震源地から遠く関東地区でも震度5強の揺れを観測しました。被害にあわれた方のご冥福を心よりお祈りいたします。今回は改めて耐震や免震の必要性を考えます。この地震で宮城県で震度7が観測されるとともに各地で津波が発生し、大きな被害が発生しています。2010年には都市直下型ハイチ大地震も都市直下型地震は災害規模が大きくなる。2010年1月12日発生のハイチ大地震では、死者が21万人を超し都市機能がマヒするなど、近年まれにみる記録的な被害が出ています。都市直下型地震という点では1995年の阪神・淡路大震災と重なる部分もあり、その恐ろしさを再確認させられました。今回は改めて建物の耐震性や免震の必要性について考えたいと思います。今後30年に大地震に見舞われる予想は?下の【図1】をご覧ください。作成した「今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率の分布図」(平成21年7月21日発表)です。赤い部分が26%以上の高い確率を示し、色がオレンジ→黄色→と薄くなるに従って確率は下がります。オレンジより濃い部分は30年以内に震度6弱以上の大地震に見舞われる確率が3%以上で「高い」と考えて良いと思います。【図1】「今後30年以内に震度6弱以上の揺れに見舞われる確率の分布図(平成21年7月21日発表)」。東日本大震災で大きな被害が発生した宮城県の湾岸沿いも赤い色になっています。大都市が重なっていることがわかります。都市部には大きな建物が集中しているので、もしここを襲う大地震が発生したら被害が大きくなることが予想できます。地震から身を守るために出来ること地震の被害がら身を守るためにできることは、次の2通りが考えられます。■地震発生率の低い土地に住む【図1】で示された色の薄い部分は地震発生確率が小さい地域です。このような地震被害の確率が低いとされる地域に住まいを移す方法があります。■家が倒壊する確率を小さくする阪神淡路大震災の記録から、地震が原因で倒壊・崩壊した建物の多くが1981(昭和56)年以前に建てられたもので、それ以降の新耐震基準で建てられた家には被害が少なかったことがわかっています。このことから、1981年以前に建てられた住宅に住んでいる場合は、耐震診断を受け、必要な耐震補強を施すことでリスクを小さくすることができます。それでは1981年以降に建てられた建物なら本当に安心なのでしょうか?次のページで確認してみましょう。家事や家の悩み、最新の住宅設備や建材で解消できるかも。About公式SNS日々の生活や仕事を楽しむための情報を毎日お届けします。