mixiチェック11人の方が、この記事を参考になったと投票しています。「株はハロウィンに買え」という相場の格言はあるものの、米国だけではなく日本株も十分に上昇してしまっている。2019年はちょっと様子が変わっている。「買いそびれた!」という方も多いのではないかと思う。ハロウィンシーズンに決算発表の企業業績はどうかでは、実際の景気はいいか、という疑問もあろうかと思う。始まり始めた企業決算はどうかというと、実はこれまた悩ましいのが一言でいうとよくない。日本電産の決算を見るとQ2累計決算は対前年同期比で▲35%減であり、通期の営業利益の下方修正も行っている。Q1時点で維持していた水準が依然として高かったというツッコミは十分ありだが...。信越化学のQ2累計決算について見ても、営業利益はかろうじて横ばいであるものの、売上高は若干減収となっている。決算ともいえるが、日本電産も信越化学もバックラーを見る限り好調とはいいがたい。いえ、日本電産や信越化学の株価チャートは上昇トレンドにあるのは認識されている投資家も多いのではないだろうか。「業績は悪いのに株価が上がる」...なかなか理解しがたい現象ではあるが、株式市場ではよくあるシーンともいえ、次の業績回復を期待しての買いが入る証拠でもある。優良株で常にバリュエーションが高い銘柄はそうしたことに直面する。いま、主力株の株価動向はどうかでは、それ以外の銘柄はどうだろうか。過去1年の株価推移で特徴的な銘柄を振り返ってみよう。そもそもの前提としてTOPIXは現時点で1年前とほぼ同水準である。先ほど見たシクリカル銘柄が好調かというと、必ずしもそうとは言えない。住友化学は1年前と比較すると低い水準。旭化成や旭化成もちょうど同水準にまで改善してきた格好。コマツやクボタも1年前よりも株価は若干低く、ダイキン、日立、東芝が好調な足元で、三菱電機は漸く1年前の水準という状況。一方で特徴的な動きをしているのが、トヨタやデンソー。足元、株価は回復傾向。トヨタは過去1年を振り返ると継続的に株価が改善してきている。いえ、自動車株が全体的にいいかといえば、そうではない。ホンダは足元株価を戻しているが、1年を通じてみると右肩下がりの軟調な展開。相場はディフェンシブセクターに向かっている?!セクター全体で堅調といえそうなのが通信株。NTT、KDDI、ドコモなどは堅調に株価が上昇している。ソフトバンクグループ(9984)ではないソフトバンク(9434)も堅調。通信株といえばディフェンシブ銘柄の代名詞。最近は、お上に通信料を目につけられることが多く、必ずしも安心できるセクターではなくなったが、過去1年を見ると上昇トレンドを確認することができる。ディフェンシブセクターの薬品セクターはどうかというと、好調とはいいがたい。武田も過去1年では下落しているし、薬品比率の高い三菱ケミカルHDも同期間で下落している。株式市場に「これは!」という特徴や傾向を見出せない、まさに「ストーミング」状態といえる。株式市場のストーミングにどう向かい打つかこうした相場を読みにくい展開では、いくつかの選択肢の中から模索する必要がある。「スモールキャップ」と呼ばれる小型株の中から自助努力で利益を創れる会社を発掘する「ブルーチップ」と呼ばれる優良株についてバリュエーションを慎重に検討して投資する「ターンアラウンド」と呼ばれる事業再生中の銘柄の改善を辛抱強く待つという選択肢がある。Longineでは、上記戦術をコアに置きながら、銘柄をピックアップしている。参考にしていただければ、幸いである。いいえ11人の方が、「この記事が参考になった」と投票しています。読者登録規約を登録前にお読みください。サマンサタバサジャパンリミテッド(7829)2020年2月期Q3累計(3-11月期)決算。本記事で提供される投資情報等および調査・分析記事は、株式会社ナビゲータープラットフォーム(以下、「当社」)または執筆業務委託先が、記事購読者への情報提供を目的としてのみ作成したものであり、証券その他の金融商品の売買その他の取引の勧誘を目的としたものではありません。適時性等を保証するものではありません。本記事で提供される見解や予測は、記事発表時点における当社または執筆業務委託先の判断であり、予告なしに変更されることがあります。当社は、記事における誤字脱字等、記事の大意、結論に影響が無いと当社が判断する修正に関しては、記事購読者に特段の通知をすることなく、行うことがあります。特別な損害またはその他の損害について、当社および当社に記事を提供する執筆業務委託先は責任を負うものではありません。世界情勢など様々な影響により、その価値を増大または減少することもあり、また、価値を失う場合もあります。投資をする場合における当該投資に関する最終決定は、必ず記事購読者ご自身の判断と責任で行ってください。当社および執筆業務委託先は、記事の内容に関する記事購読者からのご質問への対応など、個別相対性のある追加サービスは行いません。いただく場合はこの限りではありません。本記事に掲載されている内容の著作権は、原則として当社または執筆業務委託先に帰属します。営利目的での利用を行う権利を有しません。本重要事項(ディスクレーマー)は随時アップデートされることがあります。最新の内容をご確認ください。当社の取締役及び、発表前の記事に触れる可能性のある当社職員は日本株(個別銘柄)の取引を自粛いたします。当社入社前から保有している株式の売却や相続等、相当の理由がある場合は本人からの事前申請に基づき取引を許可することがあります。執筆業務委託先についても、執筆者は特定の日本株(個別銘柄)を売買した場合(新規ポジションをつくった場合に限ります)はその後3ヶ月間、当該銘柄に記事上で言及することができず、また、記事上で言及した銘柄についてはその後6ヶ月間売買を制限されます。本記事の執筆者は、本記事で表明されている見解が調査対象会社やその証券に対する執筆者個人の見解を正確に反映していることをここに表明します。当該執筆者は、これまでに本記事で特定の見解を表明することに対して、直接的または間接的に報酬を一切受領していないこと、また、今後も受領する予定もないことをここに表明いたします。