-0.20%(前日比)最短20分遅れのデータを表示しています。Index(以下「NASDAQ-100指数」といいます。)は、米国のナスダック市場に上場している時価総額の大きい非金融業100社の株式で構成される株価指数です。定期的な採用銘柄の入替えは毎年12月に行われますが、それ以外に、臨時に入替えが行われることがあります。NASDAQ-100指数は、1985年1月31日以降継続して算出され、現在の指数値は算出開始時の値を125として計算されています。しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。分配金情報2019年08月10日632円2018年08月10日246円2017年08月10日320円2016年08月10日301円2015年08月10日313円2014年08月10日113円2013年08月10日286円2012年08月10日69円2011年08月10日35円もっと見る分配金のしくみ・分配金支払い基準日は毎年8月10日(年1回)です。・分配金額は10口あたりの金額です。※将来の分配金の支払い及びその金額について示唆、保証するものではありません。ETF(1560)インド株式指数・Nifty50連動型上場投信(1678)支払予定日:2019/9/18(188KB)2019年08月06日収益分配ETF決算・分配金スケジュール(2019年8月10日決算分)を掲載しました。する上で基本となる重要な情報が10ページ前後にまとめられています。目論見書は改版されますので、ご購入前に最新のものでご確認下さい。請求目論見書より詳細な情報を必要とする投資家のためのもので、ファンドの管理及び運営、経理状況等をご確認頂けます。適時開示ルールに則った決算速報です。しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。当ファンドの投資リスクについては、交付目論見書(投資信託証明書)記載の「投資リスク」をご覧ください。当ファンドに係る費用等については、交付目論見書(投資信託証明書)記載の「ファンドの費用・税金」をご覧ください。Inc.(「ナスダックOMXグループ・インク」。以下「ナスダックOMX」といいます。)およびその関連会社(以下、ナスダックOMXと併せて「許諾者ら」と総称します。販売促進されるものではありません。許諾者らは、ファンドの合法性もしくは適合性について、または当ファンドに関する記述および開示の正確性もしくは妥当性について認定するものではありません。Index®の一般的な株式市況への追随可能性について、明示的か黙示的かを問わず、何らの表明もしくは保証も行ないません。Index®の使用を許諾することに限られます。Index®の決定、構築および計算に関し、野村アセットマネジメント株式会社または当ファンドの保有者の要望を考慮する義務を負いません。許諾者らは、当ファンドの発行に関してその時期、価格もしくはその数量の決定について、または当ファンドを換金する際の算式の決定もしくは計算についての責任を負っておらず、また関与をしていません。Index®とそれに含まれるデータの正確性および中断されない算出を保証しません。Index®またはそれに含まれるデータの利用により、野村アセットマネジメント株式会社、当ファンドの保有者またはその他いかなる者もしくは組織に生じた結果についても、明示的か黙示的かを問わず、何らの保証も行ないません。Index®またはそれに含まれるデータの利用に関する、特定の目的または利用のための市場商品性または適合性については、いかなる保証についても明示的に否認します。派生的損害や損失について、たとえもし当該損害等の可能性につき通知されていたとしても、何らの責任も負いません。発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。投資信託は預貯金と異なります。※ETFのリスクは上記に限定されません。信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。(取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。)・運用管理費用(信託報酬):保有期間中、期間に応じてかかります。信託報酬の総額は、次の(1)により計算した額に、(2)により計算した額を加えて得た額とします。信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。(1)信託財産の純資産総額に年1.045%※(税抜年0.95%)以内で委託者が定める率を乗じて得た額。※複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。(2)信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%※(税抜50%)以内の額。※複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。その他の諸費用(受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます)およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。「ファンドの費用・税金」をご覧ください。野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資家の皆さまのお申込みを承っておりません。(証券会社)に口座を開設になり、お申込みください。野村アセットマネジメント株式会社は、当サイトにおいて提供する情報に関して万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。金融商品取引所等は一切責任を負うものではありません。当サイトの情報を営業に利用することはもちろん、第三者への提供目的で加工、再利用および再配信することを固く禁じます。