学生らの活動の原動力は「経済的な差を少しでも埋めたい」との思いや、自らの実体験だ。山大2年の女子学生は高校生のころ、経済的な事情もあり親から「進学せず就職して」と言われた。それでも学びたくて、学費が比較的低い国公立大を必死で目指した。「お金がなくて大学にいけない気持ちはよく分かる。子どもがお金のことで悩むのはおかしい。学習教室は広がりをみせ、4月下旬から米沢市でも始まった。学び場プラスの元サポーターで、今春から米沢キャンパスに移った工学部2年の藤本祐大さん(21)が「まなびす」を立ち上げた。小中高校生が15人ほど通ってくる。大学生と協力しながら無料学習塾を運営する県母子連の伊藤孝事務局長(63)は「受験を終えたばかりの大学生は即戦力になり、非常に助かる。感謝しています」と話す。今後、鶴岡にキャンパスがある山大農学部の学生や、酒田市の東北公益文科大の学生らと協力して学習支援を広げていく方針という。14年、県まとめ県のまとめでは、14年に県内で生活保護を受けていた世帯の子どもは582人で、大学の進学率は17・2%と県全体(44・7%)の半数以下だった。13年の全国の生活保護世帯の平均(32・9%)より低い。県内ではひとり親の家庭も増加傾向で、10年の国勢調査では1万1867世帯となり、00年から約3千世帯増えている。県は、離婚率が上昇していることから、ひとり親家庭は更に増えると見込む。「必ずしもではないが、ひとり親家庭は貧困に陥りやすい」と県子ども家庭課の堀弘幸課長。「学ぶ道を諦めることで始まる貧困の連鎖を止めるためにも、教育支援は必要だ」と話し、子どもらの選択肢を増やす取り組みに期待している。このページは1,160回アクセスされました。不登校情報センターについて。