コマンドによる攻撃が想定されていなかった1994年、渥美半島や玄海原発の現地研究に先立ち、私は韓国や米国の原発における「外敵への安全対策」を調査した。韓国や米国の原発には、コマンド等のテロ・武装勢力に対して「増援が駆けつけるまで、何日間は外柵で持ちこたえる」との保安基準があった。武装して守られている。万一の場合、地域や国を越えて地球人類へ与える取り返しのつかないダメージや悲惨な状況を考えると、ある意味、それは当然の対策・準備だ。ところが日本の保安基準は、せいぜい正門での通常デモ対処が関の山だった。武装コマンドに襲撃されるという思考が一切欠落しているのだ。「そんなものが来るはずがない」というような意思表示に、私は慄然した。原発は各地の岬等に孤立している。地形的に見ても、海陸どちらの経路からも隠密侵攻するのに適しているのだ。少なくとも非常時には専用回線で、近傍の自衛隊等に緊急救援を要請するシステムくらいは国として処置すべきだろう。十分に訓練されたコマンドには、日本の警察官が所持する22口径ではとても対処できない。各種のコマンドに攻撃されれば、理由は違えどもチェルノブイリ原発と同じように、日本の原子炉は簡単に暴走してしまう。チェルノブイリ原発の周辺30キロメートルは、現在も、というよりも放射性物質の放射線量が半分になる半減期が一万年以上、中にはヨウ素のように1500万年以上というものがある点から推察すると、我々の文明が続くうちに人類が住めるようにはならないだろう。日本の原発の位置関係と偏西風からそのフォールアウト(原子灰)を考えれば、どこにある原発が暴走しても、日本は国家として壊滅する。そこまでの事態にならなくとも、通常発電で排出し続け、増え続ける一方の放射能汚染物質を無毒化することは、現代科学では不可能であり、単に容器をコンクリート詰めにして地下に保管しているに過ぎない。考えても、その保管容器が1万年以上持つとは思えない。コンクリートも鉄も、強い放射線に晒されると50年持たないだろう。再処理施設周辺の放射能汚染が刻一刻と増加している事実も、都合が悪いという理由からマスメディアで報道されないだけの話だ。した廃棄物の「有効利用」の先にある劣化ウラン弾等による放射線汚染で、現在、イラクの多くの子供たちが被爆・死亡している。地球上の人間を10億人にまで減らしたい「彼ら」にとって、生産地と消費地の両方において、その目的を確実に、さらに継続的に達成し得る最高の手段として映っているのかもしれない。どちらにせよ彼らの住んでいるところには影響しない。彼らは、万一を考えて長期間生存可能な大規模地下シェルターを準備している。先進諸国でその準備がないのは日本くらいのものだ。●原発は水さえ断てば空炊き釜の状態となる原子炉内における核分裂が臨界点を超えると、これを止める手段は水しかない。万一の際には原子炉内も建物内も、水で一気に満杯にするわけだ。このため、大半の原発は海辺に建てられる。これを逆思考すると、水さえ断てば空炊き釜の状態となり、原子炉融解、つまり暴走する。ある程度以上の地震、あるいは津波が原発を襲い、たとえハイレベルな耐震設計による原子炉そのものが損害を受けなくとも、複雑なシステムが損傷すれば大事故へとつながりかねない。冷却水システムもその一つに過ぎないのだ。ちなみに原発は、大量に発生する熱エネルギーの三分の一しか電力へと転化できず、非効率極まりない。100万キロワットの発電所であれば、200万キロワット相当の熱水を排水溝から常時排出している。管内が有機物で汚染しないよう塩素濃度を上げている。生起するから時間の経過とともに周辺海域の生体を限りなく破壊することは自明の理だ。大きな清水の水瓶を真っ黒に濁すのも、黒い水滴の積み重ねである。日本全国の河川や港も、まさか家庭や工場からの排水でここまで汚染されるとは、当初誰も予想しなかったと思う。汚染が続く限り、必ず目に見えるようになり、人の寿命を縮めることは間違いない。全国55基の原発から排出される汚染暖流が、中長期的にどのような影響を日本列島におよぼすのか、誰も□にしない。現在、海の「多様種スポット」とも言われる瀬戸内海祝島沖に、新たな原発建設が進んでいる。海水が変わるのに5年を要する瀬戸内海に、この原発ができれば、祝島の島民500人だけの生存問題ではなくなる。瀬戸内海は確実に死の海と化すだろう。原発は別名「パイプのお化け」とも呼ばれる。約80キロメートルの配管が2万5000ヵ所の溶接場所で保持されているからだ。ピンホール現象で穴が開き、熱水が噴出した玄海原発のパイプは直径20センチメートルで、管の肉厚は2センチメートルもあった。流水で穴が開くという現象は、常識的に考えにくい。ところが原発の場合、この事故の起きたところでは157気圧、320度もの熱水が流れる。特殊合金でできたパイプも常に腐食摩耗し、2センチメートルが20年待たなかったのである。していない箇所が、すべての原発にあるそうだ。それはまるで食生活が悪くて、栄養と酸素を運ぶ血管が老化・硬化し、突然破断、クモ膜下出血あるいはハートアタックで死ぬようなものだ。60兆個の生きた細胞一つひとつの血管なら、口養生で新陳代謝して再生する道があるが、原発の場合、約80キロメートルの配管を人為的に適宜交換しない限り、時の経過とともに、すべてが死の危険界へと入る。そのため、交換するには原発を止めざるを得ない。日本の原発は30年以上の老朽化した施設が多く、交換作業だけでほとんど稼働できないと想像できる。マスメディアにはそんな情報を載せない。それだけでも、原発の危険性が理解できると思う。地震による想定外の縦揺れが発生した場合、溶接部、特に原子炉との接合部がギロチン切断されることも、以前から専門家によって指摘されていたことを付記しておきたい。地震国家・日本では、いつどこで直下型地震が起きてもおかしくない。プレート型の定期的に生起する巨大地震は目前である。いう3つのプレートが同時に跳ねる巨大型ではないかと予測されている。なくとも、では東海地震が起きた場合、浜岡原発はどうなるのか?浜岡が暴走すれば、東海ベルト地帯を中心に、数百万人もの犠牲者が出てもおかしくない。原発を、いかに安全に解体するかという実行段階に移らなければならないのではないか。国家、すなわち為政者がまず行なわなければならないのは、国民の生命・財産の安全の確保である。一部の利益者の経済的便宜ではない。原発にも利権のために本当の情報を隠す、先の抗ガン剤と同じ構造がある。黒いエゴ資本主義者による金融支配体制の中心にいる「彼ら」にとって、唯一、彼らのエゴ的文明に対抗でき、エヴァ的文明になり得る日本という国家に原発を推進することは、限りない利益がある。それは例えば以下の通りだ。原発建設に伴う直接的な経済的利益。総括原価方式で電気を独占して高く売ることによる膨大な利益。平時における恐喝による米国債の購入、政策同調への強制。人工衛星からのプラズマ兵器(気象兵器)により、いつでも人工地震を発生させる攻撃が可能。「人類10億人奴隷化施策」という目標の一環としての原発暴走による、日本人の民族浄化。ちなみに「もんじゅ」は、水の代わりにただでさえ取り扱いが難しいナトリウムを使っており、世界で最も危険な原子炉であることも付け加えておきたい。この型を推進しているのは、なぜか日本だけである。事故等で開発費がどれだけ増加しようとも、原発開発費はすべて「総括原価方式」が採用される電気料金へと上乗せすればいいからだ。失敗して開発費を注ぎ込んだ分だけ、逆に儲かるという皮肉な構図がそこにある。「真実」がご理解いただけただろうか。それでもエネルギー需要という観点から、石油の次は原発しかないと、大半の日本人が強く信じている。ここに日本人にかけられた壮大なマインドコントロールが読み取れる。日本には55基の原発が存在するが、そもそもなぜ、地震列島・日本にこれだけの原発が設置されたのだろうか?実はこの原発、日本人が将来的なエネルギー政策の一環として導入したわけではない。敗戦国・日本を占領する戦勝国・米国が、強制導入させたものである。あった正力松太郎氏である(初代科学庁長官にも就任)。ちなみにその委員の一人に、物理学でノーベル賞をもらった湯川秀樹博士がいた(委員会参与)。彼は最初の会合で、何と「原子力は知らない」と発言している。敗戦後の日本は原子力の研究なんてタブーであり、GHQから禁止されていたのだ。当時の鳩山首相も原発等、寝耳に水だった。ところが正力氏や中曽根康弘氏、それにつながる「戦犯」だった特高警察等の人脈らが日本の中枢で復活し暗躍。米国の強力な後押しで、日本に「原発銀座」を築いていった。一度は「戦犯」として奈落の底へと突き落とし、自分たちの推進する施策の実行者という条件付きで、復活させる。恐怖を与えられた後に希望を与えられる、という図式だ。これは上九一色村でオウム真理教が行なっていた「地獄と天国」の疑似体験と同じである。人間の深層心理を研究した「彼ら」の、最も得意とする個人レベルにおける洗脳工作である。米国=黒いエゴ資本主義者たちが、日本のメディアを統制下に置いていることから、原発は日本に不可欠という世論も、彼らの望むように形成できた。そもそも原発立地の世界的条件に照らすと、日本では許可が下りない。日本では今この瞬間、どこで地震が起きても不思議ではない。諸外国では、活断層があるのではという理由だけで、設置が中止となる。活断層がひしめく日本列島に設置する等、狂気の沙汰としか思えない。その狂気の沙汰を現実にしてしまった。設置するに当たっては、当然だが綿密なシミュレーションを行う。地質調査結果を偽造したケースも報告されている。地震多発地帯と原発の位置関係を、再度、日本地図で確認して欲しい。東海ベルトの真ん中に位置する浜岡原発は、すぐにでも解体すべきだろう。IPCCによって捏造された地球温暖化チェルノブイリの事故で原発利権に陰りが生じると、「彼ら」は自分たちの支配下にあるマスメディアを巧妙に使い始めた。環境問題、特に「二酸化炭素の問題」と地球温暖化、さらに石油資源枯渇に伴うエネルギー問題を解決する策としての原発の必要性を、大々的にアピールするようになった。その代表格が、ゴア元米国副大統領による壮大な「ペテン・キャンペーン」である。ゴアの詐欺商法こそ、不都合な真実である。これはとんでもない嘘の積み上げであることが、今では世界常識となっているのだが、完璧に「彼ら」のコントロール下にある日本人にはその真実がほとんど届いていない。ここで、そのカラクリを暴いてみたい。地球温暖化と二酸化炭素は何の関係もない。海外の多数のメディアによる報道で、IPCC(気候変動に関する政府間パネル)が採用した温暖化の有力な証拠とされるグラフが、いわゆる「捏造」されたものだったことが判明している。★2011年の東北大地震の発生当初から、私はそれが福島原発の事故とセットにされた人工地震だと考えていました。その後のマスコミの報道などを見るにつれて、その思いは日々深まるばかりです。ネット上では人工地震を裏付けるさまざまな情報も出回っておりますが、それでも一般の人々は、世界支配層の存在そのものを信じることができないこともあって、あの地震と津波は歴史的にもたびたび日本を襲っている自然災害だと考えている人がほとんどでしょう。いう人たちにとって、原発の事故までがセットにされた計画的な“犯行”だということは、とても信じられないはずです。「人工地震であろうと純粋な自然災害であろうと、起こったものは仕方がないではないか」ということで、思考停止している人が多いのも事実でしょう。今やこの“地球牧場”において、人々は飼い主(世界支配層)によって完全にマインドコントロールされ、文字通り家畜同然にされているからです。家畜は毎日の餌(日々の暮らし)のことで頭がいっぱいで、とてもそのようなスケールの大きい“陰謀”などに関心を持つ余裕はないのです。そこがまた彼ら(世界支配層)にとっては大変好都合なのです。好きなことをやって、増えすぎた家畜たちを断崖絶壁へと誘導することができるからです。家畜の立場に置かれている私たちは、まずこの現実を知る努力をしなければなりません。彼らの手口を知ることは、今後人類に対して好き勝手なことをさせないように牽制することになるのです。私は、アメリカの同時多発テロ(9.11)も今回の東日本大震災(3.11)と原発の事故も、すべて彼らの手口であると確信しています。そのことををまわりの人に伝えていくことが、家畜に残された唯一最大の武器であると思うのです。(2012年3月30日記)[TOP]。