크게1/2釜山(プサン)の国際市場は一時外国人の釜山観光の必須コースとされたが、最近では客足が途絶え閑散としている。(MERS)などで外国人観光客が大幅に減った」と話した。4日午後1時、ソウル・明洞(ミョンドン)の通り。化粧品店のあちこちから店員が出てきて中国語と日本語で客引きをしている。店内は概して閑散としている。リップスティックを濃い目に塗った店員(26)は、「観光客自体が大幅に減った」と話した。2年前に明洞の通りにあふれていた日本人は見るのが難しく、中国人観光客が時々明洞の通りを背景に写真を撮りまくる。周辺の百貨店も事情は同様だ。同じ時刻の東京・銀座。どの百貨店も中国人観光客であふれている。彼らは手当たり次第にショッピングする。ブランド品には価格表がついており、あえて長々と話す必要はない。嵐のようなショッピングと呼ばれる「暴買い」で売り場をさらうのに現金を出す。昨年10月から免税対象が化粧品や食品などに追加拡大され一般店も中国人観光客で込み合う。最近日本メディアが時々刻々と伝える日本の風景だ。958万人対1448万人――。「煙突のない産業」と呼ばれる観光産業で1~9月の韓国と日本の成績表だ。この間にどのようなことがあってこうした結果がもたらされたのだろうか。通常はMERSが外国人観光客の足を遠ざけ、円安が真空掃除機のように外国人を日本に吸い込んだためだと分析する。観光産業が未来の収益源に浮上し、最近開かれた韓中日3カ国首脳会談では2020年までに3カ国間の人的交流を3000万人に増やすことで合意した。このため3カ国首脳は東アジア域内観光を促進するため「東アジア訪問キャンペーン」のような共同マーケティングも推進することにした。韓国はこのキャンペーンで果たして実益を得られるだろうか。現在の韓国の観光産業のあり方ではそうは思えない。現在の状態では観光客を日本にすべて奪われる可能性が大きくなっている。アベノミクスの観光産業振興政策を見れば想像が付く。安倍晋三首相は2013年6月に日本再興戦略として観光を成長戦略の柱のひとつに掲げ、2030年に外国人観光客3000万人を誘致する計画を立てた。当初は懐疑論が多かった。1000万人にも満たない外国人観光客をどのように3000万人に増やせるのかという反問だった。著作権モバイルTOP。