Professional(ADP)」。優れた技術者を2000万円を超える年収で遇する同制度の適用第1号がこのほど明らかになった。その人物の横顔に迫ろう。Hadoop」の事業を同社で立ち上げたことで知られる濱野賢一朗氏だ。1980年6月生まれの39歳。同社はADP制度を発表した際に「確定申告が必要な額になる給与」、つまり年間2000万円を超える給与になると説明していた。濱野氏の給与は標準報酬だけで2000万円を超え、業績に応じて年収は最大3000万円に増えるという。・米国IT企業に対抗すべく高額報酬制度を導入する日本のIT企業が相次いでいる。その適用者が明らかになるケースは珍しい。濱野氏は、2019年9月5日に開催されたNTTデータのカンファレンスに登壇し、自らADPの適用対象になったことを明らかにした。・NTTデータは濱野氏に続いて、著名なOSSの開発プロジェクトに「コミッター」などとして参画する技術者2人にADPを適用した。ADPが名ばかりの制度ではなく実際に対象者がいるのだと対外的に示すことで、社外からの優秀な人材の獲得に弾みをつける狙いがある。・学歴じゃなく、高卒や中卒でも、実績できちんと評価する世の中にならないと日本の企業の未来は暗い。・2000万円超えの技術者が一人でドヤ顔のNTTってアホなの?・億プレイヤーが数名、2000万円超えが100名超えてからドヤ顔して欲しいわ。有能な人の場合、実働3時間以内で、あとは全部機械に任せちゃう事になる。09:47▼返信これ災害時の対応のための料金を給料に回しているだけ。この場合逆じゃねえの?能力なんて無いのに泥棒のように金を取っていく大企業の役員連中と違って、もらって当然、むしろ安いぐらいと言う話だぞ。先週の人気記事PV先月の人気記事PVスポンサードリンク﻿アニメマンガ&ラノベゲームフィギュア&グッズ声優エンタメニュースその他お問い合わせ・サイトについて広告掲載について。