地球温暖化問題によるクリーンエネルギーへの注目,および過日の東日本大震災による電力需給不足などにより,再生可能エネルギー,特に太陽光発電システムの需要が拡大しています。2012年7月1日に施行される「全量買取制度」により,これまで対象外であった500kW以上の太陽光発電設備などにも買い取り対象がおよんだことで,市場はさらに大きく膨らむと予想されています。一方で,太陽光発電システムの普及加速と製品の多様化は,システム構築の際に思わぬトラブルを発生させることも...。F社は,国や地方公共団体の各種補助金制度を活用し,法人向けに省エネシステムの導入をサポートするエンジニアリング企業。数年前より太陽光発電システムにも参入し,太陽光パネルをはじめ,パワーコンディショナなどの周辺機器を独自に調達し,システムとして販売する事業を手掛けています。同社は市場の拡大を背景に,今後も太陽光発電システムを事業の柱としていく構えです。ところが,これらの引き合いや受注件数が増加するにつれ,仕様の確認漏れやシステム設計の不備などのトラブルが目に付くようになりました。あるクライアント向けに接続箱機能付きのパワーコンディショナを手配した際には,設置場所が太陽電池モジュールから離れているために直流配線を中継する“接続箱”が別途必要となり,パワーコンディショナ自体も“直流一括入力”仕様へ変更しなければなりませんでした。日射計と気温計を接続するためのトランスデューサ機能内蔵のパワーコンディショナが必要であるにもかかわらず,トランスデューサ機能のない製品を納入してしまうといった事例も発生していました。同社エンジニアリンググループ・シニアリーダーG氏はこう語ります。「トラブルの多くは太陽電池モジュールの多様化と,パワーコンディショナの選択に起因するものでした。いずれの場合もパワコンを現地で改造することはできないため,その都度メーカーに返却して改造を依頼するしかなく,最悪の場合,別の機種を再度購入することもありました。」また,太陽光発電システムが普及し案件が北海道から沖縄までの日本各地に広がるとともに,屋外設置のパワーコンディショナに思わぬ不具合が生じることも。動作保障範囲を超えた周囲温度での使用や,雨や塵埃の影響による故障などがあり,クレームとなっていたのです。した設置環境に起因するクレームに加え,コストダウンの要求もG氏らの悩みの種となっていました。システム構築時のイニシャルコストの低減は,企業の導入を促進するうえで重要なポイントでしたが,お客さまから要求される計測・表示システムなどは非常に高価で,システム全体のコストダウンを阻害する要因でした。「電力変換を担うパワーコンディショナは,太陽電池モジュールと同様にシステムの要となる部分です。設置環境に起因するクレームは言うまでもなく,コストパフォーマンスまでを含めた解決策を,早急に探し出す必要がありました。ウェブサイトポリシー>。