インドネシアで坑内掘りに挑む「インドネシアで偶然、開発中の炭鉱を見つけたんです。話をしたら、ボーリング調査の協力者が必要みたいです。うちでどうですか?」2000(平成12)年、三井松島リソーシス取締役の高本拓(59)は、東京で部下から1本の電話を受けた。部下は赤道直下のボルネオ島にいた。三井松島産業の子会社、三井松島リソーシスはこの地で、炭鉱の技術セミナーを開いていた。高本は早速、現地に飛んだ。相手は現地企業、アヌングラ・バラ・カルティム(ABK)だった。アヌングラとはインドネシア語で「神様からの贈り物」の意味を持つ。ABKは、炭鉱の自社開発に初めて乗り出したところだった。技術を持つパートナーを求めていた。高本は、三井松島産業が経営してきた池島炭鉱(長崎県)で、石炭を掘る「採鉱」の技術者だった。作業員への指示や保安対策などを経験し、入社20年を迎えたところだった。「国は違っても、炭鉱会社の社員同士なら同じマインドでビジネスができる」ABKの担当者は、高本にそう伝えた。偶然から始まったこの出会いが12年後、インドネシア初の大プロジェクトにつながった。×2001年、三井松島産業は池島炭鉱を閉山した。翌年4月、池島で培った炭鉱技術をアジア諸国に伝える研修が、国の事業として始まった。技術移転は、炭鉱作業員の再就職などに加え、「石炭の確保」という目的があった。国内の炭鉱は、海外勢との価格競争に敗れ、衰退した。日本は世界最大級の石炭消費国だ。安定した輸入先を確保しなければ、エネルギー不足の危険性が浮上する。研修によって、産炭国の技術力が向上すれば輸入ルートが広がる。九州では閉山したばかりの池島炭鉱の坑内で、インドネシアとベトナム人研修生を受け入れた。インドネシアへ技術員の派遣にも踏み切った。高本ら10人は02年、指導員として同国に赴任した。インドネシアの地層条件は、日本と似ている。同じ火山国で地震が多く、軟弱な地盤が多い。池島でも技術者は、軟弱地盤と闘いながら坑道を掘り進んだ。高本はインドネシアで、採炭の機械化を指導した。気がつくと5年の歳月を、インドネシアで過ごしていた。そのころ、三井松島産業はABKと、炭鉱の探査事業で連携していた。「今後も何か一緒にできないか」。両社が関係を深めた2010年ごろ「坑内掘り」プロジェクトが持ち上がった。×インドネシアの炭鉱は、「露天掘り」が主流だった。広い範囲で地表の土をはぎ取り、地下の石炭層に向かって巨大な穴を掘る。ABKも、そのノウハウは持っていた。熱帯雨林のインドネシアで露天掘りは、森林伐採を伴う。放置された炭鉱跡がため池のようになった場所や、採掘が住民の居住地に近づいているところもあり、大きな環境問題となった。いって、炭鉱開発を緩めることもできない。インドネシアは世界4位、約2・5億人の人口を抱える。石炭や石油、天然ガスなど豊富な天然資源の輸出で外貨を稼ぎ、経済的に成長した。国民の生活水準が上昇したことで、国内で利用するエネルギーが増加した。この結果、石炭や石油の輸出余力が落ち込んだ。インドネシア政府にとって、環境保全と両立した石炭増産が重要課題だった。着目したのが、石炭層まで坑道(トンネル)で掘り進む「坑内掘り」だった。軟弱な地盤に大規模トンネルを掘る技術は、インドネシアになかった。下手に掘れば、出水や落盤事故を引き起こしかねない。過去に坑内掘りを進めようとしたオーストラリア企業も、うまくいかず撤退した。「坑内掘りでの炭鉱開発に協力してほしい」。ABKは、三井松島産業に要請した。三井松島産業は池島で、出水の危険性が高い海底に坑道をつくり、石炭を掘った。坑内掘りは手慣れたものだった。「うちの技術であれば坑内掘りはできる。インドネシアでの有望な石炭資源発掘は、新たな供給ソースの確保につながる。三井松島産業の経営陣は、ゴーサインを出した。開発対象は、ABKグループが所有するゲルバング・ダヤ・マンディリ(GDM)炭鉱に定めた。露天掘りで石炭を掘り、採掘の限界が近いと思われていた。ボーリング調査で、地下に3千万トンの埋蔵量を確認した。石炭を船で積み出すための施設は、すでに整備されていた。三井松島産業の技術があれば、優良炭鉱として存続することが可能と思われた。12年7月、三井松島産業は、ABKの関連会社として発足したGDMの株式30%を取得した。GDM炭鉱産の石炭について、日本向けに販売する権利を得た。技術を持つ三井松島産業だからこそ可能な資本提携だった。×プロジェクト始動とともに、高本は再び、インドネシア駐在となった。海外炭鉱の操業を技術で支える「MMIコールテック」取締役に就任していた。高本は、すっかり現地に溶け込んだ。強い日差しも平気になった。イスラム教徒が多い国らしく、毎朝午前4時、街中のスピーカーから流れるコーランの大音量にも慣れた。作業員は全部で130人、高本ら4人以外は、全てインドネシア人だ。それが高本に課せられた責務だった。坑道を掘る機械は、多くを池島から運んだ。トンネルの入り口をつくり、少しずつ坑道を掘った。想像通り、地盤は軟弱だった。坑道上部に鉄枠をはめ込んでいたが、その隙間から水が土砂と一緒に流れ落ちてきた。「池島で出ていた水と比べれば、たいしたことない。掘るという行為に、自然がどう反応するか。慎重に見極めよう」ボルトを打ち込んで岩盤を固定した。計測器を使い、坑道の天井部の沈み具合を刻々とチェックした。作業員の指導も重要な仕事だった。高本は何より「規律」を重視した。効率の向上に加え、安全確保につながる。池島での勤務時代、こんなことがあった。高本発案で作業内容の手順を変えた。ところが作業員との間で確認を十分にしなかったことから、現場は混乱した。上司から大目玉を食らった。「気の緩みは、事故につながる。絶対にあってはならないんだ」。高本が池島で学んだことであり、インドネシアに伝えようとしたことだった。高本は、インドネシアに赴任する際、上司から「第2の池島をつくれ」と言われた。誰よりも高本が、坑内掘り技術をインドネシアに定着させる意気込みに燃えていた。「この事業が成功すれば、インドネシアは品質のよい石炭を増やすことができる。一緒に働く技術員は、坑内掘りのフロンティアになってほしい。困難を乗り越え、ともに喜ぶ。「余人をもって代え難い。社内ではいつしか、そう評されるようになった。天野常雄(58)は、GDM炭鉱を視察した。ライト付きのヘルメットをかぶり、高本ら技術員の案内で坑道を歩いた。幅5・5メートル、高さ2・8メートルの半円形の坑道は、800メートル先まで伸びていた。視察後、天野はABK社長のソフット・チャイディルとミーティングした。「市況がよくなっているので、出炭のタイミングを逃さないようにしたいですね」。語るソフットに、天野はうなずきながらも慎重さをみせた。「採算性も大事ですが、拙速に進めて問題があるといけません。日本企業と進めるインドネシア初の本格的な機械化採炭に、同国政府も注目する。14年にはインドネシアのエネルギー・鉱物資源省の鉱物石炭総局長が現地を視察した。「国内は露天掘りが限界で、まもなくよい石炭が採れなくなる。この坑内掘りの手法を、インドネシアに広めていかなければならない」。政府の機関紙は、三井松島リソーシスの社名とともに、坑内掘りを紹介した。日本の、しかも地方企業が紹介されるのは、まれなことだった。期待が高いからこそ、天野は気持ちを引き締める。「この炭鉱をインドネシアの多くの人が注視している。振り返れば14年、社長のバトンを串間新一郎(65)=現会長=から受け取る際、こう言われた。「石炭のビジネスモデルはこれから、どんどん変わっていく。会社が生き残るには、今までのやり方でよいか、見極めなければいけない。日本で石炭は斜陽産業といわれる。世界のエネルギー事情をみれば、石炭の輝きは薄れていない。ABKの社名のように、天野は石炭を、太古の地球からの「贈り物」と考える。この贈り物を手に、世界に目を向けて、事業を展開し、会社の発展につなげようとしている。