投資信託の初心者が知っておくべきこと投資信託の税金はカンタン?確定申告や税金の計算方法についても紹介2018/08/21投資信託の税金って難しそう・・・。投資信託の税金は簡単デース。ワタシが優しく手ほどきしてあげマース。投資信託は投資初心者向けで、コツコツ貯蓄していくことを目的とした金融商品。参入ハードルは低く、税金についても簡単かつ優しい制度が複数あるのです。税金対策をしっかり行うことで、投資信託の取引で得られる利益をぐっと増やせますよ。この記事では、投資信託の税金について解説します。運用で得た利益を確定申告する際に気をつけることや、NISA・iDeCo制度を利用して節税する方法も紹介するので参考にしてくださいね。「税金」と聞くと、尻込みしてしまいそうな難解さや面倒さを感じます。投資信託の税金は、簡単なので心配無用です。投資信託の取引では、どんなときに税金がかかるのですか?投資信託を売却したときか、分配金を取得したときデス。投資信託の税金は株式投資と同じで、得た利益の20.315%が課税されマス。20.315%という税率は、投資信託に限らず株式投資とも同じ税率。内訳としては、所得税15.315%、住民税5%です。分配金には2種類あります。次の表でそれぞれ確認してください。ない場合、純資産総額から切り崩して支給される・利益ではないので、課税されない投資信託の分配金については「投資信託の分配金とは?再投資による複利効果で資産を増やそう!」で詳しく解説していますよ。投資信託の運用で「売却益」や「普通分配金」を取得した場合、税金がいくらかかるか気になります。やって税金を計算するのでしょうか?次章で税金の計算方法を詳しく解説するので、チェックしてくだサーイ。投資信託の運用でかかる税金は、取得した利益が「売却益」か「分配金」によって、計算方法が異なるのです。「売却益」取得時にかかる、税金の計算方法を解説します。次の計算式を確認してください。ここで計算例をひとつ挙げます。上がって15万円で売却できた場合、購入代金10万円を差し引いた5万円が課税対象。今の例の計算式は、次のとおりです。よって5万円の20.315%である、「10,157円」が支払う税金です。次に「普通分配金」を得た場合にかかる、税金の計算方法を解説します。計算式・計算例は次のとおりです。2,031円たしかに投資信託の税金は、簡単に計算できますね!そのとおりデース。税金計算をしたら、次は確定申告をする必要がありマース。次の章で解説するので、参考にしてくだサーイ。しよう!投資信託で得た利益は、確定申告する義務があります。確定申告とは、1年間の収入をまとめて計算・申告し、支払うべき税額を納めること。投資金額や投資スタイルによっては、確定申告を証券会社が代行してくれたり、そもそも確定申告が不要だったりしますよ。え?確定申告しなくていいの?ヤッター!Oh~イェス!アナタの喜ぶ顔は、ワタシのハートを射止めマース。対象となるのは次のケースなので、ちゃんと確認しておいてくだサーイ。特定口座で「源泉徴収なし」を選択すると、確定申告を自分でする必要があります。自分の証券口座がどうなっているか、しっかり確認してくださいね。確定申告する場合は、損益通算※しておきましょう。損益通算とは投資で得た「年間の利益」と「年間の損失」を、相殺したうえで確定申告すること。投資で損失が出たときこそ、損益通算をしておくことが大事。支払う税金を少なくできたり、税金を払いすぎた場合に還付を受けたりできますよ。へぇー!じゃあちゃんと確定申告したほうがいいんだね。Oh~イェス!さすが理解が早いデースネ。確定申告が不要な場合でも、あえてすることで節税できマース。投資信託の税金は、控除できる方法がいくつかあります。次の章で紹介するので、参考にしてくださいね。投資初心者は必見?投資信託はカンタンに税金控除できる!投資信託では、受け取った売却益や分配金に対して、20.315%の税金が課税されます。面倒な手続きをせずに、税金を控除できる方法があるのです。投資信託の税金を、控除する方法は次のとおり。投資信託の税金を控除する方法NISA口座で資産運用するiDeCoで資産運用するそれぞれ紹介するので、見ていきましょう。投資信託の税金問題はNISAが解決!知って得する節税メソッド投資信託の取引で得た利益は、基本的に課税対象です。「NISA(ニーサ)※1」もしくは「つみたてNISA(ニーサ)※2」の口座を利用すれば、非課税にできる場合も。国民の銀行預金や貯金を投資に使ってもらうことを目的に作られました。年間120万円以下の投資で得た利益が非課税として優遇されます。NISAについて詳しくは「NISA(ニーサ)とは?株初心者が知るべきメリットとデメリット」の記事を参考にしてください。年間40万円以下の投資で得た利益が非課税として優遇されます。つみたてNISAは、「つみたてNISAとは?既存NISAとの違いとiDeCoとの併用方法」の記事で詳しく紹介しているので、参考にしてください。「NISA」「つみたてNISA」の口座を、2つとも開設することはできますか?それはできない。NISA口座は、1人1口座しか開設できない決まりだからな。投資信託の運用に使える資金や、運用期間などを考慮して「NISA」か「つみたてNISA」のどちらを開設するか選びましょう。多くのネット証券は、口座開設と同時にNISA口座の申し込みが可能。証券会社の口座を持っている人も、あとからNISA口座を申し込めますよ。投資信託で取引するなら、「NISA」か「つみたてNISA」の口座開設がおすすめです。『iDeCo』なら利益が非課税!所得税や住民税も控除できる!NISAだけでなくiDeCo(イデコ)※という制度を利用すれば、投資信託の税金を免除できます。iDeCo(イデコ)とは月々一定額を拠出する個人年金。運用で得られた利益が非課税になるというメリットも。iDeCo(イデコ)とは!」を参考にしてください。自分で預金口座に貯金していると、急な出費でつい貯金から崩してしまうことも。「iDeCo」で貯蓄すれば、原則60歳になるまでお金を引き出せません。「つい貯蓄から切り崩してしまう」ということを防げますよ。拠出した金額(掛金)は所得税と住民税からも控除されるので、高い節税効果を得られるのです。普段何気なく支払っている所得税や住民税は、金額を抑えられる可能性があるということ。投資信託の取引で節税するなら、「NISA」や「iDeCo」制度の利用がおすすめですよ。投資信託にかかる税金を把握しよう!節税を意識した取引が功を奏するこの記事では、投資信託の税金について解説しました。取得した際、それぞれ税金の計算方法が違います。どちらの計算方法も簡単なので、しっかり計算して確定申告すれば節税できる可能性も。確定申告する際は年間の利益と損失をしっかり計算し、損をしないよう損益通算しましょう。投資信託の運用を、「NISA」もしくは「iDeCo」の口座ですれば、大幅に節税できますよ。投資信託の運用でかかる税金の仕組みや節税方法を知り、少しでも利益を増やしてくださいね。