「移行」を意識することで早期退職者を減らす早期離職する若手が減らない。この問題を解決するためには、就職活動、そして新卒社員の導入教育を、学生から社会人への「移行」の問題と捉える必要がある。ろ倒した「8月採用選考開始」では問題があったということで、来年(2016年)から2カ月前倒して6月にしようと、経団連が表明しました。多くの傘下企業が、来年の会社説明会会場の予約をしていることは、彼らも理解していると思いますので、採用広報活動の開始時期(3月)は、おそらく変えられないでしょう。1年で見直す決断をしたことは、ある意味、すがすがしいことです。今年度の新卒採用活動で皆が学習した最大のことは、時期論で新卒採用を何とかしようとすることの「むなしさ」と「やるせなさ」でしょう。内定数を大幅にショートした一部の企業にとっては、「お人よしでは新卒採用市場で勝てない」という現実を突きつけられた年でもあります。次年度も相変わらずの時期論の押しつけ、「決めた時期」が悪かっただけという勘違いの論理で、新卒採用の大きな流れは進められることになるだろうと思います。企業側も大学側も、そして学生も、「時期」に対する目線は間違いなく冷やかになるでしょう。締めつけがあるかにもよりますが、時期論による新卒採用活動制御の歴史の崩壊の始まりが、起こってくるのではないかと思います。増えているという、明るい現実があります。責任者、経営陣と、立場は変わりつつも、綿々と採用業務に携わってきた田中潤氏。この分野での氏の名と、精力的な活動を知る人事の方も多い。そんな氏が、「採用」の視点から、「経営×人事」の本質を語りかける。「面接対応力」が高い学生は仕事ができる人材なのか?(2014.10.22)⇒バックナンバ。