられる資料に、指摘事項がまとめて記載された「指摘項目一覧」というものがある。この指摘一覧表に記載されている指摘項目を、PMBOKの知識エリアに基づいて分析し、プロジェクトマネジメント会議で議論されていることを知識エリアごとに可視化した。分析手順を明らかにすることにより、指摘項目の分析を繰り返し実施し、対象企業のPMO活動を把握することが可能となった。