デンソー(6902)は目標株価を達成。mixiチェック20人の方が、この記事を参考になったと投票しています。デンソー(6902)は目標株価を達成。「大型株1年」の注目終了(2016年12月02日推奨終了)投資スタンス目標株価の達成などを踏まえて「大型株1年」の注目を終了する。投資家に伝えたい3つのポイント目標株価の達成などを踏まえて「大型株1年」の注目を終了する。円安メリットの享受による収益改善などは概ね織り込み、一旦は利益確定の好機と判断した。トヨタの北米販売伸び悩みなどが懸念材料だが、今後は再エントリー時期を模索したい。上昇や円安進行などを受けて、同社の株価も大きく回復した。現在は筆者目標株価の4,900円を上回る5,000円前後で推移している(12月1日はザラバ高値5,080円)。下期110円/ドルの為替水準は織り込みつつあり(筆者と会社側の前提は同105円/ドル)、目標株価の見直しを検討した結果、一旦は利益確定の好機と判断し、「大型株1年」の注目を終了することにした。同社を取り巻く事業環境では、直近1ヶ月間における円安進行はプラス要因であることは確かだが、その一方、最大納入先のトヨタ自動車の販売台数の伸びがやや鈍化しているのが気掛かりである。先の2017年3月上期決算で、通期での北米地域での販売台数を下方修正するなど、やや懸念材料と見るべき状況にある。実際、米国の新車販売市場には明らかな頭打ち傾向が見られている。前述した円安効果が業績に本格寄与するのは、早くても2017年2月以降になると考えられるため、1月末に発表予定のQ3累計(4-9月期)決算でサプライズを伴うような内容は期待し難い。株価の上昇もやや急ピッチ株価はトランプショックで急落した11月9日のザラバ安値4,126円から最大で+23%上昇しており、若干の過熱感もある。株価がもう一段上抜けとなるには、更なる円安進行などの材料も必要になってこよう。逆に、目先で大きく調整するならば、再エントリーの好機にもなると考える。いいえ20人の方が、「この記事が参考になった」と投票しています。読者登録規約を登録前にお読みください。デンソー(6902)2020年3月期Q3累計(4-12月期)決算。デンソー(6902)2020年3月期上期(4-9月期)決算。デンソー(6902)2020年3月期Q1(4-6月期)決算。デンソー(6902)2019年3月期Q3累計(4-12月期)決算。デンソー(6902)2019年3月期Q1(4-6月期)決算。デンソー(6902)2018年3月期決算。デンソー(6902)2018年3月期Q3累計(4-12月期)決算。デンソー(6902)2018年3月期Q1(4-6月期)決算。デンソー(6902)2017年3月期決算。デンソー(6902)2017年3月期Q3累計(4-12月期)決算。デンソー(6902)は目標株価を達成。デンソー(6902)2017年3月期Q2累計(4-9月期)決算。デンソー(6902)2017年3月期Q1(4-6月期)決算。デンソー(6902)の「大型株1年」の注目開始。デンソー(6902)2016年3月期決算。デンソー(6902)の2016年3月期Q3累計(4-12月期)決算。デンソー(6902)2016年3月期上期(4-9月期)決算。デンソー(6902)2016年3月期Q1(4-6月期)決算。デンソー(6902)2015年3月期決算。デンソー(6902)Q3累計(2014年10-12月期)決算。デンソー(6902)のQ3(2013年10-12月期)決算速報。本記事で提供される投資情報等および調査・分析記事は、株式会社ナビゲータープラットフォーム(以下、「当社」)または執筆業務委託先が、記事購読者への情報提供を目的としてのみ作成したものであり、証券その他の金融商品の売買その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。適時性等を保証するものではありません。本記事で提供される見解や予測は、記事発表時点における当社または執筆業務委託先の判断であり、予告なしに変更されることがあります。当社は、記事における誤字脱字等、記事の大意、結論に影響が無いと当社が判断する修正に関しては、記事購読者に特段の通知をすることなく、行うことがあります。特別な損害またはその他の損害について、当社および当社に記事を提供する執筆業務委託先は責任を負うものではありません。世界情勢など様々な影響により、その価値を増大または減少することもあり、また、価値を失う場合もあります。投資をする場合における当該投資に関する最終決定は、必ず記事購読者ご自身の判断と責任で行ってください。当社および執筆業務委託先は、記事の内容に関する記事購読者からのご質問への対応など、個別相対性のある追加サービスは行いません。いただく場合はこの限りではありません。本記事に掲載されている内容の著作権は、原則として当社または執筆業務委託先に帰属します。営利目的での利用を行う権利を有しません。本重要事項(ディスクレーマー)は随時アップデートされることがあります。最新の内容をご確認ください。当社の取締役及び、発表前の記事に触れる可能性のある当社職員は日本株(個別銘柄)の取引を自粛いたします。当社入社前から保有している株式の売却や相続等、相当の理由がある場合は本人からの事前申請に基づき取引を許可することがあります。執筆業務委託先についても、執筆者は特定の日本株(個別銘柄)を売買した場合(新規ポジションをつくった場合に限ります)はその後3ヶ月間、当該銘柄に記事上で言及することができず、また、記事上で言及した銘柄についてはその後6ヶ月間売買を制限されます。本記事の執筆者は、本記事で表明されている見解が調査対象会社やその証券に対する執筆者個人の見解を正確に反映していることをここに表明します。当該執筆者は、これまでに本記事で特定の見解を表明することに対して、直接的または間接的に報酬を一切受領していないこと、また、今後も受領する予定もないことをここに表明いたします。