経済学者の小塩隆士は「直接金融と間接金融のどちらが重要であるかは、国によって異なる」と指摘している[2]。経済学者の高橋洋一は「多くの学者・行政当局者は、直接金融が大きい方が精力的に企業のニーズに対応できる金融システムと思っているようである。たしかに、金融システムと起業率には関係があり、直接金融の方が起業率が高いことが多い。日本で間接金融が優位なのは戦後一貫しており高度成長期でもそうであった。アメリカで直接金融が優位なのも一貫している。ユーロ圏でも、直接金融が優位なイギリスと間接金融が優位なドイツでは、経済成長に大差はない。金融システムそのもの自体は、経済成長に影響を与えない」と指摘している[3]。筑摩書房〈ちくま新書〉、2002年、166頁。