必要としてくれる人が必ず見つけてくれるから」これは研究者だけでなく、全ての人に通じるメッセージではないでしょうか。やれる範囲でいいからやりたいことをやる人から理解されなくても、自分がやってみたいことがあれば、やれる範囲でいいのでぜひ試してみてください。それを必要とする人が世界にはきっといますから。その時こそが、天職に近づく時となるでしょう。siritaidake林業の突出した死傷率の高さ今回のテーマとなっている林業ですが、実は他の仕事に比べて、死傷率が高いことは意外と知られていません。いう、私も先日知人から教えてもらうまで知りませんでした。実際に調べてみて、あまりの過酷さにただただ驚いていました。足場の悪い山の中で伐採木等重量物を取り扱う林業の労働災害の発生率は、災害の発生度合を表す「千人率」で他産業と比べると、全産業の中で最も高くなっています。引用元:http://www.rinya.maff.go.jp/j/routai/anzen/iti.html林野庁も問題をはっきりと認識しています。実際、平成25年の数値を見ると、全産業平均が2.3なのに対し、最も労働災害発生率の高い林業は28.7。その次が鉱業で12.0、三位には木材製造業の11.4と続いています。林業と木材製造業の危険さがよくわかる統計データです。林野庁としては、隠しておきたい数値のはず。製造業(木材・木製品)だけ、桁が一つ多いのです。上記2つの統計で扱われている「年千人率」とは、1年間の労働者1,000人当たりにつき、発生した死傷者数の割合を示しています。いうことは、林業従事者1,000人が1年間働けば、毎年30人前後は「休業が4日以上」必要となる負傷をするか、死に見舞われてしまうという数値なのです。私にできることはないだろうか...私は別に林業・木材製造業を批判したいわけではありません。日本の山を守るためには、誰かがしなければならない重要な仕事だと理解しているつもりです。応援したい気持ちは山々ですが、今の私にはできることが思いつきません...。現場を取材してもいいよ」という奇特な方がおられたら、ご連絡ください。現場にしかわからない良さを紹介できれば、嬉しいです。最近では、広島県が林業に従事してくれる人材を募集し始めました。http://www.city.hiroshima.lg.jp/www/contents/1483525848074/index.html半林半Xにチャレンジする移住者募集!林業の研修・実践を行いながら、林業以外のしごとづくりに取り組み、将来、半林半Xというライフスタイルを目指す移住者を募集します。政府が進める地方創生の動きの一環でしょう。類似する人材募集はあちこちで見られます。未経験の人のために研修が用意されています。移住者が現地に溶け込めるよう支援することも、当然のように書かれています。募集ページでは、金銭面にも触れられています。月額17万5,000円の給付(収入の状況により減額となる場合があります。(経費の1/2・上限10万円)引用元:http://www.city.hiroshima.lg.jp/www/contents/1483525848074/index.htmlこれを安いと見るか、高いと見るかは、人それぞれかもしれませんが...。良い面だけを見せる求人はミスマッチを生むだけただ、募集ページに載っているようなハイキングやパラグライダーを楽しみ続けられるかのような打ち出し方は、ミスマッチを生むだけに思えてなりません。昨今では検索すれば、とりあえずの情報はあっさり手に入ります。下記のような現場を知る人が情報を発信してくれていることも多々あります。引用元:http://bylines.news.yahoo.co.jp/tanakaatsuo/20160129-00053917/ですから、ただ単に「田舎暮らし」に憧れる人が気楽に申し込むことはないでしょうが、本当に合った人が林業・木材製造業に就かれることを心から願っています。過酷さ、ロボットが代わりにやってくれるようにならないものでしょうか...。会社や学校でこのようなことを言い出せば、爪はじきにされかねない危険な考え方かもしれません。「教育しないこと」を大切にしている企業が存在しているのも事実です。一つは前の記事で紹介したネッツトヨタ南国。他にも、昨今飛ぶ鳥を落とす勢いで成長する星のリゾートも非常に近いものを持っておられます。そのエッセンスが語られている記事がありました。「社員教育はしません。引用元:星野リゾート国内外で数々のリゾート開発、旅館経営を成功させている星野氏。その彼が「社員教育はしません」と言い切ってしまっているのです。それでも、世界に通用するのだと...。星野リゾートでは基本的に社員教育をしていません。引用元:http://gendai.ismedia.jp/articles/-/45973「教えない」星野リゾートの教育とはいえ、全く何もしないわけではありません。基礎的な技術の習得は教えます。このあたりはネッツトヨタ南国と同じです。正解がはっきりしているものは、教えてしまえばいいのです。現場で起こることに対応をしていくのは、その場にいる人にしかできません。経営者とはいえ、全てを牛耳ることはできないのは厳然たる事実。経営者が出す答えを現場の人間に教え込む教育では、対応しきれないのです。指示待ち人間を作っているのは教育?また、他者が答えを教え込むことは「あなたに必要な答えには、あなたの力ではたどり着けない」という暗黙のメッセージにも繋がります。この状況に陥れば陥るほど、人は他者に答えを求めます。世間で言われる「指示待ち人間」が出来上がるのです。管理職同士の会話で「最近は指示待ち人間が増えた」などという話を聞きますが、実は自分たちが増加の大きな要因の一つであることも理解する必要が出てくるでしょう。教育が人を弱くすることも...教育をする弊害について、もう一つ記事を紹介します。世界でも、同様に教育を人を弱くすることがあると事例を書いてくれています。この場合は、人を枠にはめることで、その持ち味を殺しているという理解でしょうか。会社であれば、就活や新入社員研修という儀式がこの役割を果たしていると言えるでしょう。現場にいる人たちが自分で考えて、自分なりの対応策を講じていけるように後押しをするしかありません。上記の星野氏もご自身の仕事の定義をこう話しておられます。そこで、私の仕事は環境を提供することです。引用元:http://gendai.ismedia.jp/articles/-/45973人材教育は調べれば調べるほど、その深さに圧倒されるばかりです。今後も研究を続けていきます。siritaidakeすぐに実施が可能でしかも費用もかからないのに、実施している会社は意外と少ない採用方法があります。コストを挙げるなら一つだけです。それは、社長のプライド。このコストを投じて、やることは非常に単純です。「現存する社員に人の紹介を依頼する」だけなのです。「なんだ、そんなことか」と思った方もいるでしょう。そんなことすらしていないからこそ、求人広告会社に費用を吸われ続けてしまうのです。費用を無駄遣いがご希望であれば止めはしませんが、せっかくお金を使うなら社員の給料に回してあげた方が有効ではないでしょうか。紹介を受けるための必須条件とは?社員から人材の紹介を受けるために必須の条件があります。「社長が直々に社員へ頭を下げてお願いする」ことです。これができれば、採用がうまくいく可能性が劇的に上がります。下記のようなメッセージを全社員に向けて、話すことができるでしょうか?「人口減少が続く日本において、求人広告を出しただけでは必要な人手を確保できなくなってきました。経営者として、今後も際限なく求人広告費に金をかけ続けるより、社員に利益をもっと還元したいと強く思っています。そこで、会社を継続して運営してくために必要な人材として友人・知人で当社に合いそうな人がいたら、紹介してください。上記はあくまで一例に過ぎません。これができる社長は極めて少ないものです。日ごろ経営者として先陣を切っている矜持があるのだから当然でもあります。自分の力だけでは限界があることも身に染みてお分かりのことと思います。社長に全てを任せているだけで万事がうまくいっている会社は紹介依頼などしなくてもいいでしょう。社長が「生存している間だけ」は安泰なのですから、今しばらくはそのままで問題が噴出することもないでしょう。何でも解決できる「神様」のような万能な社長は決して多くはありません。このあたりは経営者同友会や商工会のような経営者が集まる場に行くとよくわかります。どの社長も真剣に苦悩を抱えています。私たちは人間なのだから、当然です。社員のみなさんに協力を請えばいいのです。同じ仲間なのですから...。紹介が出てきた時に聞いておくべき「質問」とは?紹介依頼をして、何人かの紹介がある会社は社員との人間関係が良いものです。組織の風通しもいいのかもしれません。その場合、求職者を紹介してくれた社員に聞いておくと有益な質問があります。「大切な友人・知人をなぜ会社に紹介しようと思ってくれたのですか?」この問いに対する答えを集めていけば、社長や経営陣が思ってもみなかった会社の強みが現れてくることでしょう。その点を大切にしながら、さらに伸ばしていってください。紹介が全く出なかったときは、どうすればいいのか?問題なのは、紹介依頼をしても全く紹介が出てこない場合です。社長の紹介依頼の仕方が悪い場合は論外として、まずは紹介依頼に失礼がなかった時のことを考えてみましょう。社員はこう考えていると想像できます。「社長の言うことはわかるし、紹介もやぶさかではない。こんな状態の職場に大事な友人・知人を巻き込むわけにはいかないよなぁ...」これは実際に社内で紹介依頼を受けて、紹介しなかったとある社員さんが漏らした本音です。紹介依頼が出ない場合、会社の現場は何か致命的な不具合を抱えている可能性が高い。それを放置したままで、求人広告を打ち続けても何の解決にも繋がりません。仮に採用できたとしても、すぐに離職されるのがオチだからです。求人広告を打つことになります。安直な打ち手を繰り返すだけのまさに「対症療法」に過ぎません。必要なのは、根本から改善を図る「根治治療」です。根っこにある「致命的な何か」を明らかにする必要があるのです。そのために有効なものが「無記名の社内アンケート」だ。現場の社員の声を集める無記名アンケート現場のことは現場の社員が一番よく知っています。社員に聞けばいいのです。いくら事実を明らかにするためとはいえ、会社の悪いところや場合によっては特定の人物の改善点を暴くのは誰でも気が引けるものです。「無記名」である必要があるのです。当然ながら無記名にすれば全てが解決されるわけではありません。少なくとも記名式で建前だけの意味不明な意見を集めるよりは有効です。無記名の社内アンケートが会社を救う私の友人が勤めている会社での実話です。アルバイトの定着が非常に悪い状況でした。社長には理由がわからなくて、「時給が低いせいなのだろうか...」と頭を抱えていたそうです。とあるきっかけから社内で無記名のアンケートをとってみると、想定していたものとは全く違う声が上がってきたのです。社長はアンケートに書かれていたこの三文字の言葉に愕然としていました。この状況を所属長ですらもはっきりとは認識していなかったようです。即刻社長が対応に動くと、定着率が大幅に改善したとのこと。わかってしまえば、当然の結果です。人間は万能ではありません。やり手の社長とはいえ、全てを自分で管理しきれるわけではありません。社長が見えないところは、サポートをしてもらう必要があります。そのためのきっかけを社内の無記名アンケートは担ってくれます。無記名アンケートをとっても何もしないつもりであれば、アンケートはとらない方がいいのは明らかです。「うちの経営陣は、問題がある現状を把握したにもかかわらず、何もしない信用ならない奴らだ」となってしまっては、取り返しがつきませんから。いえ、そのような会社はどのみち働き手がいなくなって消滅するわけですから、放っておいても問題はないのかもしれませんが...。おられたら、一度でいいから、社内で紹介依頼をしてみることを強くおすすめします。余計な金は一切かかりません。真摯に依頼をすればいいだけです。紹介が一切出ない時、どのようなアンケートをとればいいのかに困る会社も多いことでしょう。私が使っている無記名アンケートを下記に公開しておきます。興味があればどうぞお使いください。社内アンケート2無記名の社内アンケートの具体的な使い方まずは「社長から紹介依頼を全社員にする」を実施します。その後、1ヶ月は待つといいでしょう。その間、週に1度は社長から全社員に紹介依頼のメッセージを伝え続ける必要はあります。人は一度言われただけでは忘れるものですから。最初の紹介依頼から2ヶ月ほど待っても、全く紹介がなければ無記名アンケートの出番となります。そこで、まずは1のアンケート「仕事を探している友人・知人に(自社)を紹介したいですか?」です。この問いに対する答えに「いいえ」が多いようなら、紹介依頼をしても効果は見込めないでしょう。加えて、求人広告を使って募集をしてもすぐに離職が発生することも目に見えています。それでもとりあえず人を確保することが必要になることもあるでしょう。残念ながらそれだけでは何も解決しません。求人広告会社が喜ばせるだけになってしまいます。ならないために、1のアンケートには理由を書く欄を設けています。そこで社員の本音が少しは垣間見えるはずなのです。その中の一つでいいので、社員と一緒になって解決に動くことです。ネッツトヨタ南国のように、アンケート結果を社内に貼り出せば、全社員と共有もできます。情報は経営陣だけのものではありません。1で見えてきた問題について、何か一つでも解決に動き出せたら、2のアンケートの実施時期です。設問は「この会社で働き続けている理由はなんですか?」というものです。1では不満がたくさん集まるかもしれませんが、それでもなお働き続けているのも事実です。続けるからには何か理由があるはずです。それがわかれば「どんな人に来てもらえればいいのか?」「会社を求職者へどのように紹介すればいいのか?」などが見えてきます。一度でいいから試してほしい最後までこの記事を読んでくださった方は、だまされたと思って社内の声に一度耳を傾けてみてください。回収したアンケート結果を見て「社員がこんなことを考えていたなんて...全く気付いていなかった」とショックを受ける経営者も少なくありません。そこから劇的に会社を変えていった社長を何人も知っています。会社に関わる全ての人々にとって、良い会社が増えることを切に願っています。