究極のマジックである。持ち株・狙い株ウオッチ先も述べたように、Google+のフォロワートップは、Googleの経営陣をおさえて、ザッカーバーグさんになった。若くてお金があってギリシア彫刻が入ったハンサムな人だから仕方がない。影響力のある会社の社長とはいえ、おっさんとはあんまり仲良くなりたくない。そんな本音が浮き出ている。結局、注目度という点では、FACEBOOKになってしまうところが、Google+の現状の見られ方というか、先の雲行きの怪しさを醸しているように思う。ニュースをチェックしていても、未だテスト中というかベータ版のためか、反響がストレートに見えてこない。すっげえ!わけでも、てんでダメというわけでもない。「なんだかな」というわけで、つまり、「普通」なんだろうなと思う。「普通」では、FACEBOOKがよほどのへまをしない限り、勝ち抜けないだろう。サービスを開始して1ヶ月も経っていないのだし、様子見しかできない。お知らせメールだけは登録してみた。怖いもの見たさだが、はてさてである。わたしが自分から興味を持ったものは大体消滅していくので、アレかなと思う。「Google+」の招待状を装うSPMが、やっぱり現るSPMメールとしては、よく「ある」ことなのだが、やっぱり「Google+」の招待状を装ったSPMメールが出回っているとのこと。メールの内容はお決まりの、医薬品が安く買えるとか、バイアグラがお得とか、そういった定番のものである。「Google+」が気になっている人は、つい開いてしまいそうなので、注意ですの。わたしのところには来てないけど、「ドキッ」と、ときめいちゃうだろうな。要はお金を払えば、「Google+1」の評価をします、コースは30人分、40人分、50人分といった次第である。やるのは自由だが、こうした業者を使って作為的な評価がばれたら、どうなるかをも踏まえてやるべきである。現状、Googleしか検索エンジンはないのだから、ペナルティを食らうと影響は甚大である。企業や事業者はやらないほうがいいだろう。これが、他の検索エンジンが生きていれば、ペナルティを食らってアクセスが激減しても代替が効くが、代わりのない現状では危険すぎる。これまでやってきた企業努力や流れていたトラフィックが、すべて吹き飛ぶことも考えられる。Googleは、検索結果に対して不当な影響を与えた場合、大広告主でもペナルティを与えている。Penneyで、年に24億円もの広告費をGoogleアドワーズに費やしているが、それでもGoogleはペナルティ(検索順位の下落)を下した。Penneyが依頼したSEO業者が不当な検索結果操作をやった、という情状酌量の余地があってもである。Penney公式そもそも、「Google+1」の評価数が高くなればどうなるのかも、よくわからない。Googleが「Google+1」の評価を、FACEBOOKやTwitterなどのアクション以上に重視して、それを検索結果に反映するのは、フェアではない。FTCが噛み付くのは目に見えている。Googleが課徴金や反則金を支払って、自分自身が検索結果を不当に操作したことになったら、こんな恥ずかしいことはない。常識的に見て、「Google+1」の高評価だけで、検索上位表示にはならないだろうから、お金を払って「+1」を得ても、あんまり意味はないように思う。google関連記事フェイスブックの株価、あっさりと最安値。18ドルを割り込む勢い。この記事を書いている現在、フェイスブックの株価は18.06ドル。前日比-1.03ドル(-5.40%)の下落であった。上場時の株価が3...記事を読むフェイスブックの株安は、ブッシュ減税の動向によって、更にやっぱり続くだろうフェイスブック株の“第1回目”のロックアップピリオドが近づいているわけだが、フェイスブック株は、税制面からも、「売り」の方が優勢になりそうだ...記事を読むFTCが反トラスト法でGOOGLEへの調査を開始。何が調査されているのかわからない。反トラスト法は経済事件なので、「容疑」なる言葉を使うのは不適当だが、GOOGLEに何の「容疑」が見込まれての調査なのか、いまいち、よくわから...記事を読むフェイスブックの株安は続くだろう当該雑文を書いている現在で、フェイスブックの平均出来高(3ヶ月)は、4,796万株である。先の雑文「フェイスブックのロックアップピリオド...記事を読むマイクロソフトは、ロックアップピリオド後に、フェイスブック株を手放さない模様マイクロソフトは、来る8月16日の“第1回目”のロックアップピリオドの後でも、フェイスブック株を手放さない模様である。マイクロソフトは、...記事を読むグーグル、2012年第2四半期の決算発表。グーグルは、7月19日、第2四半期(4~6月期)決算を発表した。売上高、純利益ともに2桁の成長で、好調であるといわざるを得ない。今期...記事を読む中国(北京政府)がFACEBOOKの株を売らないかと打診したとかしないとか。Twitterに70億ドル(5600億円)の企業価値があるのかな。「そういうこと」にするのかな。最近の投稿バークシャー・ハザウェイ、2014年7-9月期(第3四半期)決算バフェット、16年米大統領選にヒラリー氏と予想。賭けてもいい、とまで。実質課税の原則だから、名義を変えてもばれる節税の一歩は、利益の確定から売掛金は本当に要注意の勘定科目である。