東アジアにおいては、1970年代までに政府レベルの「和解」の枠組みが一応構築された。その「和解」が国民レベルの和解に繋がらなかった原因は、歴史家(知識人)が作り出す和解のための「知」が機能しなかったことである。このような認識から、国家間の和解における歴史家(知識人)ネットワークの意義を検証することを本研究の目的とする。学問分野と融合を促進し、和解学の構築に貢献するものと考えられる。具体的には、(1)国家間の歴史認識問題を各国の国内問題としてもとらえ、各国の政治、社会状況と歴史認識の関係を検証する。(2)戦後の歴史家(知識人)ネットワークを三つの時期に分けて分析し、各時期の歴史家とそのネットワークレベルの「和解」が80年代以降崩れていった要因を解明する。(3)各国の歴史認識に大きく影響する「国史」研究者の対話を検証し、そのネットワークを東アジアの公共財にする方法を追求する。国際日本文化研究センター主催の共同研究「日本の軍事戦略と東アジア社会」に参加し、成果をまとめた。アジア歴史資料センター所長の波多野澄雄と共に、2016年12月に国際シンポジウム「和解への道-日中戦争の再検討」を主催し、日中戦争史研究がアジアの和解に何を貢献するのかを検討した。各報告セッションの司会を務めた。本研究を進めるなかで、歴史家ネットワークの交流や、国史研究者の対話の内容と成果を、雑誌『ワセダアジアレビュー』を活用し、広く国民に知らせる。『国境を越える歴史認識』などの日中同時出版の経験を生かして、(仮称)「東アジア知的プラットフォーム」を中心にウェブサイトでの多言語による成果発信を積極的に行う。早稲田大学オフィシャルサイト(https://www.waseda.jp/inst/oris/)は、以下のWebブラウザでご覧いただくことを推奨いたします。推奨環境以外でのご利用や、推奨環境であっても設定によっては、ご利用できない場合や正しく表示されない場合がございます。快適にご利用いただくため、お使いのブラウザを最新版に更新してご覧ください。このままご覧いただく方は、「このまま進む」ボタンをクリックし、次ページに進んでください。