「レデンプトーリス・マーテル神学院」のマカオ設置の決定には、同省のこのような経過を踏まえた判断があるとみられる。Way共同体の司祭たちが、独自の司牧を展開し、信徒たちの間に深刻な分裂をもたらした結果、日本の司教団が閉鎖を求め、2009年にいったん閉鎖された。その際、再開を希望する場合は、混乱が繰り返されないよう十分な事前協議が必要と伝えていた。Wayの責任者やバチカンの福音宣教省から、誠意のある説明が日本の司教団にあった、あるいは突っ込んだ話し合いがされた、とは伝えられておらず、そうした中での、一方的ともいえる神学院の再設置通告に、過去の問題の再燃を懸念する日本の司教団の中から強い難色を示す声が出ていた。今回のマカオへの新神学院設置で、日本との関係では問題がひとまず終わったことになるが、マカオの教区司祭たちの間では動揺も広がっていると伝えられる。今後、懸念されることが二つある。Wayのメンバーと言われる)が、今後、日本の教会にどのような対応をするのか、”意趣返し”のようなことをしてくるのではないか、という懸念だーこのようなことを考えざるを得ないこと自体、福音宣教の立場から全く情けない話だが、これまでの対応を見ると、ありえないことではない。その兆候が具体的にみられる、との見方もある。Wayの神学院を開設するマカオの地政学的問題だ。ポルトガルの植民地だったマカオは、英国の植民地だった香港とともに、1999年に中国に返還され、それまでの民主的な政治・社会制度を維持する中国の特別行政区とされている。香港で現在大きな抵抗運動が起きている中国政府による”本土への併合”の動きは早晩、マカオについても起きるだろう。香港の人々が抵抗しているのは、中国本土で進行する信教の自由を含む人権の弾圧の動きが、本土への併合で、香港でも現実のものとなる可能性が強いためだ。Wayは、現実をどのように見、どのように対応しようとしているのだろうか。今年1月に他界した楊・香港教区長の後任人事について、中国共産党は、関係良好なマカオの李司教を望んでいた、というBitterWinterの指摘は示唆的である。Wayはもともと、東京への開設を計画した段階から、この神学院を中国本土に送り込む宣教師養成を主たる狙いとしていると言われていた。新疆ウイグル地区でのイスラム教徒弾圧に象徴される中国政府・共産党の宗教活動への締め付けが進む今、どのような”戦略”で臨もうとしているのか。政府・党の政策を受け入れ、”中国化”に協力し、カトリックやプロテスタントの”地下教会”の粉砕に協力し、”福音宣教”を進めるのがいい、と考えているのだろうか。このような懸念が杞憂に終わることを祈りたい。