Blog(ブログ)おやじのぼやき日々おやじが思う事。戦わずして勝つこんな素晴らしい方が居ること知らなかった自分を恥じる。スタンディングオベーションが起こる素晴らしい形。いう言葉は、彼女のためにある言葉だと思う。目指す南アルプスへの影響について話し合う専門家の委員会が21日、南アルプス市で開かれ、動物などの生態系に影響があるなどとする意見をとりまとめました。山梨、静岡、長野の3県から地質や景観などの専門家17人が参加し、JR東海が発表したリニア中央新幹線の準備書を受けてルート上の世界自然遺産を目指す南アルプスにどのような影響があるか議論しました。その結果、生態系については絶滅危惧種にもなっているニホンイヌワシや昆虫類などおよそ十数項目に影響があるとしました。景観に関しては、山梨県の甲府盆地や長野県大鹿村から眺める南アルプスの景観にリニア中央新幹線がかかることなどへの影響を懸念する意見が出されました。地形、地質に関しては、国の天然記念物である早川町にある断層、新倉露頭について準備書では「回避」できるとしていることに対し、駐車場や展望地点に影響があるなどとする意見が出ました。元静岡大学学長の佐藤博明委員長は「様々な面で影響があることがわかったので今後JR東海にどう対応してもらえるかが重要だ」と話しています。委員会では、来月5日までに意見書をとりまとめ、JR東海に提出することにしています。Yahoo!ニュース山梨にはまともなメディアは存在しないようです。JR東海との初の質疑応答について、専門家会議の岩堀恵祐会長(宮城大教授)は終了後、「相手を説得し、納得させる会議にしてほしい。具体的な数字がなく評価しにくい」と険しい表情を見せた。補足する資料や調査データの不足を指摘した。県自然史博ネットワーク副理事長の三宅隆委員は、調査書の記載内容がリストだけの提示にとどまっているとして、「(JRの)評価がいいか悪いか論評もできない」と批判した。環境全般が専門の佐藤博明副会長も「(JRは環境影響に)何も心配ないという評価だが、全体を読んで『そうです』と言えない」と述べた。質問と回答がかみ合わなかったり、不確実要素を残す回答も複数あった。トンネル工事で出る残土の県外置き場を聞く委員の質問に、JR東海は山梨、長野は「事業が始まってから選定していく」と説明し、県外残土が南アに排出される可能性を否定しなかった。同日の質疑応答以外では、専門家が約100にも及ぶ事前質問一覧を提示した。委員がこの質問にいつ回答してくれるのか、と詰め寄り、静岡市の担当者が「次回までに回答いただけるようJRと調整中」と代弁した。岩堀会長や静岡市が「厳しいスケジュール」と話す通り、この専門家会議は今後、11月から来年1月までに計3回の会議を集中開催し、環境保全などに関する意見を来年1月までに田辺信宏市長に答申する予定。“地元の意見”は答申を受けてまとめる市長意見に集約される。JR東海は専門家の数多くの疑問や質問にいかに答えていくのか。閉会後の報道陣の取材に、出席したJRの責任者は「事前に話がなかったので答えられない」と応じなかった。南アルプス地下を貫くリニア中央新幹線の整備計画で、JR東海は18日、山梨や長野など他県区間のトンネル工事で発生する掘削残土(排出土)を本県内の処分地に搬入する可能性を示唆した。JRは本県分の環境影響評価(アセスメント)準備書で、県内区間(10・7キロ)の残土発生量を360万立方メートルとし、南ア内に7カ所の処分地を示した。他県の準備書で明らかにしている処分地は山梨県内の1カ所だけ。南アの長大トンネルは山梨、静岡、長野の3県にまたがり、委員が「他県の残土を静岡県に捨てることはあるのか」と質問した。(静岡)の田中雅裕所長は「(南アの)2カ所の非常口(斜坑)から出る残土を静岡県内の置き場に置く」としながら、「あくまで現時点での工程、前提と理解してほしい」などと含みを持たせた。残土処分地について田中所長は「半永久的(な施設)になる」と述べ、設計の中で流出を防ぐための擁壁などを検討する方針を示した。3カ所に整備する作業員宿舎については、生活排水を抑えるために「浄化槽を設置する」と説明した。198988年6月に日経産業新聞に掲載を始めた記事に加筆したとある。4つの側面からアプローチしたのは本書が最初だと自信をみせている。リニアで国土計画をもくろむ国土庁などの官界の主役から本音を聞いたと。らの政界実力者の動きを視野にいれつつJR各社の動向や自治体の誘致運動の実態を追ったとある。他書と同様、多くのデータはJR総研、JR東海、三菱総研からの発表のものと思われます。丸の内のオフィスで8時半に始まる役員会に十分間に合う。均一に機能分散との予測が多い。予算を削るわけにはいかない。リニアに振り向ける予算はない。発車直後の電力の急増さえカバー出来れば、中部電力や東京電力が心配する“東海大停電”は回避出来ることになる。最新情報を加えた改定版であり、朝日新聞の阿部氏(1942-)との共著(3章執筆、6章を共同)としたとまえがきで書かれています。読み比べると分かりますが、非常にJR東海贔屓で新しいデータは提示されず、人口動態や経済見通しに触れず、ジャーナリストが書いた文章としてはお粗末。残念ながら2000年までにという目論見は叶いませんでした。推薦の辞では21世紀初頭までに必ず実現とあります。その部分以外は同じ文章です。本当に石原氏が寄稿したのか??内容も前著同様にJR東海や鉄道総研からの受け売りである。内容のアップデートはそれほど無い。地下高騰は1989年のデータのままで97年現在には触れていない。電磁波問題(200ガウス)はこの時点でも解決していない。宮崎実験線での担当者の話として。山梨実験線は1996-2011の実験期間だが、この時点で何ら結果は本書に出てこない。JR各社)リニア保有機構(建設を第3セクターで行う場合)、リース料年間4170億や設備更新費をJR東海がすることになる。老化、性能の限界)JTEC(日本輸送エンジニアリング)は三菱系の企業が多い(経済効果調査は三菱総研)ゆとり社会(労働時間短縮)、リニア通勤、レジャーの多様化だそうです。2010年に東京にすむSEのA君(30歳)はリニアに乗って兵庫県の芦屋にクルージングに出かけるのだそうだ(リゾート法によりレジャー施設が多数出来るのだそうだ)リニアの走る21世紀には、わが国古来の美徳である「子孫に美田を残さず」の風潮が復活するだろう。かなりの高齢者が資産を子供のためでなく、自分達の人生80年代に使うと予想される。