プリンティング」が脚光を浴びている。プリンティングはあくまで工業製品のシステムであるため、市場拡大が見込めれば大量生産にも移せる「柔軟さ」が持ち味だ。プリンティングの消費者潜在ニーズ調査を実施した。その結果をもとに、パーソナルなモノ作りについて考察した。NTTドコモ(以下、ドコモ)の顧客が他キャリアに流出する中で、一部の市場関係者やマスコミの関心は「いつドコモはiPhoneを売り始めるのか」に移った観がある。顧客流出を防ぐ手っ取り早い手段がiPhoneと見ているからだ。薫社長は4月26日の12年度決算説明会の場で「非常に魅力的な端末であることに変わりはない」と前置きしながらも、「検討は進めているが、今のところ従来と変わった情報はない」と淡々と答えるにとどめた。年内にも“ドコモiPhone”登場の観測が流れる一方で、実はドコモの本命ともいえる事業戦略が動き出そうとしている。MM総研がまとめた12年度通期(12年4月~13年3月)の国内携帯電話端末の総出荷台数は4,181万台となり、前年度から2.2%減少した。半期別にみると、上期は2,049万台(前年度比1.0%増)、下期は2,132万台(同5.1%減)となった。下期にキャリアによる在庫調整の影響で伸び悩んだ結果、通期では前年度実績割れとなったものの、11年度上期からは4半期連続で2,000万台規模を維持している。従来型の携帯電話(以下、フィーチャーフォン)からスマートフォンへの買い替え需要に加えて、スマートフォンユーザーの買い替えも好調であり、MM総研ではスマートフォンの性能進化に刺激された買い替えや、キャリア間の乗り換えが増加した結果と分析している。月)の国内パソコン出荷実績は前年度比1.6%減の1,505万7,000台で06年度以来6年ぶりの減少となった。上半期は、0.5%増の747.3万台と堅調に推移したが、下半期は新OS、Windows8が登場したものの、特に個人市場でふるわず、3.6%減の758.4万台に留まった。流通ルート別実績では、個人向けルートが前年度比10.2%減の709.5万台、法人向けルートが7.5%増の796.2万台となり、法人更新需要が個人向けの苦戦を補う形となった。―電子書籍端末ユーザーの利用実態調査MM総研は電子書籍端末利用に関するユーザー調査を実施し、調査結果をまとめた。利用するユーザー1,152人に対し、利用場所や利用コンテンツなどを質問、各コンテンツの市場規模を算出した。調査期間は12年12月1日~12月18日。電話、ソーシャルゲーム利用に関するユーザー調査MM総研は、IP電話、メールアプリ(LINE、Facebook、Skypeなど)、ソーシャルゲームの利用に関するユーザー調査を実施し、結果をまとめた。WEBアンケートによる調査で、現在、個人名義のスマートフォンを利用する4,418人を対象にした。調査期間は13年3月15日~3月18日。国際通信サービスの提供事業者として半世紀以上の歴史を持つKDDI。国内企業のグローバル化に伴い、ネットワークやデータセンターなど同社の海外事業展開の機会が広がっている。力を入れていく考えだ。2013(以下MWC)が今年もスペインのバルセロナで開催された。か国以上から集い会場を賑わせた。「書店のショールーム化」が進むなどと指摘される中で、書店サイドも電子書籍との共存策を模索している。今号から書店の勝ち残り戦略をシリーズでレポートする。第1回目は三省堂書店。1年かけ販売スタッフらを対象に電子書籍時代の研修を実施する一方、全店で端末、コンテンツの取り扱いを開始した。―<話題賞>株式会社NTTドコモNTTドコモが12年8月に発売した「らくらくスマートフォンF-12D」(富士通製)は、シニア層を中心に幅広い支持を集めてきたフィーチャーフォン「らくらくホン」にも共通する使いやすさと、スマートフォンならではの便利さを融合させた点などが高く評価され、富士通と共に「MM総研大賞2012」の話題賞を受賞した。勝代表取締役)は3Dプリンタによるデジタル造形サービスを提供する企業だ。09年から3Dプリンタによるフルカラー出力サービスを展開しており、12年出版のChrisAnderson著『MAKERS』で3Dプリンタ領域のビジネスがにわかに脚光を浴びたが、その前から地道に市場開拓にあたってきたベンチャー企業である。設備面含め、日本一のフルカラー3Dプリンティング環境を誇っている。203号に引き続きデータセンタ(DC)事業者の戦略として、日立製作所の取り組みを紹介する。日立の場合は自社保有のDCを運営するだけでなく、DCを自社で保有したいユーザーに対しては、「日立グループ」の総合力を活かし支援サービスを手掛ける点が特徴だ。Reportは完全年間購読制となっており、書店ではお求めになれません。年間購読(年間購読料9万6000円(税別))を希望される方は、購読申込み書をプリントアウトの上、必要事項記載の後、FAXでお申込みください。お申し込みに際しての疑問、質問などありましたらお気軽にお問い合わせください。購読のお申し込み購読申し込み書をプリントアウトし、必要事項をご記入の上、下記FAX番号宛にお送りください。03-5777-0163お問い合わせお問い合わせは電話、またはフォームにて受け付けています。弊社への送信により、お客様よりお預かりいたします個人情報に関しましては、お問い合わせいただいた当該案件に関するご連絡・ご説明に関してのみ利用させていただき、第三者への提供は行いません。個人情報(名前、ご連絡先など)をご提供いただけない場合は、弊社からご連絡できない場合もございますことをご了承ください。関しても対応いたします。個人情報に関するお問い合わせは下記までお願い致します。掲載年から探す2020年(2)2019年(12)2018年(12)2017年(12)2016年(12)2015年(12)2014年(12)2013年(12)2012年(12)2011年(12)2010年(12)2009年(10)2008年(11)2007年(10)2006年(9)2005年(12)2004年(11)2003年(12)2002年(11)2001年(12)2000年(15)MM総研のメルマガ最新情報を知るタイムリーな情報をタイムリーにお届け。サービス総合力でサポート調査・分析・コンサルティングの総合力でお客様をサポートします。お問い合わせお気軽にお問い合わせください業務内容やニュースリリースについてのご質問・ご相談はお気軽にお問い合わせください。reserved当社はプライバシーマークを取得しています。