ひであき)企業のマーケティング活動は、デジタルテクノロジーを取り込みながら絶え間ない進化を続けている。その中で成功をもたらす“良きマーケッター”には、いま何が求められているのだろうか。AI(人工知能)やビッグデータ解析に代表される、トレンドのテクノロジーとマーケティングリサーチが結びつくことによって、どのような可能性が生まれるのだろうか。取締役の小笠原英昭氏に話を聞いた。富士通株式会社にてコンサルティング、株式会社サンブリッジにてマーケティング・クラウド領域のベンチャー投資、株式会社gloopsにてCFOを経て現職。現在は、マーケティングのクラウドサービスを提供するマーケティングアプリケーションズにて、アライアンス・投資、人材開発を担当している。──マーケティングアプリケーションズは設立から13年が経って、ますます勢いよく成長を続けていると伺いました。御社が現在提供するサービスを教えて下さい。弊社ではマーケティングリサーチ(市場調査)やその集計・分析など、一連のマーケティング業務が行えるプラットフォームを、クラウドベースで提供しています。日本国内およびアジア地域に大規模な優良パネル(回答者)を抱えており、シンプルなプロセスで質の良いリサーチを行うことができるため、コンシューマー商品における発売前後の市場調査や、開発前のデータ収集などでご活用いただいています。──どのような調査手法が利用できるのでしょうか。インターネット調査での利用が大半です。調査の目的によって、他にも様々な手法で利用頂いています。潜在顧客へのグループインタビューや製品やサービスを自宅で試してもらうホームユーステストなどの対象者を弊社のサービスを使ってリクルーティングするなど、オフラインでの調査にも利用頂いています。──小笠原さん自身は主にどのような業務に携わっていますか。私は経営企画担当として、アライアンス先の開拓や社内の組織管理など、幅広い業務に関わっています。近ごろはマーケティングやその周辺業界でも競争が活発化しています。顧客に魅力的なサービスを提供するため、多様なフィールドで活躍できる人材開発を進めることも私の大事な役目のひとつです。現在弊社の従業員は国内・海外のスタッフを合わせて130名前後が在籍していますが、各人が自律的に動きながらも、ひとつのまとまりある組織として機能する、そんな会社づくりを目指しています。──リサーチは、どのようなニーズや経緯での依頼が多いのでしょうか。マーケティングリサーチを活用しているのは家電量販店やコンビニエンスストアで商品を提供しているような、消費財メーカーが多いんです。したがってユーザーは不特定多数の一般生活者になり、企業自身で直接ニーズ検証するのは難しい。勘、感覚だけで億を超える商品開発やプロモーションの意思決定はできません。いったときに客観的な検証を行うためにマーケティングリサーチを利用するのが主なケースです。その中で弊社のサービスへの依頼となると大きく2つあります。一つは専門の調査会社からの依頼、もう一つは企業からの直接の依頼です。マーケティングリサーチは専門性が必要なものも少なくないため、インテージなど専門の調査会社に依頼する事が多いんです。弊社はそういった調査のプロから依頼を頂きサービスを提供しています。一方で、企業においてマーケティングのインハウス化を進める流れが出てきており、企業が直接リサーチを行う際に依頼を行うケースも最近増えてきています。この記事には続きがあります。会員登録(無料)をしていただくと閲覧できます。会員登録・ログイン(登録・利用無料)入会いただいた方の中から抽選で、Amazonギフト券(1,000円分)を30名様に贈呈!また、入会者全員にビジネスに役立つ話題の書籍等と交換できるPRO-Qポイント「100ポイント」もプレゼント中!この記事を「シェア」お願いします。この記事にコメントするコメントを投稿するには会員登録(無料)が必要です。領域のベンチャー投資、株式会社gloopsにてCFOを経て現職。アライアンス・投資、人材開発を担当している。リードジェネレーション「営業とマーケティングの連携」に関するアンケート2019/11/26レポート【調査レポート】営業報告は「メール」が約4割。リードジェネレーション「営業とマーケティングの連携」に関するアンケート2019/11/29ニュース顧客を成功に導く「カスタマーサクセス」。プロモーション受付中のアンケートSURVEYS「営業資料作成のポイント」に関するアンケート答えて20ポイント2020/02/10アンケート提案資料のとき、アナタなりの作成のポイントありますか?「営業資料作成のポイント」に関するアンケート調査主体:PRO-Q編集部(ProFuture株式会社)2020/03/02まで20ポイント人と組織の「課題」と「挑戦」を教えて下さい!答えて100ポイント2020/01/15アンケート「日本HRチャレンジ大賞」特別アンケート人と組織の「課題」と「挑戦」を教えて下さい!調査主体:HR総研(ProFuture株式会社)2020/03/16まで100ポイントサービス登録で、アンケートやすべての記事がご覧いただけます。