米景気拡大を示唆かバフェット太郎です。米商務省が発表した8月の新築住宅販売戸数は予想66万戸に対して、結果71万3000戸と予想を大きく上回りました。7月分は66万6000戸と速報値の63万5000戸から上方修正されました。そもそも新築住宅販売戸数は景気の先行指標として優れた指標となるわけですが、これは家が完成する前に売買が成立するためです。場合は契約書にサインした時点でカウントされます。大きく伸びているということは、建設業者の雇用が増えることを意味するだけでなく、木材やパイプなどの建築資材の需要が高まることを示唆します。その後、契約者が家具や家電を買い揃えることで経済全体の伸びが期待できます。人々が新築一戸建てを買う場合、大抵の場合において長期住宅ローンを組むことになるわけですが、ローン返済のためには安定した収入減が必要になります。そのため、人々が長期住宅ローンを組んでいるということは、労働市場の先行きに楽観的になっていることを意味します。反対に新築住宅販売戸数が伸び悩んでいる場合、建設業者の雇用が減るだけでなく、建築資材や家具・家電などの売り上げも落ち込むため、経済全体が悪化します。長期住宅ローンを組みたがらないのは、安定した収入が期待できず、労働市場の先行きに悲観的になっていることを意味します。ピークとリセッション】たとえば、2001年と2007年のリセッションは新築住宅販売戸数がピークをつけてから28~31カ月後のことでした。S&P500種指数がピークをつけたのは21~29カ月後のことでした。したことから、仮に2019年6月を起点とすれば、S&P500種指数は2021年3月~11月にかけてピークをつけ、21年10月~22年1月にかけてリセッション入りすることが予想されます。別の言い方をすれば、強気相場は依然として続く公算が大きいというわけです。そのため、個人投資家は短期的な調整局面に狼狽売りすることなく、積立投資と配当再投資を中断することなく、堅実で機械的な運用を続けた方が賢明です。