15カ月連続の減速で調整局面入りを示唆かバフェット太郎です。S&Pが発表した6月のS&P500ケースシラー住宅価格指数は、対前年比で予想2.5%に対して結果2.1%と、2012年9月以来およそ7年ぶりの低い伸びとなったほか、15カ月連続で伸びが鈍化しました。弱気相場と調整局面)そもそも、S&P/CS住宅価格指数とは、米国の主要20都市の住宅価格を指数化したもので、景気の先行指標として注目されています。住宅価格が上昇すれば、資産効果を通じて個人消費が拡大する一方、反対に下落すれば個人消費が冷え込みます。事実、過去を振り返るとS&P/CS住宅価格指数がピークをつけてから10~23カ月後にS&P500種指数もピークをつけて弱気相場(調整局面)入りしています。そのため、住宅価格指数がおよそ7年ぶりの低い伸び率にとどまったほか、15カ月連続で鈍化していることを考えれば、S&P500種指数は先月の高値3027.98ポイントをピークに調整局面入りした可能性があります。今回は非常になだらかな減速であるため、持続可能な水準で横ばいとなる可能性があり、調整局面もそれほど大きなもにはならない可能性があります。いずれにせよ、住宅市場の冷え込みが続いていることやリセッション(景気後退)入りが近づいていることを考えれば、投資家は将来の暴落に備えてディフェンシブ銘柄を中心とした堅実なポートフォリオで運用をしつつ、強気相場に乗り続けた方が賢明です。