地震予知は害悪ですらある「地震は予知できない」――著書を通じて、あるいは学会の場で情報発信を続ける人がいる。地球物理学で、地震は地球の内部構造を理解する一分野として研究してきたが、「予知できる」という前提のもと、国から年間平均で約100億円の予算を獲得してきた「地震村」のなかで、そう発言し続けるゲラー氏は、「異端の人」である。異端が正論であることが、今回も裏付けられた。熊本地震を予測、警告を発した学者は皆無。(ハザードマップ)では、「30年以内に震度6弱以上の揺れ」が起きる確率は8%で、横浜市の78%、千葉市の73%、高知市の70%などと比べると、極端に低かった。いうまでもないが、正論が判明したところで、喜べる話ではない。ゲラー氏が率直に話す。「熊本地震が起きてしまい、多くの方が被災されたのは本当に残念です。予知できない以上、いたずらに人を惑わすハザードマップは廃止すべきだし、研究者は国民と政府に、特定の地域に言及することなく、全国で『想定外のリスクに備えること』を、勧告すべきでしょう」ハザードマップは、地震発生確率の高い地区ほど濃い色で塗りつぶされており、地震学の粋を集めて作成されたということだが、熊本地震がそうであるように、役に立ったためしがない。11年の東日本大震災だが、今回と同じく、ことごとく予知できなかったし、ハザードマップで震源はいずれも色が薄く、確率が低いとされた地区だった。確率が8%なら92%は安心と受け止める人がいるかも知れない。なるとハザードマップという名の予知は「害悪ですらある」(ゲラー氏)という。この続きは、プレミアム会員になるとご覧いただけます。オフィシャルウェブサイト。