「既に起きてしまった未来」。「安い国」に成り下がった日本。Articles「既に起きてしまった未来」。「安い国」に成り下がった日本。2020-02-01数日前から喉が痛く、微熱があり、いつものようにバファリンを飲んでごまかしていたが、いっこうに回復せず、近所のクリニックに行った。処方してもらった薬は鼻詰まりに効く薬と漢方の総合感冒薬だったが、体調に変化が見られず、むしろ悪化。併設しているクリニックに行ってみた。インフルエンザは「陰性」で一安心。血液検査の結果、細菌感染だと判明。抗生剤を服用し、昨晩はよく眠れたこともあってか、だいぶ体調が回復した。ところで、最近のFBは、アルゴリズムを変えたのだろう、直近の接点(いいね!した等)があった人のポストを表示する傾向がより強まった気がする。そのお陰で、大谷さんがシェアした『日本人が直視できない現実、アジア人観光客が訪日するのは「ただ安いから」』という記事を読んだ。その記事に書いてあったことは、僕にとっては、10年以上前から知っていたことであり、何の驚きも無かったが、むしろ、そういう「現実」を「正面」から報じてこなかった「メディア」に腹が立った。いう憤りは、この記事を読むまでもなく、以前から感じていたことだ。大谷さんのポストに何もコメントせずに通過することはできず、下記のようなコメントを残した。「当たり前のことが書かれています。僕には驚きも何もありません。いう現実をつい最近まで報じて来なかったメディアを腹立たしく思います。僕が日本、正確には「Tokyo」は安い都市だと気づかされたのは2007年、当時、某商社に勤務していて、ロシアのサンクトペテルブルクに駐在していた友人から聞いた話からです。2008年5月GWに、僕の人生で初めて、ロシア🇷🇺を訪れた時、友人の言うことの意味を理解しました。当時のロシアは「BRICS」の一員で、例えば、東京でいうところの品川プリンスぐらいのホテルのシングル1泊は、ハイシーズンだと、モスクワではなんと5万円!もしました!僕は、某商社のコーポレートレートで泊まることが出来ましたが、普通に払っていたら、とんでもない金額になっていました。ホテルやレストランに関しては、サンクトペテルブルクも同様です。東京よりも遥かに物価の高い都市でした。ひとつ、ロシアのビジネスマンは、ほぼ全員、流暢な英語を話します。大学はダブルディグリーは当たり前です。いう現実をガラパゴスよろしく、ぬるま湯の日本にいたのでは気づくことが出来ません。メディアが報じないので。衝撃的?な事実をひとつ紹介しよう。僕は大学生の頃、1984〜1986年にかけて、新橋のある会社でアルバイトをしていたが、ランチは「約1,000円」だった。あれから30年以上経った今も、ランチは「1,000年」で食べられる。僕が時々行く神谷町(都心)の路上では、ワンコイン(500円)の弁当さえ買うことができる。失われた30年を見事に象徴している。ガラパゴスというか「既に起こった未来」を理解できない大人(僕よりも歳上という意味)は、たくさんいるようだ。今から7−8年ほど前、某銀行の子会社のベンチャーキャピタル(VC)からの依頼で、その会社が主催する勉強会で講演をさせていただいたことがある。僕はその時、「これからの日本は『中間層が没落』する。一部の富裕層と貧困層に分かれていく」という話をした。それに対して、そのVCの経営者(親会社の銀行出身)だった方は、僕との質疑応答の後、僕が言わんとすることは理解できるが、はたして、本当にそうなるのだろうか?(そうなるとは思わない)ということを仰った。分かりやすく言えば、目安として、僕(56歳)よりも10歳以上、年齢が上で、いわゆる大企業と言われる組織に属して来られた方々は、この先の日本が経済的に落ちこぼれようが、戦争が起きたり、巻き込まれたりしない限りは、日々の生活に困ることはないだろう。僕たち夫婦の二人の子どもたちや彼らの友人たち、そして、これから生まれてくる子どもたちにとっては、死活問題以外の何物でもない。社会保障基金)の債務残高のGDP比(2016年)は、なんと「235.6%」。簡単に言えば、借金が稼ぎの「約2.4倍」あるということだ。※上記は、財務省ウェブサイトより。住宅ローンの場合、年収の5倍が限度らしいので、2.4倍の借金であれば、問題なさそうな気もするが、今の日本社会(政府)は、恒常的に「支出(公共サービス=約78兆円)」が「税収(稼ぎ=約62.5兆円)」を上回っており(既にある借金は無視したとして、税収が約15.5兆円不足している)、国債の償還原資(国債の返済に充てる原資)は、新たに借金(国債発行)をするしかなく、借金が雪だるま式に増えていかざるを得ない。日本の失業率は、2019年12月末時点で「2.2%」と、アメリカ:3.5%、韓国:3.8%、イギリス:3.8%、ドイツ:3.1%、フランス:8.3%、イタリア:9.7%、ロシア:4.9%、オランダ:3.2%、スウェーデン:6.6%と比較して、見かけ上は低く見える。政府が「国民からの税収に見合った公共サービス」しか提供しないようにしたら、どうなるだろう?例えば、実際に発生した費用の3割が個人負担という医療制度は保てず、個人負担が限りなく10割に近づくだろう。すると、病院に行ったり、介護サービスを受けられる人は限られてくるだろうから、医者や看護師の数も少なくて済むようになるかもしれない。各種公共事業は大幅に削減され、それらに従事していた人の仕事は無くなるということだ。今の「低い失業率」は「将来世代からの借金」によって実現されている数字であり、「子どもたちが大人になった時の失業率」が高くなる可能性がある(恐らく高い)と言わざるを得ない。僕の好きなドラッカーの著書に「既に起こった未来」という本があるが、今の日本には「既に起こってしまった未来」というタイトルの方が相応しい。it.)」ということになる。大谷さんが、日本の将来を憂いていることを止め、希望に満ちる未来を創るために、インフィニティ国際学院を開校したように、こうして、財務省の資料を紹介したり、日本が安い国になったことを憂いている暇があったら、僕も僕にできることをすればいい(でも、財務省の資料は読んだ方がいい)。君の好きなドラッカーは、警告は与えてくれるけど、未来を創造してはくれないのだから・・・。