(Released:2010-04-30)参考文献数13心因性難聴に健忘を伴った2症例を経験した。健忘は精神医学的には意識の障害を呈する解離性障害の一症状である。健忘以外にも多彩な症状を示した。症例1は精神科において全生活史健忘との合併と診断された。精神医学的状況から心因性難聴と推定した。他の重篤な精神症状を合併している場合は精神科のカウンセリングを要すると考えられた。受傷する際の身体的条件も多岐にわたり複雑である。音響外傷後の耳症状を主訴に受診した自衛官を対象として蝸電図法を用いて検討した。有毛細胞の傷害のみでなく蝸電図上-SPの増大が示されるような病態を有する例が存在することが分かった。各症例についてより詳細に調査をすることが必要と考えられた。その頻度はまだ不明と言える。先天性CMV感染症があげられる。半数以上は原因不明である。CTとMRIによる画像検査は今後必須になると思われる。難聴遺伝子変異は1例もみられなかった。OAEなどの他覚的検査を実施する必要がある。周囲の気遣いが重要である。生活面のQOLの低下とハンディキャップを認めた。最近片側聾に対する介入方法として埋め込み型骨導補聴器や耳鳴りを伴った片側聾に対する人工内耳が行われている。突発性難聴例の治療開始後の聴力改善経過と改善率について検討した。121耳を対象とした。14日以内に改善がみられない例を改善なし群に分類した。早期改善群で有意に高い結果であった。改善なし群では聴力予後が不良であった。耳音響放射検査は最も新しい他覚的聴覚検査法の一つである。その応用範囲は拡大している。その適応と検査方法などについて解説した。低下とハンディキャップを有しているため,医学的介入が試みられている。装用感や音源定位に関して不良の報告が多い。当院にて1症例を経験した。自覚的評価も良好である。今後一側聾に対する人工内耳埋め込み術の導入が期待される。6名は就学後に発見されていた。境界例まで含めると10名に認められた。6名は平均聴力レベルが70dB以上を超えた時期に転校していた。通常学校で何らかの支援を受けていたのは8名であった。ほとんどが医療機関または県の児童相談センターの助言で転校に至っていた。聾学校で良好な学習環境や友人関係が得られていることが示唆された。支援体制を整えることが必要と考える。結果について検討を行った。失聴期間2年未満群と2年以上群での検討も行った。傾向に上昇する様子がみられた。若年者はより能動的になる傾向があると考えた。抑制的な自我状態が軽減したと推察した。人工内耳導入により自己否定傾向を軽減させる効果があると考えられた。従来型の教室に比べ騒音環境の悪化が懸念される。それぞれの騒音環境について比較検討した。オープン教室内では児童も教師も隣接教室からの騒音に少なからず影響を受けていることが分かった。適切な防音対策が望まれる。1999心因性難聴に健忘を伴った2症例を経験した。健忘は精神医学的には意識の障害を呈する解離性障害の一症状である。健忘以外にも多彩な症状を示した。症例1は精神科において全生活史健忘との合併と診断された。精神医学的状況から心因性難聴と推定した。他の重篤な精神症状を合併している場合は精神科のカウンセリングを要すると考えられた。脳の聴覚神経回路で検出される。音の周波数に応じた分子・細胞レベルでの様々な分化がみられる。正確な時間情報の伝達が可能になる。周波数帯域に応じた入力頻度の違いに関わらず正確な時間情報の比較を行うことができる。このことにより正確な両耳間時差の検出が実現されている。耳鳴患者の中にも稀に存在する。音楽幻聴を訴えた23例の臨床像を検討した。高齢者・女性に多く1例を除く全例で感音難聴を認めた。精神神経科疾患の合併を認めなかった。耳鼻咽喉科医が中心となり診療に携わることが望ましいと考えられた。いわゆる「年齢変化」を確認することがこの研究の目的である。日本人正常成人の年齢変化として「標準」になるものと結論した。欧米のように男女別々の基準を定める必要はないものと考えられた。2012平成13年の医師法の一部改正により聴覚障害者が医師になることが可能となった。公的な支援制度もない。全国で3人目となる聴覚障害医学生を受け入れた。本人の日常コミュニケーション手段である手話あるいはパソコン要約筆記を用いて情報保障に努めた。臨床実習では手話通訳が有効であった。対応可能な手話通訳者の養成と確保などの課題も明らかとなった。信頼関係が鍵になると考えられた。今後の聴覚障害学生教育の一助となることを希望し報告する。