整備したいツイート長時間労働の削減が叫ばれて久しいが、企業内の改善はなかなか進んでいないのではないだろうか。有給取得状況は、それらを上司がどう評価すると感じるか」に影響されるという。長時間労働については、自身の労働時間が長い人ほど、上司が長時間労働の人に対して「頑張っている人」「責任感が強い」などと思っているだろうという、ポジティブなイメージを持っている。上司は、本当に長時間労働の人を頑張っている人と思っているのだろうか。高い評価を得ている人は、たまたま残業が多いだけで、評価の対象に長時間労働は加味されていないかもしれない。何をもって社員を評価しているのかが明確にされていないと、事の真偽はわからない。遅くまでがんばっているなぁと上司に声をかけられれば、褒められていると解釈してもおかしくない。ところで、何が評価の対象なのかわからなければ、上司に聞けばすむことなのだが、聞けない、あるいは聞かない。これこそが問題で、普段のコミュニケーションが取れていない現れであろう。そのままにしておくと、あの上司に評価されるのはいやだ、とか、評価なんかできるのかと、自分で勝手に不満を募らせ、退職を選択してしまうことにもなりかねない。・やりがい(評価に納得いかない)・人間関係や組織・風土と、言われている。お金もやりがいも、大きな問題ではあるけれど、賃金制度や評価制度の仕組みづくりで改善は可能だ。人間関係や組織・風土の改善となると、一朝一夕ではできない。人間関係を仕組みに落とし込むことは可能だ。評価のフィードバックがそれである。評価の確定後、必ずフィードバックすると制度化してしまえば、いやでも上司と部下は向き合うことになる。これがなかなか機能しない。上司にとってはこの時期、まさにフィードバックの憂鬱である。そもそもフィードバックは何のために行うのだろうか。期首に今期の目標設定の面談を行い、評価が確定した後に、その結果を部下に伝えるのがフィードバックの場とされている。フィードバックは、評価の確定内容を伝えるためだけではないはず。フィードバックの場では、何ができていて何ができていないのかを伝えて、共通の認識としたうえで、できなかったことの改善目標を設定することが重要なのである。これがなかなか伝えられていない。それが上司の憂鬱の原因である。上司の一番の役割は部下のマネジメントである。マネジメントができているかどうかは部下の成長で測られる。組織として成果を出すためにも、部下を成長させなければならない。部下指導にはPDCAサイクルを用いる。段階を繰り返すことによって、業務を継続的に改善するものだが、これは本人だけが繰り返すのでは効果がない。上司もまた、部下に対して、計画策定の指導→行動を指導→評価を指導→改善内容を指導し、支援するという4段階を繰り返すことである。これを日常業務の中に落とし込んだ場合、そこには必ずコミュニケーションが関わってくる。マネジメントは、コミュニケーションをとることでもある。すればコミュニケーションをとることができるのか。コミュニケーションとは、情報や内容をさまざまな手段で伝えあうことである。上司がどれだけ有意義な事を説いても、信頼関係がない人の言葉は相手には伝わらない。伝わらなければコミュニケーションはできない。なにより信頼関係を築くことが先決である。上司は部下の行動を否定するのではなく、まずは肯定することを心がけよう。人は誰しも肯定(=認められる)されたいと思っている。自分を認めてくれる人には友好的な感情をいだくもの。して初めて、上司の言葉が耳に入ってくるというものである。部下を指導して行動の改善、変化を促そうと思うならば、まず部下の行動を肯定することである。信頼関係が生まれ、部下に変化を受け入れる心の余裕が生まれるまでは、叱ることより褒めることを意識して増やすことが得策である。上司がPDCAサイクルを繰り返して指導すれば、部下は自発的に次期の課題に気付くことができるようになる。自力で課題を見出せるということは、仕事がわかってきているということである。これまで意味がないと思っていた仕事の意味が見えてくるようになる。部長・課長・リーダー層まで、経営の根幹を支える人たちの成長を支援するパートナーメディアを目指します。日々の業務に役立つニュースや小ネタ、組織強化や経営理論まで幅広く学べる記事を提供します。関連ニュース約9割のビジネスマンは副業禁止の企業で働きたくない。株式会社BLAMは2020年1月、ビジネスマンの副業の実態に関する調査の結果を発表した。同社が運営する副業マッチングサービス「KAIKOKU(カイコク)」の登録者を中心としたビジネスマン100名を対象に、2019年12月18日~2020年1月9にインターネットによる調査を実施。この調査から、副業をしたい人や実際にしたことがある人の割合や、副業を解禁していない企業には所属したくないといった心情など、ビジネスマンの副業に関する実情が明らかになった。大企業で働く40~50代社員のキャリア開発支援を行う株式会社ライフワークスと、社内外人材の活用支援を行うエッセンス株式会社は、2019年12月に業務提携を発表。「キャリアチャレンジitteki」の提供を開始する。従業員がこれまでに培った専門力と熟練の経験を、将来のキャリアに活かすためのあらゆる支援をする取り組みとなる。部長職の9割以上がプレイングマネージャー。総合研究所は2019年12月、上場企業に勤務している部長職社員の実態調査の結果を発表した。調査は、従業員数100人以上の上場企業に勤務し、部下が1人以上いる部長職社員約300人を対象とし、2019年3月20日~27日にインターネットで実施された。この調査によって、部長が置かれている職場での状況や課題などが明らかになった。約7割の企業が禁煙を推進するも、経営者が喫煙者だと取り組みにブレーキがかかるエン・ジャパン株式会社は、自社が運営する人事向け総合情報サイト「人事のミカタ」上で「オフィスでの禁煙」についてアンケート調査を実施。517社から回答を得た。日本企業における社内禁煙の現状や取り組む理由、禁煙が進まない理由などが明らかになった。育児期に離職した正社員女性の6割が「本当は働き続けたかった」と回答、企業に求められる対応はパーソル総合研究所は2019年6月、「ワーキングマザー調査」の結果を発表した。実施期間は2019年1月9日~1月17日。本稿で紹介するアンケートの対象者は、現役の正社員、もしくは過去に正社員だったことがある母親1,200人となる。子どもを持つ女性の就業状況や、仕事を続ける上で困難だったことなどを調査し、ワーキングマザー活躍のために企業が何をすべきかを考える。計140名を対象に行った「アルムナイとのつながりに関する意識調査」の結果を発表した。実施期間は2019年4月30日~5月19日。社員がアルムナイに持つ感情を知ることで、会社が退職希望者をどう扱えばいいのかのヒントを探る。あなたにオススメ「中小企業の経営者のサイバーリスク意識調査2019」を発表。ログイン会員登録すると会員限定機能や各種特典がご利用いただけます。プロ経営・ビジネス課題に役立つニュース・サービス・セミナー情報をお届けするポータルサイトです。カテゴリ・人気キーワード・課題といった様々な切り口から最適なサービス・セミナー・資料などが検索可能。テーマにした経営者向けフォーラム「経営プロサミット」を開催。課題解決・スキルアップ・市場調査など様々な用途でご利用いただけます。特集・イベント経営プロについて経営プロについて利用規約プライバシーポリシーお問い合わせ広告・情報掲載について。