個人が簡単にネットショップを作れる時代がやってきた。アパレルや食品など、あらゆるプロダクトを個人が生み出し、個人に販売する。そんな個がつながる時代。日本で個人や小規模事業者のネットショップ開設が珍しくなくなった背景には、火付け役とされるサービスの存在がある。ひとつは、今回私たちが取材に伺ったBASE株式会社(以下、BASE)だ。サービスの開始は、2012年と7年前にまで遡る。注目したいのは、同時期に競合と呼ばれるサービスが多数登場したこと。「STORES.jp」や「ZEROSTORE(*1)」などの無料ネットショップ作成サービスは、どれも2012年にリリースしている。競合サービスも合わせ、一気に広がった領域なのだ。今回、Eコマースプラットフォーム「BASE」を運営するBASEの代表である鶴岡氏には、競合サービスの台頭に対して、どのように勝ち筋を見つけ、実際にサービスを成長させてきたのか。そんなことを聞いてきた。*1:DeNAが運営していた無料でオンラインショップが作れるサービス。現在サービスは終了している。競合サービスのことは考えない。CEO1989年生まれ。2012年に22歳でBASE株式会社を設立。「価値の交換をよりシンプルにし、世界中の人々が最適な経済活動を行えるようにする」をミッションに、決済の簡易化とリスクの無いあたたかい金融を主軸にしたEコマースプラットフォーム「BASE」を運営。BANK株式会社の代表取締役CEOも務める。JAPANの「日本の起業家ランキング」3位に選出。ーーBASEのサービスの成長にあたって、競合サービスをどのように意識して、リサーチして、差別化を図ったのか。今日はそんなことを聞きたいと思っています。「うーーーんと、あんまり意識していないんですよ。いうと、昔は意識していたのでしょうか。「サービスを立ち上げたばかりの頃はさすがに意識していましたよ。