今も分からぬまま老境に入った81歳の自称エッセイストが綴る人生エッセイ。分類なしアメリカの民間調査機関ビューリサーチセンターがアジア大洋州8か国で行った世論調査を発表した。対日観が主なテーマである。安倍首相について中国・韓国では85%が好ましくないと答えた。偶然の一致にしては出来過ぎである。好ましいとした人は中国で9%、韓国で12%だった。安倍さんもここまで嫌われると先輩の小泉さんを追い越したと思う。嫌われ序に靖国神社に参拝すればよい。フィリッピン、マレーシア、インドネシア、パキスタン、オーストラリアでは安倍首相を好ましいと思う人が好ましくないと思う人を上回った。如何に中国・韓国の対日観が偏っているかを雄弁に物語る。国としての日本のイメージを好ましいとした回答は中国・韓国を除くと78−80%だった。中国では僅か4%、韓国でも22%だった。2008年の調査では中国21%、韓国47%だったから対日感情が随分悪化した。これは歴史認識が原因だろう。一般大衆が日本の歴史に詳しいはずがない。彼らは政府やマスコミが一斉に日本を批判するので右に倣えをしているだけである。分類なし韓国のソウル高裁の不当判決には呆れてものも言えない。地裁ならまだしも、高裁の判断がここまで未熟だとは法の番人が聴いて呆れる。戦時中日本企業に徴用された韓国人4人が新日鉄住金に損害賠償を求めた訴訟の差し戻し控訴審で、ソウル高裁は一人当たり約880万円の賠償を命じた。日本は無償3億ドル、有償2億ドルの巨額の援助をする換りに、請求権問題は完全かつ最終的に解決されたと明記されている。5億ドルは当時の韓国の国家予算の2年分に相当する大金であり、この金で韓国は漢江の奇跡と呼ばれる経済発展を朴大統領の下で成し遂げた。今の朴大統領の父君はお蔭で韓国中興の祖と崇められている。その娘なら少しは日本に感謝したらどうだ。そんな単純な歴史も忘れて何が歴史認識だと言いたい。韓国の経済企画院が漸く最近になって戦後賠償金の効用を過小評価するべきではないとの見解を出した。反日が基本の韓国では日本の賠償金の効用に触れることは禁句であった。日本は韓国に迷惑を掛けたのだから賠償は当たり前という発想である。原告は日本でも訴えたが最高裁判所で敗訴が確定した。ソウル高裁の判決は日本の確定判決を無視したことになる。原告の訴えが尤もだと言うならその賠償の責任は韓国政府にある。これは明らかに韓国の内政問題である。反日の世論に迎合して不当判決をするような司法なら不要である。新日鉄住金は支払い命令に従う必要は全くない。終焉13拍手2/15〜2/22までのランキング結果です。“AutoPage”AutoPage最新お知らせ。