小売業には欠かせなくなったポイントサービス。私たちは新規集客とリピーター化につながるTポイントサービスの導入を支援いたします販売促進や顧客満足度向上のために、割引キャンペーンやポイントカードを導入する小売店は多いと思います。これまでは、独自の工夫によって運用していくものでしたが、昨今では大手の提供するポイントサービスを導入するお店が増えています。自社だけで行うことに一定のメリットはあるものの、ポイントの管理や企画を立てる手間、そして周知させるコストなどを総合的に考えると、大手共通ポイントの方に軍配が上がります。「そのお店でしか使えないポイントはいらない」、「ポイントカードがいくつも増えるのは困る」という人もいるため、消費者側のメリットを考えても、自然な流れなのかもしれません。Tポイント提携について問い合わせるTポイント提携店になるメリット新規顧客獲得から囲い込み、リピーター化へ活用次第でコスト低減にもつながるTポイント提携店になると、TポイントのロゴやさまざまなSPツールを使って、「Tポイントが使える・貯まるお店であること」をプロモーションすることができます。6,000万人以上が会員となっている、知名度が高いTポイントですから、独自のポイントサービスには無い集客力が期待できます。提携店になることで、当然ながら費用がかかりますが、独自の割引施策や企画運営・管理コスト、集客のためにかかるコストなどと総合的に比較すると結果的にはTポイントで運用するコストの方が安く済むというケースもあります。目的によって使い分けできるTポイント関連商品T-DMタウン全国6,000万人以上のT会員にアプローチ可能なDMです。小ロットからの発送が可能です。性別、年齢、エリアなどの基本属性でセグメントできます。TポイントチケットTポイント提携店でなくても利用できる、販促用のチケットです。イベントや一時的なキャンペーンでTポイントを利用したい、というニーズにお役立ていただけます。TベネフィットTベネフィットサービスは、福利厚生の一環として、従業員にTポイントを付与することができる新しい福利厚生向けサービスです。福利厚生も、従業員があまり利用しないのでは意味がありません。Tポイントなら、目的は人それぞれにポイントを活用できるので、従業員の満足度向上につながります。TポケットTSUTAYA店舗や蔦屋家電の店舗にチラシやリーフレットを設置できる、新しい販促サービスです。TSUTAYAの売場で商品を探している情報感度の高い人たちにリーチすることができます。売場の商品によってターゲットセグメントできるので、お店のターゲットに親和性の高い場所に設置できるのも、このサービスの面白いところです。Tポイント提携店になるには?販売促進をさまざまな視点でサポートします産案は、Tポイントサービスの正規代理店です。専任のスタッフが全国のお店のサービス導入に丁寧に対応いたしております。Tポイント導入サービスについては、専用ホームページがありますので、こちらでもっと詳しい情報をご確認いただけます。総合広告代理店として、Webマーケティング全般やプロモーションのお手伝いもしておりますので、単にポイントサービスの導入だけでなく、集客のプロとしてさまざまなご提案が可能です。販促や集客に関するお悩みがございましたらご相談ください。予算に合う最適な施策をご提案いたします。9:30~18:00mailメールで問い合わせるお知らせinformation2020/02/04NEWプレママ向けフリーペーパー「Anetis」の媒体ページを追加しました。全国の産婦人科や病院などの医療機関に配布・設置されているフリーペーパー「Anetis」についての媒体詳細ページを追加しました。ママ・プレママへのプロモーションで広告媒体をお探しの方は、ご覧ください。産婦人科・医院でのサンプリングも可能な、おすすめの広告媒体です。2019/12/17ママ・子育て世代向けフリーペーパー「Happy-Note」の媒体ページを追加しました。全国のミキハウス店舗や幼児教室等で配布される、ママ・子育て世代向けフリーペーパー「Happy-Note」の媒体詳細ページを追加しました。ママ向けの広告媒体をお探しの方は、ぜひご検討ください。2019/12/16全国の大家さんが読む媒体「オーナーズ・スタイル」の媒体ページを追加しました。全国の不動産オーナーが読む「オーナーズ・スタイル」の媒体詳細ページを追加しました。誌面広告、同梱はもちろん、セミナーやイベントへの参画も可能です。富裕層をターゲットとして広告をご検討中ならぜひ詳細をご覧ください。金融資産1億円以上の読者が約3万人。建替え、リフォームのメインターゲット50~60代以上の読者が約17万人。資料請求ハガキ付(文春オンライン上にも記事・資料請求フォーム有)・・1社あたり80~200件の高レスポンス実績。オプションで「住宅セミナー」を実施する事も可能。検討したいと思っている読者が約10万人。資料請求ハガキ付(文春オンライン上にも記事・資料請求フォーム有)・・1社あたり80~200件の高レスポンス実績。オプションで「不動産活用セミナー」を実施する事も可能。「キャッシュレス決済特集」ご案内中。キャッシュレス決済の推進は日本政府の国策となっており、ビジネス界で今、最も注目されているテーマのひとつです。多様化する電子決済をいかに取り入れ、収益につなげるかは、多くの企業が向き合うべき課題。