信託報酬率を年0.32%(税抜)から年0.155%(税抜)に引き下げました。今回の引き下げは、(1343)の信託報酬率を、当社が国際分散投資に適した銘柄群として展開する「主要資産ETF」の水準に合わせることで、受益者の利便性向上を図ることを目的にしたものです。びに主要資産ETFシリーズをより一層ご活用頂ければ幸いです。発行会社の倒産や財務状況等の悪化、その他の市場要因等の影響等により、市場取引価格または基準価額が値下がりし、それにより損失が生じることがあります。組入有価証券は為替相場の影響を受けるものもあるため、為替の変動により基準価額が下落することがあります。したがって、投資家の皆様の投資元金が保証されているものではありません。投資信託は預貯金と異なります。※ETFのリスクは上記に限定されません。信託の設定のお申込みにあたっては、販売会社よりお渡しする投資信託説明書(交付目論見書)の内容を必ずご確認のうえ、ご自身でご判断ください。(証券会社)が独自に定める売買委託手数料がかかり、約定金額とは別にご負担いただきます。(取扱会社毎に手数料率が異なりますので、その上限額を表示することができません。)・運用管理費用(信託報酬):保有期間中、期間に応じてかかります。信託報酬の総額は、次の(1)により計算した額に、(2)により計算した額を加えて得た額とします。信託報酬は信託財産中から支弁されますので、ETFの保有期間に応じて間接的にご負担いただく費用となります。(1)信託財産の純資産総額に年1.045%※(税抜年0.95%)以内で委託者が定める率を乗じて得た額。※複数のETFのうち、最大の信託報酬率を記載しております。一部、元本ベースで算出するETFもあります。(2)信託財産に属する有価証券の貸付を行った場合は、その品貸料の55%※(税抜50%)以内の額。※複数のETFのうち、最大の品貸料を記載しております。その他の諸費用(受益権の上場に係る費用および対象指標についての商標の使用料を含みます)およびそれらの諸費用に係る消費税等が、保有期間中、その都度かかります。これらは、信託財産中から支弁され、ETFの保有期間中に間接的にご負担いただく費用となります。その他の費用については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率や上限額等を示すことができません。「ファンドの費用・税金」をご覧ください。野村アセットマネジメント株式会社は、ETFについて、直接、投資家の皆さまのお申込みを承っておりません。(証券会社)に口座を開設になり、お申込みください。野村アセットマネジメント株式会社は、当サイトにおいて提供する情報に関して万全を期しておりますが、その内容を保証するものではありません。金融商品取引所等は一切責任を負うものではありません。当サイトの情報を営業に利用することはもちろん、第三者への提供目的で加工、再利用および再配信することを固く禁じます。