実施例として、学術論文や特許明細書を使ったトレンド調査を取り上げます。実施例のサンプルは、以下のように設定します。調査対象として学術論文のケースを取り上げた後に、特許明細書の読み取り方に移ります。学術論文を調査する大方針は、全文を読まないことです(図1)。完璧な理解などできる訳ありませんし、仮にできたところでその分野に精通していなければ、論文の価値も分からないからです。1):学術論文のAbstract(要約)をコピーし、翻訳ツール(Google翻訳など)にペーストして日本語に変換します。日本語としては読むに耐えないひどい翻訳が出てきますが、これで良いのです。この段階で翻訳ツールを使う目的は、文章の翻訳ではなく単語の意味を調べてもらうことです。2):同じように、Conclusion(結論)もGoogle先生にお任せし、翻訳してもらいます。この段階で、要約と結論の翻訳結果(例えば、何が書いてあるのかさっぱり分からないGoogleの日本語翻訳結果)から、論文の内容を「推測」します。意味の分からない翻訳結果の単語から、何でも良いのでとにかく無理やりにでも、自分の中で筋の通った論文のストーリを「創作」します。荒唐無稽(こうとうむけい)な内容で、一向に構いません。論文に書かれている内容を、要約と結論のたかだか20行程度の英文(の翻訳文)から、「多分、このような内容が記載されているのだろう」との仮説を立てるのです。この仮説がそれなりに筋が通っていて、もっともらしいように読めるのであれば、ここで文献調査を打ち切っていただいても結構です。仮説を「背景」や「グラフ・表」で検証しかし、この段階で調査報告書を提出するのはお勧めできません。できれば、次のステップに入ってもらいたいと思います。あなたの立てた仮説を、学術論文のBackground(背景)を使って検証します。あなたがこの論文の内容を「軽水炉型原発の空冷式メルトダウン防止方法」について記載されているのだと仮定した場合、背景の記載に「鉄道運行管理システムの歴史」が記載されていれば、あなたの仮説は間違っていたことが分かります。同時に、Backgroundの記載内容から、仮説を修正することも可能となります。そこであなたは、例えば「運行管理システムの列車停止装置における衝突防止装置」についての記載であると、仮説を修正することができます。4):次に、再修正した仮説を前提に、論文本体に記載されている、グラフや表を見ます。グラフに記載されている内容や記載されている単位は重要です。Step.3と同様に、このグラフ・表の内容や単位と、再修正した「仮説」を照らし合わせます。グラフに記載されている内容が、例えば、列車がブレーキをかけてから停止するまでの制動距離や、電力消費量などの記載であれば、あなたの最新の「仮説」は、正しいという可能性が高まることになります。私の場合、おおむねこの段階で文献調査を終了し、その「仮説」を調査結果として報告書に記載します。あなたがその仮説にまだ不安があるのであれば、この段階で初めて論文のBody(本文)を使います。要約(Summary)や、結論(Conclusion)に記載されている「これまで見たことがない単語」、またはキーワードと思われる単語を選びます。本文から、その単語が書かれているフレーズだけを抜き出して読みます。ここまでやれば、「仮説」の精度は相当向上しているはずです。これを果てしなく続けていけば、いずれは全文を読むことになりますが、それでは、「英語で記載された文献を、いかに短時間で手を抜きつつ理解するか、あるいは理解したかのように自分を納得させるか......」と設定した、今回の趣旨に沿いません。特許明細書でも、英語論文と同じくまず「仮説」を立てる次に、英語論文に続いて、英文の特許明細書の調査方法に移ります(図2)。US20080098068”などを参照してください)。1):まず特許明細書の「ABSTRACT(要約)」を読み(例えば、Google翻訳を使います)、「FIGURE(図面)」を眺めるという手順で、発明の「仮説」をイメージしてください。「CLAIMS(特許請求の範囲)」は読まなくても結構です。特許権の効力範囲を調べている場合は必要です。INVENTION(課題、課題を解決する手段)」の順番で、発明の仮説のイメージを修正してください。これでたいていの場合、大丈夫です。論文の時と同様に、特許明細書の大部分である実施例は読みません。そもそも理解できないからです。発明者が半年から1年以上も温めてきたアイデアを、たった一回、それも英語で読んで理解しようなど、そもそも虫のいい話です。この他に仕様書やマニュアルの類もありますが、これの読み取り方は調査内容ごとに全く異なってきます。単なる調査の範囲であれば、上記の学術論文や特許明細書を例に紹介した「仮説検証方式」を有効に使うことができます。単なる英語の文献調査ではなく、製品を製造する、または製品の使用方法を説明する、という話であれば、仕様書やマニュアルを隅々まで完璧に理解することはもちろん、しかもほんの少しの齟齬(そご)さえも許されません。全文翻訳は当然のこと、不明点を発行元に問い合わせる必要すらあります(しかも英語で)。この点は十分に注意してください。LLC.ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。