先物取引によるスペキュレーション価格が上下に変動するのを利用して利益を追求することがスペキュレーション取引ですが、先物取引ではこのスペキュレーションも活発に行なわれています。そのために広く行われている方法が、反対売買(*1)を用いた方法です。先物取引の大きな特徴として、満期を待たずして途中で反対売買を行なうことができます。反対売買とは、当初約束した取引と反対の取引を行なうことで、当初先物を買った場合は、先物を売ることが反対売買です。そこで例えば、当初買った時には250円の先物価格が300円に値上がりした場合には、300円で売れば、50円の利益が得られます。これの決済は、買値と売値の差額だけを受渡すことになり、この決済方法を差額(差金)決済(*2)と言います。これは取引所で行われる先物取引に設けられた特有の制度です。これによって先物自体の売買で取引が完結するので、商品と代金の受渡しを行なう必要はなくなります。このような、差額決済での反対売買ができる点や、証拠金のみで比較的容易に参加できること、レバレッジ効果が効くことなどから、先物取引によるスペキュレーションは盛んに行なわれています。これにはリスクも大きく、失敗した場合の損失が甚大に膨らむことを理解しておかねばなりません。無鉄砲に取引に参加して、契約を履行できなくなる投資家がいては困るので、取引に参加しうる最低限の資金の担保として、証拠金の払込みが求められます。このように証拠金制度(*3)は、取引の安全のための担保として設けられています。反対売買/当初約束した取引と、反対の取引を行うこと。受渡し決済と差額決済/約束の日に実際に対象商品と代金の受け渡しを行う決済方法が「受け渡し決済」です。先物取引では、受け渡しを伴わずに、当初行った取引の反対の取引(反対売買)を行って決済することもできます。この場合、買値と売値の差額の受け渡しによって決済することになります。この方法の決済を「差額決済(差金決済)」と呼びます。証拠金制度/先物取引やオプション取引(コールもプットも売りの場合)においては証拠金の納付が必要になります。取引の安全の担保となる制度です。個別のご相談・ご照会には応じかねますので、あらかじめご了承下さい。