こちらから本コンテンツの全文は、PDFでのご提供となっております。ご利用には有料の会員登録が必要です。ご登録済みの方は、こちらから最新版をご覧になれます。会員のご登録はこちらをご覧ください。日本郵船の2018年3月期の連結決算は、売上高2兆1,332億円(前年同期比13.5%増)、営業利益は278億円と、増収増益であった。2017年度は、前年の市況大荒れによる構造改革費用2,000億円の損失計上を受け、中期計画の利益・財務計画を取り下げてコスト削減・体質改善を推進、その成果に加えて海運市況が回復したため、業績は大幅に改善した。2017年の海運を取り巻く状況は、コンテナ船部門では、供給は前年に引き続き高い水準で推移し、スポット運賃の回復はやや足踏み状態となったが、貨物需要に支えられて荷動きは安定的に推移した。荷動きがそろって増加し、市況は改善に向かった。非海運事業では、物流事業は仕入れコストの高止まりなどにより低迷したが、航空運送事業は荷動きが全般的に活況を呈した。life."と、10年後のありたい姿として四つのビジョンを掲げ、それらの実現に向けた中期経営計画"StayingAhead2022withDigitalizationandGreeen"がスタートした。不透明な事業環境と多様に変化する社会に的確に対応し、持続的な成長を遂げるための戦略を示すと同時に、Digitalization(デジタル化)とGreen(環境)をキーワードに新たな価値創造への挑戦を積極的に推進していく。ヨーグルトブームに一服感、具体的な健康訴求で再成長なるか過去10年拡大を続けてきたヨーグルト市場だが、18年は微減となった。今回の調査では、「明治ブルガリアヨーグルト」が全項目で首位を獲得。健康効果などの報道が一段落したことでブームには一服感がみられるが、各社はより細分化した個別需要にこたえる商品開発でテコ入れを図っている。成長軌道にのることができるか。「オールフリー」「ドライゼロ」火花散らす2018年までに4年連続で伸長しているノンアルコール飲料市場。ドライゼロ」が追う展開となった。昨年の消費税増税で税率が8%に据え置かれたことで、割安感も高まっているノンアルコール飲料。今後のさらなる成長に期待したい。市場転換期の戦略では、セグメンテーションが重要となる。ここでは、商品・ブランドをセグメントし直すことで成長を手にした五つの成功事例をとりあげる。ひとつ目が、ダイハツの軽自動車「タント」だ。ついてJMR生活総合研究所マーケティングサイトに掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権はJMR生活総合研究所に属します。