世界で初めて体外受精による子どもが生まれたのが1978年。それ以来、生殖医療の分野では数々の技術革新がなされてきた。現在、精子と卵子はネット通販で世界中に送られる、さらに遺伝子レベルの生殖医療にまで足を踏み入れようとしている。商業化の動きや生命倫理の側面がクローズアップされる中、急速に進歩する生殖医療技術に対してどう向き合っていけば良いのか。石原理氏にお話を伺った。――今日は、『生殖医療の衝撃』(講談社現代新書)の著者の石原理先生にお話を伺います。本書を書かれた経緯を教えてください。1978年に世界初の体外受精による子どもが生まれて以来、生殖医療の分野ではさまざまな技術の進歩がありました。それに合わせて生殖に対する人々の考え方も変わりつつあります。欧米を中心に生殖医療に関する具体的な法律やガイドラインが整備されてきました。僕は産婦人科の臨床医ですが、15年ほど前から人類学者の出口顯先生(島根大学教授)とともに、生殖医療や養子についてフィールドワークを続けています。イギリスやスウェーデン、デンマークなどの国々を回り、医療と家族のあり方をめぐる社会のさまざまな変化を目の当たりにしてきました。その調査がちょうど区切りの段階となってきたことが、この本をまとめるきっかけになりました。それともう一つ、日本は世界的にみてもかなり特異な状況にあります。会告という、法律でも省庁ガイドラインでもないものが唯一あるだけで日本には生殖医療に関する法律が何もありません。技術面では日本は先を走っているのですが、それを支えていくインフラが十分に整備されていない。海外での調査は日本の法制定にも影響を与えうるだろうと考え続けてきましたが、結局、今回の国会でも法律は通りませんでした。選挙の時の票や、直接的な経済効果に結びつく法律は簡単に通ってしまうのに、どうして精子・卵子提供や代理懐胎によって生まれた子どもたちの権利を保障する法律ができないのか。日本の議員さんたちの構造はやはりどこかおかしいという印象を持つようになりました。法律の制定のためにも、まず一般の人々の考え方を形成するお手伝いをしたいというのが、この本を書いた経緯です。――具体的にはどのような法律が必要なのでしょうか。子どもを産んだ女性が母親であり、女性の夫が父親であり、配偶子(精子、卵子)提供者はその子どもを認知できない、この三点が明文化されるべきです。現在、実際に代理懐胎や配偶子提供で生まれた子どもたちの立場は不安定なままになっています。「妊娠すること」がすべてではない――日本の不妊症治療において特徴的な点は何ですか。一口に不妊症の原因といっても数多くの可能性があります。女性側の原因でしたら、生理が規則的に来ない、排卵がないケースなどがあり、男性側では、精子の数が少ない、運動性がよくないことなどが考えられます。難しいのは、診療をしても原因がよく分からない、あるいはいくつも原因が重なっていることがしばしばあるのです。その中で特に日本で多いのは、女性の年齢が高くなるにつれて卵巣機能が低下し、妊娠しにくくなるケースです。日本では年々、子どもを持つ女性の年齢が高くなってきています。全国における平均初産年齢(女性で初めて子どもを産む年齢)は30歳を超えています。同様に、不妊治療を受け始めるカップルの年齢も上昇していますが、生殖医療を施したとしても、加齢に伴い妊娠しにくくなるという問題は避けて通れません。代表的なのは受精胚の染色体数が多かったり少なかったりする異常です。加齢により染色体の分裂が上手くいかず異数性が残ってしまうと、妊娠しにくくなるだけでなく、流産のリスクが上がり、生まれてくる子どもがダウン症などの障害を抱える可能性が高まります。人々の間には誤った知識が広まっており、「子どもを持つ可能性が低くなるという問題は、排卵が完全になくなるタイミング(閉経)の直前から始まる」と考えている人も多いですが、実際には閉経のずいぶん前から、排卵される卵子にはさまざまな不具合が生じるようになります。卵胞内にある卵子はすべて、その女性が生まれる前に作られたものなので、母体となる女性と同じだけ齢を重ねていくからです。個人差がありますが、42歳以上の女性が妊娠して子どもを得る率は極めて低く、47歳でほぼ可能性はなくなります。受ける女性の平均年齢が40歳になっています。適切な時期に安全な妊娠・出産ができることが望ましいのですが、そのためには第一に、女性が子どもを育てながら働ける環境を整えなければいけません。日本は世界的に見ても珍しく、非婚の女性から生まれる子どもは全体の3%しかいないのです。欧米に限らず、南米でも3〜5割は非婚の女性が子どもを育てています。結婚していない女性から生まれる子どもの比率が高い国ほど出生率そのものも高いという強い相関関係を示す研究結果も出ています。出生率を上げる方法には二つあって、一つは独身の女性が子どもを産める環境を作ること。一つは移民を入れること。この二つしか実はないはずなんです。ネガティヴな側面ばかり語られがちで、なかなかこの点は議論されていませんよね。――しばしば、芸能人が50〜60歳で子どもを産んだというニュースが報道されますが。その場合は100%卵子提供による妊娠ですが、その事実は報道されません。日本では第三者が関わる生殖医療を想定した法律がないため、提供卵子による治療はこれまでほとんど行われていません。若い女性の卵子を貰って妊娠するというのは事実上、選択肢の中にないのです。自分の体の中だけですべて解決しなければならない。見通しの低い治療をずっと続けなければならず、結局「不妊治療が人生」みたいになってしまうこともしばしばです。本当に気の毒な事例をたくさん見てきました。体外受精をすれば必ず妊娠する、というのは大間違いなのです。自然に妊娠して子どもを授かる方もたくさんいるわけですが、生殖医療による手助けが必要な人も事実として存在します。不妊治療を受けても上手くいかない、あるいは生殖医療ではない別の方法で子どもを持ちたいという方に、養子という選択肢があります。忘れてはいけないのは、「妊娠すること」は、新たな家族を持つための一つの手段にすぎないということです。私を含め、不妊症治療に日々関わっている医師や患者さんは、このことを見失いがちなのです。――不妊治療の医療費の負担も大きいかと思います。数年前に僕らが調べた統計調査によると、日本で体外受精や顕微授精をして一人の子どもが生まれるまでにかかる費用は、平均190万円にも昇ります。年齢ごとに見てみると、45歳以上の女性が一人の子どもを授かるのには、5000万円もかかっているんです。年齢の高い方では、それくらい子どもを得ることは難しく、治療を続けること自体がほとんどナンセンスなんです。海外では40歳以上で体外受精や顕微授精を受ける人はほとんどいません。公費による生殖医療の治療について一定の年齢制限をつけることが一般的だからです。スウェーデンでは医療費は基本的に無料ですが、生殖医療については制約があり、女性は37歳までが保険でカバーされます。それを超える年齢の場合はすべて私費となります。治療費の一部を助成する制度の年齢制限が43歳未満に定められました(参照:Http://www.fukushihoken.metro.tokyo.jp/kodomo/kosodate/josei/funin/top.files/kouroushou_leafA4.pdf)。これまで年に2回(初年度は3回)しか援助が出なかったのが、制限がなくなり、生涯で6回(初回40歳未満の場合。初回43歳未満の場合は3回)もらえるようになりました。これからは少し状況が変わってくるのではないかと期待しています。――そもそも顕微授精と体外受精とは、どのような違いがあるのでしょうか。体外受精とは、シャーレの上で卵巣から採取した卵子に精子を振りかけ、自然に受精が起こるのを待つというものです。顕微授精は、針で卵子に穴をあけて精子をまるまる突っ込んでしまいます。理論的には一つでも精子があれば受精卵が作れるわけです。精子の数が極端に少ない重度の乏精子症や、精子の運動率が低い精子無力症の方などの場合では、顕微授精を行うのは当然の選択になります。以前までは提供精子を用いて人工授精を行うしかなかったのを、自分の精子で受精が可能となった点では大きな意味がありました。顕微授精が体外受精と根本的に違うのは、多数の精子間の競争や選抜を無視して、恣意的に選ばれた精子を用いて受精しているという点です。体外受精や通常の性交による生殖では、数億個の精子の中からたった一つ勝ち残ったものだけが細胞膜の融合を経て受精に成功するわけですが、その段階を完全にスキップしているわけです。顕微授精(顕微鏡で観察しながら、ひとつの精子を卵子に注入する)出典:『生殖医療の衝撃』(講談社現代新書),26ページ図1−1――顕微授精によって生まれてくる子どもに健康上の問題や不利益が生じることはないのでしょうか。そのため、不必要な顕微授精は避けるべきだ、生殖医療による介入は必要最小限にとどめるべきだ、という議論は各国の学会などで行われてきました。medicine)といって、治療を行うことの利益がデータとしてきちんと証明されている場合のみ用いることが基本原則とされているからです。日本では軒並み全て顕微授精を行うような施設がそれほどあるとは思えませんが、中には生殖医療の100%が顕微授精という極端な国・地域もあります。顕微授精の利用率が高い原因としては、治療費の問題が大きいです。中南米諸国や中東諸国など、生殖医療の費用に公的支援がない国々では、医療する側の立場としても患者さんに向かって「(体外受精などを行っても)受精卵が作れませんでした」と説明することは極めて難しいでしょうね。男性側の不妊症のために始まった顕微授精が、「確実に胚を作る」ために拡大して利用されるようになり、その意義が不明確になってしまうことは避けなければいけません。――数ある生殖医療の手段の中で、日本ではどの治療を受ける方が多いのですか。日本で特徴的なのは、とにかく凍結融解胚移植が多いことですね。凍結融解胚移植とは、受精した胚を一旦-196°Cの液体窒素タンクで凍結保存し、融解して子宮に移植する技術のことです。この本の帯にも「日本で生まれる子どもの32人に1人」と書かれていますが、最新の数字では27人に1人(2014年)が出生前に凍結保存されていたことになります。生殖医療により出生した子の数(2014年)受精胚を凍結する際には、氷の結晶ができて細胞や組織が破壊しないように、急速に凍結・融解することが重要になります。この技術には日本の体外受精領域の研究者たちの開発が大きく貢献しました。今では日本以外の各国においても、凍結融解胚移植が大きな割合を占めるようになりつつあります。――なぜそれほど普及しているのですか。凍結することで、胚を子宮に移植するタイミングを自由にコントロールできるからです。これにより、体外受精における双子以上の妊娠(多胎妊娠)の確率を大きく低下させました。いうのも、かつては体外受精の成功率を上げるために複数の胚を子宮内に移植する手法が取られており、双子や三つ子、四つ子などの多胎妊娠になることが多かったのです。なると、早産未熟児の生まれる可能性が高まるという問題があります。凍結融解胚移植が生まれてからは、「単胚移植」といって一つの胚だけを移植する手法が、日本やスウェーデン、ベルギーを中心に取られるようになりました。他の胚を凍結保存しておいて、一つずつ順に子宮に戻していくわけです。去年アメリカでも学会で単胚移植を選択する方針が採用され、世界的に単胚移植を勧める方向に向かってきています。スウェーデンで始まっているというお話がありましたね。他にも凍結技術によって、生殖医療にどのような変革が起きているのですか。時間の制約がなくなるだけでなく、空間を超えた生殖も可能となりました。現在、精子バンク・卵子バンクに集まった配偶子たちは、凍結保存されたまま世界中に送られています。提供卵子の収集を行っているスペインのクリニックでは、世界中から不妊症のカップルがやってきます。そこではまず男性の精子を凍結しておいて、卵子ドナーの方から得た卵子と顕微授精を行い、受精胚を作成します。それをまた凍結保存しておくのです。その後、女性が適切な時期に(月経周期などもあるため)スペインまで行って、凍結胚を子宮に移植します。生殖における一連の過程を、それぞれ時間をずらして行うことができるわけです。自然な妊娠とは全く次元が違います。