組合では平成24年4月から正規採用する従業員を対象に、各事業所が訓練校を活用した技能者の養成を図りつつ、国から人材の育成に伴う経費(賃金など)の一部を助成金として受けて頂く職業訓練プログラム「実践型人材養成システム」の申請事業所を募集しております。)及び職場内訓練(各事業所におけるOJT)を通じて短期間(1年)でマスターする事が出来、事業所は将来を担う若い優秀な技能者を育成出来ます。現在めぼしい人材が不在であっても、もしそのような人材がいれば本システムを採用したいとお考えの事業所には、当組合がハローワーク、高等学校等から人材をご紹介させて頂きます。本システムに関心をお持ちの方は詳しいご説明をさせて頂きますので、組合事務局(担当:向出)までご連絡をお願い申し上げます。