5:00シェア一覧メールでシェアコメント-印刷AA2000年以降、アメリカのGDPは40%も伸びたが、貧困は深刻化している。写真は慈善活動をするメラニア・トランプ大統領夫人(写真:UPI/アフロ)マクロ経済学で最も重要な指標は「GDP(国内総生産)」といわれています。本当にそのような認識のままでよいのでしょうか。「GDPが増加する」=「国民が豊かになる」という方程式が、もはや成り立たなくなっているからです。GDP上昇にもかかわらず、国民生活が悪化したアメリカその典型例が、多くの経済学者が模範とするアメリカです。経済と物価の優等生といわれるアメリカでは、2000年以降、GDPと消費者物価の双方が40%超も上昇しているにもかかわらず、庶民と呼ばれる人々の生活はむしろ悪化してしまっているのです。この連載の記事はこちらというのも、アメリカの1世帯当たりの2017年の実質所得(中央値)が2000年より低い水準にとどまっている状況下で、2000年以降とりわけ物価上昇が激しかったのは、主としてガソリン、電気、食料などといった生活に欠かせないモノばかりだったからです。消費者物価の上昇率を大きく超えて、生活に必要不可欠なモノの価格が上昇してしまったのです。なると、普通の生活を送る人々の感覚からすれば、実質所得は公表されている数字よりもずっと低くなります。体感的な実質所得は統計上の実質所得と比べて、1~2割程度は落ちていたと考えるのが妥当はないでしょうか(2018年4月19日配信の「アメリカ人の生活が日本人よりも苦しい理由」参照)。い順コメント投稿に関する規則(ガイドライン)を遵守し、内容に責任をもってご投稿ください。信頼される会社CSR(企業の社会的責任)と財務の両データで作成する東洋経済版CSR企業ランキング。14回目の今回はトップ3を通信会社が独占し、KDDIが初のトップに。300位まで収録しています。アートからサイエンスまでの叡智を結集した、ビジネスパーソンのための実践フィールドガイド※3カ月以内に発刊した書籍の中から話題の書籍を紹介しています。【重版続々!】文系ビジネスパーソン必読。「礼儀正しさ」こそ最強の生存戦略である【共感の声続々!10万部】無礼さが企業に与える損失を分析。Reserved.ページのトップへトップページ。