今回のケースだとAmazon、MUFGカード、Appleがそれにあたります。「まずはAmazonからいきましょうか。見るべきポイントは、送信者のメールアドレスやサイトのドメインです。Amazonは『amazon.co.jp』や『amazon.com』などを使っています。」ドメインとは、ホームページやEメールのアドレスを作るときに必要な、インターネットの住所を示すようなもの。マイナビニュース・デジタルチャンネルトップのWebサイトを例にすると、「https://news.mynavi.jp/top/digital/」の、mynavi.jpがドメイン名にあたります。末尾は「.co.jp」「.ne.jp」「.com」「.net」などになっていることが多く、メールアドレスでは、「@」以下の「~.jp」や、「~.com」がドメイン名。ドットで区切られたドメイン名の末尾をトップレベルドメインと言い、「co.jp」では「.jp」、「~.com」は「.com」がトップレベルドメインです。「フィッシング対策協議会に寄せられる報告を見ても、送信元メールアドレスに正規のドメイン名ではないものが使われているものは数多く、メールアドレスやメールに記載されているドメインを確認することは、フィッシング対策の一つであるといえます。「『.systems』というトップレベルドメイン、Amazonは使っていませんよ。一般的に、co.jpドメインは企業用のドメインで、付与の審査も厳しいと言われています。co.jpドメインを使っているかどうかは一つの指標となりますね。「企業のwebサイトで使っているドメインを公開している場合もあるんですね。※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。Corporation。