/ネット動画利用は中小企業のマーケティングに欠かせません!(オムニチャネル)2019.10.06ネット動画利用は中小企業のマーケティングに欠かせません!(オムニチャネル)Tweetマーケティングコンサルタントの松川勝成です。めざせ、皆さまの模範。めざせ、有益な情報の無料ご提供。「結果」より「行動」でまいります。昨今、オムニチャネルの潮流は益々加速しており、今後も続いてゆくことは間違いありません。ECの売上が拡大するにつれ、店舗の不満が高まるという現象も散見します。自社サイトでも、店舗(リアル)にとってEC(サイバー)は顧客=売上を奪う存在だからです。担当者、部署も違うとなると尚更ですので、売上数字に対する評価方法も考慮する必要があると考えます。ECのネット注文はデジタルで対応しますのでが、商品のお届けは注文主・クライアントの住む、届先地域を担当する店舗の売上にするような体制を組むとしたら、物流、在庫管理の効率化にもあり、その上で電話対応のスタッフ負荷を減らせる上で販売チャネルを増やせるとしたら、むしろ歓迎すべきパートナーといえます。Offline)とも呼ばれています。スマホ経由の売上は顕著に伸びています。スマホにおけるユーザーの利便性を高めることのプライオリティは高まっています。新たな、現実的なプラットフォームとしての地位を確立しています。通信速度が増し、容量もフラッシュメモリの進化で大きくなっています。加えて、モバイル通信各社の競争と総務省の指導による利用料金は下がる傾向にあります。その前提で次に狙う、マーケティングチャネルは何でしょうか?オムニチャネルに注力している某企業の執行役員が日経デジタルマーケティングに語った内容にそのヒントがみえます。それは以下3つに集約されます。Facebookでの動画広告の配信。大手に従来みられる、単純なテレビCMをネット向けにやきなおし短縮編集版で配信することは陳腐化していいます。スマホで撮影したショートムービーの投稿コンテストや、スタッフがユーザーのために汗を流す日常業務配信などライトな訴求方法を模索しています。2.「Criteo」などの広告連携ソリューション活用:魅力的な商品を掲載した広告を使って、購入する可能性が高い購買可能性客のターゲティングを自動化します。ピアTOピア(1対1)のパーソナライゼーションで対応することでROAS(広告の費用対効果)の平均数値を最適化します。今後、スマホを中心に各ファネルに応じたクリエイティブの出し分けなど、リターゲティング広告の活用ノウハウを蓄積し、精度を高めてゆきます。3.ビッグデータの分析:よく語られる事例として、ピザの宅配の場合、普通の顧客が急にヘビーユーザーになる現象が知られている。これはそれまで知らなかったチャネルが思いの外便利で身近なことに目覚めたからです。これまでは経験則から要因を類推しているものの、今後はサイト上の行動履歴などのデータを集約して、更に正確な要因の分析を実施し、リターゲティング広告の精度向上に役立てゆきます。いかがでしょうか?正直、難しいですよね。私、松川の説明が専門用語が多く重い・・・ということ以外に「それは、大手だから出来ることだ」と投げてはいませんか?私たち、中小企業でも、学べること、パクれることは、多くあると考えています。小予算で、即実践できることがあります。使いこなし画面遷移、などなど。スマホやデジカメで撮影できるコンテンツ素材は周辺に数多あります。ないと決めつけているだけではないでしょうか。周知の通り、ファイルサーバーとしてだけではなく、簡単な編集ができる機能が充実しているYouTubeはユーチューバーだけのものではありません。SEO的な効果も高まる一方です。YouTubeは、Googleに買収されており実質上、Googleそのものだからです。2.「広告連携ソリューション活用」において:動画から流入するクライアント=顧客、もしくは、見込み客の数は定量的にカウントできます。Analyticsをつかって定量的につかみましょう。とりたてて難しいことではありません。汗をかいてやるのみです。3.「ビッグデータの分析」において:次に、実際の売上時、営業としてどのような成果が出たか?をおいます。商品・サービスを知っていたのか?動画に対してプラスの興味が湧いたのか?そのトリガーがわかるだけで価値があります。定量的な指標としてわかりやすい「価格」以外の要因で選んでくれた可能性が大きいからです。そこを探れば、さらに、リピーターになって頂く施策のアイデアの素にならないでしょうか?よく想うことですが、原理・原則が大きく変ることはないと思っています。頭をやわらかくし、上述した、諦め感、最初から投げる姿勢をなくし、考えることで、小予算で楽しみながら、トライできることはあると考えています。失敗すれば、何かを学び、次に活かせば良いと考えています。大企業の場合、柔軟性にかけるので修正、改善に時間がかかります。中小企業は反省すれば、一晩で問題は解決し次の施策では違うチャレンジが可能です。最後に「オムニチャネル」そのものを少し解説させて頂きます。オムニチャネルは、小売業こそが取り組むべきデジタル・アナログ、ネット+店舗統合の販売戦略です。企業が消費者に製品を届ける流通経路のことを、マーケティング用語で「チャネル」と呼びます。このチャネルという語に「全て」というニュアンスを表す「オムニ」という接頭語をつけた言葉が「オムニチャネル」です。その名の通り、全てのチャネルを統合連携させた状態で市場を通してまず、可能性客・見込み客に対してアプローチしています。オムニチャネルの目的は、顧客満足度の向上です。実店舗、ECサイト、カタログ通販、ソーシャルメディアなどの複数のチャネルをシームレスに連携させて、「いつでも、どこでも同じように利用できる」形を構築します。顧客にとっては、より便利で利用しやすいサービスを実現できると考えられています。オムニチャネルは、「マルチチャネル」や「クロスチャネル」と呼ばれる考え方の発展形として登場しました。マルチチャネルとは、一言でいえば、顧客に対して複数のチャネルを提供するという戦略です。原則的にはこのチャネルが多いほど販売機会は増加します。そこで、実店舗に加えてカタログやテレビショッピング、ECサイトなど複数のチャネルを運営し、より多くの顧客接点を作り出すことです。マルチチャネル戦略を展開することによって顧客との接点は増えますが、一方で、多角化したチャネルごとの在庫情報の管理が難しくなるという課題が生じます。実店舗とECサイトの在庫を異なる仕組みで管理していると、せっかく商品を購入したいという顧客がいたとしても販売することができず、過剰在庫や販売機会の逸失などの問題が発生するリスクがあります。そこで登場してきたのがクロスチャネルという戦略です。クロスチャネルでは、在庫管理や顧客管理などのシステムを背後で連携させることで、複数のチャネル間の在庫情報を最適化します。これによって前述のような問題を解決しています。ブランディング、マーケティングまで統合し全社的な経営的な戦略として取り組むほうが、チャネル間のシナジー効果によって、それぞれのチャネルが持つ潜在的な力が引き上げられるため、「全て」を統合するオムニチャネルに発展してきました。Tweetその他ビジネスSNSでもご購読できます。