5への道のりは単純ではなかった。4を長年利用し続けている数多くのユーザ企業の中には、インストールレスを必須要件としているユーザも存在し、ユーザ自体が“進化”を受け入れてくれるか不安な面もあった。ミーティング4を今後も進化させていくことがベストではないかといった意見も社内にはあったそうだ。4以上になる可能性もあった。「当初は、ユーザに受け入れられるだろうか。新しいユーザ体験を提供できるだろうか、とても不安だったのが正直な気持ちだった。5によって、失敗は許されない、というかなりのプレッシャーがあった。5の開発は、ブイキューブとしては大きな決断だったのだ。5を世に送り出すに至る。お客様・社内ユーザなどの反応は良好ともあれ、ユーザの反応は良かった。「画質・ユーザビリティ・安定性の3点がユーザに届いているという確かな手ごたえを得た。5の画面越しに当時のホッとした気持ちを表情で表現して見せた浅野氏であった。5のユーザインターフェイスはわかりやすい(つまり操作しやすい)。5をトライアルしてみたら普通に使えた。」といった評価をユーザから得ているという。ブイキューブ社内でも好評だった。5の開発に関わったのは一部の社員であるから、他の社員はある意味ユーザとも言える。いった人たちの反応だ。ブイキューブは、過去にテレビ会議システムが高価であることから導入を断念し自社で使うために開発したこともあって、Web会議は社内会議などで日常的に利用されている当たり前のツールとして浸透している。5によってさらに加速しているそうだ。オフィスの会議室の予約がいっぱいで取れないときは、それぞれ自席からオンラインで会議を行ったりすることもあり、それくらい毎日頻繁に利用しているという。「社内での会議開催数、延べ利用人数、延べ会議開催時間について、利用3カ月の変化を見ても、どれも200%から300%近い伸びを示していた。5効果は社内にとどまらずユーザにも広がっている。ユーザビリティと安定性の向上ユーザの目線はとてもシビアだ。操作に戸惑うとすぐそっぽを向く。話しをする機会があるが、この点は、洋の東西を問わずといえる。5開発にあたってユーザビリティの向上は、もっとも力を入れたところだという。5のアプリケーションを提供することを目指した。これは、ユーザビリティの向上にプラスになるとともにシステムの安定にもつながる。4の機能ごとでの利用統計をとった。それに基づき、仮想ユーザ(ペルソナ)の定義をして、ユースケースを整理したり、あるいは、ワイヤーフレーム(デザインの下書き)を作成し、開発プロジェクトメンバーで練りながら、フィードバックし、ユーザインターフェイスの完成度を高めるというサイクルを何度も回したという。5は、資料・映像・チャットの全ての機能を一枚のユーザインターフェイスで網羅し、豊富な機能を提供しているものの、必要以上のものは画面上には出さない、メリハリのあるすっきりとしたシンプルな作りに仕上げた。5では、ユーザインターフェイスに工夫をしただけではなく、Web会議での会議の生産性を高める各種の機能も搭載した。ここではひとつ「指さし機能」を簡単に紹介する。これは共有した資料の上で誰が資料のどの部分を操作しているかがわかる機能。具体的には、参加者の名前が表示されている、指さしをイメージしたアイコンがマウスを資料共有の画面上で動かすことで画面上の任意の位置を指さすことができるもの。複数の人が参加していてもそれぞれ名前が表示されているので誰がどこを指しているのかわかるようになっている。その他、会議中に便利な機能として、「レコーディング」、「アンケート」、「テレビ会議連携(H.323やSIPに準拠したテレビ会議専用機のこと)」といった機能や、iOS端末に保存した資料を共有したり、あるいは、モバイル版では別アプリを起動していても会議を継続できるようにもなっている。5では、会議中でも、新しいカメラをその場でパソコンのUSBに接続してすぐに使うことができるようになった。4では、そういった場合、一度会議室から退出し、USBに接続して、再入室する必要がある。会議途中で映像を追加したいといった際に便利だろう。ミーティングはクラウドで提供されているため常に最新版を使えるのも有難い。5をパソコンにインストールして実際に使っているが、既に2、3回はバージョンアップを体験した。クラウドサービスであるため、インストールに特段大きな手間はかからないが、性能や機能アップ、さらにはシステムの安定性へコミットする開発担当者の意気込みがうかがえる。Office365とも連携できるようになっている。この点は企業ユーザのほとんどがOfficeのアプリケーションを日々使っているということを考えると重要な点だろう。Gate」を組み合わせるとチャットからWeb会議へ簡単に入れるため、利便性は高まるだろう。5では、H.264/SVCというコーデックを採用したプラットフォーム(アプリケーションインストール型)だ。この点が一番大きな違いといえよう。H.264/SVCは、テレビ会議専用端末などで注目を浴びているコーデック技術のひとつだ。いうのも、これまでのコーデック(H.264/SVC以前)では、不安定な回線接続環境ではつながりにくいコーデックとしてのある意味弱さがあったが、H.264/SVCは、ネットワークの状況に応じて画像の品質をリアルタイムに可変することが可能であるというところがこのコーデックのミソで、インターネットで映像コミュニケーションをする時代ならではの技術であるからだ。5は、狭帯域の回線状況であっても品質の高いWeb会議を維持できること、また、“あらゆるプラットフォーム(PC、スマートフォン、タブレットなど)で使いやすいもの”を実現するプロダクトというところに投資した結果という。ブイキューブではアジアでのサービス展開を拡大しつつあるが、国によってネットワークインフラがこれからというところも少なくない。いった状況ではとくにH.264/SVCは強みを発揮するのではないかと同社では見ている。5の画質の面での特長は3点ある。4では、会議室入室時の回線帯域でその後の使用する映像帯域を固定的に設定するため、回線帯域が映像帯域を下回るタイミングにおいては、映像の遅延などが発生しやすい面がある。それに対して、H.264/SVCにおいては、回線帯域の変動に合わせて、送受信する映像帯域やフレームレートを自動でリアルタイムに可変させることにより、滑らかさを含めた映像品質を最適化することで、遅延や切断などを回避する仕組みを実装している。5ではパケットロスによる映像劣化を制御できる。これは、他レイヤーのパケットで映像を補完し、途切れを抑止しながら映像をスムーズに再現できるような仕組みがあるからだ。パケットロスが起きても乱れにくい映像(3)回線帯域が不足し映像での接続が難しいレベルまで下がった時、一部参加者の映像を表示せず(ミュート)に音声のみにすることで、遅延や切断などを防ぐ機能を搭載している。会議中の会話の継続を最優先にした仕組みだ。「H.264/SVCは映像符号化の国際規格として普及してきているが、当社としては“スペック”よりももう一歩踏み込んだことをしている。5は、基本的には、帯域が不安定になる傾向がある公衆インターネットや狭帯域環境での使用が便利なコーデックを内蔵したアプリケーションという位置づけになる。Oneグローバルプラン」を活用すると、会議への接続性や安定性、品質の高さをさらにサポートする形になる。「たとえば、日米をまたいだWeb会議の場合、通常であれば日本のサーバーに全ての参加者がアクセスする形だが、このプランによって参加者はそれぞれの国のサーバーにアクセスするのみで日米の会議に参加できる。これにより、ユーザが心配するのは国内サーバーまでのラストワンマイルのみになる。Oneグローバルプランを選択できる。通常の公衆インターネットでWeb会議をするよりも、さらに高品質で安定性のあるWeb会議が国内だけでなくグローバルでも可能になる。24時間365日の手厚いサポートつきだ。ビジュアルコミュニケーションサービスにおけるフラッグシップの位置づけだが、他のサービスであるV-CUBEセールス&サポートやV-CUBEセミナーなどにおいては、現時点では同じ技術では展開はしていないが、浅野氏によると、それらも将来的にはH.264/SVCなどの高圧縮でフレキシブルな映像符号化技術を採用する方向に進んでいくようだ。ユーザの使用環境やニーズに応じて選択したい。社会インフラ化を視野にビジュアルコミュニケーションの可能性を広げる今後の展開も伺った。Boxといったソフトとハードを組み合わせた軸によって、昨今企業でトレンドになっているワークスタイル変革をさらに推し進めていけるさまざまな利用用途を提案していくことで、市場をリードし事業を拡大していくといったことをしていくという。氏(右上)そのさらに次のステップとしては、同社が3月に発表した中期経営計画でも公表されているが、企業での利用にとどまらず人々の様々な生活に密接なシーンで活用されることを狙ったビジュアルコミュニケーションの社会インフラ化事業を展開していく計画だ。そのさらに先にはブイキューブ製品を利用することで生まれる映像や音声情報を分析・構造化し、ディープラーニングやAIとして活用することも視野にあるという。これらの重点分野への取り組みは日本にとどまらずアジアでも展開していく計画だ。「ブイキューブはWeb会議やオンライン研修などの汎用的な用途のニーズに応えながら製品力を高める一方で、国内の規制や社会構造の変化に対し映像と音声を活用した新しいソリューションを迅速に提案している。これらの活動から社会インフラ化、ひいてはアジアNo.1のビジュアルコミュニケーションプラットフォームにしていくのが目標だ。各社の登録商標または商標です。