・・・これは18世紀初頭のイギリス・ロンドンでのお話。当時の物流は全て馬車が担っていたのですね。実際にはどうなったのか?言うまでもありませんが、蒸気機関が発明されて産業革命へとつながっていきます。・・・これは明治初頭の日本でのお話。当時はお店や業者間の連絡は全て丁稚(でっち)小僧が担っていたんですね。日本中に相当数の数がいた丁稚小僧がみんな仕事を失うことを考えると、こう言いたくなる気持ちも理解できます。実際にはどうなったのか?これはあえて説明するまでもありませんね。・・・200年後の人類は平成時代の言葉を聞いて笑っているのではないでしょうか?地球の歴史を振り返ると、人類はいずれ滅亡するとは思いますが、AIが理由ではないでしょう。これに関してはいろんな意見がありますが、私はこれはありえないと思っています。あるとしたらいわゆるバグ(プログラムミス)の類ではないかと思います。プログラムが意図しない方向に動き出す「暴走」です。プログラムの暴走は人間側のミスであり、AI(人口知能)のせいではありません。今この瞬間だって、いつプログラムミスによって、核弾頭が意図せず飛び出したって不思議ではないはずです。その為に三重、四重のセキュリティを施してあるわけであって、AI(人口知能)にしても同じことだと思います。・・・話が逸れて始まりました。ニュースなどでご存じの方もいらっしゃる思いますが、野村証券さんが、AI(人口知能)に関連したETFを上場される予定のようです。野村証券が新指数、ETFも↓http://www.nikkei.com/article/DGXLASGD03H06_T01C16A2MM0000/ご存じのように現在はAI(人口知能)ブーム花盛りです。前回書いた『ビットコイン』という単語を見ない日がないのと同じくらい、最近では『AI(人口知能)』という単語も見ない日はありません。私自身、初期のAI(人口知能)ブームの頃から、この分野に興味があり、自分でチョコチョコとプログラミングなどもしながら、AI(人口知能)ブームが起きる度にその推移を興味深く見守ってきたくちです。そんな私から見て、今回のブームも(やっぱり)玉石混交です。子供騙しに近いようなものを、一般の人がわからない事をいいことに『AI』と呼んでいるところがかなり多いのが実際だと感じています。従来扱えなかった【ビッグデータ】や【深層学習(ディープラーニング)】を利用して素晴らしい成果を発揮しているAIが多いのも今回のブームの特徴かと思います。今までのAIブームは結局のところ実用までにはなかなか辿り着けなかった過去があります。いう意味では今回は単なるブームではなく、産業に大きく発展・寄与する可能性を秘めていると思います。話を上記ETFに戻します。この野村証券のAIがどの程度のものなのか、またどんな銘柄を選んでくるのかは私にはわかりません。「投資」という観点から行くと面白いETFだと思います。計らずも上に書いたように、どのAI銘柄がいいかなんて素人にはわからないわけですから、およそAI関連銘柄と付くものは今後買われすぎる可能性があると思います。「ウイルスが猛威を振るい始めた!」というニュースが流れると、薬品株もウイルス対策ソフト会社の株も同時に買われるのが相場です(苦笑)しばらくは投資の方もAIブームに乗ってみるのもいいかもしれません。カテゴリーETF初心者にも簡単!高パフォーマンスのETFで積立投資をしてみませんか。長期の資産運用方法として積立投資は一般的ですが、高パフォーマンスの世界のETFに、元手ゼロからでも始められる積立投資サービスがあるのをご存知ですか?インヴァスト証券が提供する「マネーハッチ」は、クレジットカード利用時に貯まるポイントなどを積立資金とし、国内外のETF(上場投資信託)を自動売買で運用していく世界初のサービスです。独自の自動売買手法で相場変動による資産の変動幅を抑えて安定的なパフォーマンスを目指す、まったく新しい積立投資を始めてみませんか。マネーハッチでは、投資を始める前に実際の画面で積立の成績などをご覧いただけます。投資助言代理業を保有。資格を持ち、自動売買やAI分野への造詣も深い。自らもトレードを頻繁に行う。大手金融機関への所属経験のない異色の存在でもある。新型コロナウイルス禍が広がる前、世界の製造業は回復の兆しを見せていた最新記事アップルの利益警告について1月の雇用統計は総じて米国経済の底堅さを印象付けた新型コロナウイルス禍が広がる前、世界の製造業は回復の兆しを見せていた次のFOMC記者会見の見どころ米中貿易協議第1ラウンド合意に米中両国が署名SNSで最新の情報を購読できます。当サイトは投資判断の参考となる情報の提供を目的としておりますが、投資の際の最終決定はご自身の責任と判断でなされるようお願いいたします。当サイトは当社が信頼できると判断した情報をもとに作成しておりますが、その情報の正確性、完全性を保証するものではありません。ETF(上場投資信託)の情報メディア。