時事ニュースをわかりやすく解説|Uranusやさしく、深く、わかりやすく。2018FacebookTwitterはてブPocketFeedlyシェールガスによって一気に資源大国になり得たアメリカ。今後の数百年にわたって、世界のエネルギー源になる可能性が高いといわれていますが、シェールガスとは、そもそも何なのでしょうか。そこで、今回はシュールガスの実態やアメリカが資源大国になり得る理由、日本への影響についてわかりやすくまとめていきます。輸入先の選択肢が増える日本国内の需要のバランスがとりやすい日米間の貿易関係の是正まとめスポンサーリンクシェ―ルガスとは?シェールガスとは、世界の約4割がアメリカにあるとされている新型天然ガスのことで、主成分はメタン。頁岩(けつがん)とよばれる堆積岩の層から取れ、砂岩に貯留している従来型ガスとは違うため、『非在来型天然ガス』とも呼ばれています。アメリカが資源大国となり得る理由アメリカに埋蔵しているシェールガスの多くは2000mもの深い地層にあり、技術もなかったため、長らく掘り出せませんでした。2000年以降から事態は一変。採掘の技術革新によって、安いコストで石油や天然ガスを掘り出せるようになったことがアメリカに転機を与えました。多くのシェールガスが残るアメリカでは、技術革新後から採取を本格化させ、一方では原油の輸入量が激減したのです。『シェール革命』を機に、アメリカはシェールガスの輸出を開始し、最大のエネルギー消費国から天然ガスの資源大国に生まれ変わろうとしています。その勢いは、最大の石油輸出国のサウジアラビアを抜いて原油生産量がトップになる可能性もあるほどともいわれています。アメリカ産のシェールガスの台頭によって、OPEC(石油輸出機構)などの産油国は市場を大きく失いつつあります。アジアにおいてアメリカ産のシェールガスとの対峙を余儀なくされており、サウジアラビアを筆頭に石油産油国は苦境に追い込まれているといえるでしょう。日本への影響2018年5月、東京ガスと契約したアメリカ産シェールガスをのせたタンカーが初めて日本に到着しました。天然ガスの量はおよそ7万トン。今後、日本の大手ガス会社がこぞってアメリカ産のシェールガスを導入する見通しですが、長期的に契約した日本国内の企業は、東京ガスが初めてです。このたびの日本側のメリットは、3つあります。輸入先の選択肢が増える日本メリットとして、輸入先の選択肢が増えることがあげられます。今まではオーストラリアや東南アジア、中東がメインだった輸入先に、アメリカが加わるのです。輸入先が増えると価格高騰のリスクに備えることもできますし、なによりアメリカという経済的に安定した国から供給できるのは日本にとっても大きなポイントといえるでしょう。日本国内の需要のバランスがとりやすい基本的に荷揚げする港以外には天然ガスは転売してはいけません。アメリカ産のシェールガスは日本が別の国に転売することも可能です。日本国内に余ってしまった場合も転売できるのであれば、需要のバランスもとりやすくなりますね。日本がアメリカ産のシェールガスを買うということは、アメリカの輸出が増加するということです。保護貿易を進めるアメリカにとっても、『日本』という輸入先の確保はメリットになります。アメリカ産のシェールガスの導入は大手ガス会社だけでなく、日米間の貿易関係の是正にもつながる、というわけです。まとめ当初シェールガスは他の資源よりも地球にやさしい資源だといわれていました。近年では石油や石炭など他の資源と比べて温室効果が高いという研究結果が出されています。誘発地震の可能性も示唆されていて、環境への負荷が心配されています。主要先進国のなかで唯一、資源国と生まれ変わろうとするアメリカ。アメリカの勢いは、『石油勢力図』だけでなく『先進国と資源国』という世界のパワーバランスに対しても大きな変化をもたらすでしょう。事例から読み解く『マネーロンダリング』の手口【わかりやすく解説】おすすめの記事アジア・韓国ルール無視!徴用工による訴訟問題の判決に世界の反応は?韓国の大法院にて初めて結審された、徴用工による訴訟問題。日韓の新たな火種だともいわれています。この訴訟問題は日韓関係にどのような影響を与え...IT・ネットサービス次世代システム5Gの通信能力|4Gとは別次元。SF映画?!最近ニュースなどで聞くことも多い『5G』。通信システムの1つだとわかっていても、具体的な特徴はわからないという人も多いでしょう。現在、香港では「逃亡犯条例の改正案を撤回」を求めて、約100万人以上の人が参加する大規模デモがおこなわれています。(44)が国会で決められている手続きをせずに、海外旅行へ行っていたことがわかりました。しようとしている企業は、あの大企業カジノ法案成立後、国民のほとんどが『賛成ではない』とNHKの調査の結果でも分かっているようです。NHKで報道されたIR誘致アンケート結果の...社会問題なぜ今更?大成功を収めた『ふるさと納税』を規制する国の真意とは総務省が『ふるさと納税』の返礼品について規制する方針であることについて、2018年9月11日に正式に発表されました。現代社会の政治状況をあらわす言葉として、近年よく使われる『ポピュリズム』。若くても過信は禁物|20代女性が保険を選ぶ時のポイント20代の独身女性の保険への加入率が低い一方、近年では若い世代でがんが見つかる女性も多く、20代といっても過信は禁物です。