新聞の社説は、編集局の速報よりも常に一歩遅れて慎重だ。20人にもならない論説委員は世の中の速いスピードを追跡するのに手いっぱいだ。やむを得ず後手に回る時もある。3紙の社説をざっと見てみた。結論から言えば、朴槿恵(パク・クネ)大統領の判断は新聞の社説よりましなものがなかった。MERSの深刻性を続けざまに誤認し、対応のタイミングは常に2歩以上遅れた。1状況誤った判断=中央日報が初めてMERSを社説で扱ったのは5月28日の午後だ。確診患者7人が出てきた日だ。社説の題名は「疾病管理本部のおろそかな対応がMERSの恐怖大きくした」。福祉部長官は国会答弁で「5月26日の閣僚会議の時(大統領に)初めてご報告申し上げた」と述べた。患者確認から6日後だった。それでも大統領はMERS(マーズ)の「マ」の字も言わなかった。6月1日初めて死亡者が出てくると首席会議で「初期対応が不十分だった」と述べた。それも国会法改正に対する不満を吐露してから少し後のことだった。2間違ってかけた最初のボタン=新聞はかなりの懸案でなければトップ社説でとり上げない。中央日報は1日からトップ社説として「MERS3次感染遮断に総力を」を出した。3日には「政府の総体的無能がMERS非常事態を招いた」をトップ社説に上げた。同日、ある新聞は「MERS非常事態、大統領はどこへ行ったのか」という社説を掲載した。この日、朴大統領は初めて民官合同会議を開いたが語り口からして問題だった。「~について調べてみて」や「~もはっきりと調べてみる必要がある」という幽体離脱(?)の話法が足を引っ張った。センター長を連れて出て「MERSと闘う。疾病管理センター長に全権を任せる」と宣言していたら...。したリーダーシップを発揮するゴールデンタイムを逃してしまった。著作権モバイルTOP。