編集部ビザスクは2019年3月、「知見をシェアする活動が働き方への意識に与える影響調査」の結果を発表した。同社は、個人のビジネス知見をデータベース化し、ビジネス相談とマッチングするプラットフォームを運営している。登録者は、仕事の合間などの隙間時間に、ビジネスの相談に応じる“スポットコンサル”のアドバイザーとして活動する仕組みだ。本調査の対象は、2018年にビザスクを通じ知見を提供したユーザー867名、実施期間は2019年3月4日~3月11日。「働き方改革」の施行に伴い、ユーザーの働き方の意識に変化が生じたのかを探った。本調査における回答者の年代および就業形態は以下の通り。●年齢構成:20代...1%/30代...15%/40代...21%/50代...29%/60代...30.6%/70代以上...3.5%●就業形態:従業員...46.9%/役員...18.8%/フリーランス・個人事業主...27.6%/無職...6.7%「スキルシェアは仕事への意欲に影響したか?」と質問すると、64%が「意欲に変化をもたらした」回答した(「変化なし」を除く3項目の総計)。スキルをシェアすることで仕事への意欲が高まり、なかでも現職に対してモチベーションが上がることが多いようだ。回答者からは、以下のようなコメントが挙がっている。・現在の仕事で得る経験を有効活用できるよう、今の仕事に対してより高い次元で成果を出すことを目指すようになった。(30代・会社員)・自分の経験を世の中の人が必要としてくれているという事に現在の仕事へのモチベーションが上がった。(40代・会社員)※株式会社ビザスク調べ「スキルシェアにより、学習意欲は変化したか?」との質問には、「とても高まった」「高まった」の合計が73%に上った。アドバイザー活動により自身の価値が可視化され、さらにそれを磨こうという自己研鑽の意識が生まれていることが見て取れる。「自身の知見やスキルを見つめ直す過程で、不足している知識や整理できていない事を補うため、資格を取得している」(40代・会社員)、「自分の専門性をより磨こうと感じた。随時経験したことは棚卸しをして人にわかりやすく伝えられるよう言語化してまとめておこうと感じた」(30代・会社員)、といった声も挙がった。セカンドキャリアへの意欲は変化したか?」と尋ねると、「とても高まった」「高まった」と回答したユーザーの合計は6割を超えた。40代においても「とても高まった」「高まった」が6割を占め、将来のセカンドキャリアに対する中高年の意識の高まりを感じる結果となった。ビザスク登録ユーザーのシニア層の割合は、2017年が15%であったのに対し、2018年では20%となっており、仕事経験を活かして長く活躍できるプラットフォームを活用するシニア層が増加傾向にあることがわかる。以下、回答者のコメントを抜粋する。●定年を前に、今後の働き方について考えるようになった。常に情報を収集し、今後も経験を活かし活躍できるようにしている。(50代・会社員)●今月定年退職となる。転職を検討していたが独立しコンサルティングを中心とした仕事をすることを決心した。(60代・会社員)※株式会社ビザスク調べ「人生100年時代」といわれる中、「働き方改革関連法案」が施行され、残業時間の短縮化などが実現している。一人ひとりがさらに輝く社会となるためには、仕事やスキルアップへの意欲にポジティブな変化をもたらす、隙間時間を活かした活躍機会の拡大が鍵となるのかもしれない。この記事を「シェア」お願いします。この記事にコメントするコメントを投稿するには会員登録(無料)が必要です。編集部PRO-Qは「人事/営業・マーケティング/経営者/財務・経理/ITエンジニア」の職種に特化したアンケートメディアです。厳選したトレンドニュースやアンケート調査レポート、PRO-Q著名人インタビューなどを掲載中。ビジネスに役立つ知識の情報源として、「PRO-Q」をご活用下さい。ワークスタイル変革2020/02/07ニュース女性が社会で活躍するための解決すべき事はなにか。受付中のアンケートSURVEYS「人事の採用課題(新卒・中途対象)」に関するアンケート答えて100ポイント2020/02/20アンケート採用難でパンクしていませんか?「人事の採用課題(新卒・中途対象)」に関するアンケート調査主体:株式会社manebi2020/03/05まで100ポイント「新規事業創出への取り組み状況」に関するアンケート答えて100ポイント2020/02/19アンケート新規事業に取り組んで、成果を出せていますか?「新規事業創出への取り組み状況」に関するアンケート調査主体:株式会社ビザスク2020/03/04まで100ポイント「アルムナイ制度」に関するアンケート答えて20ポイント2020/02/17アンケート退職者を戦力に変えて、優秀な人材を確保できるかも!?「アルムナイ制度」に関するアンケート調査主体:PRO-Q編集部(ProFuture株式会社)2020/03/09まで20ポイントサービス登録で、アンケートやすべての記事がご覧いただけます。