障害のある人の学会・研究会への参加と活発な議論を促すためには,発表に関する情報保障が必要です。欧米の学術会議に目を向けると,障害者支援を取り扱う会議では手話通訳が付くことなど珍しくありません。そこで,これらの会議が提供する情報保障サービスを調べ,日本国内の学術会議における情報保障体制を整える資料としたいと思います。調査では,情報保障をとりわけ必要とする視覚・聴覚障害者への保障に焦点を当てました。米国CSUN(技術と障害者。Northridge開催頻度と回数:毎年開催。America開催頻度と回数:毎年開催。Sciences)「情報補償サービスを実施する理由は,障害者の支援が協会と会議の目的だから。SIGGRAPH(米国計算機学会の研究会の1つ)開催頻度と回数:毎年開催。左から順に,図1:会議のオンライン登録ページには,特別なニーズが必要な方は,3週間前までにその内容を主催者に伝えるよう促している。Linz開催頻度と回数:隔年開催。Europe開催頻度と回数:隔年開催。「情報保障はできる範囲でやっている。手話通訳と点字印刷は事前に申し込みがあれば用意した。これまでのところ,すべてのセッションに手話通訳を付けたことはなかった。EU内には複数の言語があるが,各言語の通訳を用意することはできない。英語の手話のみ主催者側で手配し,他の言語の手話通訳が必要な参加者は各自で手配してもらう。熟練した人間が行う必要があり,費用もかかる全体行事(基調講演等)は予め配備。