2015今週の投資戦略その11.今週の東京株式市場(1)予想通り上昇続くも、NY安に足引っ張られる展開。転換点<中>2月5日前後から昨年来高値更新に向かうか、再度調整に転じるか分水嶺。ギリシャ債務削減交渉が鍵握る東京株式市場は、1月17日付レポートで「1月20日に転換点<小>を迎え、転換点<小>1月20日前後から上昇に転じる」と、1月25日付レポートで「上昇が続く」と予想した通り、1月28日にかけ日経225が1万7850円へ上昇したが、NY安に足を引っ張られる展開。1月30日のNY市場は、急反落。シカゴ日経平均先物が1万7500円で終了。ドル/円は117.37円。今週は、2月5日に転換点<中>を迎え、転換点<中>2月5日前後から昨年来高値更新に向かうか、再度調整に転じるか分水嶺。ギリシャ新政権とトロイカ(EU欧州連合・IMF国際通貨基金・ECB欧州中央銀行)の債務削減に関する交渉が鍵を握る事に。決裂した場合、ギリシャのデフォルト懸念が再燃する。2月6日には米1月雇用統計も発表。昨年12月13日付レポートよりお伝えしている2015年相場予測は、「2月前後にかけ上昇が続いた後、2月前後を高値にいったん調整。3月前後が買い場となって再び上昇。5月前後を高値に2段上げ終了の下落。7月前後が再び買い場となって3段上げ開始。上げ下げしながらも年末にかけ上昇が続く」。中長期的には引き続き、2012年6月9日付レポートよりお伝えしてきた通り「2012年6月4日のTOPIXバブル崩壊以降の安値更新は日経225で2008年10月28日安値6994円、2009年3月10日安値7021円更新に相当し、大底・歴史的買い場になった」との予想に変更なく、折に触れ短期調整もあろうが、2003年春からお伝えしてきた長期予測の通り、「2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続く」との予測に変更なし。本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。(2)2015年相場予測「2月前後にかけ上昇後、2月前後を高値に一旦調整。3月前後から再び上昇。5月前後を高値に下落。7月前後から再び上昇。年末にかけ上昇が続く」2016年にかけての上昇幅について、2012年11月より「2003年春から2007年春にかけ約4年間にわたる上昇。2007年夏ダブルトップからの急落を予測・的中させた時と同様、今回も2016年中盤にかけTOPIXで1900ポイントを目指す過程で3段上げを描き、まずは1段上げが今年2012年6月安値から来年2013年中盤で1225ポイント前後。半年間の調整を経て、2段上げが2013年末から2015年中盤で1783ポイント前後。3段上げが2016年中盤にかけ1900ポイントを目指す展開を想定。日柄重視で値幅については、あてにならないと考えて頂きたい」とお伝えしてきた。2013年5月高値が想定を上回った。2020年東京オリンピック開催決定後は、「さらに上値が切り上がる可能性が出てきた」と指摘。『2008年のリーマンショック以降、QE1、QE2実施による急激な円高という為替のマジックにより、日本株は辛酸を舐めてきたが、円高は2012年9月のQE3実施で出尽くした。シナリオが現実のものとなり、円安が鮮明化。2012年に消費税引き上げの方向性が決まらなければ、最悪のシナリオとして「2015年日本破綻」の可能性もあったが、2003年春からお伝えしてきた長期予測の通り最悪のシナリオは回避された。2012年6月4日のTOPIXバブル崩壊以降の安値更新が、歴史的買い場になったとの予測に変更なく、円高、デフレも終焉することになろう。後は、解散・総選挙による安倍総理誕生を待つのみ』とお伝えしてきたが、遂に2012年12月26日に安倍総理が誕生。過去の大型バブル崩壊チャート(1929年世界恐慌時のNYダウ暴落チャート、1919年大正・昭和バブル崩壊時の暴落チャート)と世界各国の人口動態(人口ピラミッド)を独自分析した結果、2003年春からお伝えしてきた長期予測は以下の通り。【1989年末を高値としたバブル崩壊から約13年後の2003年春を大底に2007年春にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2007年夏以降、調整色を強め急落。2008年春にかけ下落が続いた後、2008年春を底に2008年末にかけ急反発。2008年末を戻り高値に2009年春にかけ調整した後、2009年末にかけ切り返し。2010年中盤に再び急落。小戻した後、2012年春にかけジリ安。2012年春を大底に2016年中盤にかけ約4年間にわたる上昇が続いた後、2016年中盤を高値に秋にかけ急反落。本レポートのご利用については、必ず巻末の免責条項をお読みください。続き及び完成版は、出来次第アップします。株式投資戦略」は、あくまでも情報提供を目的としたもので、投資その他の行動を勧誘するものではありません。掲載された情報の完全性、正確性について、弊社は保証しません。本情報に基づいて投資を行った結果、何らかの損害が発生した場合でも、弊社は一切責任を負いません。投資にかかる最終決定は、投資家ご自身の判断でなさるようお願いします。本情報の内容は、予告なく変更・削除される場合がありますのでご了承下さい。新生ジャパン投資が行います。弊社では証券取引行為、及び金銭、証券の預託、貸付は致しません。