Dr.堤の話題の記事とコラムページです。国際的な課題の中心であり、自動車産業にとっても最重要課題として掲げられる環境問題。高品質エンジンオイル「カストロール」ブランドを展開するBPグループでは、その性能による低燃費化はもちろん低炭素化にも取り組んでいます。Professional」の国内販売を開始するなど、CO2など温室効果ガス排出量の削減に積極的な活動をおこなっています。Professional低炭素化社会の実現に向けたBPグループの取り組みは、単に製品の高品質化のみにとどまりません。同社は国際的な環境問題に対し「5つのビジネス・ステップ」を以て、これに立ち向かうといいます。立ち向かうBPは、2035年までに化石燃料からの二酸化炭素排出量が25%増加するという同社の予測が、専門家の唱える、最悪の影響を食い止めるためには長期にわたって地球の平均気温の上昇を摂氏2度に抑える必要がある、とする説を上回ったペースであることを認めています。これは、同社が望むものではありませんが、現在のところ起こりうると考えています。BPはどのような支援をしているのでしょうか。世界規模での解決策の議論に対する貢献から顧客への低炭素エネルギーの提供まで、さまざまな活動を行っています。BPによれば、気候変動対策の規模は、政府が明確な二酸化炭素政策の枠組みを設定して活動しなければならないほど深刻であり、特に、CO2排出量に対する価格設定(煙突からの排出か車の排気ガスかにかかわらず、すべてのCO2を同等とみなす)は、エネルギー効率に対する注目をこれまで以上に集め、低炭素エネルギー源の競争力を高めるだろうとしています。これは、排出量取引システムや炭素税によって実現可能です。BPは、大規模な新規プロジェクトの査定の際に炭素価格を適用することで将来に備えています。排出量はいかにして削減できるのでしょうか。BPエコノミックス・チームが、地球規模のCO2排出量を複数の方法で同量(今回は1億1千万トン)削減する数値を割り出しました。(総電力に対する%)再生可能エネルギー発電を増加:11%原子力発電を増加:6%車のエネルギー効率の向上:2%BPは、エネルギーミックスの残りの部分については、数十年間は石油とガスで気候変動に対処できると指摘しています。野心的な「450シナリオ」の下でも、石油とガスが総エネルギーミックスに占める割合は、2030年でまだ49%、2040年では43%あると予想しています。天然ガスは、石炭に比べて発電する電力の単位当たりのCO2排出量が約半分であり、天然ガスが世界のエネルギー需要を満たすのに果たす役割は増加するであろうと予想します。したがって、石炭に対して天然ガスのシェアが増加することは、温室効果ガス排出の抑制に役立ちます。BPは、石炭よりクリーンな代替燃料である天然ガスを供給する重要な役割を果たしています。現在、BPの上流資産の半数近くが天然ガスによるものであり、その割合は今後10年間で上昇すると見込んでいます。BPは、カスピ海からヨーロッパ市場に天然ガスを運ぶ「南部ガス回廊」プロジェクトを含むヨーロッパへの重要なガスサプライチェーンを開発している。2013年から2035年の間に世界のエネルギー需要の伸びの半分以上を占めると思われる中国、インドにガスを供給している。それ以外のガス生産事業は、インドネシア、オマーン、トリニダード・トバゴにある。BPはまた、メタン漏洩を防いでフレアを減らすプログラムを通じて天然ガス生産によるCO2排出量の削減に取り組んでいる。発電を石炭からガスに置き換えた場合、CO2排出量は約50%減少すると試算します。再生可能エネルギーの提供(地熱発電が最も有効で安定したエネルギー源)BPは再生可能エネルギーに投資しており、商業的に実現可能なビジネスの構築が可能です。BPはブラジルのバイオ燃料に大規模な投資をしており、2014年には同社最大のサトウキビエタノール施設の生産能力を倍増しました。サトウキビエタノールのライフサイクル温室効果ガス排出量は、従来の輸送燃料よりも70%低く、またBPは、総発電能力2,600メガワットの16か所の風力発電所を保有しています。エネルギー効率の追求BPは自社の事業計画にエネルギー使用計画を組み込むよう要求しており、エネルギー使用量を改善し得る技術とシステムを評価、実施しています。なる珠海第3系列は、衣服、塗料、ペットボトルやその他の製品に使用されるPTA(高純度テレフタル酸:汎用プラスチック原料)を製造する、BPの最新技術を初めて使用したプラントです。従来の技術と比較して、珠海第3は非常にエネルギー効率がよく、温室効果ガス排出量を65%抑制します。BPは燃料やエンジンオイルのより効率的な使用を実現するために、自動車メーカーや機器メーカーとも連携しながら、エネルギー効率の高い、高性能な製品を顧客に提供しています。研究支援とパートナーシップ政策論議への貢献や、より低い二酸化炭素エネルギーへの投資と同様、BPは、気候変動に関する研究をサポートし、その問題に対する共同イニシアティブに参画しています。一つの例が、米国プリンストン大学の炭素緩和構想(CMI)であり、「二酸化炭素と気候変動問題における、説得力のある持続可能な解決への道をリードする」ことを使命としています。BPのエネルギー持続可能性チャレンジ(ESC)プログラムでは、15の大学を集めて、エネルギー需給パターンにおける天然資源の不足による潜在的な影響を調査しました。BPはまた、英インペリアル・カレッジ・ロンドンと米プリンストン大学と今後起こりうる気候の影響を評価する特殊モデルも共同開発しました。焦点を当てた、石油・ガス気候変動イニシアティブを含む多くの業界パートナーシップに参加しています。「もし政府が炭素に価格をつける活動を行えば、炭素含有量が高い燃料オプションを挫き、広範囲にわたって排出量を削減する最も効率的な方法が奨励されるでしょう。BPはCO2排出に価格を設定する措置を長期にわたって支持し、今年、その姿勢を一層強めています。次のような書簡を送りました。「もし政府が炭素に価格をつける活動を行えば、炭素含有量が高い燃料オプションを挫き、広範囲にわたって排出量を削減する最も効率的な方法が奨励されるでしょう。増加、再生可能エネルギー、スマートビルやスマートグリッド、エネルギーへのオフグリッドアクセス、よりクリーンな自動車や新しいモビリティ・ビジネスモデルと行動、などが含まれています。お金に換算して、自然環境の破壊の進行は止まりません。この環境破壊の進行は、気象変動が大きくなり、2050年までに、人類の文明を破壊する程度に、脅威となります。