Index)」が発表され、長く余生を楽しめる国」として5位の座を獲得した日本は、アジア圏から唯一のトップ20位入りを果たした。続いて健闘ぶりを見せたのは24位のシンガポール。韓国は30位、中国は64位だった。この指数は21世紀におけるイノベーション、競争力、成長には、有能な人材の確保が必要不可欠であるという発想に基づいて、世界124カ国の「健全で教養のある人材を育成する能力」を評価したものだ。いった46の指標に焦点をあて、5つの年齢層別に分析している。レベルや就学率の高さなどが総合スコアを押し上げた日本は、15-24歳以外のすべての層が5位以内に入っている。なかでも65歳以上の「人的資本」は世界1位と圧倒的だ。55-64歳が2位、25-54歳と15歳以下はそれぞれ5位に。15-24歳層は失業率こそ低く抑えられているが、長期雇用率(50%)は今ひとつ。労働力率(71位)もふるわず、21位にとどまった。教育および育成面では理数系のカリキュラムや専門分野のトレーニング、ビジネススクールの質の高さで高ポイントを獲得しているが、有能な人材の収集や確保では韓国や中国に劣っており、民間教育への支出(7ポイント中3.86)や教育施設におけるインターネットの普及率(5.33)も韓国に比べてはるか低い。年齢層別ランキングでは日本と対照的に、全年齢層を通して評価の低さが目立つ韓国と中国。韓国、中国で最も人的資本が優れているのは義務教育年齢層の15歳以下(20位、55位)で、最も遅れをとっているのはシルバー層(43位、93位)だ。韓国は25歳から54歳の働きざかりの成人のスキルが平均65.5位、労働力率が108位と、育成環境や技能では低めの評価を受けている一方で、若年層の長期雇用率は世界一だ。中国の同年代層を見てみると中級スキルの取得者が多い(33位)せいか、労働力率は平均34.5位と高めだ。高度なスキルの取得者は極端に少なく(94位)、義務教育終了後の就学率も若年層でさえ74位と、有能な人材を育てにくい環境のようだ。