)とは、科学的に温熱環境を知る手段です。6つの要素で住環境の快適性が決まります。住宅の温熱環境は、国際規格ISO基準で決められており、PMVで測定されます。)の基準SET☆(標準有効温度)と共に、世界2大、温熱環境指標と言われており、国土交通省のNEB「ノン・エナジー・ベネフィット」(省エネ以外の温熱環境の便益)でも、夏の居住環境の温・湿度は「室温28°C前後・湿度60%前後」を推奨しています。「PMV」も同様の温・湿度を示していますが、注意しなければならないのは「室温28°C前後・湿度60%前後」の場合の不快指数は、半数以上の人々が不快と感じる数値になります。これは着衣量が室外の着衣量で算定されているからで、熱中症を防ぐ為には、冷房を行っている室内での着衣の工夫や、扇風機やサーキュレータ等で補助通風を行うなど、温熱環境を健康的に守るための生活の工夫が必要になります。PMVとPPD(予測不満足者率)を5%を想定している。表・1は「財団法人ビル管理教育センターの【快適な暮らしのガイドライン】に掲載されている、快適な暮らしの温度・湿度の目安です。この様な温・湿度もPMVによる測定で決めらられています。表・2はPMVの日本の夏と冬の温熱指標です。PMVの優れている点は、5%のPPD(予測不満足者率)を想定していることです。複合要素を被験者に、適用範囲を変化させて体験してもらい、その温冷感を申告させて完成させたものです。下表・5は、7段階評価尺度の温冷感と予測不満足率を合体させた表です。PPDの数値は、日本的に変更した予測不満足率を記載しています。ISOはPMVが±0.5以内のPPD不快者率10%以下になる温熱環境を推奨しています。PMVの段階評価尺度は北欧(デンマーク)を基準にした尺度ですが、「ASHRAE7段階尺度」と同じ尺度を採用しており、PMVとASHRAEのSET☆には、大きな差はありません。我が国の場合、高温域の快適さの指標として、不十分な部分もあり、表.5のPPDの数値のように、補正した数値を採用して実態に即したPMVの補正が試みられています。借りるよりも、買った方が有利な条件が揃い始めた。土地価格の値上がりが期待出来なくなった現在では、質の高い住宅を取得し、家をストックとして活用出来ることが重要になります。『住宅は借りるよりも買った方が有利だ』という条件が、我が国でもようやく、揃い始めています。それは日本人の寿命が戦後以降、20年以上も伸び続け世界一の長寿国になったからです。賃貸アパートならば、20年分余分に賃貸料金を支払うことになります。据え置きとして考えた場合も、年間120万円、10年間で1200万円、20年間で2400万円の家賃を寿命が延びた分、支払わなければならないと言うことになります。その前の現役時代の家賃が40年間として、平均5万円と想定しても2400万円で合計4800万円もの家賃を支払う事になります。住宅を建てると言うことは、建てた時点で「一生分の家賃を前払いしたのと同じ事です。長生きをしても、家賃のように支払いで、老後資金を削る必要もありません。住宅が手狭になって、中古住宅の買い換えや新築を検討する場合も、金融力が高い住宅なら現在の高性能住宅を売って、資金にすることも可能です。現在のようにローン金利が低い場合は、借りるよりも建てた方が有利になります。「金融力」が高い住宅とは住宅性能が高い住宅。一般的に戸建て住宅の場合、資産価値は20年でゼロになります。この状態で35年ローンを組んだ人が、20年後に住宅を売ろうとしても、土地の売却益程度にしかなりません。13・5%の大きな原因です。少なくとも住宅は、最低限の建て方として「フラット35」の建築要件を満たすレベルで建てられなければなりませんが、このレベルでも「金融力」が高い住宅とはいえません。現在の「省エネルギー基準」最高等級4でも充分とはいえません。このレベルの住宅は、2020年の「省エネルギー基準』義務化になると、性能不良の住宅と認定され兼ねません。伝えているのは弊社だけ。1981年に耐震基準が変更になりましたが、それ以前の住宅の扱いを耐震性において「既存不適格」と認定し、新基準住宅と差別しました。名残は「地震保険」に残っていて1981年以降に建てられた住宅は10%の割引と表記されています。いま新築した住宅が新築2年後には「断熱性能の既存不適格住宅」と認定されたら、住宅の資産価値は一気に低下してしまうのではないでしょうか?それを回避するためには、数値の裏付けのある高性能住宅を建てなければなりません。現在、住宅建築をご検討中ならば、2020年基準でも問題のない高性能住宅について、松下孝建設にお問い合わせ下さい。096-242-9688sougen10.com。