ダウンロード設定来または1997年以降のデータ。詳細はこちらをご覧ください。(REIT)を主な投資対象とし、インカム収益の確保と信託財産の成長をめざします。当ファンドは、各資産を主要投資対象とする投資信託証券を通じて投資を行なう、ファンド・オブ・ファンズです。3資産の基本組入比率は、債券50%、株式25%、REIT25%とします。組入比率の合計は原則として高位を維持します。年1回、決算を行ないます。毎年10月14日(休業日の場合は翌営業日)を決算とします。分配対象額が少額の場合には分配を行なわない場合があります。※市況動向および資金動向などにより、上記のような運用が行なえない場合があります。運用プロセス※上記は将来変更される場合があります。ファンドの仕組み当ファンドは、投資信託証券に投資するファンド・オブ・ファンズです。投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。当ファンドは預貯金とは異なります。当ファンドは、主に債券、株式および不動産投信を実質的な投資対象としますので、債券、株式および不動産投信の価格の下落や、債券、株式および不動産投信の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。投資対象とする投資信託証券の主なリスクは以下の通りです。公社債は、金利変動により価格が変動するリスクがあります。一般に金利が上昇した場合には価格は下落し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。その価格変動幅は、残存期間やクーポンレートなどの発行条件などにより債券ごとに異なります。株式の価格は、会社の成長性や収益性の企業情報および当該情報の変化に影響を受けて変動します。国内および海外の経済・政治情勢などの影響を受けて変動します。ファンドにおいては、株式の価格変動または流動性の予想外の変動があった場合、重大な損失が生じるリスクがあります。長短の金利動向、マクロ経済の変化など様々な要因により価格が変動します。伴なう不動産の滅失・毀損などにより、その価格が影響を受ける可能性もあります。不動産投信の財務状況、業績や市況環境が悪化する場合、不動産投信の分配金や価格は下がり、ファンドに損失が生じるリスクがあります。市場規模や取引量が少ない状況においては、有価証券の取得、売却時の売買価格は取引量の大きさに影響を受け、市場実勢から期待できる価格どおりに取引できないリスク、評価価格どおりに売却できないリスク、あるいは、価格の高低に関わらず取引量が限られてしまうリスクがあり、その結果、不測の損失を被るリスクがあります。公社債および短期金融資産の発行体にデフォルト(債務不履行)が生じた場合またはそれが予想される場合には、公社債および短期金融資産の価格が下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。実際にデフォルトが生じた場合、投資した資金が回収できないリスクが高い確率で発生します。投資した企業の経営などに直接・間接を問わず重大な危機が生じた場合には、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。デフォルト(債務不履行)や企業倒産の懸念から、発行体の株式などの価格は大きく下落(価格がゼロになることもあります。)し、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。不動産投信が支払不能や債務超過の状態になった場合、またはそうなることが予想される場合、ファンドにも重大な損失が生じるリスクがあります。外貨建資産については、一般に外国為替相場が当該資産の通貨に対して円高になった場合には、ファンドの基準価額が値下がりする要因となります。※ファンドが投資対象とする投資信託証券は、これらの影響を受けて価格が変動しますので、ファンド自身にもこれらのリスクがあります。※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。当資料は、投資者の皆様に「オーストラリア・インカム・バランス・ファンド(1年決算型)/愛称:まるごとオージー(1年決算型)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。保護の対象ではありません。支払いの対象とはなりません。投資信託の運用による損益は、すべて受益者の皆様に帰属します。当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。