+0.33%(前日比)最短20分遅れのデータを表示しています。ロシア株式指数・RTS連動型ETF対象指標RTS指数(円換算)対象指標の概要※RTS指数は、ロシアを代表する株価指数です。モスクワ取引所に上場する銘柄で構成されています。1995年9月1日を基準日とし、その日の指数値を100として、米ドル建てで算出されています。しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。分配金情報2019年07月08日699円2018年07月08日462円2017年07月08日403円2016年07月08日0円2015年07月08日0円2014年07月08日0円2013年07月08日0円2012年07月08日0円2011年07月08日0円2010年07月08日0円2009年07月08日0円もっと見る分配金のしくみ・分配金支払い基準日は毎年7月8日(年1回)です。・分配金額は100口あたりの金額です。※将来の分配金の支払い及びその金額について示唆、保証するものではありません。(1323)ロシア株式指数・RTS連動型ETF(1324)ブラジル株式指数・ボベスパ連動型ETF(1325)金価格連動ETF(1328)支払予定日:2019/8/16(189KB)2019年07月01日収益分配ETF決算・分配金スケジュール(2019年7月7日・8日・10日決算分)を掲載しました。する上で基本となる重要な情報が10ページ前後にまとめられています。目論見書は改版されますので、ご購入前に最新のものでご確認下さい。請求目論見書より詳細な情報を必要とする投資家のためのもので、ファンドの管理及び運営、経理状況等をご確認頂けます。適時開示ルールに則った決算速報です。詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。当ファンドの投資リスクについては、交付目論見書(投資信託証明書)記載の「投資リスク」をご覧ください。当ファンドに係る費用等については、交付目論見書(投資信託証明書)記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。販売促進されるものではありません。S&Pは、明示的にも暗示的にも、本商品の所有者もしくは一般の者に対して、有価証券全般または本商品に関する投資について、またRTS指数が市場全般のパフォーマンスに追随する能力について、何ら表明、条件付け又は保証するものではありません。S&Pの野村アセットマネジメント株式会社に対する唯一の関係は、S&P及びRTS指数の登録商標についての利用許諾を与えることです。S&Pは、RTS指数に関する決定、作成及び計算において、野村アセットマネジメント株式会社又は本商品の所有者の要求等を考慮に入れずに行います。S&Pは本商品の販売に関する時期、価格の決定、又は本商品を現金に換算する式の決定もしくは計算に責任を負わず、また関わっていません。S&Pは、本商品の管理、マーケティング又は取引に関する義務又は責任を何ら負うものではありません。S&Pは、RTS指数の計算及びその元になるデータの正確性や完全性を保証するものではありません。S&Pは、RTS指数に含まれるいかなる誤り、欠落又は障害に対する責任を負いません。S&Pは、RTS指数又はそれらに含まれるデータの使用により、野村アセットマネジメント株式会社、本商品の所有者又はその他の人や組織に生じた結果に対して、明示的にも暗示的にも保証しません。S&Pは、RTS指数又はそれに含まれるデータに関して、商品性の保証や適合性について何ら保証するものではないことを明示し、かつそれに関して明示もしくは暗示の保証を行いません。以上のことに関わらず、特定の、罰則的、間接的あるいは結果的な損害(利益の損失を含む)について、仮にその可能性について事前に通知されていたとしても、S&Pが責任を負うことはありません。発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。投資信託は預貯金と異なります。※ETFのリスクは上記に限定されません。信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。(取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。)・運用管理費用(信託報酬):保有期間中、期間に応じてかかります。信託報酬の総額は、次の(1)により計算した額に、(2)により計算した額を加えて得た額とします。信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。(1)信託財産の純資産総額に年1.045%※(税抜年0.95%)以内で委託者が定める率を乗じて得た額。※複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。(2)信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%※(税抜50%)以内の額。※複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。その他の諸費用(受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます)およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。「ファンドの費用・税金」をご覧ください。野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資家の皆さまのお申込みを承っておりません。(証券会社)に口座を開設になり、お申込みください。野村アセットマネジメント株式会社は、当サイトにおいて提供する情報に関して万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。金融商品取引所等は一切責任を負うものではありません。当サイトの情報を営業に利用することはもちろん、第三者への提供目的で加工、再利用および再配信することを固く禁じます。