views831働き方改革が叫ばれるなか、開催から1年を切った2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けて、政府は7月22日~9月6日の約1ヶ月間を「テレワーク・デイズ2019」として国をあげてテレワーク/リモートワークを推奨しています。https://teleworkdays.jp/当社もその波に乗り、東京オリンピックの開会式1年前にあたる、7月25日(木)に、全社一斉テレワークを実施しました。「会社の方が仕事がしやすい」「業務上出社が必要」というメンバーもいるので全員がテレワークというわけではありませんでしたが、自宅やカフェ、コーワーキングスペース、など思い思いの場所で仕事をしてみました。当社は11:00~16:00をコアタイムとするフレックスタイム勤務制度を導入していますが、リモートワークは制度としては設けていません。制度としては無いものの決して禁止しているわけではなく、家族の事情や外出先の都合などでリモートワークをすることがあります。いう私も、子供の体調不良など保育園に預けられない場合は自宅でリモートワークという形で仕事をすることが多々ありました。いえ今回初めて、社内一斉リモートワークを実施したので最低限のルールの徹底を意識しました。当社が月に2回行う全社員が出席するミーティングで「テレワークデー」を実施することを共有し、その際に下記のようなことを説明しました。来年の東京オリンピック開催期間の交通状況やテレワーク実施要請の可能性を考え、当社におけるリモートワーク導入の効果検証。最低限のルールの遵守以外は過剰にルールで縛ったり監視したりはしない。当日の朝はいつも通りの時間に起きて、朝の支度や息子の保育園の準備をしましたが、いつもと違うのはメイクや身だしなみの時間がかからず、通勤時間の分だけ早く業務開始できたことでした。休憩や気分転換がてら洗濯したり、好きな音楽を流したりと自宅で好きなようにできる喜びも感じつつ、ついつい携帯に手を伸ばしそうになったり、ウトウトしそうになったりと悪い意味でリラックスし過ぎてしまいそうにもなりました。今回のテレワークデーを通じて、人事としてリモートワークについて改めて気づいたことをまとめると、この3つになると思いました。「みんなちゃんと仕事してるかな?」と管理者としては考えがちなのですが、そう考えてしまうということは、メンバーを100%は信頼しきれていないということなのかなと思います。メンバーで話す時間を作りました。これは個々で業務をしているとどうしても煮詰まりやすいので相談できる時間を作ろうという趣旨でしたが、私にとっては「このSkypeミーティングまでに〇〇は終わらせよう」「この時間には▲▲を相談できるようにしておこう」と良い目安となりました。「思い切って信頼してみる」「その信頼に応えようと頑張る」という関係で働けるように環境を整えていきたいと思いました。・各自のプロフェッショナリズムが試される「プロフェッショナリズム」の定義はそれぞれ違うとは思いますが、自分の職務には責任を持って全うする、という根幹はどんな仕事でも共通しているのではないでしょうか。リモートワークとなると自由に自分の時間を使える分、自分で律して自分で時間も仕事も全てコントロールしなくてはいけません。リモートワークの良さはいっぱいありますが、プロフェッショナルとして自分で律して時間も仕事もコントロールし、きちんと自分の職務を全うして成果物を出す、という当たり前だけど意外と難しい部分が一番問われるな、と個人的には思いました。ない元も子もないことを言うようですが、リモートワークを導入すれば働き方の諸症状が全て改善します!なんてことは無いですよね。当社はものづくりの会社である以上、オフィスでないとできない業務やチームで行う業務も多くあります。した場合にリモートワークが果たして一番心地よい働き方なのか、というとそれも違うように思えます。リモートワークとオフィスワークはどちらも良い面悪い面があるわけで、リモートワークに比べてオフィスワークが絶対悪か、というとそういうわけでもないなと思いました。大事なのは事業を推進するにあたって各人が一番働きやすい(=成果の出やすい)環境を選択できることであって、リモートか出社かというところに目が向きがちなのですが、本質的には。個人的には一番仕事ができるのって朝のまだ人がまばらなオフィス、だと思うので家だとついダラけてしまうなぁなんて...。今回の取り組みをきっかけに改めて事業を前に進めるために必要な効率的な働き方を考える良いきっかけとなりました。楽天株式会社に入社し、楽天トラベルの営業、新卒採用を担当、夫のフランス留学に伴い退職。約二年間フランスで暮らしたのち2017年夏に帰国。トヨタ自動車株式会社に入社。排泄予測デバイス「DFree(ディーフリー)」を開発しています。「DFree」は超音波センサーを内蔵した手のひらに収まるサイズの小型ウェアラブルデバイスで、下腹部に装着することで体内をモニタリングし、トイレに行くタイミングをスマートフォンやタブレットなどへお知らせします。DFreeは2017年より法人向けサービスとしてスタートし、2018年7月の個人向けサービス開始以降、介護が必要なお年寄りや障がい者、頻回なトイレに悩むシニア層やお子様など幅広い世代のトイレの悩みを抱える方々にご利用いただきました。CES」の3つのアワードを受賞しました。