~総論篇~海洋発電というと先ずは洋上風力発電が想起されるが,その他色々試みられているようである。電源開発に関して優秀な日本の知性が原子力発電にのみ投下されるという歪な時代がやっと終わったことを好ましく思う。2014年7月15日に海洋再生可能エネルギー実証フィールドの選定結果についてが発表された。バカの一つ覚えみたいでお恥ずかしい限りであるがここもITメディアから纏まった記事があるのでこれを許に纏めてみる。挑む、海洋エネルギーでコストを20円以下に各論はこちらに。海洋エネルギー:潮・波・海水でも発電、2050年には2200万世帯分にもhttp://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1404/17/news015.html欧米の先進国では潮流発電と波力発電の開発プロジェクトが数多く進行中だ。ト)の導入量に拡大して、地熱発電の3分の1に達することが見込まれている(図1)とのこと。(とは註:1次資料のIEAの推計基準が欲しい所。全世界の再生可能エネルギー導入量の予測(単位:GW)。層水の温度差が20度以上になることが望ましい。その条件を満たす海域は日本の周辺では太平洋側に広く分布している(図5)。発電設備を陸上の海岸か、陸地に近い洋上に設置することを考えると、やはり沖縄や南九州の島が適している。(→風力発電の適地が東北・北海道に多いことを考えると地域的補完性が働きそうである。海洋温度差発電のポテンシャル分布。1MWの発電をしながら潮流でも50kWの発電をする。佐賀県呼子町の沖合に設置する予定の潮流+風力発電設備の外観。地が特定の海域に限られる。潮の流れが速い場所は陸地にはさまれた海峡に多い(図6)。本州と四国・九州に囲まれた瀬戸内海に十分な潮流エネルギーが存在するその他、九州西部の長崎県の半島や離島の周辺にも有望な海域が見られる。潮流エネルギーのポテンシャル分布。:ウェブサイトによると工学系研究者と重工メーカーの団体の様だ)が2008年に発表したものがある。2050年までに潮流と波力が年間に200億kWhずつ、海洋温度差発電は2倍の400億kWhの発電量になる(図4)。潮流4億kWh/年130MW20億kWh/年760MW200億kWh/年7,600MW波力2億kWh/年51MW7.5億khW/年554MW200億kWh/年7,350MW温度差2.5TWh/年510MW12.5TWh/年2550MW40TWh/年8150MW1TW=1,000GW=1,000,000(百万)kW=0.01億kW温度差だけオーダーが小さい様だ。国内における海洋エネルギーの導入ロードマップ。きて数字でっちあげた以上のものではないんだろうけど。いう強引さがないと強大な原子力村の前に立ち向かって行けないんだろうな。3つを合わせると800億kWhになり、一般家庭で2200万世帯分の電力に相当する。有望な海洋温度差発電は2050年までに50~100MW級の設備が100カ所以上に拡大することを見込んでいる。海洋温度差は56%と最も高い。100MW級で火力発電並みのコストに日本の将来の電力源として期待がかかる海洋エネルギーだが、普及に向けた最大の課題は発電コストにある。電コストのうち装置が占める割合は50%以下で、それよりも設置や運転・保守にかかるコストが大きい(図7)。固定したり海面に浮かべたりすることによる。潮流・波力発電のコストの内訳。Trustの資料をもとに作成)これに対して海洋温度差発電のコストは規模が大きくなるほど安くなっていく見通しだ。コストは40~60円前後と太陽光発電よりも高い。それが10MW級になると20円前後まで下がって、他の再生可能エネルギーと同等の水準になる。100MW級まで規模が拡大すれば、火力発電並みの10円程度を実現できる(図8)。挑む、海洋エネルギーでコストを20円以下にhttp://www.itmedia.co.jp/smartjapan/articles/1501/06/news013.html日本が世界に先がけて取り組む海洋エネルギーの分野で4つの研究開発プロジェクトが始まる。はじめ、2020年代に発電コストを1kWhあたり20円以下に低減させる潮流発電や波力発電の技術開発を国の支援で推進していく。)は2011年度から続けている海洋エネルギーの技術開発プロジェクトに4つのテーマを加える。日本の近海に豊富に存在する海洋エネルギーを生かして、2016年以降に発電コストを1kWhあたり40円以下に、さらに2020年代には現在の太陽光発電よりも安い20円以下に低減することを目指す(コストに関してはこの辺も参照)。4つのテーマのうち2つは実用化を目前にした発電技術で、2015年度から2017年度にかけて実海域で実証研究に取り組む計画だ。どを利用した海流発電システムである。2枚の羽根を備えた双発式の発電設備を海底から係留して、水平方向の海流エネルギーを電力に変換する(図1)。水平浮体方式の海流発電システム。双発式のタービンを含めて浮体部分をIHIが製造して、発電機や変圧器を東芝が製造する。来の安定した電力源として期待がかかる。2つ目の海洋エネルギーは長崎県の西海市(さいかいし)で取り組んでいる潮流発電である。試作機を開発済みだが、新たに発電能力が50kWのシステムをNEDOのプロジェクトの中で製作する。発電コストを低減するために、潮流による低回転でも効率よく発電できるシステムを開発する。1つ目の海流発電システムとともに、2016年以降の早い時期に1kWhあたりの発電コストを40円以下に抑えることが目標になる。2020年代には海洋エネルギーの発電コストを20円以下に低減させて、電力の小売価格を下回る水準を目指す。研究開発プロジェクトも2つのテーマで開始する。数の発電設備を取り付ける方式だ(図3)。橋脚や港湾構造部を利用した潮流発電システム。中国電力が中心になって瀬戸内海を対象に実証研究を進めていく。合わせて瀬戸内海で潮流発電の適地を選定したうえで、発電量や発電コストを試算して2017年度中に事業性を評価する予定になっている。1つの次世代プロジェクトは波力を利用する発電システムの研究開発だ。東京大学が開発した技術をもとに、岩手県の太平洋沿岸に位置する釜石・大槌(おおつち)地域で実用化を目指して開発を推進していく。海洋エネルギーによる発電方法を低コストで実現できれば、日本の未来に向けてクリーンな電力源を拡大する有力な手段になる。ほかに、洋上風力や海洋温度差を利用した発電技術の実用化に取り組んでいる。