するポイント払済契約への変更ができない特別保険料部分は運用に回らないまとめ持病があっても保険に加入できる?保険加入の引き受け基準についていつも保険マエストロのブログをご覧いただきありがとうございます。今回は、保険加入に際する引受基準について書きたいと思います。この記事が少しでも参考になれば幸いです。弊社各種SNSもフォロー・いいねを頂けると嬉しいです。万が一の際に経済的な負担・不安を軽減してくれる唯一の金融商品です。一度、病気をされた方や持病のある方にとっては保険の必要性が身に染みてお分りではないでしょうか?しかしながら、そのような方こそ保険に入ることが出来ないのが保険の悩ましいところです。保険のご相談をいただいた際にも、このようなお悩みの声を聞くことも少なくありません。諦めるのはまだ早いです!!今回は、持病(既往症)があっても加入できる可能性のある保険商品や方法をご紹介いたします。保険の加入時には告知が必要まず、保険の申込みを行う前には必ず「告知」と呼ばれる健康状態の確認が行われます。その内容は大まかに以下です。・2年以内の健康診断受診の有無およびその結果内容この内容からお分かりのとおり、5年以上前の病気や怪我で現在完治している場合には告知の項目に該当しませんので、申告の必要はありません。現在進行形で治療・投薬中の場合には告知をしていただく必要があります。保険契約の場合には上記のような告知が必要不可欠でありますが、一部の保険には告知の項目が少ないものや告知自体がないものも存在します。これらのタイプの保険商品であれば保険に加入しやすくなっています。引受緩和型や無選択型の保険商品は、保障内容が限定されていることがほとんどです。実際に必要な保障を明確にして、目的に合っているかを確認することが大切です。保険料が割高になる傾向があります。無選択型の場合、保険という機能はほぼなく、支払い保険料とほぼ同額が死亡保険金として出たり、相続時の対策として加入することが考えられます。商品によっては見込むこともできます。職業告知のみ最近では職業告知のみで保険に加入できる商品も登場しています。この場合、加入後数年は保障の支払いが極端に制限されています。(災害時での死亡のみ)加入目的としては中長期の資産形成と将来の死亡保障を担保したいなどが挙げられます。通常の保険契約であっても告知の内容により「特別条件」の付加された契約を結ぶことができます。結果、通常の保険料より割増となる保険契約のことです。保険料は保障内容に応じて、被保険者の年齢や性別、健康状態から設定されています。健康状態が芳しくないとその分、病気などのリスクが高まりますので危険保険料として保険料を上乗せすることになります。割増の幅は内容によって異なり、月々数百円~数千円の場合もあれば、通常保険料の2倍~3倍となる場合もあります。保険会社によって特別保険料の幅を広く持たせることにより保険加入できない(謝絶)のではなく、できる限り引き受けるというスタンスの会社もあれば、きっぱりと謝絶となる場合もあり、状況に応じての判断も必要となります。文字通り「保険期間を一定の期間削減する」という条件です。病気やケガは、発症後、長い年月が経てば快方に向かうものが一般的です。告知の内容でもあるように「5年以内の病気やケガ」などで判断されるように期間を経ればリスクは減るという考え方に基づいた特別条件です。みられる特別条件です。「リスクのある体の部位に対して、一定期間の不担保期間を設定する」という条件です。例として、直近で帝王切開をおこなった方の場合、加入から1年間は帝王切開(子宮、出産に関わる部分)についての不担保が付加されることやヘルニア手術を受けた部位に対する部分などが挙げられます。注意するポイント特別条件を加味した上でも保険加入ができることは喜ばしいこと。言えるかもしれません。それほどに、もしもの経済的な安心は何物にも代えがたいですが、特別条件の付加された契約には注意していただき点があります。払済契約への変更ができない特別条件の付加された契約は、契約期間の途中で払済契約へ変更することができません。払済保険のいいところは、保険契約を解約することなく終身保険として保有しておくことができ、なおかつ解約返戻金は運用を続けることができるところです。人生は長いですから保険も途中で方向転換が必要になるやもしれません。そのような時に困らないようにしていただきたいです。ちなみに数少ない保険会社の中には、特別条件付き契約でも払済保険に変更ができる保険会社も存在します。特別保険料部分は運用に回らない例えば、生命保険の資産形成部分に魅力を感じてご加入された場合など、特別保険料が付加されることで月々の支払額が増えることになります。いって「貯蓄額が増えるだけだし、まぁいいか」と納得されないようにお気をつけください。特別保険料は危険保険料となりますので、運用には回りません。返戻率表の数値は悪くなりますし、変額保険の場合であれば一般勘定として扱われてしまいます。まとめ保険は万が一の経済的な負担を軽減することのできる稀有な存在です。金融商品として中長期の資産形成・運用に一定の効果を期待することができますが、こちらの魅力ばかりが先行してしまいがちです。何度も申し上げますが、保障を持つことにより、変わらぬ日常をどんなときでも担保することが未来を切り開く土台であるということを忘れてはいけないのではないでしょうか?このブログをご覧になられた方の中で、「自分は保険に入れない」「一度加入を断られた経験がある」などという方がいらっしゃれば新たにチャレンジされてもよいかと思います。センシティブなことであり、期待に沿えない場合もありますが、分からないことがありましたらお気軽にお問い合わせください。