科学技術が発達し、人工知能(AI)が人間を超えてしまうかもしれないと囁かれるようになってきた現代においても、まだまだ世界は謎に満ち溢れている。その際たるものが宇宙の謎だろう。先般、日本の小惑星探査機「はやぶさ2」は、目的地である小惑星「リュウグウ」に到達にしたが、着陸地点を検討する前段階のさまざまな観測にて、全表面の90%以上を観測したにもかかわらず、水の存在を確認することができなかった。これに対し、研究者たちは、「予想は外れたが、結果的に当たりと考えている」とし、今までの隕石では得られなかった新しい発見がサンプルリターンにより期待できるようになるとコメントしている。(CERN)の「大型ハドロン衝突型加速器(LHC)」を用いた実験から、1964年に考案され、およそ50年にわたってその存在が確認できなかった、宇宙が生まれた際に起きた大進化(相転移)の直接証拠となる「ヒッグス粒子」が発見された。発見当初、神の粒子が見つかったなどと、さまざまなメディアで報じられたこのヒッグス粒子は、質量を与える粒子とされるが、実はその性質や、ヒッグス粒子が素粒子に質量を与える場(ヒッグス場)の形やダイナミクス、個数といったその正体は依然として不明のままだ。LHCでは、2030年ころまで引き続き研究が継続されていく予定だが、陽子を用いている限り、陽子内の対象以外の素粒子がノイズとなって、正確な観測が難しいという課題が常に付きまとうこととなる。した課題を解決し、ヒッグス粒子、ひいてはそこから始まる新たな物理学の扉を開くことが期待されているのが「国際リニアコライダー(ILC)」だ。ILCの模型この次世代の物理学研究の拠点を日本に誘致しようという動きが政産官学、そして民と、さまざまな分野で広がりを見せている。)に日本でのILC建設を推奨する親書を手渡すなど、世界中の素粒子物理学者たちが期待していることを政府に伝える動きも見せた。「今、まさに我々は歴史のとば口に立っている。これまで夢と考えられてきたものを現実的なものにしていくことができる段階に突入したからだ。した意味では、これまでも素粒子物理の分野で世界に高い貢献をしてきた日本が、ILC建設の意思を表明してくれることを期待したい」。松山大臣に親書を渡した同日、報道陣に対して、バリッシュ博士は、素粒子物理の未来を日本が主導的な立場となって進めていくことに対する期待をこのように表現する。一方のグラショー博士も、「ILCの活用が、標準理論が本当に正しいものなのかどうかを確認することにもつながる。普通の科学者は、自分の仮説が正しいことを期待するものだが、素粒子物理に携わる科学者の多くは奇妙なもので、標準理論が間違っていて欲しい、と思っている。ILCは、そうした答えを見つけることができるもの」とILCの重要性を強調したほか、「標準理論の問題点を解決するとされる超対称性理論に対応する超対称性粒子はまだ見つかっていない。ILCができ、研究が進めば、それを見つけだせる可能性がある。発見できれば、日本は、そうした誰も為しえなかった研究を主導した国として、歴史に名を残すこととなる。これからの物理学の研究を進めていく上でもILCは絶対に必要なものだ。日本に、世界に名だたる国際的な研究所ができることを期待したい。世界中の優秀な頭脳を持つ研究者たちがILCで働きたい、と言って押し寄せてくるだろう。これまで、素粒子物理は米国が先導してきたが、それを日本が引き継いで、先導していってもらうことを期待したい」と、日本が主導的な立場となることに期待を示した。報道陣を前にILCならびに日本に対する期待を語ったバリッシュ博士(左)とグラショー博士(右)人間の生活と密接に関わりあう科学の進歩いくら世界中の科学者たちがILC建設に期待を寄せても、多くの一般の人たちは、自分たちにとって関係ない世界、というイメージを持つだろう。した多くの日ごろ科学とは無縁の人たちにとっても、実は物理学の発展は、自分たちの生活を豊かにする、という意味で重要な意味をもつ。1905年、かのアルバート・アインシュタインが「相対性理論」を提唱したが、実は現代人のほとんどが、その恩恵を受けている。カーナビや地図アプリに活用されているGPSに代表されるGNSS(全球測位衛星システム)の存在がまさにそうだ。相対性理論によって、地上から遠く離れた宇宙空間と、地上の時計にズレが生じず、正確な位置情報を得ることができる。日本もGPSと一体運用が可能な準天頂衛星システム(QZSS)として「みちびき」を打ち上げているが、これを活用することで、センチメートル単位での位置把握が可能となり、自動運転の精度向上などにつながることが期待されている。Web)」に至っては、まさに1990年、CERNによって生み出されたもので、素粒子物理の研究が進んでいなかったら、現在、人類がインターネットを活用できていたかも怪しいと言えるだろう。気になるILCの建設・運用コストとはいえ、どうしてもいざ建設する、となれば、相応の建設費が必要となるし、運用が始まれば、人件費や電力、保守費用などが発生することとなる。1980年代から1990年代にかけて米国が進めていた加速器を用いた「SSC計画」は当初5000億円の建設コストが1兆円(45億ドルから110億ドル)を超すに至り、結局、1993年に建設中止が議会により決定がなされている。LHCも、直接的な建設費は約5000億円となっている。気になるILCの費用だが、10年間の総額で7000~8000億円程度が計画の実現に必要な費用として見積もられており、この金額を参加各国で分担することが予定されている。中でも日本はその費用の50%程度を負担する見通しだ。特任教授は、「実際にものを作るとなれば、日本の企業や従業員が基本的に建設に携わることとなる。した人たちの人件費や資材費などを含んでいるため」と説明する。(資料提供:ILC推進プロジェクト/山下了)グラショー博士も、「CERNでは、新たな科学的な設備を生み出すのに投じた1ドルが3ドル程度の効果を生み出したと言われている。新たな技術開発につながり、それが産業界に還元されることになるほか、優秀なエンジニアの育成にもつながるからだ」と投じたコスト以上の見返りが生み出される可能性があることを指摘。負担しただけの見返りがあることを強調する。特任教授は「この計画は、科学技術予算がひっ迫している現状は分かっているし、他の学術分野にしわ寄せがいき、犠牲になってもいけない。枠外、つまり文部科学省だけでなく、産業振興や地方創生など、さまざまな政策を担当している複数の省庁をまたぐ形で横断的に一緒になって進めていく方法を模索している。1つの予算に対し、2つ、3つと成果を活用していくことを正面からやっていこうとしている。費用については明示して、それをメディアや市民の皆さんに監視してもらって進めていく。これができなければ、この計画はやるべきではない」と実現に向けて必要となる資金調達に対する方策を提示。「参加各国がもし、負担分を拠出しなければ、さらに日本の負担が増すのでは、と危惧する人も居るが、それは逆で、主導的立場としてリードするのであれば、参加各国に条件を付けて話し合いを進めることができるようになる」とする、いわゆるクリティカル・ディシジョン方式を採用する形を提案。最終的に、なにがなんでも絶対やる、というわけではなく、各国にこういった条件で、一緒に議論をしませんか、という一言を伝えることが重要だとした。「世界最高の頭脳が日本に集まって、新たな宇宙の法則を見つけ出し、人類に新たな可能性を切り開くのがILCのミッション。2000年に1度、五輪開催に匹敵するほどの国際プロジェクトを、日本が主導する好機が訪れようとしている」。特任教授はILCの日本誘致をこのように表現する。ILCに対する想いは非常に高まっている。鉄は熱いうちに打て、という言葉もあるとおり、そうした状況の今だからこそ、ILCは、実現に向けた一歩を踏み出す必要があると思っている」と、世界中の科学者たちの気持ちを代弁。世界の科学者たちが、日本の一挙手一投足に注目をしているとした。ILCの構成イメージ。これを実現するためには、さまざまな技術の開発が必要であり、そこから派生して生み出された技術の民間での活用も将来的には期待できるようになるILCが建設され、稼動を開始すれば、将来的には、いくつものノーベル賞級の発見が期待できることだろう。グラショー博士が、「研究そのもの以外の周辺の取り組みから予想だにしなかった技術を生み出す可能性だってある。WWWが良い例だろう。それ以外にもCERNの研究から付随して生み出されたさまざまな技術や研究成果が、人々の暮らしを豊かにするために活用されるようになっている」と述べるように、素粒子物理の成果以外の、さまざまな技術の発展・応用が加速することだって期待できる。それらの成果が積み重なれば、もしかしたら将来、人類がこれまでSFやアニメの中でしか見ることができなかったワープやタイムマシンといった技術の基礎となる成果も生み出されることだって、夢ではなくなるかもしれない。(資料提供:ILC推進プロジェクト/山下了)ILCがもたらすかもしれない未来の可能性。(資料提供:ILCプロジェクト/山下了)ILCの建設の是非は、文部科学省の依頼を受ける形で、8月10日より日本学術会議が審議を開始。その審議結果を踏まえる形で、政府が年内に決定を下すことが予定されている。世界中の科学者たちの注目を集める中、果たしてどのような決断を政府が示すのか。その動きに注目したい。ILCで生み出された技術の社会への波及効果イメージ。これまでの議論のまとめ(案)」(文部科学省。主要国の研究開発戦略(2017年)」(科学技術振興機構)・「これまでの大型国際共同プロジェクトにおける体制及びマネジメント事例について(CERN/LHC/ATLASの組織とILC)」(文部科学省。)※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。Corporation。