鳥取県看護協会で行った。ら約20人が出席した。くまも特別参加し、河合勝通局長(岩美岩井)が司会を務めた。長谷川支社長は「寄附金付年賀はがきは、戦後の社会経済の復興という時代背景の下で、国民の健康増進などを図ることを目的として発行したもの。年賀寄附金助成は1949(昭和24)年に始まり、70年の歴史を重ねる中で日本固有の寄附文化に発展し、これまでに寄せられた寄附金配分額の総額は509億円にも上る」と語った。これにより、交通の不便な方や医療機関の少ない地域の方々にも気軽に健康相談を受けていただき、地域の皆さまの健康増進にさらに繋がるものと思う」と語った。進んでいくが、年賀寄附金の助成制度により、今後も社会貢献としての寄附を簡便に行える仕組みをより良い形で提供していきたい。トータル生活サポート企業として、地域の皆さまに愛され、地域と共生できる存在であり続けられるよう努めていきたい」とあいさつした。健康測定機器の除幕が行われ、長谷川支社長から内田会長に目録が贈呈された。内田会長は「昨年、因幡地域の郵便局の力添えにより、『まちの保健室』が開設され、地域の住民は、身近に健康状況をチェックできるようになり、心から感謝」と述べた。「このたびは病院に行かなくても、自分の健康状況をさらに自分の目で見て、確認できる高額な機器を5台も配備していただき、重ねてお礼申し上げる。今後は、より多くの県民に利用していただけるよう、しっかりPRしていきたい」と決意を述べた。(橈骨)に超音波を当て、返ってくる骨の波形から判定する。ほか、自律神経のバランスを見るもの。プローグというところに左手人差し指を入れ、性別と年齢を入力。ナビゲーションを測るもの。センサーを頭に付け、問題を3つ解く。どれだけ「最終糖化産物」(AGEs)が溜っているかをチェックする。内田会長が機器にステッカーを貼付、急きょ「ミニまちの保健室」が開催された。「脳活動測定機」による測定を受けることになった。測定終了後、3人とも“異常なし”の結果を聞いて安心、集合写真を撮り、贈呈式を終了した。谷口統括局長は「多くの皆さまの好意が、郵政事業の年賀はがきという商品を通じて、地域の皆さまの健康増進に役立つことをうれしく思っている。引き続き郵便局と看護協会が連携を図りながら、地域の皆さまにとって役立つ郵便局づくりをこれからも目指していきたい」と語った。>戻る購読お申し込み読みやすいデザイン、分かりやすい記事で郵政事業の最新情報を満載しています。パソコン、タブレット、スマートフォン、いつでもどこでも読めて、データとして保存性に優れています。ベンチャーの企画」「郵政OBからひと言」など、幅広い意見や提言などをお寄せください。通信文化新報に広告の掲載をご希望されるお客様は、下記よりお問い合わせください。>プライバシーポリシーページ内に掲載の記事・写真の無断掲載は一切禁じます。全ての著作権は通信文化新報に帰属します。