3つの要因とはNVIDIAの株価は、2018年10月あたりから下落傾向に。その理由を探ってみると、約1年前にはGPUの需要アップの主要因だったはずのビットコインのマイニングやAIの研究開発分野をはじめ、IT業界に起きつつある風向きの変化が関係しているようです。Harmless」より転載、編集しています。GPUベンダー、NVIDIAの株価がさえません。上の記事によると、2018年11月15日は202.39ドルで通常取引を終え、その後の時間外取引では一時168.50ドルまで下げたということです。NVIDIAの4位株主であるソフトバンクは、株式の売却を考えているようです(今売れば、かなりもうかるのだとか)。Unit)というのは、その名の通り、グラフィック処理用の専用プロセッサで、3次元グラフィックス処理の座標変換やレンダリング、画像処理などを高速に処理するためのものです。メインのマーケットは、ゲームやCAD、あるいは映画向けのCG製作などですが、ゲーム以外の市場はそれほど数が出るものでもなく、昔は“知る人ぞ知る”会社でした。注目され始めた頃にはこんな記事も出ました。関係者の間では、「知名度が低いことは事実だが、『謎の』はないだろう」、ということで話題になりました。業績悪化の主な原因NVIDIAの業績悪化についてはBloombergが最初に挙げた記事で、軟調の原因は「仮想通貨のマイニング低迷」と説明しています。ビットコイン(BTC)は、2017年末に1BTC=230万円の高値を付けましたが、以降、下落を続け、2018年12月現在、42万5千円程度です。大暴落といっていいでしょう。仮想通貨は、そのマイニングに協力すると、報酬として仮想通貨が支払われるので、仮想通貨の価値が高いうちは皆、がんばってマイニングに参加します。マイニングには莫大なコンピューティングパワーが必要なため、その計算の高速化のためにGPUが大量に必要となり、ここ数年はGPUの価格が高騰していました。いまやビットコインに限らず、仮想通貨はバブルがはじけ、価格が低迷しています。現在のレートでは、「マイニングのための電気代も出ないレベル」といわれており、「GPUの需要も急激に減少している」というわけです。AI分野での需要も減少NVIDIAのGPUがグラフィックス以外に使われているもう1つの分野が「AIの機械学習」です。GPUが機械学習の処理に向いているかについては、こちらに書きました。Architecture)」を発表しました。UnitsGPUを使った汎用コンピューティング)と呼ばれます。安価なスパコンとしてさまざまな科学技術計算に利用され、AI研究の盛り上がりとともにGoogleなどがデータセンターに導入するようになりました。GoogleやMicrosoftなどの開発力のあるベンダーは今や、自前でAI専用のプロセッサを開発しています。これは当然GPUよりも処理能力が高く、コストも安いため、AI分野でのGPUの需要は減少しています。2018年11月にはAmazonも自社開発のAIチップを発表しました。どちらかというとAIでの活用が先で、マイニングはここ数年急激に立ち上がってきた用途なのですが、これらの2つの需要が同時に落ち込むこととなり、NVIDIAの業績低迷につながっているのでしょう。隠れた第3の要因が......私がひそかにもう1つの原因と考えているのは、一般のデータセンターでGPUの需要が低迷しているのではないかということです。AI処理のためにデータセンターで大量にGPUを導入し、それをサービスとして提供するというビジネスが立ち上がりつつあった2017年末、NVIDIAが突然EULA(使用許諾)の条項を修正し、データセンターでのGPU利用を制限しました。データセンターでのGPUの使用を制限するエヌビディアの狙いは何なのか正確には、コンシューマー向けの安価なGPUをデータセンターで使うことを禁止し、データセンターではサーバ向けの高価なGPUを使うよう仕向けるような変更が行われたのです。さくらインターネットでも影響があったようです。上の記事では、「EULA(使用許諾)変更によって、安価なハードウェアが使えなくなり、コストが10倍に跳ね上がる(=NVIDIAがものすごくもうかる)という構図」と書きました。こちらの記事でも、「高いモデルを売リ付けようとして、規約を変えたんじゃないか」とコメントされています。この変更により、データセンターでのGPU需要が減少していたのではないでしょうか。この「隠れた第3の要因」もあって、今回の低迷につながっているのではないかと思います。外資系ソフトウェア/ハードウェアベンダーでマーケティングを経験。現在はIT企業向けのマーケティングコンサルタント。詳しいプロフィールはこちら。広告に関するお問い合わせメールマガジンSpecialインデックスRSSfacebooktwitter利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。