(以下IFRS)が日本の上場企業の開示ルールとなる日が近づいている。その日がいつになるかは金融庁の胸ひとつという状況である。このような中、すでに多くの企業はIFRS導入を前提とした動きを始めており、導入プロジェクトのメンバーはIFRSそのものの研究はもとより、EUやオーストラリアなどの先行企業による適用例等の情報収集に余念がない。導入プロジェクトのメンバーが必死になって情報収集するのは、それが業務の重要な一部である限り当然であり、情報収集にかかる程度の経費を惜しむような企業はあるまい。そこで今後問題となるのは、一般の経理・財務スタッフへのIFRS教育である。IFRSを構成する基準書のうち、何をどこまでどのように教えるのが自社にとって最もROI(投資効果)が高いのかを見極めることがCFOにとっての関心事となりつつある。本稿では、経理・財務スタッフ向けのIFRS教育の現状とあるべき姿について当協会が調査した結果を基に考えてみたい。