日本では次世代自動車としてハイブリッドやEV、燃料電池車などが注目されており、また小型車特に軽自動車への乗り換えも起きているが、ディーゼル車は普及していない。日本におけるディーゼル乗用車の保有台数は1970年代までは極僅かであったが。80年代には乗用車保有台数の1%から90年代初めには約8%まで上昇した。90年代半ばには保有台数が約5百万台でディーゼル車の割合は11%まで上昇したが、90年代後半から減少している[37]。ディーゼル乗用車の新車登録は2008年には3000台、2010年は約1万台、2013年には推定8万台となっており、ディーゼル車の比率は微々たるものである。ちなみに2014年10月の時点で日本で販売されていたディーゼル車は国産7車種、輸入車11車種でしか無かった[41]。小型商用車ではディーゼルの割合は少し高く、約1割がディーゼル車となっている[19]。いすゞ自動車はかつて乗用車事業を行っていた時代、ディーゼル車を販売の主力としていた。第2次オイルショック後には、国内販売される乗用車の多くにディーゼルエンジンが用意され、新車販売台数のうち5%程度をディーゼル車が占めた時期もあった。その後の需要はバブル期前後にブームとなったRV等に限られ、排気ガス規制の強化(上述)とともに1990年代後半以降には販売が急減した。於いて排出基準に適合しない使用過程車を排ガス分析し基準適合を確認[55]。2007年(平成19年)9月、新長期規制(同)が継続生産車にも適用開始(当初は新規生産車のみが対象)された。それに先立つ同年7月、トヨタ・ランドクルーザープラド(ディーゼル仕様)の販売終了をもって、日本国内で販売される日本車(乗用車)のディーゼル乗用車は消滅した。320CDI(新長期規制適合)[56]のみとなり。トヨタ[4]、マツダ[5]など各メーカーが規制に対応したディーゼル乗用車の開発を進めている状況であった。2008年(平成20年)9月4日、日産自動車が、新長期規制を飛び越し、ポスト新長期規制をもクリアするエクストレイルのクリーンディーゼル車(日本仕様)を発表。同月18日より発売開始し、日本のディーゼル乗用車は復活を遂げた。これに用いられたエンジンは、ルノー製のM9R型を日本市場に対応させたものである。2008年(平成20年)10月1日、三菱自動車は現行の新長期規制に対応したディーゼルエンジンのパジェロを発売した。2012年2月、マツダは、後処理装置を使用せず、ポスト新長期規制に適合できるエンジン、SKYACTIV-Dを搭載したCX-5を発売。2014年9月、マツダ・SKYACTIV-D搭載車が国内販売累計10万台を達成[57][58]。