Archivesジュニアスキージュニアアルペン競技とスキー全般についての情報ブログです。「アジリティとは、刺激に反応し、素早く効率的に動作を開始し、適切な方向に移動し、また、常に素早い方向転換や停止に備えることにより、迅速に、円滑に、効率的に、繰り返しプレーを行うことを可能にする能力。CODは対戦相手の行動という刺激に対する反応として起こる。従って、このような場合の動作スピードは、選手の速度予測などの知覚要素と意志決定要素の影響を受ける。コーチングの文献には、素早いCODに応用できるテクニックについて、数多くの提案が見られる。我々は、CODスピードをできる限り速める最適なテクニックに関するバイオメカニクス的な研究は見つけることができなかった。直線スプリントのスピードとCODスピードとの関係を調査する1つの方法は、これらの性質の相関関係を調べることである。あれば、2つのテストの間の共分散は50%未満であり、測定された性質同士は本来固有のものであると言える。重要な問題は、直線スプリントのトレーニング効果がCODスピードに転移するか、ということであろう。直線スプリントトレーニングは、直線スプリントのタイムを約3%有意に改善したが、5回のCODを含むテストの結果は全く改善されなかった。反対に、CODスピードトレーニングは、直線スプリントスピードにわずかながら転移した。これらの調査結果は、トレーニングの特異性によって説明できる。トレーニングから最大限の利益を得るためには、競技に必要な動作パターンでトレーニングを行わなければならないことを示唆している。筋力、パワー、反応筋力は、CODスピードに影響を与える可能性のある3つの特性である。複雑なCODスピードテストと様々なアイソキネティック筋力テストとの相関関係を調べ、共分散が50%未満であることを報告した。脚部の筋パワーの各種測定値をCODスピードと関連付けた研究は多数存在する。これらの研究では、一貫して、低レベルから中程度の相関関係が明らかにされ、これらの特性が特異的であることを示唆している。様々なドロップジャンプ(DJ)テストを反応筋力の測定値として使用した研究において、多種のCODスピードテストとの関係を見ると、共分散が50%未満の中程度の相関関係しか示されていない。片脚で行う側方へのジャンプエクササイズ(例えば、ジグザグにバウンディングするようなエクササイズ)を取り入れたプライオメトリックトレーニングを行えば、CODスピードに対する優れた転移効果が期待できるかもしれない。試合中のアジリティ能力が極めて優れていると評価されていながら、体力テストに基づく運動能力は平均的な選手を見つけることは、さほど難しいことではない。このような選手は、CODスピードが平均的であっても、知覚および意志決定要素におけるスキルが格段に優れているために、非常に機敏に活動できるのではないかと思われる。1アジリティ・トレーニングによって、アジリティ(COD)がどの程度向上するか?2アジリティ(COD)が向上した場合、スキー競技の滑走技能の向上(タイム短縮、ミスの減少など)にどの程度寄与するか?今のところ、1についてはあまり検証はされていないようです。分かっていることは、「一般的な筋力トレーニングやスプリントトレーニングは、アジリティ向上にはあまり効果的ではない」ということ。2については、全く検証されていないと思われます。(決して効果を否定しているわけではありません)この論文(いわゆる文献調査)から、示唆されることは、「トレーニングから(アジリティに関して)最大限の利益を得るためには、競技に必要な動作パターンでトレーニングを行わなければならない」ことです。サマーゲレンデが改良されました。県内にスキーが伝来して来年1月で100周年を迎えるのに合わせ、官民一体でスノースポーツの人口拡大とスキー場振興を図ろうと、「スノーリゾート信州」プロモーション委員会の設立総会が9日、県庁で開かれた。「信州はスノーリゾートの新世紀へ!」を統一標語に、県内スキー関係者が一体となって、さまざまな振興施策に取り組んでいくことを確認した。スキー関連企業などで構成。従来の発想にとらわれない取り組みでスノーリゾートの魅力を発信することを基本方針に、今年度事業として、(1)子供を中心としたスノースポーツ人口の拡大(2)世界に通用する「NAGANO」ブランドの確立(3)スキー発祥100周年を記念する特別キャンペーンの実施-などを計画する。「昨年は県内の小学生13万人にリフト無料券を配ったが回収は1万人、実質では3千人しか呼び込めなかった」と、スノースポーツへの関心が薄れていることへの強い危機感を表明した。これを受けて、「スキーに興味ない人たちをどう誘客するか」「利用者数など具体的な数値目標を掲げて事業展開をすべきだ」「健康志向のスノープログラムをアピールする」などの活発な意見が相次ぎ、阿部守一知事も「これまでスキーに興味がなかった人々も引きつける努力が必要だ」と答えていた。朝日新聞より快適なスキーを楽しめる「NAGANOブランド」の確立を目指します――。スキー人口が落ち込む中、来年1月の県スキー発祥100年に合わせて、県や関連企業など52団体が足並みをそろえて、スキー振興に乗り出すことになった。9日、「スノーリゾート信州」プロモーション委員会を設立した。委員会では、集客のための魅力の欠如、県全体での情報発信の弱さなどを反省。振興に向けて「NAGANOブランド」の確立と、スノースポーツ人口の拡大を図る。県外からの初心者は、ともすると「ひと昔前」の用品を使う場面もあった。これを、できるだけ「おしゃれ」な物に変える。食事もカレー、ラーメンといった「定番」ではなく、県産食材を使った食事を提供する。スキーと同時に、雪山散策や観光地を楽しめるプランを用意する。海外客の誘致も、より強化する。これまでは、こうした誘客活動は各事業者任せだった。今回、県全体で進めることで「NAGANOブランド」を推進し、スキー人口の拡大と、リピーター確保を目指すという。顧問に就いた阿部守一知事は「具体的な目標を決め、本気で知恵を出さなければ意味がない」。今後、具体的な計画を検討し、順次、取り組んでいく。県内のスキー場利用客数のピークは、1992年の2119万人。その後、減少を続け、震災の影響もあった昨シーズンは663万人とピーク時の約3割にまで落ち込んでいる。(野津彩子)小学生13万人にリフト無料券を配って、3千人しか来てもらえなかった、という数字は衝撃的です。県内に多数のスキー場を有する長野で、無料券の回収率が2.3%です。このままでは、パイの縮小どころか、消滅でしょう。お金を払ってでも良いから、来ていただく戦略をとるしかないのでは?まずは、楽しさを知ってもらうことが先決だと思います。川淵キャプテン「びっくりした。県スキー連盟は、トップアスリート支援クラブ「スキースターズ長野」の第2期認定アスリート3人を発表した。同連盟は「ナショナルチームにもっとも近い位置にいる選手たち。活躍できる環境を整え、競技に全力で向かってもらいたい」と強い期待を示している。認定されたのは、アルペン男子の松本勲人(24)=白馬村スキークラブ▽フリースタイルスキー男子モーグルの上野修(28)=野沢温泉スキークラブ▽ジャンプの平林秀太(21)=白馬村スキークラブ-の3選手。2006年トリノ冬季五輪代表の上野選手は、前の所属先だったリステルグループが東日本大震災に伴う経営悪化で選手活動の支援を縮小したことから、長野に戻ることを決意。「8年ぶりに長野に戻り、改めて長野を愛していることが分かった。ソチ五輪でメダルを目指したい」と抱負を語った。川淵キャプテン「びっくりした。/秋田13年の第68回国体冬季大会スキー競技会について、佐竹敬久知事は9日開会した県議会の本会議で、県内開催を正式に表明した。日本体育協会と文部科学省からの開催要請を受諾した。県内での開催は今年2月の「あきた鹿角国体」以来、2年ぶり7度目。佐竹知事は「本県の魅力を発信できる絶好の機会であり、震災後の東北の元気回復に貢献する観点からも極めて有益と考えている」と開催理由を述べた。開催地となる鹿角市の児玉一市長は9日会見し、「本日、県から正式に開催要請書をいただいた。会場地としてこれを承諾した」と述べ、全市挙げて開催準備に取り組む方針を示した。児玉市長は「県、関係団体の絶大な支援をお願いすることになる」とした上で、「引き受ける以上、大会の成功と地域振興を目指す」と語った。同市での国体冬季大会は旧町村時代から数えて5回目。児玉市長は「国体は地域スポーツの推進、市の活性化などに大きな波及効果をもたらしてきた。Brownが拒否権を発動した。・親の適切な判断に任せる方が良い。・法律で縛るべき事ではない。子供がヘルメットをかぶらなかった時に親に罰金を払わせる制度については、既に昨年成立していますが、法律案としては、シュワルツネガーが拒否権を出していたそうです。ユタ州では同様の法律が既に可決・実施されているとのことです。(以下は、感想)カリフォルニア州でも罰則を伴った法律案が複数回提出されていること、ユタ州では、既に実施されていること。日本でも、接触によってスキー中の子供が亡くなるという事故が毎年のように発生しています。スノーボードでは、逆エッジやジャンプ失敗などによる頭部外傷事故が絶えません。これらの犠牲者の少なからずは、ヘルメットを着用していれば命を落とさずに済んだであろうと考えられています。ヘルメットの着用を義務化しないのでしょうか?特に、キッカー等では、年齢にかかわらず全員に義務付けるべきと考えます。加えて、小さい子にも義務化するべきでしょう。「ビジネスの論理」による反対あるいは消極的姿勢が義務化の妨げになっていると推測します。人の命を最優先にしない「倫理観の低さ」を感じてしまいます。お客を他所のスキー場に取られないようにという「みみっちさ」が、スノースポーツの安全性の向上という「全体の利益」を失わせていると考えます。スキー場側だけの問題ではなく、法律を作るのは政治家なんですけどね。政治家の怠慢が一番の原因かもしれません。(2011/09/10)「ゲレンデで安心・安全なスキーを演出するのがヘルメットです。2014.10月号を読んで朝日も謝罪しましたね。最近は、「スキーをたわます」ばかり。