結婚してから退職の時期まで右肩上がりで増加していき、退職を境に資産を取り崩してエンディングを迎えるというのが、家庭の資産の一般的な傾向です。このことを頭に入れて死亡保障を考えるとよいでしょう。壮年期、資産はまだ十分に積み上がっていません。いざというとき、公的年金から一定分の遺族保障を受けることができますが、子どもが小さいのであれば相応の死亡保障が必要になります。この死亡保障は、こどもの成長に応じて逓減していきます。一方で、高年期には残すための資産としての死亡保障のニーズが生まれます。税制上のメリットがあること、受取人を指定できることが、生命保険に加入する理由です。中年期には、死亡保障のニーズはほとんどありません。コメントをキャンセルコメントを投稿するにはログインしてください。