業務を進める外国人スタッフ自身のためにも、また彼らと共に業務を進める日本人スタッフのためにも、外国人スタッフの日本語レベルに応じた日本語研修は必要になります。弊社は20業種を超える様々な労働現場で起こった実際の日本語コミュニケーションギャップの事例を収集、分析し、様々なサービスに反映させていますが、弊社の日本語研修事業もむろん例外ではなく、その研修内容は、一般的な文法教育、JLPT対策とは方向性が異なります。大学講師を含む、ビジネス日本語教育を専門とする優秀な弊社の日本語教師陣と共に、「入社後の社内日本語コミュニケーションを円滑にするため」の日本語研修をご提供しています。1回でマンツーマンのオンラインレッスン)2.外国人財受け入れ企業への社内コミュニケーション研修(日本人のための「つながる日本語」研修)外国人スタッフのサポートで満足しがちな多くの企業で盲点となっているのが「日本人の日本語」の見直しです。日本語を1つの言語として客観的に眺めると、そこにはオフィス内のコミュニケーションを難しくしている要素が数多く存在しています。これらは「日本人の日本語からくる様々な問題」なので、本質的に「外国人雇用」と関わりがなく、日本人同士のコミュニケーションを阻害しているにもかかわらず、日本語がネイティブの日本人にはなかなか気づきにくい問題です。外国人スタッフとのコミュニケーションの向上のみならず、彼らのマネジメントの質や業務効率の向上、さらには日本人同士のコミュニケーションの向上が期待できるのも、そのためです。日本語コミュニケーションについての研修であれば、その特性上、対象の国籍は問わないため、日本人の新入社員や管理職1年目社員に「日本人との日本語コミュニケーション研修」を行った場合もご好評を頂いています。3.人財定着度測定テスト外国人スタッフとのコミュニケーションやマネジメントにあまり慣れておらず、彼らの受け入れ体制が整わないまま外国人スタッフ雇用に踏み切ると、独特の異文化ストレスや日本人同士の不協和音など、想定していなかった問題に直面する可能性があります。そこで弊社では、外国人スタッフ受け入れ前の不安や受け入れ後の課題、ストレスを抱えている企業の管理職や人事スタッフ、外国人スタッフの直属上司向けに、会社全体として、今の段階でどこにどの程度の課題があるのかを測定するテストを開発し運用しています。基本項目に続き、3項目62の質問に各スタッフが答えるだけのテストです。フィードバックも企業ごとに丁寧に行うことで、いつもは見えにくい、個社ごとの課題を洗い出し、それに応じた支援を可能にしています。共に、外国人とのコミュニケーションをテーマとした企業向け講演、大学職員向けの講演を全国各地で実施しています。業界団体や個社向けの講演、研修も多く行っています。日本での就職を目指す海外大学や国内大学に在籍する外国人(留)学生向けに、日本の就職活動や在留資格制度に関する講演なども展開しています。外国人留学生向けのビジネス日本語コミュニケーション研修は、入社後ではなく、インターン前後や内定後、入社前のタイミングで各大学においてトレーニングするのがおすすめです。(JETRO)新輸出大国エキスパート(高度外国人材の活用分野)。JAPAN」事業を通じ、外国人雇用を進める企業のべ約200社にて社内研修を担当する等、外国人社員の教育研修に2010年より一貫して携わる他、キエフ大学の日本語コースデザインやハノイ大学での講演等、来日前の人財教育にも関わる。日本語教育実績はのべ約25,000名、対応国籍数64ヶ国。業務提携や金沢大学での留学生と企業双方に向けたビジネス日本語ワークショップ等、北陸地方及び中部地方を中心に、全国で年間約60回の講演活動を行っている。