大地はみんなで共有する宝となるであろう。創られたときはそうであったのだし、その後も人々の子孫に与えられたのだから。共同体であり私たちはその一部であると考えれば、愛と敬いの心を持って土地を使うようになるだろう。機械化された人類がもたらした衝撃から生き残るには他に方法がない。アルド・レオポルド『野生のうたが聞こえる』一九四九年わが国では長年、商売の自由とパンや肉への非課税を享受してきた。この限りない恩恵に反して、いまだ改善されていない劣悪な土地制度が存在する。住宅価格の抑制が効かなくなり、経済回復の持続性を危うくするようなことはいたしません。たちには容易に入手できる土地や住宅が必要です。土地が商品として市場で売買されると、結果は市場が機能不全に陥り、社会不平等の拡大、住宅価格の高騰、社会的排除が進み、賃借あるいは購入のための住宅が不足することになります。土地を非課税の独占物として取り扱うことを許すと経済格差が増大します。ウィンストン・チャーチルは土地が全ての独占形態の元であると考えました。登記の導入を一九一〇年の選挙公約「民衆の土地」で発表したのです。この章では民衆の土地という問題について具体的な解決法をいくつか提唱しますが、初めに地価税について取り上げます。地価税を導入すると、ウィンスタンリーの言葉どおりに「大地はみんなで共有する宝となる」でしょう。手に入れる方法としてコミュニティ土地信託や協同組合を扱い、土地を共同の富として回復する方法を探ります。人間の尊厳、暮らし、社会における人間関係を重んずるためには容易にアクセスまたは所有できる土地が必要不可欠です。イギリスでは一九八〇年代に「買い取る権利」が公共住宅に導入(公的資金で開発された住宅を私的に所有することを奨励する)されましたが、それ以来、住宅は「住むところ」ではなく〝不動産投資〟であるという考え方が国民の間に広まりました。今では言葉の使い方から政府の政策までそれを前提とするようになっていて、それに異議が挟まれることはほとんどありません。その結果、社会的に受け入れられるためにはマイホームの所有が不可欠で、賃貸住宅に住む人々は社会的排除の的となっているのです。土地や住宅を投機のための商品として扱ったことが直接、信用バブルおよび不況に結びつきました。賃貸住宅を社会政策に織り込むのは古びた考えだと見なされるようになりました。「ホームバイ」計画などの分割所有制度(注1)がしばしば妥協案として出されましたが、これは住宅価格をさらに上昇させました。注1.これらは様々な住宅供給組合によって運営されており、大体において住宅の一部分を所有、残りを賃借する形、あるいは「ホームバイ」計画の場合には一部分を所有、売却利益は比例配分という形になっている。これらの住宅は一般市場においては住宅を完全に所有することが不可能であるが購入価格の一部分についてならローンを組めるだけの所得がある人々に提供されている。