Things)常時SSL/TLSとは常時SSL/TLSとはウェブサイトの全てのページをHTTPS化(SSL/TLS暗号化)するセキュリティ手法です。小規模企業の経営者向けにセキュリティソリューションを提供できるターンキーパートナーシッププログラムです。小規模企業の経営者の場合、現時点でセキュリティ対策をまったく導入しておらず、その危険性も認識していないこともあります。シマンテック・ウェブサイトセキュリティパートナー専用の包括的なオンラインツールです。カ所からアクセスできるようになりました。送信元が知っている会社からだったら問題ない。有名な金融機関から届いたメールだから大丈夫。ところが、メールという通信手段は、いとも簡単に送信元を詐称できしまうものなのです。このため、悪意のある第三者が、あなたやあなたの勤める企業に「なりすまして」誰かにメールを送ることもできてしまいます。あなたが受け取ったそのメールは、誰かが「なりすまして」送信してきた「ニセモノ」のメールかもしれません。そんな不安を抱えることなく安心してメールを利用する技術。それが電子署名(S/MIME)です。メールの「本物」と「ニセモノ」を見分ける電子署名(S/MIME)メールは安全とは限らない!電子メールは現在、手軽で便利な通信手段として私たちの生活になくてはならないものになっています。メールは手紙や電話と比べて、相手を特定することが難しい通信手段です。インターネットの特性上、送信元のメールアドレスを簡単に偽ることができてしまいます。このため、知り合いからのメールだと思っていても、実は本当にその人が書いたものかどうかを確かめるのは非常に困難なのです。近年では大手金融機関やショッピング会社などになりすましてメールを送信し、ユーザーを偽のウェブサイトに誘導して個人情報や金銭を騙し取ろうとする「フィッシング詐欺」も多発しており、たとえ送信元のアドレスが知っている人や大手企業からのものでも、信頼できるとは限りません。通信相手は本当に正しい相手なのか、内容は書き替えられていないのか、調べることが難しいからこそ、誰でも被害に合う可能性があります。身分証明書に相当するもので、信頼できる第三者機関(認証局)が厳しく審査して発行されるものです。電子証明書は公開鍵暗号技術を用いて作られているため、第三者が「ニセモノ」の電子証明書を勝手に作って他人になりすますことは、事実上不可能です。そのため、インターネットの世界における身分証明として、非常に高い信頼性を発揮できるのです。メールの電子署名(S/MIME)とはメールの電子署名とは、送信するメールに「確かに本人からですよ」という証拠になる電子署名を付与することで、送信者の身元を明らかにするものといえます。電子署名を付与するために必要な電子証明書(S/MIME証明書などと呼ばれます)は、第三者機関(デジサートなどの認証局)によって審査され、認証されないと入手することができません。S/MIMEとは、公開鍵暗号技術を用いて、電子署名が付与されたメールの受信者が、送信元が確かに実在すること、内容が書き替えられていないことを確認することを可能にするインターネットの標準規格です。メールに電子署名が付与されていることによって、それが不正なメールではないことがわかり、安心して内容を読むことができるようになります。現在活用されている電子署名つきメールメールの内容を信頼するために、重要な役割を果たす電子署名付きメール。自分には関係ないと思ってはいませんか?電子署名つきメールはすでに様々な場で利用され、私たちの安心と安全のために活用されています。あなたのもとにも、電子署名がついたメールが届いているかもしれません。電子署名つきメールが導入されています通信手段としてメールを使う機会のある企業・組織にとって、送信元のなりすましを防ぎ、顧客を詐欺の被害から守ることが重視されています。受信者が安心して企業からのメールを受け取ることができるように、確かな対策を講じることがお客様の評価につながるのです。した現状の中、フィッシング詐欺による被害からエンドユーザーを守るために、一部の大手銀行や金融機関で、デジサートの電子署名つきメールが導入されています。導入企業では、サービスの案内やサポート情報など、企業から送信するメールに電子署名を付与し、身元を明らかにして送信しています。これによりメールを受信した顧客は、確かにその企業から送られたものであること、内容が不正に改ざんされていないことを確認することができ、安心してメールの内容を信頼することができるようになりました。同じ企業からのメールのように見えても、電子署名がついていないものは送信元を詐称したフィッシングメールの恐れがあり、信用すべきではないということをお客様が識別できるようになりました。規格に準拠した電子署名つきメールを検証する方法を説明します。インターネットで標準的に使われています。対応の電子メールソフトが必要です。Thunderbirdなどがあります。対応していることをご確認ください。そのほかに電子署名つきメールを検証するのに必要なものや、準備するものは特にありません。電子署名のついたメールを受信した場合に表示される画面や、電子署名を検証する方法は、電子メールソフトによって異なります。電子署名のついたメールを受信すると、次のように表示されます。Thunderbirdを使った電子署名の検証方法を紹介します。どのメールソフトも、簡単な操作ですぐに電子署名を検証することができます。未対応のメールソフトやウェブメールでも、電子署名のついたメールを受信することができます。電子署名を検証することができませんので、そのメールが本当に発信者の送ったものかを確認することはできません。未対応のメールソフトでは、電子署名のついたメールを受信すると、電子署名は次のような添付ファイルとして表示されます。電子署名つきメールを導入する様々なメリット「フィッシング詐欺」の被害が企業の信頼を揺るがす実在する企業や組織の名を騙って、顧客の個人情報や財産を騙し取ろうとするフィッシング詐欺。この詐欺の被害は、エンドユーザが個人情報を奪われるだけではありません。送信元が詐称されたメールが原因で、現実的な被害が発生した場合、送信元として詐称された企業側に落ち度がなくても「セキュリティ対策が不十分な企業」と認識されてしまいます。いった被害から自社の信頼や顧客の財産を守るには、どうしたらよいでしょう?それは、顧客が受け取ったメールが自社から確かに送信されたものであることが、顧客にもわかるようになっていればよいのです。それが、後述する「電子メール署名」なのです。電子署名つきメールがもたらすメリット電子署名つきメールは、企業が送信したメールとフィッシングメールを簡単に見分けられるようにすることで、顧客を詐欺の被害から守る技術です。電子署名つきメールを導入することは、詐欺の被害を事前に防ぐだけではなく、企業の情報セキュリティに対する取り組み姿勢を広く示すことにもつながるのです。送信したメールも、フィッシングメールとの区別が付かないために、顧客に読んでもらえなかったら意味がありません。企業から送信するメールに電子署名を付けることによって、受信したメールが確かにその企業からのものだとわかり、顧客は安心して内容を読むことができるようになります。フィッシング対策協議会ではWebサイトを運営する事業者向けの40種類の対策方法の中で、1番目に「利用者に送信するメールには電子署名を付与すること」を取り上げています(*1)ので、併せて参考にしてみてください。電子署名のしくみメールに電子署名を付ける方法にはいくつかありますが、中でも電子証明書を使う「S/MIME」という規格が代表的です。対応のメールソフトで受信することで、誰が送信してきたのかを簡単に確認することができます。この確認(署名の検証)には「ルート証明書」と呼ばれる証明書が必要です。デジサートのルート証明書は、ほとんどのパソコンにあらかじめインストールされているので、受信者に複雑な作業をしてもらう必要はありません。次の図は、デジサートが提供する「セキュアメールID」を用いて、電子署名を行う場合を説明したものです。「SSLとは?」「なぜSSLが必要なのか」「SSLの種類」「SSLがどのように機能するのか」をわかりやすく説明します。Everywhereパートナーになるプライバシーポリシーを更新しました。プライバシーポリシーはこちらからご覧いただけます。Incの商標または登録商標です。Corporationのライセンスにもとづき使用されています。その他の名称もそれぞれの所有者による商標である可能性があります。お問い合わせ先お問い合わせ先0120-707-637Webで問い合わせるフォローする。