始めに国勢調査は「情報の宝庫」といわれてきた。いっても、自ら国勢調査報告書を紐解き、統計を拾い出し、再整理して新たな事実を発見することは、必ずしも容易ではなかった。見ている人など、身近にご存知だろうか。情報化社会の中で、状況は大きく変わっている。2000年に行われた国勢調査の結果は、詳細な統計までインターネットのホームページに掲載されつつある。線に繋がってさえいれば、都道府県別の何冊にも及ぶ国勢調査報告書が、自らの机上にあることと同等になってきた。手できるということは、情報入力のための大変な手間が省ける。パソコンのソフトも使いやすくなっている。これまで手書きでは考え付くことさえできなかった多様なグラフが容易に描ける。初回は、富山県の住宅の広さである。これは、新たなメッセージというより、このような大量の情報も容易に処理できる例として紹介したい。最初の図は、都道府県別に、住居延べ面積(14区分)別世帯数の構成比を狭小な部分から累計したものである。富山県は、全国の中でも、狭い住宅が少なく、広い住宅が多いことがよく理解できよう。満住宅の比率は約3割に留まっている。これに対して、東京都では8割を超えている。総務省の国勢調査の統計は、何らかの検索システムで「国勢調査」と入力すれば容易に行き着くことができる。府県別データから集めて一つの図としたものだが、ちょっとの根気で描きあげることができる。収集し入力する作業が必要であった。実は、住宅面積の広い狭いは、居住する世帯の規模を勘案すべきだという議論がある。一人当たり面積という指標もあるが、これでは情報を縮約し過ぎて面白くない。(参照;算出方法説明)。これで、富山県では、世帯規模に比しても広い家に住んでいることがはっきりするのではなかろうか。倍以上の面積の住宅に住んでいる世帯は56%となる。これが50%を超えるのは、他に秋田県、福井県のみである。必要基準面積の妥当性はともかく、富山県で世帯規模に比しても面積が極めて広い家がこのように多いということはどういうことか。これは、世帯主のライフサイクルの中で、最も世帯人員が大きくなる時期に合わせて家が準備されているということであろう。資産価値の意味としても市場が充実し、土地だけでなく住宅もしっかりと評価されることが必要なはずである。今後、一層の核家族化が進むとともに高齢者世帯も増加し、多様な形での住まい方が必要となり、転居も増加していくであろう。推計では、富山県の総世帯数は2015年をピークに減少を始めるとされている。した中で住宅についての認識は再考される必要がありそうだ。