CIAS図書室についてご利用案内エッセイ文献・データベース検索アクセス当サイトでは、JavaScriptを使用しております。JavaScriptを有効にしていただきますと、より快適にご覧いただけます。)を総合的に探究する。ネットワークの態様を、構造的・空間的に明らかにする。した研究によって、20世紀後半のアジアにおける経済発展の歴史的背景の一端が明らかになると考える。本研究は、史料保存・利用の技術革新とも言える英国議会資料(BPP)のWeb版を積極的に活用する共同研究であることも意図している。研究実施状況:本年度は、この共同研究に関連して、3回の研究会(7月25日、9月23日、1月10日)を開催した。本年度、119世紀アジアの植民地都市に関する先行研究の検討、2植民地都市の概念規定、319世紀アジアの植民地都市の相互関係という三つの課題を掲げて研究活動を行った。1としては、カルカッタ(脇村孝平:大阪市立大学)、横浜(市川智生:上海交通大学)、バタヴィア(島田竜登:西南学院大学)、ボンベイ(木谷名都子:名古屋市立大学)、ペナン(川村:富山大学)についての報告がなされた。世界の見通しを考える」と題する報告がなされた。)を招いて「専売アヘン生産とカルカッタの役割について」と題する報告がなされた。研究成果の概要:幸いにして、本年度より科学研究費補助金の採択を受けたので、資料調査などを含めて本格的な研究を行える基盤が築けた。このような研究報告を通じて明らかになったのは、19世紀アジアの植民地都市を連鎖として把握する視点の有効性である。19世紀の前半以降、英領インドを基点として東進するイギリス帝国の伸張に伴って、南アジアから東南アジア、さらに東アジアへと地域的拠点として植民地都市が創出されていくが、これらの波及・連関は、イギリス系商人・商社のみならず、インド系商人もしくは中国系商人のネットワーク的展開と関連させて理解することが必要であるという点が明らかになった。このような植民地都市間のネットワークを分析する上で、アヘンなどの一定の商品に焦点を合わせることが有効であろうということが明らかになった。共著)ナカニシヤ出版、63-124ページ、2010年。1910年代』岩波書店、231-254ページ、2010年。島田竜登、「近世アジアの交易世界―オランダ東インド会社文書からの接近」『歴史と地理』634号、1-14ページ、2010年。展開等:本年度より科学研究費補助金の採択を受けたので、今後、本格的な研究活動が継続できるという見通しを得た。プライバシーポリシーサイトマップリンク。