)の2020年1月分の売上高速報を公開した。今回は同社の主要部門別売上高の前年同月比、そして各種指標を過去の公開値などを基に独自に算出し、各種広告売上の動向、さらには広告業界全体の動きを確認していく。(月次)(電通・博報堂)】に収録・記載済み。今件記事に併せ、そちらで確認のこと。お伝えしている通り、電通は2018年1月分から月次の業績報告を行わなくなったため、今記事における精査も博報堂DYHDのみが対象となる。主要部門ごとの前年同月比を計算し、グラフ化する。(博報堂DYHD)(2020年1月)4大従来型メディアと当サイトでは命名している(かつては4大既存メディアと表記。4マスとも呼ばれている)昔ながらの主力メディア、具体的には新聞・雑誌・ラジオ・テレビの動向を確認すると、今回月は紙媒体の新聞と雑誌では、雑誌のみプラス。ラテと呼ばれる電波媒体は、ラジオとテレビ双方がマイナス。結果として雑誌以外のすべての部門がマイナスとなった。インターネットはマイナス1.7%。前年同月における前年同月比はプラス17.0%を示しており、その反動によるマイナスへの影響を受けたのがマイナスに振れた一因と思われる。ちなみに2年前同月比を試算するとプラス15.0%。一般広告はアウトドアメディアがプラス3.6%、クリエイティブがマイナス4.5%、マーケティング・プロモーションがプラス8.4%、「その他」はマイナス11.4%。起伏に富んだ結果となった。次のグラフは博報堂DYHDの2006年以降における、今回月となる1月を基準にした毎年1月分の売上高総額をグラフにしたもの。年を隔てた上で同月における比較となるので、選挙やオリンピック、FIFAワールドカップのような、広告と深い関係を持ち、売上に大きく影響を与える事象が無い限り、季節による変動を気にせず中期的な動向を確認できる。月次売上総額(博報堂DYHD、億円)(各年1月)金融危機の勃発、リーマンショックによる景気悪化の加速、そしてそこからの立ち直り、東日本大震災や極度の円高に伴う低迷感、回復へ。1月動向に限ると、金融危機からリーマンショックを受け景況感が落ち込み、2010年を底値とし、その後はおおよそ順調な回復ぶりを見せている。2020年は前年比でマイナスを示す形となり、景況感の後退が懸念されるところではある。今件記事では日本の大手広告代理店として、売上高、取り扱い領域の幅広さ、対象地域の広さ、日本国内に与える影響力など、多数の面で上位陣営に座する博報堂の動向を精査している。電通も併せ「日本の二大広告代理店」として精査をしていたが、上記の通り電通が2018年1月分から月次業績を非公開としたため、現在の形となった。日本には両社以外にも多数の代理店も存在する。次に各部門の具体的な売上高を掌握できるグラフを作成し、その実情を確認する。それぞれの部門の具体的な市場規模や部門間の違いが、成長度合いではなく現状の売上の観点で把握できる。部門別売上高(博報堂DYHD、億円)(2020年1月)インターネットは毎月目覚ましい成長率を示しているものの、売上金額=市場規模としては他の部門と比較すると、どんぐりの背比べレベルでしか無い(4マスと比較するとテレビ以外との間では大いに競り勝っているが)。4大従来型メディアとインターネット以外の一般広告市場が大きな規模を示していること、テレビの広告市場がひときわ巨大であることなどが一目で分かる。テレビだけで全売上の4割強もの額面を示している。2017年12月分までと比べると随分とすっきりとした形となったが、これは本文中でも言及の通り、【電通が単体売上高の月次開示を取りやめることになった件について】にもあるように、電通では2017年12月分を最後に、月次開示を取りやめることになったため。売上規模は電通の方が博報堂DYHDよりも上のため、日本の広告業界の動向を推し量るのには、博報堂DYHDのみでは少々ぶれが大きい感も否めないが、無いものはどうしようも無い。精査記事】も併せて読んでいただくことをお勧めしたい。中心に、官公庁発表情報をはじめ多彩な情報を多視点から俯瞰、グラフ化、さらには複数要件を組み合わせ・照らし合わせて解説を行うサイトです。本業の事務所では事務その他を担当。ウェブの世界には前世紀末から本格的に参入、ゲーム系を中心とした情報サイトの執筆管理運営に携わり、その方面の経歴は10年を超す。商業誌の歴史系、軍事系、ゲーム系のライターの長期経歴あり。ゲームと歴史系(架空戦記)では複数冊本名での出版も。ゲーム、ゲーム情報誌、アミューズメント系携帯開発などに強い。ガベージニュース/JGNN|お問い合わせ|サイトマップ|プライバシーポリシー|Twitter|FacebookPage|Mail|RSS。