)も2017年4月から受注額とB/Bレシオを開示しなくなった。販売額しか明らかにしていない。このため、セミコンポータルでは、SEAJだけではなくSEMIの北米市場での半導体製造装置の販売額も同時に載せることにする。販売額と、北米の半導体製造装置の販売額の両方の推移をみると、世界的な傾向がわかる。これまでは半導体製造装置のB/Bレシオや受注額の推移が近未来の景気動向を示していたが、日本と北米の両方の推移を見ていると、より世界的な動向がわかる。製造は、台湾や韓国の比重が大きいため、日本も北米でさえもこれらの地域へ多く出荷しているため、日米の製造装置の推移は業界全体をより正確に表すことになる。図1で見ると、日本製も北米製も半導体製造装置の販売額は右肩上がりで進んでいる。図の数字は3カ月の移動平均値であるが、共に右肩上がりの傾向を示しており、傾きが鈍ることがあっても、急に下がるとは考えられない。最近の急成長は、2000年のバブルに次ぐ勢いを持っているが(図2)、2000年のITバブルの時とは違っている。東京エレクトロンによると、ITバブルの時はけん引のファクタが見えなかったが、今回は良く見えており、バブルとは思わない、という。最近の半導体ブームはITバブルの時の過熱感とは異なるようだ。3カ月の移動平均2000年のITバブルでは、急速に伸びた分、落ち込みも大きかったが、回復までに3〜4年を要している。それだけピーク値が大きすぎたと言えそうだ。当時は、携帯電話トップのNokiaが携帯電話市場を年間4億台のところ6億台と見積もったために、基地局への投資も含め、現実とあまりにもかけ離れた投資をしたり、インターネットというだけでベンチャーの株価が上がりすぎたりした。)の2000年は前年比36.8%増という、とてつもなく大きな数字であり、SEMIによる北米の半導体製造装置は72%増と、これも大きすぎた数字であり、バブルとなった。今回の半導体ブームはメモリがけん引し、それによりロジックやアナログも需要が増えている。半導体デバイスの成長率は前年比で10%程度とみられることから、バブルとは言えない。「今日のニュース」の著作権は日本経済新聞社及び日刊工業新聞社に帰属します。