文部省公益法人ゴルフを斬る!一刀両断!歴史の目、科学の目。日本のゴルフ界は今まで全くの教育不毛地だったわけではない。日本はもともと教育熱心な文化国家だ。ゲーリー・ワイレン博士を招聘して東京大阪を中心に各地でゴルフセミナーを開催したとき、多くの人が熱心に受講した。朝日新聞社の久保講堂には4000人余の応募者があり、抽選しなければならなかったほどだ。セミナー5年目を迎えた1984年には日本のゴルフ界に文明開化の兆しが見え始めていた。日本ゴルフ界の総本山JGA日本ゴルフ協会では保守派と改革派がゴルフ界を二分しかねない激しい主導権争いをしていたのである。NGF-FEはJGA乾豊彦会長と提携し日本各地でゴルフ指導者養成講習会を開催しようとしていた。名乗りを挙げたのである。これに対して保守派はJGAを文部省傘下の公益法人にし、ゴルフ界全体を文部行政下に統括しようとしていたが、欧米諸国から見ればスポーツ行政を国家統制下に置くとは戦時体制に逆行する行為であった。米国ゴルフ界の人たちは「日本は共産国家か?」と言って驚いたほどだ。この指導者養成講習会は日本全国に燎原の火の如く燃え広がり1年に300名以上が受講するようになったが、半数は全国のトップアマ達だった。同時に「文部省の認めない団体の教育を受けたものはプロないしアマチュア資格を剥奪する」という民業圧迫政策が断行され、改革派の人たちは次々と失脚し、NGFの教育を受けた多くの人たちは難を避けて地下に潜伏した。この政策によって燎原の火は消され一度芽生えた教育改革の芽は摘まれたのである。日本ほど教育熱心な文化国家に教育不毛地があるなんて不思議に思えるが、実際は30年前に教育改革の芽は立派に育ち始めていたことを知らなければならない。一度芽生えた改革の芽は、摘まれた後も焼土の下に根付いて時を待っていることを忘れてはならない。いま教育の自由化グローバル化が始まった。スポーツのグローバル化もどんどん進んでいる。ガラ系政策、ガラ系教育、ガラ系職業、ガラ系人種が次々と絶滅の危機に瀕しているが、今こそ福沢諭吉の『学問のすすめ』に耳を傾けるべきだ。日本は本来教育先進国であること、長い歴史と伝統をもつ文化国家であること、日本人はそれを築いてきた民族であることを忘れなければ、21世紀の日本は教育文化の発信地となり、日本人はグローバル社会のリーダーとなる資質を備えている。一度は摘まれた教育改革の芽が再び芽吹き、21世紀の人材が育ってくれば日本のゴルフ再生は今度こそ早いはずだ。所有する知的財産のアジアにおける独占権を取得。EASTを設立し、日本国内でのゴルフ教育振興事業を開始。1979年よりUSNGFと協力し、日米両国に於いてインストラクターセミナーを開催し2,000名余のインストラクターを養成。国内では最大数のゴルフ練習場と提携して30万人余のニューゴルファーを育成。NGFの持つ高度なソフトと運営ノウハウによってゴルフ界に革新をもたらす。GetFreeware.net。