若者の3人に1人が地方暮らしを希望中。LETTER前略、ふるさとがもっと好きになるメディアです。LETTERです運営会社についてお問い合わせ宣言:48番目の地域を目指します若者の3人に1人が地方暮らしを希望中。16「二拠点生活」や「ワーケーション」「スローライフ」など、地域の暮らしに関する言葉を耳にすることが最近より多くなってきたように感じます。今回、レバレジーズ株式会社が20代男女309名を対象に「地方移住」についてのアンケートを実施しました。(詳しくはこちら)“今回のアンケート調査では「地方に住んでみたい」と思う若者は、全体の31.1%を占め、約3人に1人が地方に住んでみたいと考えていることが判明しました。”数年前までは「地方暮らし」というと、定年を迎えた方が落ち着く場所としてのイメージが強かったですが、最近では、若者も地方への暮らしを前向きに考えていることがわかります。“さらに「地方に住んでみたい」と答えた若者に対して、「地方に住むならどこに住みたいか」とアンケートをとったところ、1位は「北海道(13.8%)」、2位が「長野県(10.3%)」、3位が「京都府(8.0%)」という結果になりました。”各都道府県の地域おこし協力隊人数を見てみると、最も地域おこし協力隊の人数が多いのは、北海道で562名。続いて、長野県319人、島根県219人、高知県168人、岡山県160人と続き、これは地域おこし協力隊の受け入れ数に比例しています。地域おこし協力隊の人数及び、地域おこし協力隊の受け入れ人数は、過去3年間、北海道と長野県が最も高いことも特徴です。ここから、地域おこし協力隊の任期を終了した後も、両県に残る地域おこし協力隊は70%前後と非常に高く、実際に地域に訪れた若者が移住したいと強く感じる魅力的な地域であることがわかります。“最後に、地方移住後の就職先に関して尋ねると、1位は「企業に就職(40.2%)」、2位が「公務員(23.4%)」という結果になりました。”「地方でビジネス」と聞くと、起業をする方が多いイメージですが、移住をしても安定的な仕事をしたいと考える人の方が多いとは驚きですよね。探すのではなく、まずは好きになる努力を。地域に溶け込むための3つのスタンスとはイベントを通じて、「地域への入り方」で悩んでいる人がたくさんいることがわかりました。複数地域に関わる方々のスタンス、ぜひ真似してみてください。被災した経営者が「ゲストハウス基金」を通じて本当に伝えたいこと色んな旅人とルームシェアして比較的安く泊まれる宿といったイメージが先行しているけど、僕は北海道のゲストハウス「WAYA」のように、沢山の優しさの循環が生まれる宿がゲストハウスと言われるものだと思っている。枠を超えた5名のスーパー公務員。その原点から未来までを赤裸々に取材しました公務員はお固い仕事、というイメージが覆る特集です。LETTERLINEアプリの「友だち追加」からID検索(@localletter)で友だち追加をすると、LINEから日本各地域のさまざまな情報をもっと便利にお知らせします!LINEアプリの「友だち追加」からID検索(@localletter)で友だち追加をすると、LINEから日本各地域のさまざまな情報をもっと便利にお知らせします!日本各地域の魅力的な最新情報をピックアップしてお伝えするメルマガ(無料)も配信しております。JOIN!ふるさとは、自分でつくる時代になりました。ふるさとは、自分でつくる時代になりました。