CARTOP)制御変更で走破性を高めるオフロード・トラクション・アシスト日本では「AWD=スバル」というイメージが強いが、じつは乗用フルタイム4WD採用はマツダが日本初(1985年のファミリア)である。今回、CX-30の導入に合わせて追加された機能が「オフロード・トラクション・アシスト(以下、OTA)」だ。この機能は商品改良されたCX-5/CX-8にも水平展開されているが、その実力を確認するために静岡県にある富士ヶ嶺オフロードコースで試乗を行ってきた。AWDの欠点はスタック状態からの脱出だったと言う。前後ともにオープンデフを採用するため、左右どちらかのタイヤが浮くような状況だと接地しているタイヤにはトラクションは掛からない。OTAは空転する側のタイヤにブレーキを掛けて駆動力抜けを抑え、接地しているタイヤに駆動力を伝える。トラクションコントロール(TCS)を用いた「疑似LSD機構」というわけだ。加えて、ノーマルモードでは後輪に適切な駆動力を瞬時に演算しながら前後駆動力配分を制御するのに対し、OTAは発進時からつねに後輪へトルクを配分するような制御とともに、ヒル・ローンチ・アシスト(HLA)との協調で登坂時に安定したトラクションを確保する。CX-30でアップダウンの激しい林間コースを走る。オンロードでは「目線の高いマツダ3」といった、乗用車感覚の強い走りで最低地上高も175mmとクロスオーバーにしては低めなため無理は禁物だが、お腹を擦ることはなかった。登坂路はどちらも普通に登ってしまうので、途中で一旦停止して坂道発進にトライ。ノーマルモードは一瞬間が空いてからトラクションが掛かるのに対して、OTAは間髪入れずにスッとクルマが前に進む。OTAの方が心理的な部分も含めて安心感は高いのは言うまでもない。印象的だったのは路面の凹凸を走る際に乗員が揺すられにくさである。人間中心の思想はオフロードのほうが実感しやすいと感じた。1.8LのスカイアクティブDはオンロードよりも2000rpm以下のトルクの薄さが余計に気になってしまったのも事実だ。オフロードを走りたいと思わせる演出をしてほしい!続いてCX-8でモーグルコースを走る。OTAの効果をもっとも発揮するステージだ。ノーマルモードだと浮いた側タイヤがむなしく回転するだけで進まないが、OTAだと「ゴゴゴ」という音とともに浮いたブレーキが掛かり前に進む。接地しているタイヤ自体が空転して楽々走破......ではなかった。その理由はオンロード向けのタイヤ、逆を返せばあのタイヤでこのトラクションなら大したものだ。悪路走破性を強化......と謳うならタイヤは改善代のひとつかもしれない。最後はCX-5でヒルクライムコースを走る。じつはCXシリーズのなかで一番のオフロード性能を備え、スタイリッシュなデザインながら最低地上高は210mmを確保。サスペンションストロークもクロスオーバーの中でも長め(フロント:バンプ80mm/リバンプ70mm、リヤ:バンプ70mm/リバンプ85mm)に取られていることはあまり知られていない。最大斜度35度の坂道は発進時から粘り強いトルクを発揮する2.2LターボのスカイアクティブDの良さを実感。「急がずゆっくり」が基本のオフロードでは繊細なアクセルコントロールが必要となるが、踏んだ分だけ力を発揮する自然な特性は武器だ。急坂を降りる際のブレーキコントロールの高さも絶妙である。じつはノーマルモードでも難なく走り切ってしまったが、CX-30のときと同じくOTAのときのほうがトラクションの掛かりが良いので安心感は高かった。ちなみに「360度モニター」のフロントビューモードはオフロード走行時の路面状況把握に役に立つ!!ただ、ひとつ気になったのは走行後に見渡すとフロントバンパー下の樹脂部に路面と干渉したと思われる泥の跡が......。このあたりはデザインとの兼ね合いとオフロード走行の頻度を考えれば仕方ない部分かもしれないが、今後は走破性アップに合わせてアップデートが必要かもしれない。言うと、本格派ではないので無理は禁物ながらも、「マツダのクロスオーバー、見た目に似合わず意外とやるね!」である。今回の変更はOTAのスイッチ以外制御系のみなのでコスト的な部分も含めてユーザーメリットも大きい。オフロード走破性が上がったと言われても、「スタイリッシュなエクステリヤを傷つけてしまいそう」と躊躇するユーザーがほとんどだろう。ユーザーをサポートするアイテムを用意してほしい。マツダデザインが監修した「使い切りの外装保護シート」や、泥や汚れを防ぐ「シートカバー/フロアマット」といった純正用品設定や、マツダコネクトに「傾斜計」や「AWDモニター」の追加と言ったような、マツダの世界観を崩さずにオフロードを走ってみたくなるような演出も必要かもしれない。公式アカウントから注目のニュースをフォローできます。掲載情報の著作権は提供元企業等に帰属します。