インサイト環境、社会、ガバナンス(ESG)のそれぞれの側面に関わるメガトレンドによって、サステナビリティ投資の世界が形作られようとしています。地球温暖化の3つのシナリオと、それらがポートフォリオに及ぼす影響について論じます。格差の拡大に対し、投資家は、国毎にトップダウン・アプローチで対応すべきです。サイバーセキュリティは新たなリスクと機会の双方をもたらしています。気候変動は引き続き人類が直面する最大のサステナビリティ課題であり、ビジネス・モデルに劇的な変化を引き起こしています。格差の拡大に関しては、とりわけ債券投資においては、トップダウンの観点で国を評価することが求められます。サイバーセキュリティはボトムアップによる機会とリスクの双方をもたらします。英国のケンブリッジ大学サステナビリティ・リーダーシップ研究所(CISL)は、地球温暖化を食い止めるための3つのシナリオがもたらす理論上のインパクトの算定を試みました1。低炭素化社会に急速に移行することですが、それには新しいインフラ整備のための膨大な投資が必要です。した移行は費用がかさむだけではなく、短期的には市場の不安定化や経済成長の減速を伴うでしょう。国連の気候変動に関する政府間パネル(IPCC)は、2018年10月8日に特別報告書を発表し、2100年の世界の平均気温の上昇幅を産業革命前の1.5°Cに抑えるという目標について、2030年にもその水準に達する可能性があると警告しました2。それまでに残された期間はわずか11年です。報告書は、1.5°Cシナリオと2.0°Cシナリオでは、地球上の生命に及ぼす影響に大きな違いがあると警鐘を鳴らしています。2.5°Cも上昇するというシナリオです。世界は徐々に化石燃料依存を縮小しますが、低炭素化の好影響を実感できるまでにはより長い時間がかかるでしょう。3番目のシナリオは、気候変動リスクによる不利益よりも経済成長を優先するものです。このシナリオでは、当初は、化石燃料に大きく依存した形の経済成長が実現するかもしれませんが、環境の悪化、水ストレス、天然資源の制約等が進むことにより、将来の経済成長に対する市場の信頼が徐々に低下するでしょう。前述のケンブリッジ大学の研究では、上記の3つのシナリオが4種類のポートフォリオ(1保守型=低リスク、2バランス型、3積極型=高リスク、4債券特化型)に及ぼす影響をモデル化しています。それに続く結果となりました。当然ながら、3番目のシナリオは、高リスク・ポートフォリオの期待リターンに対して、長期的に最も大きな影響を及ぼすことが分かりました。株式の比率が高いためです。その一方、債券特化型ポートフォリオのパフォーマンスが最も高い結果となっています。国際通貨基金(IMF)のレポート3によると、国家間の不均衡は過去30年間で縮小傾向にありますが、国内における貧富の格差は急速に拡大しました。同期間に国内の所得格差が拡大した国の数は全体の53%に達しています。レポート4は、国内格差の拡大が特に著しいのは、先進諸国(中でも米国)と一部の新興諸国(中国、ロシア、インドなど)だと指摘しています。格差拡大は6つの要因によって引き起こされたと考えられます。1グローバル化によって新興国市場が世界経済に統合され、安価な労働力の供給が増加し、先進諸国の低賃金労働に取って代わりました。2技術の進歩によって、いずれの国でも高技能労働者の求人は増えている一方、低技能労働の雇用が失われています。3移民の増加で先進諸国の労働力供給は増加しています。4労働組合の組織率が低下していることから、労働者の交渉力が大幅に弱まり、賃金の下げ圧力が強まっています。5富裕層サイドでは、経済全体に占める企業収益の比率が増加すると、高所得者層に有利に働きます。高所得者層の所得の多くが収益に連動しているからです。一方で、6金融緩和政策は資産価格の上昇をもたらし、それによって(通常、富裕層が保有する)株価や不動産価格も上がり、所得格差を広げています。投資家の立場から見ると、格差が拡大している国では社会不安が起こる可能性が高いと言え、国債の信用力低下が懸念されます。格差によって、経済の減速、投資リターンの不安定化(や低下)、魅力的な投資機会の減少が引き起こされる恐れもあります。そのため、投資プロセスに国別のESG情報を統合する体系的なアプローチが、豊富な情報に基づく投資判断を行うために有効だと言えます。サイバーセキュリティデジタルによってつながれた社会が急速に進展するにつれ、サイバー犯罪も増え続けています。サイバーセキュリティ企業シマンテックの調査によると、ランサムウェア攻撃は2017年に36%も増え、電子メールの123件に1件はマルウェアに感染していると考えられています。ジャべリン・ストラテジー・アンド・リサーチ社によると、2017年にインターネット利用者全体の6.5%がなりすまし被害に遭い、被害総額は160億米ドルに上っています。サイバーセキュリティのグローバル市場は、数百もの新規参入企業による新商品やサービスが常に投入されていることから、その規模を正確に算定することは困難です。信頼できる市場調査会社のガートナーとIDCは両社とも、その規模は現時点で800億~900億米ドル、2019年には1,000億米ドルを超えると予想しています。このトレンドの明るい側面として、ソリューション・プロバイダーがビジネスを成功させる大きな機会を提供している点が挙げられます。競争は激しく、成功が保証されているわけでもないため、投資家には非常に高度なアクティブ運用アプローチで臨むことが求められます。サイバーセキュリティについて積極的なエンゲージメント(対話)を実施することも、投資先企業がサイバー攻撃への脅威を最小化するための重要な手段となり得ます。サイバーセキュリティは、現在、世界を急速に変えつつある数多くのメガトレンドの中から3つの例を取り上げたに過ぎません。暗黒面、政治の二極化なども含まれていました。したメガトレンドは、サステナビリティがもはや単なる個別の投資テーマではなく多面的な事象であり、一部の産業やセクター、特定の地域のみに限定されるものではないことを示しています。SI(サステナビリティ投資のビッグブック)」の中の章の1つを要約したものです。B.V.が作成した英文資料、もしくはその英文資料をロベコ・ジャパン株式会社が翻訳したものです。資料中の個別の金融商品の売買の勧誘や推奨等を目的とするものではありません。記載された情報は十分信頼できるものであると考えておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。過去の一時点あるいは過去の一定期間についてのものであり、過去の実績は将来の運用成果を保証または示唆するものではありません。記載された投資方針・戦略等は全ての投資家の皆様に適合するとは限りません。助言の提供を意図するものではありません。ご契約に際しては、必要に応じ専門家にご相談の上、最終的なご判断はお客様ご自身でなさるようお願い致します。運用を行う資産の評価額は、組入有価証券等の価格、金融市場の相場や金利等の変動、及び組入有価証券の発行体の財務状況による信用力等の影響を受けて変動します。外貨建資産に投資する場合は為替変動の影響も受けます。運用によって生じた損益は、全て投資家の皆様に帰属します。したがって投資元本や一定の運用成果が保証されているものではなく、投資元本を上回る損失を被ることがあります。弊社が行う金融商品取引業に係る手数料または報酬は、締結される契約の種類や契約資産額により異なるため、当資料において記載せず別途ご提示させて頂く場合があります。具体的な手数料または報酬の金額・計算方法につきましては弊社担当者へお問合せください。当資料及び記載されている情報、商品に関する権利は弊社に帰属します。したがって、弊社の書面による同意なくしてその全部もしくは一部を複製またはその他の方法で配布することはご遠慮ください。(情報受付)苦情処理措置についてお客様本位の業務運営に関する。