よる特殊要因とみられる。)「教養娯楽」を更に細かく見ると、2010暦年を100として、過去に1000を超えているケースがある。「パソコン(ノート型)」の4382.8(2000年度)、「パソコン(デスクトップ型)」の2247.2(2000年度)、「カメラ」の3310.1(1976年度)、「ビデオカメラ」の1374.7(1991年度)がある。これらは、その時点から急激に低下して2010年度には100程度となり、最近は更に50~70程度にまで低下を続けている。「パソコン(ノート型)」の2000年度から2011年度までの平均低下年率は68.8%にもなる。過去の指数は非常に高い。1970年度に333.9だったものが、1981年度に530.3まで上昇し、その後急速な低下を続け、2011年度は74.7にまで落ちている。した急速な指数の低下は、これらの品目では技術進歩が著しく、これを反映させるべく「品質調整」等(※1)が行われたことなどのためと考えられる。した調整の重要性・正当性を否定するものでは全くなく、現在のCPIは依然として有用であると考える。上記のような品目は、他の品目と明らかにその動きや要因が異なる。そこで、「生鮮食品」や「食料(酒類を除く)・エネルギー」と同様に、「除く総合」を算出してみるとどうなるだろうか。5年ごとの基準改定があり、時系列データは品目の指数ごとに接続されていることから、品目変更を含むウェイトの整合性などはとれないため、あくまでも誤差を含む大まかな「試み」にすぎない。最近4年間の前年度比変化率では、となり、後者ほど、少しずつ変化率は高くなり、大きなものでは0.7ポイント程度の差がある。耐久財についても「除く」指数を参考までに作成してみることは、消費者物価の基本的動向を多面的に見る上で参考になるかもしれない。ヘドニック法によるパソコン及びカメラの品目別価格指数の算出」参照。大和総研の許諾が必要です。法令に従わない引用等は、違法行為です。著作権侵害等の行為には、法的手続きを行うこともあります。掲載されている執筆者の所属・肩書きは現時点のものとなります。大和総研のコンサルタントを紹介します。パブリシティ(書籍・刊行物)などコラム大和総研グループでは日々コラムをお届けしています。2020年1月新春号Vol.37大和総研グループの刊行物です。大和インターネットTVオフィシャルサイト証券情報をわかりやすくお届けする大和証券グループのサービスです。