ものによっては大豆だけとか小麦だけというものもあります。私は今オランダで醤油を仕込んでいるわけですが、ここで「作っている」と言わず「仕込んでいる」と言うのは、実は仕込むまでというのは誰でもできるんですね。いうと語弊があるかもしれませんが、家庭用となると量も限られていますし麴さえ作ることが(あるいは入手)できれば、仕込みまではさほど困難ではない。問題はここからで、もろみの状態をどのように観察し、どのような状態を目指すのか。醤油用の麴はどのように持っていくのか。細かいことを話し出すとキリがありませんが、今自分が仕込んでいる醤油がこのままでいいのか、ということが知りたかったですね。そこで本当に美味しいお醤油を作っている蔵元の仕事を実際に見学させて頂き、直接お話を伺いました。醤油用の製麹については深く学びたかったので、養父市の大徳醤油さんにお願いして一泊二日の強化合宿を企画し初めから終わりまでを体験学習させて頂きました。その他も、奈良の片上醤油さんや小豆島の蔵元など、とても貴重なお話を聞かせていただきました。個人的なテーマは醤油でしたが、奈良で尊敬する仲間と発酵合宿をしたり、好きな種もやし屋さんで勉強会兼同窓会をしたり、発酵仲間、蔵人さん、窯元さんに会いに行ったりと、移動が許す限り会いたい人に会いに行っていました。日本での発酵の旅、すごいですね。熱意がひしひしと感じられます。オランダに来たのは2008年、ちょうど10年前ですが、渡蘭直前はあんまり面白いことはしてなかったです。遡ると、京都の芸大を卒業後すぐにニュージーランドで勉強したり働いたり旅したりぶらぶらしてたんですが、帰国後に日本でデザインと英語を両方生かせる会社にうまく出会えず、海外顧客を相手に英語関係の仕事三昧の日々でした。日本国での社会人経験、学ぶことも多かったです。ニュージーランドにいた際に今の夫と出会ったのですが、自然な成り行きでオランダで同居することになりました。国内でいいなと思うのは自由と創造が尊重されている点、合理的な働き方や自由な家族の形、家族で過ごせる時間がとても大切にされているところ。あと四季の移り変わりもだいたい日本と同じなので、和と欧の行事が両方楽しめるのもいいですね。今後の目標は?O:数年前から日本にまとまった期間毎年帰っているのですが、その時々で自分のテーマに沿った蔵元、醸造元を訪ね歩いています。自分の個人的興味や関心に基づく勉強のために情報を集めていましたが、素晴らしい方々に巡り会い続けアウトプットが追いつかないくらいの刺激を頂いています。その方々との出会いで、自分自身の視野も拓けてきたような気がしています。今はとにかく恩返しがしたい。いう気持ちが常に図らずとも自然な形で拡散されまわっていってくれることを願っています。食品・洗剤・パーソナルケア製品の製造販売企業であるユニリーバは15日ロッテルダムを本拠地とすることを発表した。本拠地決定には約1年の歳月を要した。「クノール」「ダブ」「リプトン」などのブランドで有名な多国籍企業ユニリーバは、現在ロンドンとロッテルダムに本社がある。これが1ヶ所にまとまる。これまで法的に2社だったものが、オランダを本拠とする1社となる。1社に集約する背景には、会社を敵対買収から守るという目的がある。昨年ユニリーバはクラフト・ハインツ社から1430億ドルでの買収提案を受け、これを拒否していた。コスト削減も大きな理由だ。ここ数ヶ月オランダとイギリス政府は、本社誘致をめぐり激しいロビー活動が繰り広げていた。EU離脱後もイギリスは投資先として魅力的であることをアピールしていたメイ首相にとっては、今回の決定は大きな打撃だ。本社がロッテルダムになるという理由でイギリス社が弱体化するわけではない。オランダの従業員が3100人に対しイギリスには7300人が就労しているが、本社一体化によるリストラはないという。ユニリーバは全世界で16万9千人が働いている。2017-12-29オランダ、食品の22%が廃棄処分。これを減らすため産業界でも動きがオランダでは食料の22%、重さにして200万トンが毎年廃棄処分されている。このほとんどが消費者によるものだが、生産者や小売業界でも大量に食品を廃棄している。最近では食品の廃棄を減らそうという動きが盛んになり、産業界でも改善を初めている。スーパーマーケットチェーンのLIDLでは、卵を産まなくなった雌鳥のハンバーグを2個2.49ユーロという破格値で提供。通常では廃棄処分になる雌鳥もひき肉にすれば十分食べられる。オランダ北部オンストウェッデにある農場では、通常では廃棄処分にする不揃いな形のかぼちゃを12万個も流通させた。廃棄処分になりそうな野菜をスープやソースなどに加工して流通に乗せる企業「フェルスピリングスファブリーク」によれば、5年前にこの事業を開始した当時はほとんどの小売は興味を示さなかったという。ところが今年になり、大手小売スーパーなどが購入を開始し、事業が軌道に乗り始めている。これらの事業も廃棄処分される食品の量から見れば大海の一滴だが、最近では消費者の意識も高まるとともに、政府からの応援もある。先の廃棄食品加工会社はワーヘニンゲン大学の研究所と共同で「再生可能な食品連鎖」の研究に取り組んでいる。廃棄処分になりそうな材料を使ったレストランも昨年話題を呼んでいた。来年には、食品廃棄を減らすためのベンチャーがますます増えそうだ。扱いオランダオランダ・ニュース広告について広告の申し込み。