研究事業*1に採択されました。本研究事業では、HbA1c*2の値が6.0%以上8.0%以下の条件を満たし、参加同意が得られた約150名に対し、遠隔での健康改善指導サービスの提供を行います。もと、スマートフォンアプリの活用と管理栄養士などの医療者の積極的な介入により、行動変容や血糖コントロールに対する効果を検証します。おける「IoT活用による健康情報等の取得及び介入を通じた生活習慣病の行動変容に関するエビデンス及びビジネスモデルの創出に関する研究」*2血液中の総ヘモグロビン量に占める糖化ヘモグロビンの割合。過去1~2カ月の血糖値の平均を反映するとされ、糖尿病の診断に使われます。日本糖尿病学会では、HbA1c5.6%~6.5%未満は保健指導が必要なレベルとされています。合併症を引き起こすリスクが高まり、健康寿命を短縮させる最も重大な疾患の一つとなっています。糖尿病という疾患の特性上、患者の行動変容が治療に重要であることが知られており、これまで電話や対面による生活療養指導の有用性が報告されています。Things)を活用した自己モニタリングにより患者の行動変容を促進し、血糖コントロールの改善が認められることが報告されています。いずれの研究も症例数が少なく、また観察期間も短いため、IoTの有用性を証明できる質の高い臨床研究が必要とされています。もと、HbA1cの値が6.0%以上8.0%以下の参加者(糖尿病予備群ないし2型糖尿病患者)を対象とし、ウェアラブル機器等から取得した健康情報をもとに、アプリからのメッセージ等による介入を行います。患者の行動変容を促進できるか、血糖コントロールの改善効果が得られるかを科学的かつ統計的な根拠をもって証明する「臨床研究フィールド」と、新たなサービスモデルの開発につながる探索的な研究を行う「サービスモデル研究フィールド」により、医学的・科学的なエビデンスの創出を目指します。*3において、企業従業員の行動変容を促進し、生活習慣病を予防する「個別化健康サービス」のビジネスモデルの実現を目指し、参加者の健康づくりの継続や健康状態の改善等の効果等の検証を実施しました。この経験と知見を活かし、企業健保の加入者を対象にIoT活用の有用性を検証します。健康改善サービス」を無償で提供します。同サービスでは、ウェアラブル機器やIoT対応の検査機器などにより取得される健康情報などを用いて、管理栄養士による遠隔での改善指導を提供します。データを確認したり、専属の栄養士とのメッセージのやりとりによる伴走型のサポートを受けたりすることができます。2018年3月から段階的に1年間の介入を行い、IoTやICTを活用した自己モニタリングにより患者の行動変容を促進し、血糖コントロールの改善の効果を検証します。