農業の生産現場では、気象の変化などの不確実性にさらされています。不確実性を減少させるには、農薬の利用法、環境や健康に関する農薬の残留性などの情報、病害虫に関する知識などの情報を農家に提供する必要があります。情報源が私的・公的に関わらず、より正確な情報の提供が重要です。そのような情報が農家の意思決定にどのように影響をあたえるのかについて研究を行っています。環境に配慮した環境保全型農業が話題になり、久しいですが、環境調和型技術のどのような点が農家に評価されているのかを明らかにすれば、そのような技術の普及を後押しする政策立案に寄与できるといえます。