(ADR)」(1日)トヨタ<7203>、ソフトバンクG<9984>、ファナック<6954>、ソニー<6758>、ファーストリテ<9983>、ホンダ<7267>、任天堂<7974>、エーザイ<4523>、資生堂<4911>、三井住友<8316>など、対東証比較(1ドル111.89円換算)で全般堅調。2.753%米国株式相場は上昇。ダウ平均は110.32ドル高の26026.32、ナスダックは62.82ポイント高の7595.35で取引を終了した。トランプ政権が米中交渉の期限を正式に延長し合意を楽観視する見方が強まり、買いが先行。その後は、2月ISM製造業景況指数が2年ぶりの低水準となり、米景気減速への懸念から上げ幅を縮小したものの、終日堅調推移となった。電気通信サービスが下落した。アパレルのギャップ(GPS)は、好業績が続く「オールドネイビー」部門のスピンオフ計画を発表し、大幅上昇。上昇で、ゴールドマンサックス(GS)やJPモルガン(JPM)などの金融各社が買われた。電気自動車のテスラ(TSLA)は、ベースグレード(3万5000ドル)のモデル3を導入する一方で、コスト削減の為にオンライン販売に限定し、既存店舗を閉鎖する方針を発表した。利益率の低下懸念とリストラ費用が嵩み、今四半期赤字に転落する見通しを示したことから大幅下落となった。韓国のオンラインゲーム大手ネクソン(NEXOF)は、ネット小売のアマゾン(AMZN)などの買収期待から株価が上昇しているが、発行済み株式数に対する空売り比率が上昇しており、割高な価格での身売りに一部投資家は懐疑的なようだ。VOICEの最新情報をお届けします。ビジネス世界同時不況の再来は確実。その時、日本人は無差別リストラで貧困層に落ちる=鈴木傾城マクドナルド「ごはんバーガー」でまさかの試練。