今、設計をさせて頂いている「川沿いの住宅」について地盤調査会社と打合せしました。現在、法律で瑕疵担保保険に入ることを請負会社に義務付けさせていることもあり、設計のある段階で地盤調査を行い、基礎の補強等が必要かどうか判断する必要があります。調査をした場合、その業者から補強方法の提案をされることがほとんどです。この業者さんが提案してきた補強方法が「柱状改良」というもので、セメントを杭形にするものでした。ところが、河川沿いは敷地との高低差(2m以上)が発生するので、いわゆる「崖」扱いとなって「がけ条例」に該当します。「がけ条例」とは(どの自治体にもあるのですが)、がけからの距離・角度や地質と基礎深さ、擁壁の構造等いろいろな確認と検討をする事です。建物に被害が少なくなるように一定の決まりに則って構造的に安全性を高めることですが、結果によっては高額な費用が発生します。「あれ?この工法はがけ条例の場合でも使えるのですか?」という確認をしたところ、会社の技術担当からの返答は、やはり不可とのこと、、、。この調査会社、どういうことでこのような提案をしたのか、、、補強工法の提案した担当者は現地に行っていないのかもしれません。私が設計者として技術チェックできるからはやくに判明したのですが、プロではない仕事にがっかりしました。デザインも大切なことですが、建築の設計では、安全安心を確保することを一番に心がけています。Reserved.Tel.054-266-9993Fax.054-266-9995Mail.info@mkaaa.jp。