販売促進の専門メディアログインデジタルマガジンとは申し込むいよいよ新たな元号「令和」が施行となり、平成の次の時代となりました。令和時代にふさわしい「新しい日本のプロモーション」とは何でしょうか。「新しい」とは、過去になかった何かを生み出したり、これまでの流れを覆していたり、別の方向を指し示したりするもの。歴史を知らなければ、新しいアイデアを生み出せないのはもちろん、それが新しいのかどうか判断することすらできないのです。している暇はありません。かけ足で振り返り、「新しい日本のプロモーション」が何かを考えてみることにしましょう。)テレビは、平成の王者だった。広告費ではインターネットに肉迫されているが、メディアとしての力が弱まったと結論を急ぐのは危うい。しても、どこに転機があったのか、どうすればトレンド源であれたのかを考えることが、「令和」で覆轍を踏まずに済む一番の方法だ。代表取締役)販売形態のひとつだった通信販売が、企業として成立し、業界として発展した昭和を経て、平成ではインターネット通販が立ち上がった。以降の30年間で目まぐるしく変化した購買行動についていけたのは、そうした新興企業だった。通販は「マーケティング機能」へ進化する。CEO)平成はオンライン広告の時代。インターネットが流行語を取ったころから、広告商品の開発・改善と販売手法をくり返し、いまや「マスメディア」としての地位を持つ。したオンライン広告にネット小売最大手アマゾンが着目した。新たな収益源としての開拓が進むかもしれない。研究室長)インターネットが普及し、企業がさまざまな目的で利用するようになると、Webサイトそのものへの集客が必要となる。外せないのは「検索エンジン最適化(SEO)」の分野だ。そこでは、検索エンジン側、それをハックしようとする側に分かれた“30年戦争”がぼっ発。戦火は消えたわけではない。取締役)広告手法の中でも古参のひとつと言えるダイレクトメールだが、その時代時代に登場するテクノロジーを柔軟に吸収し、役割を変化させてきた。ひるがえせば「令和」でも前例にとらわれず、新たな活用を見出すことが重要となりそうだ。看板は、ダイレクトメールよりもさらに古くからあったと考えられる。Home(OOH)という「広告メディア」としてとらえられるようになったのは、2000年に入ってからのことだ。成立の経緯を追いながら、今後の課題を探る。/ストア・コミュニケーション・プランナー)POPは、店頭で、最後に購入者の背中を押す存在だ。定型化されがちだが、平成の30年間に登場した制作物を見渡すと、重要なのは背後にあるアイデアであり、その実現された姿は実に多岐にわたることがわかる。店頭の想像力が発露された姿を見てみよう。パーソナルサービス本部本部長)十数年後、令和の時代に生まれ育った子どもに「チラシって知ってる?」と尋ねたとき、彼ら・彼女らは何を指差すだろうか。多くのメディアが30年で様変わりしたが、なかでもチラシは筆頭に挙がるだろう。その勢いを絶やさないために必要なものについて、改めて考えておきたい。所長)可処分時間と可処分所得のバランスが取れなければ「心の豊かさ」を保つための消費は動かない。可処分時間の“フロンティア”として期待されるのが「ナイトタイムエコノミー」だ。政府も振興に動く「ナイトタイムエコノミー」について、国際カジノ研究所の木曽崇所長が解説する。但木一真氏2018年の流行語のひとつに選ばれた「eスポーツ」。ゲームプレーヤーのコミュニティから事業、さらには業界へと進化をとげようとしている。世界でも同様に急拡大が進んでおり、日本でも市場形成が有望視される。eスポーツ業界のアナリストである但木一真氏が解説する。広告掲載のご案内お問合せよくある。