国土技術研究センター(JICE)より、平成27年12月3日付で建設技術審査証明を取得しました。近年、都市部の各所で再開発が行われていますが、隣接する構造物や敷地など、施工時に用地面積の制約を受けるケースが数多く見受けられます。立体交差やトンネルなど、地下構造物における地下車路アプローチ部のU型擁壁構造部や、既設構造物の耐震化における地下外壁などの工事では、狭あいな土地で必要な幅の地下空間を確保しなければならないというケースが少なくありません。従来は、仮設の土留め壁を構築した後に、別途、本設の地下壁を構築する工法が多く採用されていますが、この場合、仮設と本設の別々の2つの壁を構築する必要があります。そのため、用地境界が設定されている場合には内部空間面積が狭くなってしまい、逆に、内部空間の必要幅が決まっている場合には工事に必要な敷地面積が大きくなってしまうという課題がありました。上述のような厳しい施工条件の下での地下壁構築工事には時間がかかることから、全体工期や工費を圧迫しており、工期短縮やコストダウンを実現する工法が望まれていました。(GBRC)より建築技術性能証明を取得しています。仮設の土留め壁として利用したハット形鋼矢板に、地盤掘削後に頭付きスタッド(鋲)を溶接し、後打ちの鉄筋コンクリートと一体化させることで、本設の合成地下壁を構築する工法です。今回、3社は共同で、同工法の改良版『J-WALLII工法』を開発しました。ビートルパイル』(図1、写真1参照)を用いることで、『J-WALL工法』よりも掘削後の工程を短縮でき、さらに鋼矢板と鉄筋コンクリートとの接合強度を高めたことにより壁厚を縮小できるというメリットがあります。『J-WALLII工法』の特長は以下のとおりです。本設・仮設兼用とすることで、既存の兼用でない工法に比べて必要施工幅および地下壁幅を縮小できるため、限られた敷地内で構造物を最大限の広さに築造でき、敷地を有効利用することが可能です。道路や鉄道など躯体の内空寸法が決められている構造物では、用地幅の縮小が可能です。工)が削減できるため、工程が省略でき、工期短縮が可能であるとともに、地下壁の構築費を最大10~15%程度(試算例)削減できます。『ビートルパイル』と後打ち鉄筋コンクリート部とを合成した地下壁で、一体壁構造として高剛性、高耐力を発揮し、薄壁化を実現します。通常の鋼矢板と同様の継手を有するため、継手部を止水することで、より高い止水性を発揮できます。通常の鋼矢板と同様の油圧圧入機で施工可能であり、狭あい箇所での施工や近接施工が可能です。開発に努めてまいります。本件に関するお問い合わせは、下記にお願い致します。