しては過去最高だったことが明らかになった。京都市観光協会と京都文化交流コンベンションビューローの調べによるもので、1月下旬から始まった中国圏の春節休暇による旅行者の増加が影響したとみられる。京都市観光協会と京都文化交流コンベンションビューローは2014年4月から、京都市内の主なホテルを利用した日本以外のパスポートを有する外国人を対象に、国・地域別で「実人数」「延べ人数」「延べ部屋数」に分けて毎月継続調査している。今年2月時点での調査対象は、同市内ホテルの客室ベースで約4割をカバーする37施設、9,183室。本調査によると、2月の外国人利用割合は前年同月比で6.5ポイント増の39%。この時期、中国圏の旧正月に当たる春節休暇が重なったことが増加の要因とみられる。国・地域別の宿泊実人数構成比では、中国が前年同月比4.9ポイント増で39.5%とトップ。8カ月連続で1位を維持している。2位以下は台湾25.2%、韓国6.4%、アメリカ6.0%、香港4.8%の順で、いずれも0.1~1.0ポイントの微減となった。1位の中国28.5%(前年同月25%)と2位の韓国28.2%(同29.5%)が拮抗し、台湾16%、香港7.1%、アメリカ3.3%と続いた。この結果を京都の調査と照らし合わせると、韓国からの訪日客が同市内の主要ホテルを利用した割合が、他国からの訪日客と比べてかなり低かったことが見えてくる。京都市内の主要ホテルの国・地域別の宿泊実人数伸率は、カタールが372.4%増と大幅アップ。これに、インド64.2%、スウェーデン49.8%、中国44.7%、イタリア34.8%が続いた。4月1日からは日本航空とカタール航空がコードシェアを拡大しており、日本-ドーハ路線の利用が活発化すればより一層の増加につながると期待されている。