2019.06.202014年頃、Googleのマット・カッツ氏が投稿したある動画が大きな話題となりました。その動画の内容から「時代は被リンクからオーサーランクへ」「オーサーランクが重要視される」といった内容がSNS上で流れたことが発端となり、WEB界隈やSEO業界に激震が走りました。このような論調は、同氏が発言した内容の一部分だけが強調された不正確な情報であり、「被リンクが無意味になる」「被リンクがランキング要因から外れる」ということは考えられません。今回は、そもそもオーサーランクとは何か、そしてこのような論調が話題になった背景について解説します。オーサーランクの中止2.「被リンクからオーサーランクへ」という考えは大きな間違い2-1.マット・カッツ氏の動画の一部分が強調されて生じた論調1.オーサーランクとは?オーサーランクとは、検索順位を決める要素の内、コンテンツの著者(Author)に対して行う評価です。Googleが公式に発表しているものではなく、SEO有識者が慣習的に用いる仮称です。1-1.オーサーランクの特徴Google検索エンジンの新しい評価基準として注目されたオーサーランクは、コンテンツを評価する要素としてコンテンツ単体に対してのみ行うのではなく、コンテンツ著者の情報も考慮するというものです。SNSで多くのフォロワー数を持ち、高い評価を得ている良質なコンテンツを提供する著者であれば、特定の分野において信頼すべきであると評価されやすいというものです。オーサーランクの中止コンテンツ評価に利用するランキング要素となりかけていたコンテンツ著者の情報(オーサーシップ)でしたが、2014年にGoogle検索結果上における著者情報の掲載が停止され、Googleの検索アルゴリズムに導入されることなく中止されました。タグの使用が推奨されていましたが、中止以降はそのタグは無視されて検索順位に影響を及ぼすこともなくなりました。2.「被リンクからオーサーランクへ」という考えは大きな間違いオーサーランクが話題になっていた頃、WEB界隈では「オーサーランクによって被リンクの重要性が薄れる!」といった論調が業界を騒然とさせました。話題となった動画を改めて確かめてみると、「オーサーランクが最優先されて被リンクは無意味になってしまう」という考えは、「大きな間違い」であることがわかります。ユーザーにとって有益か否かを評価するための精度の高い基準があれば、そちらの要素が優先される可能性はありますが、Googleの検索エンジンが被リンクを全く考慮しなくなるということは考えられません。それでは、一体何故このような噂が話題になったのか、その経緯を紹介します。2-1.マット・カッツ氏の動画の一部分が強調されて生じた論調オーサーランクが最優先されて被リンクは無意味になるという論調は、2014年にGoogleのマット・カッツ氏が動画内で言及した内容の一部分が拡大解釈されたことが原因であると考えられています。自然言語を理解する力を高めているキーワードだけでなく、自然言語を理解して対話形式の答えを提供していこうとしているコンテンツを作った執筆者の評価をランキング要因に含めようと試みている自然言語を理解できるような技術が進歩すれば、ユーザーに役立つページを判断する要素として被リンクの重要性は相対的に少し下がっていくページを評価する基本的な要素として今後も被リンクを使っていくという内容であることが分かります。動画の中でオーサーランクという言葉は一度も言及されていませんし、発言の一部だけを抜き出して拡大解釈されていることが分かります。「自然言語を理解する技術が発達すれば、そのコンテンツが特定の分野においてどれほど価値のある情報なのかを理解しやすくなる」という趣旨のもと発言された内容であり、これは被リンクからオーサーランクへ代わるという意味ではありません。Googleのマット・カッツ氏が動画の中で言及した内容の一部だけが拡大解釈されたことで、オーサーランクが優先されて被リンクは無意味になる、といった論調が不正確な情報としてソーシャル上に流れてWEB界隈を驚かせました。今回紹介したようにこの考えは大きな間違いであり、今もこれからも被リンクが検索順位に影響する重要なランキング要素であることに変わりありません。Googleの検索エンジンは、ユーザーに役立つ情報を提供するために技術の発展を続けながら、最適なアルゴリズムになるようにアップデートを加え続けています。そのため、このような根拠の少ない情報を鵜呑みにしないようご注意ください。SEO施策部SEMを軸にSEOの施策を行うオルグロー内の一部署。サイト構築段階からのSEO要件のチェックやコンテンツ作成やサイト設計までを一貫して行う。社内でもひときわ豊富な知見を有する。SEO歴15年超の塩田英司のノウハウをSEOサービスに反映し、2000社を超える個人事業主から中堅企業までの幅広い顧客層に向けてビジネス規模にあった施策を提供し続けている。