真琴むかしむかし、あるところに「勘定科目」という者がおりました。美琴その者は、時の流れと共に、名を変え、形を変え、新しく生まれいずる者もあれば、流れに飲み込まれ、消えていったものもあるそうな。会計基準の改正や新規制定等により、消滅したり名称が変更になった勘定科目について紹介します。「手形を売って損した部分」という覚え方をしていたけど、確かに検定の問題でも「割引料を差し引かれた手取金額を当座預金とした」なんて書いてあるよなぁ...戸山先生そう。平成13年3月期から「金融商品に係る会計基準」が適用され、それまで割引料は手形を担保とした「利息」と考えられていたものが、割引や裏書譲渡が「手形の売却」と位置づけられるようになった。いった呼び方ができなくなり「手形売却損」になった、ということです。それが「当たり前」じゃないんだよ。私が簿記の3級を勉強していたころに、そんな勘定科目は存在しなかった。いうより、ルール上「使用禁止」になっていたんだ...尾沢先生そのルールというのが「低価法」というもの。買った値段よりも時価が下がった場合は「評価損」を計上できるが、買った値段よりも時価が上がった場合は、買った値段のままにし「評価益」を計上しないというやり方だ。「低い方の価格に合わせる方法」だから「低価法」なんですね。今は「評価益」を計上できますよね。これは「時価に合わせる方法」を採用しているからなんですよね?どうしてそうなったんですか?若林先生これにも、先ほど出てきた「金融商品に係る会計基準」が絡んでいます。貸借対照表原則で「貸借対照表に記載する資産の価額は、原則として、当該資産の取得原価を基礎として計上しなければならない」とする「取得原価主義」が適用され、有価証券を売却した時のみ、売却益か売却損といった「収益」「費用」を計上できるとしていた。尾沢先生そして、決算時に原価よりも時価が低くなっていた場合には「低価法」を適用し「評価損」を計上しても良いとしていたんだ。「評価損を計上しても良い...」つまり「低価法」を適用したくなければしなくてもいい、ということですよね...ということは...「知り合いの会社の株をわざと高く購入して、時価と比較して低くても「評価損」を計上せず、貸借対照表上では大きな利益があがっているように見せかける」ということが可能、ということですね...若林先生その通りです。そんなことをしたら、会社の資産情報を株主に誤って報告することになりますよね。そこで「金融商品に係る会計基準」の適用で、有価証券は「時価」での評価が絶対となったわけです。会計基準を悪用して、株主に実態に合わない情報を流していた会社があった、という裏付けですね。戸山先生そういうことだ。会計基準は、時代の流れで大きく変化していく。それに合わせて「簿記」も変化していくから、煉・真琴・美琴が今学習している「簿記」も、数年後には古い知識になってしまう可能性もある。3級編~コメントするにはログインを行う必要があります。お気に入り(49)このエピソードを通報する前へ次のエピソードをよむあなたにおすすめの作品を探す新着おすすめ。