焼イデ震動雷ノ如ク、土砂大雨ノ如ク降リ、近国大ニ痛ム、コレニ依テ米価高直ナリ」とある。93匁と前年の2倍程度に騰貴した[119]。ママ〕四日大阪津浪シ、近国・京都大イニ地震ス」とあり、この時期の異常気象を示唆する記述もある[119]。10月13日(1707年11月6日)には幕府が藩札停止令を出し、発行元に50日以内に正貨と交換するよう命じたため、震災も重なり阿波藩、安芸藩を始め各藩では資金調達に困難を生じたため財政が極度の窮乏に陥り、借銀の累増となった[120]。可申哉と考、買置いたすへからす、品ニより蔵々を改、相背者有之は、可為曲事事また、富士山の噴火による灰金(火山灰の除去費用)として翌年閏正月7日(1708年2月28日)に「諸国高役金令」を公布、江戸幕府は各大名、旗本らに石高100石に付き2両を差し出させることとした。その結果、幕府には40万両が集まった(『折たく柴の記』)。『蠧余一得』では宝永5年中に金48万8770両余、銀1貫870目余が集まり、被災地救済には6万2500両余が支出されたとしている[123]。180万両の歳入不足となるとした。この急場を凌ぐためには金銀を改鋳し、出目を稼ぐ外にないと訴えた。7]をうけて天災地変を生ずるおそれがある」として改鋳の議は中止となった。翌宝永7年3月6日(1710年4月4日)以降、質を落とした永字銀などが将軍の決裁を得ることなく内密に発行された[124]。大地震など相次ぐ天災の対策費として幕府が改鋳による出目を必要としていたのは事実であったが[125]、立続けの改鋳による低品位の銀貨が多量に発行され、物価が数倍にも騰貴した[119]。これにより元禄文化は終止符を打つことになった。徳川綱吉の頃までの将軍による親政から荻原重秀らの幕閣政治へと変貌する時代の転機でもあった[126]。地震・津波によって甚大な被害を受け、その復旧費用の出費を強いられた紀州藩では藩主の徳川吉宗が質素倹約を徹底した藩政改革を行い、その後将軍に就任した吉宗による幕府財政を立て直すための享保の改革へとつながった[127]。南海トラフ巨大地震はおおよそ100年から200年周期で繰り返されており、次回起こると予想される地震への対策が求められる[128][129]。連動して発生した宝永地震をモデルに行うべきとする動きもある[62]。震度分布による推定で、断層破壊開始点である本来の震源、その地表投影である震央ではない。慶長地震の震源域には諸説あり、南海トラフ沿いの地震ではないとする見解も出されている。