本物の小石のような「じゃり」が人気。唐辛子入り、バジル味がお勧め。パリ修行・土屋氏の店。昨年8月、欧州で活躍してきた上野氏がシェフに就任。「和」のテイストを持つ新商品も。シャンパン・トリュフ・抹茶。仏を代表するパティシエが手がける。ライム風味やごま入りなど。ホテルニューオータニなど2店。人気洋菓子店から生まれたチョコ専門店。高木シェフが原料カカオ選びから手がける。「いちごトリュフ」が人気。仏・リヨン生まれの店。チョコ表面にプリントされた様々な絵柄で知られる。子供の描いたデザイン、贈答によい。スーパー:オギノのコーヒー売上げが突如3倍になった。その秘密は、同社の35万人ポイントカード。好きの顧客にピンポイントで送った。同じ手法をマヨネーズでも使ったところ、売上げが5割近く増えたとのこと。680万人の人口を上回る1000万枚以上の電子マネーカードが流通する香港で、オクトパスカード社発行のマネーカードは、地下鉄・スーパーの他オフィスビルやマンションの入退室管理に使用されている。4月から完全施行される。急速な技術革新は予想もしない形で読み取られ、知らぬうちに消費者があやつられる恐れもある。履歴を収集、その情報をもとに閲覧者が好みそうな広告を表示させる。多くは利用者の合意をとった形にしているが、問題ありのスパイウェアソフト30種ほどあるという。昨年10月ウィルス対策ソフトに盛り込んだ。将来ICタグにも危険ひそむ・・・・・・ICタグが普及すれば、個人プライバシーが簡単に覗かれようとの声がある。「あの人のバッグに入っているのはA社の化粧品だな。技術の節度が求められる。周囲との距離測って、自動でブレーキ、ハンドル操作する技術は開発済み。道路が変わっていない今は、宝の持ち腐れ状態。誘導電波で何台ものトラックを自動走行させれば、事故は減り、渋滞も緩和する。交通インフラのIT化は少なくとも年間1兆円強の経済効果が生まれるという。自動操縦を想定していない道路交通法など、複数の省庁にまたがる作業は至難の技。予算にもなかなか理解が得られない。にしめるIT分野の割合は15.5%で増加してきたが、公的部門に広がらない。各企業徹底した効率化しており、純現金収支は、設備投資を差し引いて20兆円に迫る。この民間のデジタル利益が消費などに回れば経済成長を高めるが、大半が借金返済などで金融の世界に入ってしまう。振興企業への融資といったリスク含みの資金運用を怖がる金融機関は、おカネの多くを国債購入を通じて回してしまっている。北海道ジャガイモ(カルビーの畑)の栽培に、簡易気象台の装置11台を設置。観測データを、帯広市の馬鈴薯研究所経由でオランダの情報処理会社へ転送。そちらのデーコム社で即時解析し、1時間以内に水や農薬の散布を指示する。豊富な栽培データをもつオランダならではの智恵で、契約農家を支える。1日2回携帯電のえメールで、進捗具合や肥料投与状況を連絡記録集計。発注の流通大手企業イオンが決めている独自の品質管理基準を守るためだ。内閣府によると、日本の農業生産はこの10年の50%減産している。IT総動員で品質管理を徹底すれば、輸入農産物への抵抗力は増すとしている。昨年4月、天気予報ならぬ“漁業予報”を始めた。通信衛星からのデータで、その日の漁の予報をホームページで公開している。海上でもエリア内であれば、携帯電話で閲覧出来る。「関サバ」「関アジ」のブランド魚を生んだ。宮崎のカンパチは、普通のカンパチより25%も高い。宮崎から東京に届くまで、温度の推移をICチップに記録、温度管理の履歴を分かるようにして鮮度を裏付け中小企業もIT化で大忙し・・・・・・ネットで注文を受取り、即日制作納入で多忙。設計CADの3次元のソフトも10〜15万円で、中小企業も手に入れられるようになり、多数活用されている。クリニック(品川)は、ボランティア20数人の医師で構成するNPO・キャンサーネットジャパン(CNJ)のまとめをしている。CNJには年間2000件近い相談が寄せられる。内容は主治医以外の医師に、治療方法への意見を求める「セカンドオピニオン」が大半。メンバーの専門医師が無料でメール返信している。予定されていた乳房全摘出を、乳房を残す術式に切り替わった例もある。おおたき循環器内科クリニック」では、カルテから検査データ全てををデジタル化。患者の処方を打込むとその費用が画面に表示される。コスト意識が芽生えた。患者データやカルテをCDにして、患者へ渡している。医師の意識を変えている。不登校の児童や生徒をネットで支援する試みが昨年10月に始まった。これまでに中学生10人の自宅にパソコンを設置、自習できるようにした。区の教育センターの指導員がメールで質問に答える。電子の繋がりが堅いこころの殻を開くきっかけを作る。ケンブリッジ大のエカート教授が大阪大学から英国の教室向けに物理学の講義を始めた。大阪大学は今年4月に社会人向けに、大阪の中心街に遠隔授業のセンターを開設する。これだけでなく、世界で今や人物金のあらゆる流れをネットの情報が支える。その繋がりが途絶えると、その衝撃は石油ショックの比ではない。安全性向上へ次世代技術「IPv6」の動きもあるが、インターネットの構造が変わらない限り、リスクは消えない。アルカイダなどからの戦闘用のウィルスの出現予想される。昨年度の235億円の関連予算は米政府の1/10以下。ウィルスの防止と被害の修復に昨年は13兆円以上世界で掛かった。インターネットは企業や個人に不可欠な公共財となった。電縁の時代が現実の現在、利用者の立場にたったルールづくりの議論を始めるときがきている。