まとめ電機メーカーかつて電機メーカーは総合家電メーカーと呼ばれ、白物家電(洗濯機・冷蔵庫)から黒物家電(テレビ・オーディオ)までを幅広く取り扱い、技術大国日本の地位を欲しいままにしていた。2000年ごろを境に韓国・中国・台湾の台頭により価格競争で敗れ「日本の家電」は壊滅してしまった。総合家電メーカーと呼べる企業は消え去り、それぞれの企業は独自の路線に舵を切ることに。具体例をあげると、日立・東芝は電力・鉄道・エレベーターなどのインフラ事業、富士通・NECはITサービス、パナソニックは自動車部品や住宅関連事業に力を入れている。環境変化に対応する形で、各企業は事業の選択と集中を進め(リストラも含む)生き残り策を模索してきたわけだが、その効果もあり最近は復調の兆しが見えている。一方で、電子部品メーカーは好調だ。2000年以降、携帯電話の爆発的な普及により一気に市場規模が伸長した。その後も、スマートフォンや、自動車、産業用ロボット、医療、ウェアラブル端末など電子部品がありとあらゆるところに使われている。日本企業の電子部品の世界シェアは約4割と、その存在感は圧倒的だ。各メーカーも売上高に占める海外比率は7~8割と世界を相手に堂々と戦っている。技術革新に伴い、あらゆる産業への新規開拓の余地があるため、今後も大きな成長の余地が見込める将来性のある業界だ!前置きはこれくらいにして、就職偏差値ランキングをご覧あれ。総合的に判断して決定。電機メーカー・電子部品メーカーは一部の突出した高収入企業が存在するものの、ほとんどが600~800万円台のレンジに収まる。ソニーは足元の業績が好調で、ついに平均年収が1000万円を突破した!!全体的に、業績が比較的好調であるため、それに伴い各企業の平均年収も大きく伸長中だ。逆をいうと、業績が悪くなると当然平均年収も下がる!特に、ボーナス支給額と業績は大きく連動しているため、全体の業績が悪いと100万円程度の増減は平気で起きうるので注意が必要。全ての商品ラインナップを取りそろえ、国内外で大きな存在感と輝きを放っていた。台頭で2000年代に完全に凋落してしまった。現在の電機メーカー各社が何をやっている会社なのか正確に答えられる人は、ほとんどいないのではないか?就活では、是非各社の事業領域を確認して欲しいと思うが、全体に共通するポイントを以下に記載しておく。✔低価格で最低限の品質が担保されているローエンド(低価格帯)の商品は、近隣アジア諸国にお任せ!!✔日本は、高価格帯で高機能の商品の開発・販売に特化。不要な機能が多いと評判はいまいち。B(対法人)の高付加価値商材にシフト。・ゲーム&ネットワークサービス、音楽、映画、ホームエンターテイメント事業で売上高の半分以上を占める。・情報&通信システム、社会&産業システム、電子装置・システム、建設機械事業で売上高の半分以上を占める。・原発事業で大失敗、2019年に特別損失3,000億円を計上。・家電(売上高3兆円で50%が海外での販売)、住宅関連サービス事業で売上高の半分以上を占める。・車載電池の世界シェア20%で1位。・スマートホーム、IoT、アドバンスディスプレイシステム事業で売上高の半分以上を占める。・国内メーカーとして初めて第5世代(5G)に対応したスマホを発表。10億色の表現力を持つ独自の液晶技術「IGZO(イグゾー)」を採用。・重電システム、産業メカトロニクス事業で売上高の半分以上を占める。・テクノロジー事業(ICT)で売上の半分以上を占める。・パソコン、携帯電話事業を売却。・エネルギー、インフラシステムで売上の半分以上を占める。・2015年に不正会計で大激震。東証1部から2部に降格。・特筆すべきは事業内容もさることながら、社員の平均年収(2,088万円/平均年齢35.9歳)が異常に高いこと。・営業利益の10%を社員にボーナスとして還元するシステムを採用。2018年は3,178億円の営業利益で、社員数が2,253人なので1人あたりのボーナスは約1410万円。・福利厚生と退職金はなく、仕事は激務だ。)を中心に世界に展開中。利益率が高い理由は、代理店を通さない直販型、工場を持たない外注化にあり。・業界最大手で、半導体セラミックパッケージは世界首位。・取り扱い商品の8~9割が世界シェア1位でニッチ商品の集積から成り立つ。興味のない職人的企業。・HDD用磁気ヘッドで世界首位。C(対消費者)商材を中心に事業展開をしていた時代と比べると、それぞれの会社の事業内容が良く分からなくなったというのが率直なところ。B(対法人)にシフトしたおかげで、事業の選択と集中が進み、今後は収益向上局面に向かうことが予想される。俺の転職活動塾!.ホームシェアメニューTOPへ。