Sponsored株式会社あしたのチームツイート企業以外の組織や社会現象を「あした式人事評価」の手法で分析するコーナー。そこには多くの企業が抱えている課題解決のヒントがあるようです。今回は「アイドル」編。いい情報も悪い情報も一瞬で拡散する「ネット時代の人事評価」のあり方が見えてきました。「憧れ」から「応援」へメディア論や社会学のひとつとして「アイドル学」を研究している大学もあるようです。ここではあくまでも人事評価制度の未来のカタチを探る材料として、「アイドル」を分析します。私自身はアイドル事情について詳しくないし、芸能通でもありません。“あした式人事評価制度”の観点でアイドルという「社会現象」を分析すると、重要な示唆を多く含んでいることがわかります。課題の焦点は、非常に通じるものがあるのです。アイドルとはなにかを定義しましょう。英語のIdleは「(崇拝する対象としての)偶像」という意味。starとは、かなり異なったニュアンスがあります。憧れの対象であり、よかれ悪しかれ、社会や人の生き方に影響を与えている存在。言えるのではないでしょうか。時代をさかのぼり、芸能史のなかでひと際存在感を示したアイドルたちの名前を列挙してみましょう。“空気感”を体現した「時代の申し子」たちですね。アイドルとは、社会に影響を与えているように見えながら、実は時代が要求し、時代がつくりだしている存在だとも言えます。戦後の焼け野原に聖子ちゃんは要求されなかったでしょうし、男性の魅力が多様化している現代に裕ちゃんが現れたとしても、どうでしょう。どこかピンとこないし、熱狂的な支持を集められるかどうかは疑問ですよね。社会の要求とズレがあれば、どんなに歌や演技がすばらしくても時代を動かすアイドルにはなりえません。アイドルとは、その時代の価値観を映し出す鏡のような存在である、とも言えそうです。われわれが生きている現代は、どんなアイドルを要求しているのでしょう。昔と今では大きな違いがあるようです。それは「憧れの存在」ではなく「応援する存在」という決定的な相違です。「総選挙」がアツい理由AKBの「会いに行けるアイドル」というキャッチフレーズを耳にしたことがある方は多いでしょう。会いに行けるのですから、とても身近な存在です。アイドルたちは「会いに行こう」と思って会えるような身近な存在ではなく、自分とは縁のない遠い存在でした。憧れの対象だったのです。人間は、自分には絶対できないことがやれる遠い存在に憧れの念をもちます。草野球のエースで4番より、170kmのスピードボールを投げる年棒数十億円のメジャーリーガーのほうが憧れの対象になりやすいですよね。「会いに行ける」AKBはどうか。身近であるということは、日常的な存在。憧れの対象にはなりにくい。実際、AKBファンは「応援」というカタチの支持行動をとっています。その象徴が、一般ニュースもにぎわす「AKB総選挙」です。“推しメン”といわれる自分が支持するメンバーを上位にランキングさせることだけではありません。勝っても負けても、応援している“推しメン”と喜びや口惜しさを一緒に共有できる場だからこそ、ファンは総選挙に熱中するのです。アイドル像は、時代の変化のなかで大きく変遷したようです。遠い憧れの存在から応援したい身近な存在―。日本のアイドル史は「AKB以前と以後」で明確な太い線を引くことができるでしょう。経営に通じるふたつのキーワードところで、かつての「アイドルへの憧れ」は、どのような構造のなかで生成されたのでしょうか。それを解くカギは「情報遮断」。逆に「応援」というカタチへと変わったのは「ITの進化」が大きく影響しています。密接にかかわっています。後編では「情報遮断」の時代を経て、なぜ「ITの進化」がAKBのような今日のアイドルをつくりだしたのかを検証します。“推しメン”に変える人材育成しながら自社の成長を可能にする「人事評価制度」とは?人材育成をしながら業績を飛躍させる方法論や考え方や詳しくまとめたレポートがダウンロードできます。次のような方にオススメです。1「人材育成」で効果を発揮する人事評価制度の全体像を詳しく知りたい方2これからの「人事評価制度」を詳しく知りたい方3短期間で業績アップを可能にする「エンゲージメント」について詳しく知りたい方42019年春から施行される「残業規制」を詳しくまとめた決定版資料がほしい方(下のレポートタイトルをクリックしてください。リース株式会社に入社。リース営業と財務を経験する。2002年、創業間もないベンチャー企業であったプリモ・ジャパン株式会社に入社。副社長として人事業務に携わり、当時数十名だった同社を500人規模にまで成長させ、ブライダルジュエリー業界シェア1位に飛躍させた。同社での経験を生かし、2008年、株式会社あしたのチームを設立、代表取締役に就任。現在、国内47全都道府県に営業拠点、台湾・シンガポール・上海に現地法人を設立するまでに事業を拡大。1300社を超える中小・ベンチャー企業に対して人事評価制度の構築・クラウド型運用支援サービスを提供している。給与コンサルタントとして数々のセミナーの講師も務める。2018年6月より代表取締役会長に就任。