1お客様のさらなる発展のため、チャレンジングな提案をし続ける。それが大きな果実をもたらす。2地域の有力卸と心を一つにして酒文化を伝播し、大きな成果を上げていく。3情報化社会の中、競争力向上へ向け、社内のあらゆるシステムをサポートする。4お客様は何を求めているかを把握し、お客様にとっての+αを考える。それが「自分のファン」を作っていく力になる。5データと情報、そして自分の感性。売れ行き動向を予測して、最適な在庫コントロールを実現する。「卸」として、私たちが大切にしている思いを知ってください!強み圧倒的な酒類の品揃え。酒類専業卸だからこそできる仕事。商品は生産者の努力の賜物。造り手の想いを伝えたい!国際事業オリジナリティ溢れる世界の味・日本の味をお客様にお届けします。(以下「日酒販」といいます。)が運営するWebサイト(以下「日酒販サイト」といいます。)は、以下に提示する条項に従いWebサイトを運営・管理します。日酒販サイトのご利用に当たっては、以下の条項をお読み頂き、同意の上でご利用下さい。万一、ご同意頂けない場合は、大変申し訳ございませんがご利用をお控え下さい。ご利用頂いた場合は、以下に掲げる諸条件全てにご同意頂いたものとさせて頂きます。)は、日酒販もしくはその提供者が著作権を保有します。これらは、各国の著作権法、その他の法律に基づき保護されています。お客様が日酒販サイト掲載のコンテンツを使用する場合は、個人的または家庭内などの私的利用に限らせて頂きます。その場合でもコンテンツの改変は、ご遠慮下さい。日酒販サイトで使用している商標(トレードマーク、サービスマークなど)に関する権利は、日酒販もしくは日酒販に使用を認めた権利者にその権利が帰属します。これらを権利者に無断で使用することは出来ません。損害について日酒販サイトの利用は、お客様の責任において行われるものといたします。日酒販は、お客様の日酒販サイトの利用によって生じたソフトウェア、ハードウェア上のトラブルやその他の損害について、一切責任を負いかねます。ご利用者間又はご利用者と第三者の間において生じたトラブル、その他の事故等によるすべての損害について、いかなる責任も負いません。コンテンツに関して正確性の確保に努めておりますが、その正確性・完全性に関してはいかなる保証をするものではありません。日酒販は、予告なしにコンテンツ、ファイル名、階層構造や当規約等を改訂することがありますので、あらかじめご了承下さい。改訂の内容は、お客様に通知することはありませんので、日酒販サイトで随時、最新の内容を確認いただきますようお願いいたします。日酒販サイトの運営を中断または中止することがありますので、あらかじめご了承下さい。準拠法について日酒販サイトに関する紛争を含む一切の事項は、日本法を準拠法とし、日本国の東京地方裁判所を専属管轄裁判所とさせていただきます。メール日酒販からお客様に対してお送りした電子メールの内容に関する著作権は、日酒販が保有いたします。日酒販に無断で転用・転載は、出来ません。リンク日酒販サイトへのリンクは、原則自由です。リンクの際のご連絡は不要です。リンクの際には、日酒販サイトへのリンクである旨を明示して下さい。以下の場合は、リンクをお断りします。・公序良俗に反するページからのリンク・リンクを貼ったページに直接表示されるようなリンク(フレーム内リンク)なお、コンテンツを、予告無く変更する場合がございます。できるだけ日酒販サイトのホームページ(http://www.nishuhan.co.jp/)へのリンクを希望します。日酒販サイトでは、効率的なコンテンツ制御のため一部ページでクッキー(Cookie)を使用しています。クッキーは、Webサイトのサーバーがお客様のブラウザを認識し、識別するための仕組みです。お客様は、ご使用のブラウザに、クッキーの受け取り拒否、警告表示を設定することが出来ます。クッキーの受け取りを拒否された場合、一部のページにおいて正常な表示がなされない、サービス提供が行われないことがありますが、あらかじめご了承下さい。個人情報の保護について日酒販は、個人情報の重要性を認識し、「個人情報の保護に関する基本方針」を定め、適切な管理の下、その保護の徹底を図ります。個人情報に関する条例等を遵守します。電子記憶媒体、および紙により管理、保存されている状態のものを指します。個人情報収集と利用お客様が日酒販サイトをご利用頂く際に、通常個人情報を提供して頂く必要はありません。お客様は、ご自身の判断で個人情報提供を拒否することが出来ます。お問い合わせ、採用関連、アンケート、各種懸賞などにおいては、お客様の個人情報提供によりサービス開始になる場合があります。お客様の個人情報を、お客様自身の同意なしに業務委託先以外の第三者に開示・提供することはありません。法令により開示を求められた場合、または、裁判所、警察等の公的機関から開示を求められた場合は、この限りではありません。お申し出があった場合、お客様ご自身からのお申し出と確認できた場合に限り、合理的な範囲で開示、訂正、抹消させて頂きます。)に委託することがあります。業務委託先に対しては、必要な目的の範囲内で必要な情報のみを開示し、サービスの提供を目的とする以外での情報の利用を禁止しております。