富士通グループの各国・各地域の拠点情報の一覧です。各国・各地域ごとの拠点情報について、アルファベット順索引からお選びいただけます。戻るデジタルトレンドデジタルトレンドデジタルトランスフォーメーション(DX)DX実現に向けたオファリングデジタルマーケティングワークスタイル変革(働き方改革)サイバーセキュリティハイブリッドITFintech(フィンテック)ブロックチェーン5Gデジタルトランスフォーメーション(DX)富士通が目指すDXビジネス富士通は強みであるAIやIoT、5G、セキュリティなどのテクノロジーと、強固な顧客基盤に支えられた業種業務ノウハウを活かして、お客様、社会が求める価値を実現するデジタルトランスフォーメーション(DX)を追求していきます。様々な業種・業態のお客様との取り組みのなかで得たノウハウに基づき、お客様のデジタルトランスフォーメーションをご支援します。都市インフラ暮らしデジタルマーケティング個々のニーズに合わせ顧客体験価値を向上データ活用によりお客様とのデジタル接点を高度化。システム化に向けたコンサルティングからデータ分析、基幹システム連携、運用保守まで一気通貫で支援します。富士通自らが取り組む「働き方改革」の実践で得たノウハウをベースに、お客様の目指す働き方の実現を支援します。世界に広がる富士通グループ約300社での対策と運用で得たノウハウで、情報を「守る」だけでなく「利活用」する環境を実現。お客様のデジタルトランスフォーメーション(DX)を加速します。脅威に立ち向かう最新技術や社内実践による具体的なノウハウ(資料・ダウンロード)セキュリティマイスターが語る注目のトピックス(コラム)ハイブリッドITICTインフラ全体の最適化で、デジタルトランスフォーメーション(DX)を支えるインフラを実現オンプレミスからパブリッククラウドまで、お客様のビジネス価値最大化に向けた最適なICT環境をワンストップで提供します。様々な業種のお客様とのビジネスで培ったノウハウを活かし、金融機関と異業種、Fintech企業とをつなぐハブとしてイノベーション創出をうながし、金融デジタル革新(DX)を進めます。詳しく関連情報Fintech活用でビジネスはこう変わる(資料・ダウンロード)ブロックチェーン信頼のテクノロジーは、社会をもっと豊かにするあらゆる情報を改ざん不可能なかたちで記録できるブロックチェーンで、企業や業種の垣根を越えた多様なコラボレーションを創出します。DX」ブロックチェーン特集記事一覧5G5G時代のこれからのリアルを。ニューラルな5Gネットワークの創る4つのREALで、富士通は社会を変えていきます。MetaArc(メタアーク)AI・IoTなど最新のデジタル・テクノロジーとお客様・パートナー様との共創により、新ビジネスの迅速な立ち上げや既存システムの最適化を実現します。Zinrai(ジンライ)当社独自の高い技術力や幅広い業種ナレッジ、経験豊富なAI専門人材を強みに、お客様のビジネスに合わせたAI活用をご提案します。Annealer(デジタルアニーラ)デジタルアニーラが不可能を可能にする。社会の様々な分野で存在する組合せ最適化問題を瞬時に解く新しいアーキテクチャのコンピュータです。アリーナソリューション」で、スポーツ業界の発展に貢献します。個人のお客様向け製品コンピュータプラットフォーム富士通のコンピュータプラットフォームはビジネスの成長を支えます。ビジネスやテクノロジー、社員インタビューなどをご紹介しています。各種インターンシップやイベントもこちらからご確認ください。MessageInsightsDownloadAboutシェアインターネットは初期の開発者たちのビジョンのもとで築かれました。高度な技術や有益なデータを世界中の誰もが共有するための、社会の共通善(公共財)という考えが基本にあります。モバイル決済や電子商取引といったオンラインサービスの拡大は私たちの生活を豊かにしてくれました。今、デジタル技術は私たちの生活の隅々まで浸透し、もはやそれ無しで生きることはできません。一方で不安に感じないでしょうか?私たちは気づかないうちにデジタル世界に自分の行動の足あとを残しています。私たちの個人情報はどこかで記録されています。データは本当に私たちの味方なのか?デジタル化が進む中で、信頼の基盤は大きく揺らいでいます。個人データは誰のものか?インターネット上の情報は信頼できるのか?情報をサイバー攻撃から守ることができるのか?このような課題に対する現状を把握するために、富士通は2019年2月に世界9か国、900人のビジネス・リーダーを対象としてデジタルトランスフォーメーションと信頼に対する調査を実施しました。調査から見えてきた数字を基に、一緒に考えていきましょう。情報の信頼性セキュリティプライバシーオンラインサービスが浸透する中、一人ひとりにパーソナライズされたサービスを受けるためには、自分のユーザーID、つまりデジタルアイデンティティを作らなければなりません。ネットショッピングやネット銀行、あるいはオンラインでの公共サービスにせよ、デジタルアイデンティティ無しには、その恩恵を受けることはできなくなっています。私たち利用者にとって、オンラインサービス事業者が一人ひとりのデジタルアイデンティティをどのように性格づけているのか、どのような個人データが誰に保有されているのかを知ることは困難なのも事実です。82%が個人データを自身が完全にコントロールすることは重要と回答しています。72%は自分が知らないところで許可なくデータが使用されているのではないか不安があると回答しています。今、個人データがリスクにさらされています。情報の信頼性インターネット上では誰もが自由に発言できます。何が本当かをどうやって知ることができるでしょうか。ネット上にはそれを保証する機関はありません。作りだすこともできます。AI技術の1つである敵対的生成ネットワークを使うことによって、動画をつくりものとは見分けがつかないように改ざんすることも可能になっています。データが改ざんされていないか懸念がある59%オンラインの情報が正しいのか、信頼できるのか判断することは困難70%調査では、59%がデータの改ざんについて懸念を持ち、70%はネット上の情報が正しいかどうか判断が困難だと回答しています。セキュリティセキュリティに対する懸念は高まる一方です。世界経済フォーラムは、全世界のサイバー犯罪の被害総額は2020年までに3兆ドルに達し、今後1年以内に74%の企業がサイバー攻撃を受けると推定しています。顧客データや、自社の機密情報の漏えいに懸念がある68%社会インフラに対するサイバー攻撃に懸念がある68%調査では、ビジネスリーダーの68%が顧客データや秘密情報の漏えいに懸念があると回答しています。社会インフラへのサイバー攻撃の懸念があると回答しています。今後はコネクテッド・カーや自動運転車もサイバー攻撃のターゲットとなり、リスクはさらに高まることが予想されます。デジタル技術は私たちの生活の隅々まで浸透していますが、プライバシーやサイバーセキュリティの懸念によって、人々に不安を与えていることも調査から見えてきました。