2017年3月2日までは東芝が筆頭株主であったが、東芝機械の自己株式取得に伴い、現在はグループ企業からはずれており現在は出資比率は3%未満。あったが、2017年12月に株式を売却。2018年1月時点の出資比率は10%。2016年6月30日に、株式の80.1%を中華人民共和国の美的集団に売却し、東芝は残り19.9%を保有。同社の子会社の東芝ホームテクノなども、それに伴い子会社から外れる。2018年2月28日に、株式の95%を中華人民共和国のハイセンスグループに売却し、東芝は残り5%を保有[8]。2012年に東芝ファイナンス(現・イオンプロダクトファイナンス)の企業向け事業を分離し、興銀リースが株式の90%を取得し子会社化。東芝の出資比率は10%。2008年12月に野村不動産ホールディングスが株式の65%を取得し、野村不動産グループ入り[101]。2015年9月に東芝から野村不動産ホールディングスに株式の30%が譲渡され、東芝の現在の出資比率は5%。1936年に東京電気を母体として設立された電線メーカー。東芝の現在の出資比率は3.2%。2018年6月1日に、株式の100%をベインキャピタルを主軸とするコンソーシアム・Pangeaに売却した。東芝はPangeaに出資しており、出資比率は40.2%である。従業員数6,200人超で、日本の半導体メモリ製造の拠点。スマートフォンやSSDなどに使われている、NAND型フラッシュメモリを製造。サンディスクと共同で製造合弁会社を設立し、第5製造棟まで稼働中。第6製造棟(第1期)とメモリ開発センターが2018年9月に竣工。2010年(平成22年)に瞬時電圧低下事故の影響を受けた。2019年10月1日付で、社名を「キオクシア株式会社」に変更した[102]。2018年8月にセコムへ株式の80.1%を譲渡したと同時に、社名を東芝セキュリティからセコムトセックへ変更。東芝は残り19.9%を保有。事業:2018年10月にシャープが株式の80.1%を取得。東芝は残り19.9%を保有。株式会社東光高岳が51%、東芝エネルギーシステムズが49%出資している。