ネットワーク、救急医療機関と消防本部との情報共有をどう実現するか、の6つの観点から考察を加えた。医師をはじめ様々な職種・機関が関与する救急医療において、インターネットは円滑な情報共有をはかる上できわめて有用な通信手段になると考えられる。1.救急医療と通信ネットワーク医師をはじめ様々な職種・機関が関与する救急医療において、これまでの細分化された所属の壁を突き破ることのできるインターネットは「良貨が悪貨を駆遂する」効果をもたらすのではないだろうか。救急医療体制とくにプレホスピタルケアの、ソフト面の整備が急務であり、十分な論議が必要であること、などが挙げられる。安価である、などが上げられる。インターネットの2つの主要なツールである、ウェブと電子メールの特徴を上げる。ウェブによる情報収集は、検索により必要な情報にたどりつくことができる。これは自宅や職場が、大規模な図書館に隣接しているのと同じ効果をもたらす。ウェブによる情報発信は、個人の努力によって積み上げてゆくことのできる蓄積型の情報であり、さらにハイパーリンクによって、世界の豊富な関連情報とリンクさせることができる。電子メールは個人間通信の手段であると同時に、ある集団内の多数のメンバー間の情報共有の手段として、メーリングリスト(以下、ML)を運用することができる。MLと非公開ウェブなどの併用により、効率的な情報共有が可能となる。遠隔医療は、映像を含む患者情報の伝送に基づき、遠隔地から診断、指示といった医療行為などを行うことを言う。情報をもとに、遠隔診断を行うことができる。自宅管理などを行うことができる。映像伝送の技術は学会中継、TV会議などにも応用される。遠隔医療のメリットとしては、医療の地域格差の解消、ならびに遠隔地の救急医療の質の向上をもたらすことができる。伝送された情報により患者転送の必要性を判断することができ、不必要な長距離搬送を減らすことができる。安全性を向上させたり、入院患者に家族や社会との接点をもたらすことができる。救急車などの移動体と病院との間の遠隔医療は、医師の診療を得ることが困難な場への医師の関与を促進する。国際医療協力での有用性1)も指摘されている。遠隔医療の手段については、様々な機器やソフトウエアが開発されているが、結局のところ通信速度とデータ圧縮効率の向上が、その有効性の決め手となる。利用者の共通基盤としてのインターネット普及が重要であると考えられる。3.救急医療に関する文献検索とウェブの利用インターネットを用いた文献検索は迅速かつ安価であり、抄録、時にテキスト全文を無償で入手することができる。PubMed、医学中央雑誌などの文献データベース、中毒関連データベースなどの利用方法に慣れることは、新しい時代の救急医療関係者に求められる素養と言える。一方で、上記のような商用データベースに収載されない、有用な救急関連文献も多数存在する。発信している「救急・災害医療ホームページ」2)は救急医療領域ではわが国初めてのウェブサイトである。扱った500編に及ぶ関連論文のリストと、学生による論文要約を収載している。ように、その年の担当大学などが、その年の学会総会に限ったウェブを発信する例も少なくない。ウェブは多数発信されているが、全国の各組織のウェブに対する熱意には大きなバラツキがある。これらの組織は各地域においては情報の発信源として重要な位置を占めており、またアカウンタビリティの観点からも、ぜひウェブという広報手段を持っていただきたい。4.災害医療とインターネット1995年6月に兵庫県が実施した調査3)によると、被災地内の病院のうち被災前のすべての機能を、被災当日にほぼ維持していた施設は44%に過ぎなかった。病院機能を損なった原因については、調査した163病院のうちの42%が病院施設や機器の損壊を上げ、断水を上げた施設は74%、停電が33%、病院スタッフの不足が44%、電話の途絶を上げた施設は60%を占めた。教訓として、医療機関の通信手段は電話/FAXに依存し過ぎており、電話の途絶が病院の機能麻痺の主要な原因の一つとなったことを忘れてはならない。白川らの調査5)によると、東京地下鉄サリン事件に対応した医療施設のうちの約半数において、警視庁が毒物はサリンが疑われるとの記者会見を行った午前11時までに、最初の患者を収容し、不十分かつ不確かな情報のみで手探りの診療を開始せざるを得なかった。この事件でも災害管理・調整システムが機能しないまま、たくさんの患者がいくつかの医療施設に集中した。わが国には公的な災害情報ネットワークは存在せず、専門家の情報提供を受けるためのシステムがないことが問題とされた。保健所,市町村などを結ぶ。災害医療情報に関し,全国共通の入力項目を設定し,被災地の医療機関の状況,全国の医療機関の支援状況などを、全国から把握することができる6)。本システムには、どのような方法で未導入府県からの情報をくみ上げるかという問題がある。災害モ−ドに切り替えるタイミングや実際の入力体制などについては、災害通信訓練を行う必要がある。同システムのウェブやメーリングリストについても一層の充実が望まれている7)。ネットワークの、情報伝達経路となるのはメーリングリスト(ML)である。MLなどの有用なMLがある。eml)は救急災害医療をテーマとしたMLで、様々な領域、職種の会員が参加している。6000通を超えている。emlの特徴としては、会員全員が氏名や連絡先を公開し、会員データベースを整備している。交信記録をすべて会員内で共有することにより、各自が発言に責任を持ち、同時に有用な知的資源として活用してきた。重要な論議の合意事項はウェブや医学誌への投稿の形で、積極的に公開してきた。会員の横のつながりにより、多数の有意義な社会的活動を実施、また学会などの際には親睦会を開催し人間的な絆を強めている。表1のようになる8)。6.救急医療機関と消防本部との情報共有をどう実現するか消防本部と救急医療機関はプレホスピタルケアを接点として、ともに市民へのサービスを任務として活動している。10年を迎え、メディカル・コントロールの重要性が叫ばれる今、両組織のより緊密な情報共有が望まれる。インターネットは多忙な医療関係者と消防消防署本部とを結ぶ、重要な手段になると思われる。き渡し時には、診療を急がれる場合など情報交換の時間が十分でないのが一般的である。外傷患者の重症度を予想する上で、事故現場の写真など、画像情報も有用である。心肺停止例ではウツタイン様式での記載を完成する上でプレホスピタルでの情報が欠かせない。予後情報は消防統計をまとめる上でも、ウツタイン様式の記載を完成する上でも必須である。HIV、肝炎、結核などに罹患していたと判明した場合、その情報が消防本部に伝えられる必要がある。個々の患者における救急隊活動の内容が適切なものであったか、医師による評価はきわめて有用である。医療機関による救急隊員への適切なメディカルコントロールを実現する上で、症例検討会を実施したり、共同研究としてまとめたりすることは重要である。そのためには両組織が搬送患者全員に関する情報を効果的に共有することが望まれる。消防機関と医療施設の間の情報交換において注意すべき点として、まず守秘義務の問題がある。情報共有は許されるべきである。これは個々の患者治療に反映し、地域の救急医療レベル向上のために必要な情報であるからである。あるが、時間的制約があり、表面の情報交換にとどまる。電話は適切な相手とつながるまでが大変であるし、FAXを用いた場合でも、1対少数の伝達に限られる。これに対し、インターネットでは画像を含むマルチメディアを利用でき、相手の都合のよい時間に送受信でき、1対多・多対多の通信も可能である。宛先違いなどにより思わぬ個人情報の漏洩が起こりうることを知っておく必要がある。医師をはじめ様々な職種・機関が関与する救急医療において、インターネットは円滑な情報共有をはかる上できわめて有用な通信手段になると考えられる。