2019.06.20目次1.タイトルタグへのキーワード設定1-1.キーワードは1ページに1つが基本1-2.タイトルタグの文字数は?1-3.タイトルタグのどこにキーワードを書くべき?1-4.主要キーワードを1つに絞る理由2.hタグ(見出しタグ)のキーワード設定2-1.hタグを設定してページの構成を明確にする2-2.hタグのキーワード設定とSEO3.コンテンツ内のキーワード設定3-1.コンテンツに含めるキーワードの数は?3-2.キーワードの乱用に注意1.タイトルタグへのキーワード設定SEOの観点から「タイトルタグ(titleタグ)」は、非常に重要な要素です。狙っているキーワードで上位表示を目指すためにも、主要キーワードは必ずタイトルタグに記述しましょう。1-1.キーワードは1ページに1つが基本htmlのタイトルタグ内に記述するタイトルタグに含ませるキーワードは、「1ページに1つが基本」です。SEOを考えてタイトルタグにいくつもキーワードを含ませてしまうことがありますが、明らかに不自然であり、キーワードの詰め込みは逆効果になります。記述例:<title>狙っているキーワード</title>1-2.タイトルタグの文字数は?検索結果で表示されるタイトルタグの文字数はPC表示で30~32文字程度なので、「32文字以下」を意識して記述しましょう。タイトルが長い場合、タイトルタグの後方部分は省略されてしまうので注意が必要です。1-3.タイトルタグのどこにキーワードを書くべき?検索エンジンを使用するユーザーは、検索結果に表示されたタイトルテキストを先頭から読み始めるため、「キーワードは極力タイトルタグの前方」に記述するといいでしょう。1-4.主要キーワードを1つに絞る理由キーワードは1ページに1つが基本です。メインとなるキーワードが複数あると内容が分散してしまい、検索エンジンが内容をうまく把握できないためです。2.hタグ(見出しタグ)のキーワード設定html使用されるタグのひとつに「hタグ(見出し)」があります。ユーザーの利便性はもちろん、SEOの観点からも需要な役割を担います。2-1.hタグを設定してページの構成を明確にするページ構成を明確にユーザーや検索エンジンに伝えるためにも、適切な方法でhタグを設定する必要があります。h1タグは特殊で、例外もありますが基本的には1ページに1度だけ使用します。h1の後には、h2・h3・h4...と見出しタグを順番に使うことで階層構造が作成されるほか、ユーザーのコンテンツ内での回遊率が高まるとされています。2-2.hタグのキーワード設定とSEOhタグの中でも、もっとも重要な大見出しに設定する要素が「h1タグ」です。h1タグには、主要キーワードを含めるほか、内容が分かりやすくまとめることでページ構造を正しく検索エンジンに伝えられるためSEOにも有効です。h2やh3にキーワードを含めると内容が分かりやすくユーザーに役立つページを作りやすくなります。キーワードを闇雲に詰め込むだけでは意味がないため注意が必要です。検索ユーザーのニーズに応える情報を盛り込んだコンテンツ制作を重視して、SEO対策に取り組んでいる方も多いのではないでしょうか。3-1.コンテンツに含めるキーワードの数は?SEOで上位表示を狙うためには決して無視できないキーワードですが、「コンテンツ内に含めるキーワードの数にとくに決まりはない」というのが現状です。“〇%の出現率がいい“といったような話を聞くことがありましたが、現在ではそのような考えや指標はありません。コンテンツを制作するうえで重要なことは、主要なキーワードを必要に応じて含めることや自然な文章を意識するということです。以前とは異なり、いまでは明らかに不自然なキーワード設定がされていた場合は、Googleガイドラインに違反する行為だと判断される危険性があります。そのため、出現率が10%を超えるような場合には注意が必要です。タイトルに沿った内容でユーザーにとって有益な情報を提供することを意識しながら、良質なコンテンツ作りを心がけることが大切です。WEBサイトやページを検索結果に上位表示させるためにも、SEOに有効なキーワード設定をすることは非常に重要です。闇雲にキーワードを設定しても設定方法に誤りがあれば上位表示されるどころか、下位表示を続けることにもなりかねません。このことからも、SEO施策をするときは、今回のような内容を参考に正しいキーワード設定をすることが大切です。以上、「SEOに有効なキーワード設定の仕方」についての解説でした。SEO施策部SEMを軸にSEOの施策を行うオルグロー内の一部署。サイト構築段階からのSEO要件のチェックやコンテンツ作成やサイト設計までを一貫して行う。社内でもひときわ豊富な知見を有する。SEO歴15年超の塩田英司のノウハウをSEOサービスに反映し、2000社を超える個人事業主から中堅企業までの幅広い顧客層に向けてビジネス規模にあった施策を提供し続けている。