~3カ月後の現状~」の結果を発表。本調査は、マイナビ実施の新入社員研修フォローアップ講座に参加した各企業の新入社員790名に、新入社員の意識(仕事環境・キャリア・自分の将来・能力向上など)についてのアンケートを調査し、まとめたものです。社会人になって「厳しい」と感じた新入社員は約7割。この会社に入ってよかったと思う瞬間は、「先輩・上司に恵まれたと感じた時」が約5割と働く環境を重視。4人に3人はOJTトレーナーがいながらも面談が十分に実施されていない、またはOJTトレーナー自体がいないという結果に。日グロービス、「MBA思考講座」を無償提供グロービスは、2014年3月卒業予定の大学生、大学院生を対象とした「ビジネスを創造するためのMBA思考講座」を開催する。本講座は、年間5000人のビジネスパーソンが受講する、グロービスの人気講座「クリティカル・シンキング」のエッセンスを凝縮し、計14時間のセッションとして提供。カーニーの4社の参画による共同企画として定員40名のクラスを3クラス、120名の学生に提供する。企業4社と共同で企画することで、企業が将来のビジネスリーダーに求める人材像や能力についてのパネルセッションを行い、さらに学生と企業担当者による質疑応答や個別相談も行う。2012転職サービス「DODA(デューダ)」は、ビジネスパーソンが転職を考え始める年齢について調査を実施。転職を考え始めた年齢を聞いたところ、「25歳」「26歳」が同率で11.3%と最多。「24歳」の10.5%が続き、ピークである24~26歳が3割以上を占めている。年代別にみると、20代が全体の68.4%、30代が22.9%、40代が8.6%と、初めて転職を考える人のうち約7割が20代という結果。男女別にみると、女性は「24歳」「25歳」の割合が多く、それぞれ15%を超えるのに対し、男性は「26歳」の10.2%が最多。20代が占める割合も、女性の85.3%に対し男性は60.4%と、女性の方が早い段階で転職を考える傾向が見られる。職種別に転職を考え始めた年齢をランキングにすると、「販売・サービス系」と「事務アシスタント系」は1位が「24歳」と他職種より早い段階で転職を考えるのに対し、「モノづくり系エンジニア」は1位が「28歳」と他より遅いことがわかった。「モノづくり系エンジニア」をはじめ、「IT系エンジニア」、「メディカル系技術職」など技術系職種は27~29歳(社会人5~7年)が多い一方、「販売/サービス系」、「事務アシスタント系」、「営業系」などの非技術系職種は、23~25歳(社会人2~4年)が多い傾向にある。プロジェクト」を実施するスペースを設け、デザインによる新たな価値創造をめざす。様々な社会的課題に対して「+クリエイティブ」の視点で、研究するためのラボスペースや、それらの活動を紹介するためのギャラリースペースを10月6日(土)に開設する。無印良品のネットワークを活用した、国内のみならず世界への情報発信を事業計画としてあげている。2012年上半期(1~6月)の首都圏(1都3県)マンション市場動向をまとめた。新規マンション発売戸数は、前年同期比14.0%増の2万746戸、全エリアで前年同期実績を上回った。平均価格は2.5%ダウンの4,512万円、単価は2.0%ダウンの64.2万円。下半期(7~12月)の供給見込みは3万2,300戸で前年同期では22.8%増。年間では前年を19%程度上回る5.3万戸になると予測。電通パブリックリレーションズ(電通PR)は、日本在住の男女を対象に、「まとめサイト」に関する調査を実施。日本在住の男女合計10,000人(男性4,359人、女性5,641人)に、「まとめサイト」の利用・閲覧について有無を尋ねたところ、全体で36.5%の人が利用・閲覧経験があると回答。うち18.5%が、1日に何度も利用する“ヘビーユーザー層”。利用・閲覧理由は、1位「暇つぶし」(48.2%)、2位「情報がまとまっていて見やすいから」(38.5%)、3位「マスメディアより幅広い、様々な情報を入手できるから」(38.2%)という結果。年代別に分析すると、10代・20代は、1位「暇つぶし」に続き、2位には「楽しいから」を挙げ、“娯楽の一つ”として定着していることをうかがわせる。50代・60代以上は、1位に「情報がまとまっていて見やすいから」を挙げ、2位には「マスメディアより幅広い、様々な情報を入手できるから」を挙げており、シニア層は“マスメディアを補完する情報源”として利用していることが分かった。JAPANは新サービス「Yahoo!ニュースBUSINESS」を公開。Yahoo!ニュースBUSINESSは、有名ビジネス媒体の経済・ビジネスジャンルの記事や経済ジャーナリスト、コラムニスト、ブロガーなど専門家の主張、見解などを無料で提供するサービス。スキルアップやキャリア形成に意欲的なビジネスパーソンを対象にしており、ビジネスジャンルのニュースとコラムを中心に提供。ユーザーが記事に対する意見を投稿、共有することができる。国内は主要ニュースをはじめ、経済コラム、人事情報、そして海外からはアジア圏の速報を強化。読み物として、キャリアや成長、仕事術といった記事分類を行っている。企業&大学&DNPによる共創型マーケティング大日本印刷(DNP)は、大学のゼミナール(ゼミ)をパートナーとし、企業のマーケティング活動を支援するサービス「DNP大学ゼミ活用マーケティング・プログラム」を開始。「DNP大学ゼミ活用マーケティング・プログラム」は、若年層向けの商品やサービスを提供する企業を主な対象とした、企業・大学・DNPによる共創型マーケティングサービス。選定などのマーケティングリサーチの設計を行う。3大学合計で9程度のチームを編成し、設計に沿ったリサーチを同時に実施する。企業は通常の調査などでは把握しにくい学生の本音に触れることができ、学生は調査手法の実践習得や企業とのディスカッションへの参加、調査結果のプレゼンテーションの機会を獲得できるなど、双方に大きなメリットがある。携帯電話・インターネットの利用に関する月例調査ジャストシステムは、セルフ型アンケートサービス「Fastask(ファストアスク)」を利用して、全国の15歳から69歳の男女を対象に、「携帯電話・インターネットの利用に関する月例調査」を実施。月1回以上利用しているショッピングサイトは、「楽天」が最も高く31.5%、次に「amazon」が25.5%、「Yahoo!ショッピング」が6.8%。男性は「楽天」(28.2%)と「amazon」(30.7%)で差がなく、年齢別に見ると24歳以下は「amazon」、50歳以上は「楽天」を使う傾向にある。女性は「amazon」が20.2%に対し、「楽天」は34.8%と圧倒的に多く、15~19歳で「amazon」の方が高かった以外は、いずれの層も「楽天」の方が圧倒的に多い結果。価格比較サイトを週1回以上、利用している人の割合は「ECナビ」が22.7%、「価格.com」が14.6%だったが、男女別に見てみると、男性は「ECナビ」(19.5%)と「価格.com」(20.0%)で差がみられないのに対し、女性は「ECナビ」が26.0%、「価格.com」が9.2%で、圧倒的に「ECナビ」を利用する方が多いようだ。博報堂と博報堂DYメディアパートナーズは共同で、コンテンツを活用した広告コミュニケーションや新規ビジネスを支援する専門チーム「コンテンツビジネスラボ」を発足。「コンテンツビジネスラボ」は、オリジナル調査『コンテンツファン消費行動調査』の知見をもとに、近年企業のニーズが高まっているコンテンツを起点とした広告やビジネス設計の支援を行う専門チーム。独自に提唱する『コンテンツファン発火モデル』を用いて、企業やコンテンツホルダーが実施するコンテンツを起点とした広告コミュニケーションの設計支援や、新規事業・サービス展開のマーケティング支援等を行う。DYメディアパートナーズのコンテンツビジネス開発の専門家などのメンバーで構成されている。各メンバーは、スポーツ、ドラマ、アニメ、ゲーム、音楽など、さまざまなカテゴリのコンテンツに対する豊富な知見と情熱を有している。