将来的になくなるであろう加算であとは医療費を個々が考える時に出る答えは決まっており今は少し高すぎると。一時的なカンフル剤として加算を設けても良いと思うものがあります。それがこちら厚生労働省は6日、高齢者などで多く見られる多剤投与に起因する有害事象を防止すると共に、服薬アドヒアランスを改善するため、「医療機関または医療機関と薬局の連携により、処方薬剤を減少させる取り組みを行い、処方薬剤数が減少した場合について評価すること」を提案した。行なって欲しいところです。それはなぜかと言えば医療費が単純に下がる事はもちろんですがもしこの加算が設けられたら削減のための薬剤師が必要とする能力も変わっていくからです。薬局の場合、患者さんの服用後の評価が難しい為に飲まなくても問題ないのでは?となかなか言い出せない現状も多いと思います。処方として問題はないのでそのままにしておこうと。加算が出来るとなるとこれが一気に動き出します。多くの薬局が薬の数を減らすことに目を向け、何より飲んでも飲まなくても良いような微妙なラインの薬を積極的に削減出来るようにより服用前後の患者さんの体調の把握について学んだり薬に頼らない食事療法や生活習慣を学んだり当然薬についてより「削減」に特化して学んでいったりプロトコルがもっと厳密に作られたりするでしょう。以上の抗精神病薬の投薬(臨時の投薬等のものを除く。包括診療加算を算定するものを除く。12以外→68点の大幅な改定も行なっていただければ仲良く薬を削減できます。世の中には当然そのような加算に頼らなくとも自分たちで考えて動いている立派なところもあるんですよねえ。シンポジウムで各病院の薬剤師から示された。不必要な薬剤を減らすために、日本老年医学会が作成したリストを活用して持参薬を整理したり、多職種で討議したり、6剤以上使用時には医師に申請を求めたりするなど、あらゆる側面から対策を実施。実際に薬剤数を削減できたという。薬剤師を取り巻く業界の最新ニュースをお届けします。