貯める&備える2020/02/09ネット保険を女性が選ぶ場合のポイントとぴったりな保険を紹介(写真=takayuki/Shutterstock.com)店舗を訪れたり担当の人に会ったりしなくても、インターネットを使って保険料の見積もりや申し込み手続きができるインターネット専用保険は、ネット保険と呼ばれています。パソコンやスマートフォンからいつでも自由に保険を選べるというだけではなく、対面販売の保険に比べて保険料が安いのが特徴です。「ライフスタイルの変化があるかもしれないから保険料はなるべく抑えておきたい」という方に、ネット保険を選ぶときのポイントと、ぴったりな保険を紹介します。ネット保険は安いけど...リスクが心配(写真=FrankHH/Shutterstock.com)ネット保険は保険料が安いことが大きなメリットであり、地域ごとに置く事務所や保険を販売する人への手数料は必要ありません。申し込みの際の事務処理は少人数で行うことができるなど、一般の保険に比べて運営コストを削減しやすいことが安い理由です。(公財)生命保険文化センターの平成30年度の調査によれば、実際の加入経路は「生命保険会社の営業職員53.7%」に対して、「インターネットを通して3.3%」と少数ですが増加傾向です。消費者に誤解を与えてしまうという状況が起こりにくいように、シンプルな保障内容の保険が多くなっています。自分で調べるほか、わからない点はチャットや電話で相談ができる窓口などがありますので問い合わせてみましょう。給付金や保険金を受け取るという場合も、インターネットや電話を通して手続きを進めることができます。女性にネット保険がおすすめな理由(写真=PIXTA)女性は、男性に比べてライフスタイルの変化が大きい傾向があります。結婚、育児をきっかけにそれまでのフルタイムからパートへ働き方を変える方、子供に手がかからなくなったら逆にフルタイムを選ぶ方もいるでしょう。ネット保険は掛け捨て型で保険料が比較的安く、自分に合った保険に変更したいときは解約して加入しなおすことができます。死亡保障を増やしたいなどという場合も、必要な保障金額分を加入することになりますので、手続きが容易です。女性・レディとついた保険のほうがいい?(写真=PIXTA)保険を選ぶときに、「通常の保険より名称に女性・レディとついた女性向けの保険のほうが安心なのでは?」と考える場合もありますね。女性向けの保険は、女性特有の病気や女性がかかりやすい病気に対して、通常の医療保険・がん保険に特約が付いて手厚い保障が受けられる内容になっています。入院した日数に上乗せされた金額が受け取れたり、特定の治療を受けたりしたときに給付金を受け取ることができます。結婚を考えている方の場合は、妊娠・出産に伴う症状により、入院や手術を受けるといったことがあるかもしれません。その際に、個室を利用したいという場合もあるでしょう。本人の意思で個室を利用する際の差額ベッド代は公的医療保険や高額療養費の対象外です。差額ベッド代などを貯蓄でまかなえる方は、必要な保障がカバーできていれば通常の保険でよいと思いますが、そうした場合に備えたいのであれば、女性向けの保険を選んでおくと安心かもしれません。安い保険を探している女性にぴったりの生命保険3選(写真=The_Molostock/Shutterstock.com)安い保険料で備えておきたい女性にぴったりの生命保険をご紹介します。:健康な方は保険料が割引きになります。保険金額は500万円から5,000万円まで選べます。契約時に非喫煙優良体で加入した場合でも、その後の健康状態にかかわらず最長80歳まで同じ保険料率で保険料が計算されます。保険料:月額1,360円(非喫煙優良体)2)SBI生命:クリック定期!Neo特徴:保障額は300万円からと少額から契約できて、ネット保険業界では初めての「保険金支払即日サービス」を導入しています。関する相談に専門家が答えてくれる安心健康サービスが無料で利用できます。安心健康サービス保険料:月額1,390円3)アクサダイレクト生命:収入保障2特徴:指定年齢までの保障が年々減っていくので、必要な分だけ合理的に備えられます。保険期間中の保険料加入時からあがりません。該当した時点で保険期間満了までの期間の方が短い場合でも一定期間年金を受け取ることができます。セカンドオピニオン、健康相談を無料で受けられます。保険料:月額1,950円ネット保険を見直す時期とポイント(写真=spass/Shutterstock.com)マイホームを購入する、転職する、子供が独立する、など新たな生活環境へ変わるたびに、リスクへの備えも変わります。その都度、保険も見直しましょう。ネット保険の場合は担当者に会う機会がほとんどないので、自分で保障を把握しておく必要があるでしょう。迷ったときにはファイナンシャルプランナーに相談するとよいのではないかと思います。