おけるクラブチームとは、消極的に定義すると「日本野球連盟に登録するチームのうち、会社登録チーム(会社等の法人が加盟登録したチーム。明確な定義は諸規定に置かれていないが、積極的に定義づけるならば、「企業の活動の一環として行うものでなく、自発的に集まった有志により運営される硬式野球チーム」となろう。関連項目クラブチームの実態編集いわゆる「草野球」とクラブチームの判別も厳密なものがあるわけではないが、確実に両者を峻別できるものとして、クラブチームの行う試合は硬球を使用する硬式野球であること、また、クラブチームは日本野球連盟に所属することが前提となっているため、いわゆる3大大会の予選に参加することができる[1]という点が挙げられる。いわゆる野球好きの人々が自然発生的に集まりチームを結成するという意味では草野球とクラブチームに根源的な違いはなく、また会社登録チームと比べると別に本職を持っているクラブチームの選手たちが集合練習をすることができるのは週末や祝日しかなく、練習時間や練習グラウンドの確保に奔走する苦労が絶えないという点でも共通点が見られる。クラブチームの歴史編集クラブチームの勃興期編集クラブチームの歴史は、ほぼ社会人野球の歴史と軌を一にしているといえる。1877年に日本初の野球チームとされる「新橋アスレチックス」が結成された。活動とはされていなかったことから、このチームはクラブチームの側面を持っていたともいえる。中心として、各地方に大学野球リーグが設立され、人気選手が新聞の紙面をにぎわすようになっていった。大学には在学期間があり、どんなスター選手でも4年すればチームを去ってゆく。その受け皿として各地方にクラブチームが結成され、単発的に行われるクラブチーム同士の対戦が学生野球時代からのファンを集めていた。早慶戦のような、クラブチーム同士の定期戦が行われることはなく、学生野球界のスター選手も大学を卒業すると野球をやめる者が多く、クラブチームに進んだ者であっても、全国的に活躍を知られるようなことはなかった。)の記者となっていたが、早大時代のアメリカ遠征で、メジャー・リーグのフランチャイズ制度に注目していた。会社に、各都市を代表するチーム同士を争わせる野球の全国大会開催を働きかけ、これが認められた。この大会こそ都市対抗野球大会である。チームはクラブチームが大半であった。都市対抗野球の最優秀選手は、この橋戸の功績をたたえて「橋戸賞」として表彰されている。この大会は橋戸の予想通り、大きな反響をもって受け入れられた。大学野球時代のスターが再び神宮球場に集まりプレーを披露するとして、全国の野球ファンが注目する大会となった。実際、第4回大会からはNHKラジオによる全国中継が行われたほか、第9回大会では皇族が貴賓席で準決勝を観戦するなど、「労働スポーツの花形大会」として受け入れられた。なかったこの時代では、クラブチームが企業チームを凌駕することは日常であり、まだプロ野球が「職業野球」としてさげすまれていた時期でもあったことから、大学野球の名選手も、いわば「セミプロ」の企業チームに入るよりも、クラブチームに入ることをよしとしていた傾向が見られる。制した全大阪は、東京六大学の花形選手である三原脩(早大出身、のちプロ野球監督)、牧野直隆(慶大出身、のち高校野球連盟会長)を擁していた。盛り上がりを増していき、主催の毎日新聞社で大会の模様が大きく伝えられるようになると、企業は社内融和と愛社精神の高揚、そして宣伝媒体の一つとして社内にチームを設けて都市対抗野球大会の予選に参加するようになる。成し遂げられていない)。(1938年)を前にして、過去11回の本大会全てに出場し、うち4回の優勝の実績を持つ東京倶楽部が自発的に解散した。そんな中、企業チームは社員の士気高揚は戦意発揚につながるとの考え方からより活動を活発にしていった。戦争が終わり、1946年に都市対抗野球大会が復活(第17回大会)するが、クラブチームは出場16チーム中8チームとかつての勢いはなくなっていく。予選等でも純粋なクラブチームがなかなか予選を突破できないようになっていった。チーム推移表[2]によれば、1963年には加盟313チームのうち実に4分の3にあたる237チームが企業登録チームとなっている。これに押されるように、クラブチームは諸大会で上位に顔を出すどころか、公式戦で勝つことすらままならない状態であった。1960年代まで、クラブチームが出場することができる全国規模の大会は都市対抗野球大会だけだったが、クラブチーム間の交流を図り、またクラブチームとしての実力向上の場を求める声を受けて、1976年に現在まで続く全日本クラブ野球選手権大会の第1回大会が開かれたが、依然として社会人野球の運営は企業チーム中心となっていた。準優勝していた熊谷組が野球部の解散を発表したのである。それまでも全国大会になかなか出られないチームの廃部や同一企業内で複数のチームを持っている場合の整理・統合が行われていたことはあったが、いわゆる名門企業チームがバブル破綻によるリストラの一環として企業スポーツの整理に乗り出したことは、社会人野球界に大きな打撃を与えた。実際、この発表から堰を切ったように各地の企業チームが休部・廃部を発表していく。1993年(平成5年)には148チームあった企業チームは2002年(平成14年)にはついに100チームを切り、98チームにまで減っていった。それまで企業チーム中心で諸大会を運営していた日本野球連盟も危機感を持ったのか、これ以上企業チームの劇的増加が見込めない中、新規クラブチームの結成や既存クラブチームへの参加を積極的に呼びかけるようになる[3]。それまでずっと関東地方で開催してきた全日本クラブ選手権大会も、関東地方とそれ以外の地方との隔年開催を実施するようになった。その中、2003年に、メジャーリーガーで社会人野球出身である野茂英雄が自らの出身チームである新日本製鐵堺が休部中であり、かつ社会人野球界全体が地盤沈下を起こしているのを憂慮し、運営資金の大半を捻出し、大阪府堺市にクラブチーム(「NOMOベースボールクラブ」)を立ち上げた。なってクラブチームの結成が相次いだ。358チーム中クラブチームは約77%の275チームにまで増えてきた。クラブチームの激増を受けて、日本野球連盟は全日本クラブ野球選手権大会に出場することも困難になってきたことから、2006年にクラブチームの新しい大会であるナショナルクラブベースボールシリーズを立ち上げ、なるべく多くのクラブチームが大きな大会に参加できる機会を増やそうとしている。大和高田クラブが企業チームを連破してベスト8入りを遂げた。クラブチーム界のレベルアップも目覚ましいものがある。このように、一度は社会人野球界の表舞台から無視されていたクラブチームであるが、最近はクラブチームが地域発展と相まって、社会人野球発展の一翼を担っているといってもよい。大会である都市対抗野球大会の予選が平日に行われるなど、クラブチームへの配慮が足りない(または企業チームを優遇している)との指摘がある。2004年頃を契機にクラブチームが急増したのは上述のとおりだが、思いのほか経費がかかる、結果が出ないといった理由からチーム立ち上げ時についたスポンサーが離れていったり、チームの総監督・監督として名を連ねている元プロ野球選手や著名人が単なる「名義貸し」に過ぎず、実際は球場にさえ姿を見せないなど、クラブチームがその本質から外れていき、スポンサー企業の宣伝媒体として利用されている、また元プロ野球選手や著名人の「売名行為」に利用されているとの指摘がある。クラブの名称でクラブチーム化。その年の途中から倉敷オーシャンズと球団名を改める。2009年に再び三菱自工水島の冠をつけ、2015年に企業登録に復帰)などである)。クラブチームの類型編集クラブチームと一口に言っても多種多様であり、一つの観点から分類することはほぼ不可能であるが、多角的に分類すると、以下のようになろう。タイプ編集いわばクラブチームの原点といえるスタイルである。クラブ野球選手権大会10回優勝の全足利クラブ、同大会を第1回から3連覇した全浦和野球団などが代表格といえる。設立し、その法人がチームを運営するスタイル。日本初のNPO法人運営チームは札幌ホーネッツ(NPO法人「北海道ベースボールクラブ」が運営)で、チーム設立から3年でクラブ野球選手権を制している(2003年)。NOMOベースボールクラブや茨城ゴールデンゴールズもこのスタイルを採っている。このスタイルの特長は、法人格を持った運営母体があることから、スポンサーやファンクラブ運営を行いやすく、チーム経費の管理も行いやすいところにある。近年設立されたクラブチームの多くはこのスタイルを採っている。元プロ野球選手や芸能人らがチームを立ち上げ、総監督・監督などのポジションに収まるスタイル。特長としては、チーム立ち上げ時に行うセレクションで、そのネームバリューで有望な人材が集まりやすいという点がある。茨城ゴールデンゴールズ(萩本欽一が創設)、ブルーズヨシフォレスト(吉幾三が創設、現在は廃部)などが例として挙げられる。提唱された「21世紀のクラブチーム像」で提示されたもの。選手の雇用先は複数の企業が分担し、賃金はその企業から受け取るが、チームとしては同一のユニフォームを使用する(雇用主を示すワッペンを袖につけることができる。公式戦では選手名の後に通常であれば最終学歴をコールするところ、所属企業をコールする)。地域に密着したチーム運営の一形態として、登録種別としては会社登録の企業チームとして活動している(企業登録扱いであるためクラブ選手権には出場はできない)。東海REX(愛知県東海市)、フェズント岩手(岩手県盛岡市)の3チームのみにとどまった。前2者はいずれも新日鐵企業チームからの転換だったが、企業名が外れたことで有力新人選手の獲得が困難になって低迷が続いたこともあり、2012年途中に新日鐵住金の発足に伴って企業名を冠名とし(スポンサー名であり、広域複合企業チーム登録は継続)、フェズント岩手は所属企業が異なることによって合同練習が困難であること・新人選手獲得難などを理由に2015年に解散している。企業チームが休廃部した後に有志がクラブチームを立ち上げたり、企業が全面的な支援をすることはないものの、支援の幅を縮小して便宜供与を図るもの(事実上同好会と同じ)である。登録上はクラブチームだが、クラブ化後しばらくは企業チームに匹敵する実力を有する。企業登録)などが挙げられる。出場を選択することも可能)。実態としてはクラブチームだが、その運営費を特定の企業の支援に頼るもの。そのかわりに企業名をチーム名に冠して、企業の広報の一翼を担うもの。近年は企業チーム運営までの支出を回避したい企業と、運営費の確保を図りたいチームとの思惑が一致することから、企業名を冠するチームが徐々に増えている。創部当初のオール常交[4]、近年ではエディオンBLITZ、トータル阪神(2014年廃部)、アークバリアドリームクラブ(2013年から企業登録)が該当する。補強選手として活躍を見せ、NPBのスカウトの目に留まりドラフト指名される場合や、入団テストを経由してプロ入りする選手も見られる。クラブチームで企業チーム相手に活躍を見せ、企業チームに移籍した後にドラフト指名されるケースや(例として、藤江均(NOMOベースボールクラブ→東邦ガス→横浜DeNAベイスターズ)、嘉弥真新也(ビッグ開発ベースボールクラブ→JX-ENEOS→福岡ソフトバンクホークス)など)、独立リーグ移籍後にドラフト指名されるケースもある。21世紀に入ると、企業チームのクラブチームへの衣替えが多くなったこと、育成選手制度が導入されたことから、クラブチーム所属選手がドラフト指名されるケースが多くなっている。ドラフト会議開始後、クラブチーム所属選手でNPBチームに入団した主な選手は以下の通り(入団時に所属チーム・最終所属がクラブチームであった者に限る)。この節の加筆が望まれています。日本野球連盟のトップページには「クラブチームに入ろう」というコンテンツへのリンクが張られている。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。