日本製でそろえた災害対応ドローン「TSV-RQ1」を、2020年夏をめどに提供を開始することを明らかにした。需要を見込み、“日本製”リクエストに応えて開発。東京ビッグサイトで開催中(2月14日まで)の「ロボデックス」で参考出品している。開発中のTSV-RQ1は、ローター間1100ミリのクアッドコプター。折りたたむと520ミリ×570ミリになる。水を浴びても影響を受けないIPX5の防水性能、秒速15メートルの風速に耐える耐風性能を備え、運用時の天候の影響を受けにくい。災害現場に必要な作業に対応するために開発を進めている。フライトコントローラーをはじめ、主要技術、部品の大半を国産でそろえ、官公庁での需要に利用を見込んでおり、この夏以降に提供に踏み切る見通しだ。開催中のロボデックスの東光鉄工ブースでは、TSV-RQ1に搭載を計画している災害レスキュー用高感度カメラ「WCAM001」や、ドローンとして同社の主力となる10リットルの散布が可能な農薬散布機「TSV-AH2」なども展示。ブースで説明をしていた同社UAV事業部の天内敦之さんは「地元が秋田県のコメどころで、地元の農家の要望にこたえようと農薬散布ドローンを開発したところ、今度は官公庁から災害対応機の要望があることを知り開発に着手した。多くの要望に応え課題解決に貢献したい」と話している。ドローンによるリンゴ受粉作業の効率化の研究を実施していることでも話題になっている。リンゴ受粉研究は2020年で4年目を迎える。経て、2016年8月、ドローン情報を配信するインターネット媒体『DroneTimes』の創設とともに副編集長に就任。オーガナイザー、スクリプトライターなどを手掛ける。その後独立し、令和元年5月1日に、ドローン前提社会の実現を通じて価値ある未来を手繰り寄せるための、新たな情報配信サイト『DroneTribune』を創刊し現職。