Tweet拡大29日、韓国メディアは急成長を遂げる日本企業を「しばらくの間、存在感を失っていた日本製TVが今年に入って恐ろしいまでに復活している」と表現し、韓国企業との激烈な戦いの様子を伝えた。写真は中国のソニー販売店。今年第2四半期(4〜6月)から有機発光ダイオード(OLED)TVの量産に集中し、急成長を遂げる日本企業を「しばらくの間、存在感を失っていた日本製TVが今年に入って恐ろしいまでに復活している」と表現し、韓国企業との激烈な戦いの様子を伝えた。グローバル市場調査会社IHSによると、ソニーは今年第2四半期、販売価格1500ドル(約16万3000円)以上のプレミアムTV市場で36.1%のシェアを記録。昨年の18.4%から6カ月で2倍近くシェアを伸ばした。ソニーは2500ドル(約27万1000円)以上の超プレミアムTV市場でも、シェアが昨年の24.6%から今年第2四半期は37.7%に上昇した。パナソニックも今年第1四半期(1〜3月)は1500ドルと2500ドル以上級のプレミアムTVの販売が不調だったが、今年第2四半期にはそれぞれ3.3%、6.5%のシェアを獲得した。韓国・サムスン電子の今年第2四半期の1500ドル以上のプレミアムTV市場シェアは26.6%にとどまり、昨年の1位から3位に転落。韓国・LG電子も2500ドル以上の超プレミアム市場では昨年まで1位だったが、今年第2四半期はソニーに1位の座を奪われた。サムスン電子の関係者は「私たちは競合他社よりも技術力の優れた製品を、より安価で出している」とし、「1500ドル以上の(TV)製品シェアが低下したとしても、プレミアム市場で押されたとは考えていない」と語った。IHSの同調査で、TV全体のシェアはサムスン電子が26.9%、LG電子が15.1%、ソニーは10.2%となり、サムスンが1位の座を守った。ソニー対サムスンの戦いにはもう一つの側面があった。TVの販売台数は28万2000台となり、前四半期比で29.4%増加した。TVより多いが、前四半期比でみると48.2%減少した。TVの競争力が多少落ちる」と分析した。この報道を受け、韓国のネットユーザーからは、「ソニーの判断は正しかった。TVを発売しろ」などサムスン電子のTV戦略を批判する意見が寄せられた。TVのパネルに言及する声もみられた。TVってことだろ」などとするコメントもあった。中国や韓国の専門知識を生かしませんか?レコードチャイナではコラムニストを募集しています。韓国サムスン、トップの実刑判決で「獄中経営」に―中国紙サムスン電子副会長の李在鎔被告に実刑判決が言い渡され、今後のサムスングループの経営動向に注目が集まっている。続きを読むサムスン有罪判決は改革勢力の勝利と英メディア=韓国ネット「改革の成功ではなく、改革のための第一歩」25日、英ロイター通信は、李在鎔サムスン電子副会長の1審判決公判の結果を緊急速報で伝え、今回の判決が文在寅大統領をはじめとする韓国改革勢力の勝利と評価した。韓国・マネートゥデイが伝えた。よると、韓国のサムスン電子が新発売したスマートフォンが、同社の旧モデルのユーザーに米国で割引販売されることが分かった。韓国のユーザーにはこの特典提供が計画されておらず、韓国で不満の声が上がっている。韓国の10大企業の売上高に対する研究開発(R&D)費の割合が今年に入り大きく減少したと報じた。Koreaによると、300メートルを超える高さから落下したサムスン電子のスマートフォン「ギャラクシーS5」が無事に持ち主の元に戻り、話題となっている。写真はギャラクシーS5。