2017年6月9日プロレスブームを牽引するのが老舗団体、新日本プロレス。人気に火を点けたのは、プロレスビジネスとは無縁だった男だ。らによって1972年に設立された。オカダ・カズチカ、棚橋弘至などスター選手が揃ったいま、プロレス黄金時代の復活も近い!埋もれていたプロレスに光を当てたプロレスブームの再燃は、数字にも表れている。2011年度には11億4059万円だった新日本プロレスの売上高は2015年度には32億円、今期は37億円を超える見込みだという。新日本プロレスV字回復のきっかけは、2012年にカードゲーム会社のブシロードが買収したこと。ブシロードの木谷高明社長がキーマンだ。「当時、このままだとプロレスはメジャーな存在ではなくなると感じていました。僕も高校時代は人生の楽しみの7割がプロレスだった人間なので、不遜ですがなんとかしたい、と。同時に、ビジネスチャンスがあるとも思いました。プロレスってキャラクタービジネスで、自分たちが得意とする分野とそれほど遠くないんです」ではプロレス人気を浮上させた手段は何か?「プロレスは中身を見ると面白い。人間にとっては思い出も資産だから、落ち目のモノには投資したくない。そこでプロレスに”昇る”というトレンドを作ってあげることを考えました。言うとステマの王様みたいに言われるけれど、違う。最後はいいものしか人気は出ませんから。光を当てる具体的な方法は、まずBSでの放送を始めたこと。現在ではBSのほかCS放送、動画配信サービス(新日本プロレスワールド)、YouTube公式チャンネル、AbemaTVと、地上波だけだったアウトプットの数が何通りにも増えた。メディア戦略が当たり、興行収入や会場での物販が3倍以上となる。これが売上高3.7倍の中身だ。ビジネスモデルを見習うのは、新日本プロレスの約20倍の売上高を誇る米プロレス団体WWE。「別にWWEになりたいわけではないけれど、たとえばWWEのYouTubeの再生回数はMLBやMBAより多くて、ネットの広告収入が年間50億円。あと、選手のフィギュアがトイザらスに置いてあって、こうしたマーチャンのロイヤリティ収入も約25億円。新日はどちらも3000万円に満たないわけで、まだやりようがある。売上高を夢だとは言いたくないけれど、いつかは100億円を目指したい」その第一歩が、この夏のロサンゼルス興行だ。アメリカ人選手もたくさん出るから、現地の人も動画配信の会員になってくれる。実際、現時点でも配信サービスの会員の2割は海外。ロス興行がうまくいったら、本格的にアメリカに出ます。向こうで撮った映像を動画で配信したり、向こうのケーブル局に売ることをやりたい」プロレスはブーム再燃を飛び越して、大きな輸出コンテンツとなり得る可能性を秘めている。新日本プロレスオーナー/ブシロード社長1960年生まれ。証券会社勤務を経て起業、キャラクタービジネスを手がける。2007年にブシロードを創業。12年の買収時には、新日本プロレスの代表取締役会長を務めた。現在はオーナーとして団体の大局を見る。1980年代前半、タイガーマスクの人気でテレビの視聴率は20%超。次の黄金期は90年代後半。猪木の引退試合で東京ドームに約7万人を集め、売上高は40億円に。そこから長い低迷期に入り、2012年にブシロード傘下に。2017年度には最盛期の売上高40億円を超す見込み。らによって1972年に設立された。RESERVED.※2014年3月31日以前更新記事内の掲載商品価格は、消費税5%時の税込価格、2014年4月1日更新記事内の掲載商品価格は、消費税抜きの本体価格となります。