高等教育や学術政策に関心がある大学生のブログです。考えたことのメモなど。この広告は、90日以上更新していないブログに表示しています。ふたばの日記)のなかで、国内外の大学における教員、職員とアカデミック・スタッフの比率についての比較のデータを取り上げた。そこでは日本の大学としては東京大学のみが含まれていた。一般的に東京大学は日本の大学のなかでは外れ値と捉えた方が適切であろうから、より多くの大学を比較することで日本の大学一般の状況を検討する必要があると思われる。そこで今回は、日本の国公私立の有力大学について、データの比較を行ってみることにする。(なお、先日手に入れた東洋経済の増刊号のデータを使ってみたかっただけでもあるww)なお、先に注意を払っておくが、以下に提示したデータのみでは精緻な解釈をすることは不可能である。下で利用したデータは専任教員数と専任職員数(と学生数)であるが、そもそもこれらの内訳には大学毎あるいは国によって差異があるだろうし(だから国際比較は難しい...)、非専任教員やアカデミック・スタッフは含まれていない。したがって、あくまで参考のデータに過ぎない。これらのデータは、「2016年5月現在。数字は大学単体ベース。...教員数は助教以上の専任教員、職員は専任で派遣を含まず」となっている。取り上げる大学については、国公私立の大学それぞれについて、筆者の恣意的な基準で有力大学だと思われるところを選定した。[2007]「世界の有力大学の国際化の動向調査報告書」のデータを用いた。該当すると判断し、そのように処理している(年度の違うデータを利用しているので、適合していない可能性もある)。したがって、今回の職員/教員比率は、非専任も含まれていた前回の記事内の表における職員/教員比率とは少々値が異なっている。概ねその値は一致しているため、比較には一定の意義があるだろう。この海外大学のデータは東洋経済の国内大学のデータよりも10年ほど前のデータになるので、現在ではその値が変化している可能性も当然ある。有無によって傾向が読み取れる。設置区分は財政的な余裕を示しており、医学部の有無は、医学部(病院)には比較的職員が配置されやすいということを示しているのだろう。個別に見ると、横浜市立大学が著しく高い職員/教員比率を示しているが、これは小規模かつ医学部を持つ大学であるからという外れ値と見るべきか。国立大学では1.0~1.5程度、私立大学では0.5~0.9程度になっている。海外の大学では、米国の大学の数値の大きさが極めて顕著である。医学部のないUCBでも5.0近くとなっているのは、気になる点である。3.最後に冒頭でも指摘したが、そもそも用語の定義が統一されているとは考え難く、またアカデミック・スタッフの存在や、非正規の教員/職員の存在も考えると、上記のデータで精緻な解釈をすることは難しい。医学部の有無によって教職員のあり方は大きく変わってくると思うため、例えば病院職員を抜いて比較することなども必要かもしれない。いえ、教員と職員の比率を考えるという、国内大学だけを見ていてはあまり気を払わないかもしれない点について、目を向けてより深く考えていく一助にしてもらえれば幸いに思う。Benesseと日本大学ランキング(2018年度版...2017年度版が発表されたときにわりと詳しく記事を書いたのだけ...2018-01-13センター試験の日なので、大学入学試験のあり方に関して論点整理してみる。今日はセンター試験の日ですね。Benesseと日本大学ランキング(2018年度版)平均化されることで見えない格差:北海道を例にセンター試験の日なので、大学入学試験のあり方に関して論点整理してみる。月別アーカイブはてなブログをはじめよう!futaba_szkさんは、はてなブログを使っています。ブログを報告するスターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。