韓国、中国の危険なニュースのまとめ。フォローよろしくお願いします。韓国には圧力★3[2/6]人気記事アクセスランキングパーツを表示するにはJavaScriptを有効にして下さい。よると、1980年代の韓国型ヒーロー映画「ウレメ」を漫画としてよみがえらせた「エスパーマン」が、米国漫画「スーパーマン」のデザインを盗用していたことが分かり、韓国漫画界に衝撃が走っている。ジム・リーさんの描いた『スーパーマンアンチェインド』の一場面と完全に一致する」との疑惑を主張したことで明るみに出た。その後、「エスパーマン」が韓国政府の支援金で制作されていたことも明らかとなり、批判の声がより一層高まっていた。同漫画を描いた人が漫画家ではない事実も判明した。同漫画を描いたチャンさんは2日、朝鮮日報とのインタビューで「私は漫画家としてデビューしたことなどないグラフィックデザイナーだが、作家の選定に苦戦を強いられていた会社に作業を押し付けられた」と明らかにし、「3カ月で300ページほどの原稿を完成させるため、いくつかの漫画作品をトレーシング(すでにあるものをなぞること)するしかなかった」と説明した。締め切り日だった6月までに300ページ以上を提出して韓国コンテンツ振興院の審査を通過しなければ、支援金が全額回収される状況だったという。チャンさんの会社は同漫画を印刷し、納品及び販売証明書などと共に韓国コンテンツ振興院に提出。その後、無事に審査を通過した。制作会社は当初「『ウレメ』をもとに米国漫画に匹敵する作品を作り、その後に実写映画化もする」との計画を立てていた。盗作問題に批判の声が相次ぐと、韓国コンテンツ振興院はようやく事態の調査を始め、「必要な場合は支援金回収のための法的手段を取る」と明らかにした。制作会社は「問題の部分を確認し、適切な対応を行う」と述べている。この報道に、韓国のネットユーザーからは「なぜか私が恥ずかしい」「『ウレメ』に泥を塗った。廃棄して」「韓国の番組をパクる中国を批判できない。外国から見たら同レベルなのだろう」「題名をエスパーマンからコピーマンに変えたら?」など批判的なコメントが相次いでいる。「3カ月で300ページならトレーシングするにも時間が足りない。これを企画した担当者に一番問題があるようだ」との意見も。中には「朴槿恵(パク・クネ前大統領)暗黒期に起きたことだ」「朴槿恵の名前を考えただけで怒りが込み上げてくる」など怒りの矛先を朴前大統領に向けるユーザーもいた。そのほか「『ウレメ』も日本の作品のパクリでしょ」「昔のロボットものはほとんどが日本のまね」と指摘する声もみられた。通過また経済領土(笑)が増えたね。30日の本会議で中韓自由貿易協定(FTA)の批准同意案を可決した。韓国政府は後続手続きを進め、年内にFTAを発効させる方針。ベトナムとニュージーランドとのFTA批准同意案もこの日、可決された。韓国にとり、中国は最大の貿易相手国。中韓は今年6月にFTA締結に署名していたが、韓国の野党が反発し、発効は棚上げ状態が続いていた。FTA発効で、一部品目の関税が撤廃、引き下げられ、来年には再び関税が引き下げられる。中韓はFTA発効から20年で貿易品目の9割余りの関税撤廃を目指している。ベトナム、ニュージーランドとも[12/02]【また経済領土(笑)が増えたね。粗末な通関手順を悪用して安全性が検証されないおもちゃを大量に輸入して国内に流通した一党が警察に検挙された。不拘束立件したと15日明らかにした。警察によればこれらは2010年1月から先月まで安全性検査を受けなかったおもちゃ1千865個の品目、1万2千683点を輸入した。不正輸入されたおもちゃは虚偽の自律安全確認表示(KC)がついたまま国内最大玩具売り場であるA業者等を通して全国に流通し、これらはこの過程で2億3千万ウォン相当の不当利得を取りまとめたと調査された。流通したおもちゃの相当数は安全上問題が深刻だと指摘された。警察関係者は「捜査に着手する前、製品5個を購入して直接安全性検査を依頼した結果、5個のうち3個が鋭かったり人体に有害な物質が検出されて不合格判定を受けた」と明らかにした。4年余りの間もこのような行為が維持されることができたのは現行通関手順の弱点のためだ。申告、関税庁通関システム(ユニペス・UNI-PASS)等を経なければならない。問題は一度安全性検査を通過した製品を追加で輸入する場合には研究院を経る必要がなく、ユニペスに『工業製品同一モデル確認申請』と共に製品のサンプル写真だけ提出すれば良いということだ。キム氏などは15%程度が不合格判定を受ける安全性検査を避けるために国内に流通したことがない新しいオモチャを持ってきながらもすでに合格判定された他の製品写真をユニペスに上げ、関税庁は通関過程でこれをつかみ出すことができなかった。ポータルで関連情報を確認する必要がある」と助言した。警察はこれと類似の事例がもっとあると見て、主な玩具輸入業者を対象に捜査を拡大する方針だ。