マーティング思考と実践を他に見立てて考える。原秀治の“わくわくイノベーション”コラム/柔らかい発想(第36話)第36話:変化の時代は、イノベーションが追い風イノベーションとは、「新しい何かを考え創りだすこと」です。成熟化した日本社会では、成長時代の経営戦略や仕事内容を繰り返していては、頑張ったとしても現状維持どころから衰退していく可能性が高いのです。少子高齢化や人口減少により消費量の減少が続いていることが理由です。成熟化した国内では物が溢れていて、物が売れなくなっています。内閣府が毎年実施している「国民の豊かさ調査」では、心の豊かさを求めているが65%以上。モノの豊かさが35%未満というデータ結果もあり、物を作って売るだけでは、国民は買ってくれない理由が明らかになっています。「作ったら売れた、営業したら買ってくれた」という成長時代を過ごされた経験のある経営者やサラリーマンは、その経験を忘れることができないのか、または、変化に慣れていないのか成長時代の考え方に固執している人が多いのです。一方で、変化をチャンスと捉えて、変化の兆しを読みながら環境変化に柔軟に対応して仕事の内容を変えている企業は、導入段階では業績不振でも、数年すれば成長段階に軌道を乗せることができています。福井県鯖江市(さばえ)という自治体は、財源が減少していくことの解決手段として、未来の若者達のためにクラウドファンディング(群衆からの資金調達)により、財源の確保に取り組んでいます。現在でも、多くの自治体や組織が税金や補助金に頼り続けていくことから考え方を変えることが出来ていないことと比較すれば、とても柔軟な発想と行動力による自治体の先進事例です。「変化しなくても成長した時代。21世紀は、変化できる人や企業・組織が成長し生き残れる時代になりました。環境の変化に柔軟に対応できる人にとっては、追い風が続く時代が来たのです。イノベーターやクリエイターの時代なのです。「変化はチャンス?」イノベーションへの大切な問いです。(第37話に続きます)毎月開催している「わくわくイノベーション塾」では、参加者の想いと対話を重視した「オープンな共創の場」の提供により、皆さんと一緒に地域の未来を描いています。イノベーション塾の詳細は、下記リンクの「新着情報」でご覧になれます。(第58話)第58話:消費再増税前の景気腰折れの可能性2014年12月、安部総理は2015年の10月に予定されていた消費税率10%への引き上げ時期を、1年半延期することを発表した。これにより10%への引き上げ時期は、2017年4月となった。安部総理が引き上げ時期を延期することが可能だったのは、まだ民主党政権だった時に決まった消費税引き上げ法案に景気条項がついていたからである。景気条項というのは、消費税率の引き上げにあたり、景気の状況により、引き上げ時期の延期や停止といった適切な措置を講じることを求めたもので、安部総理はこの条項に従って引き上げ時期の延期を決めたのである。2017年4月へと延期された消費税率の引き上げには景気条項がついていない。そのため、引き上げ判断のタイミングで余程のことが起きていない限り、2017年4月には消費税は10%に確実に引き上げられることになっている。問題は、この消費税率の引き上げ判断の時期まで景気回復が続いているかどうか、という点である。消費税率引き上げによって、2014年度のように景気の腰を折ってしまうような結果にならないか?誰しもが心配するところである。今の段階では消費税率引き上げ判断時期の景気がどうなっているかは誰にもわからない。過去の経験則に照らし合わせて考えてみることはできる。景気はいい時期と、悪い時期が循環して現れる。この景気の循環を、内閣府は1951年6月以降、景気のピーク(山)と底(谷)として認定している。このデータによると、景気の回復期は最長がいざなみ景気の時の73ヶ月で、最短は前回の第16循環で14ヶ月と非常に幅がある。試みに、回復期を平均すると、36.0ヶ月、つまりちょうど3年ということになる。直近の第16循環は、2012年11月に底を打っているため、そこから3年というと、2015年の12月となり、ちょうど昨年末の株価がピークアウトしたタイミングと重なる。その場合、景気後退がきっかけとなって、消費税率引き上げが再び先送りされることにもなりかねない。最短だった第1循環の4か月の他にも、前回第15循環の時も8ヶ月しか後退期は持たなかったため、2017年4月の消費税率の引き上げ判断のタイミングまで後退期が続かない可能性もない訳ではない。次の消費税率の引き上げには景気条項がついていないため、単に景気が後退しているだけでは、消費税率の引き上げは断行される可能性もある。その場合、景気後退期に消費税率を引き上げ、後退期間を長引かせるという、最悪の状況を作りかねない。次に予定されている消費税引き上げ率は8%から10%への2%だが、景気に対するマイナスの影響は甚大なため、消費増税による景気の腰折れは、あっては欲しくはないが、十分に考えられるシナリオである。主席エコノミスト永濱利廣エコノミスト永濱氏の新刊も是非お読みください。やりたい仕事を通すには、わかりやすさと説得力を兼ね備えたレポートをつくる力が欠かせません。多くは「表やグラフを多用しすぎ」「論旨が脱線」「とにかく長い......」など、“残念なレポート”になってしまっています。長年、業界のプロや一般読者を対象に“読ませるレポート”を作成してきたエコノミストが、どんなレポートも見違える大原則を公開します。原秀治の“わくわくイノベーション”コラム/柔らかい発想(第35話)第35話:価値の創造イノベーションには、「価値の創造」が必要です。映画監督やプロデューサーなど映画関係者は、世の中の多くの人に価値を提供しています。私は映画が大好きです。現在でも週に1本は必ず鑑賞しています。映画好きは、小学校低学年の頃からで、父親と一緒に「土曜ゴールデン洋画劇場」を毎週テレビで見るのが楽しみでした。SF映画、宮崎駿シリーズ、ディズニーシリーズは、セリフを覚えるくらい何回も鑑賞しています。ハリー・ポッターの魔法、トランス・フォーマーの未来型ロボット、スター・ウォーズの宇宙空間、ポニョの無邪気さ、ベイマックスのやさしさなど映像シーンが頭に焼き付いています。映画は右脳を刺激するなど頭を活性化させ、未来や構想を描くヒントにもなります。主人公などの人生ストーリーが勇気を与えてくれることもあります。私は映画に関しては、お金も時間も惜しまないぐらい価値を感じています。対話をしながらプロジェクトや未来のシナリオを描くことを価値として提供しています。そのプロジェクトの価値が何なのかを理解し伝えることができるようになったら、共感という広まりが生まれました。これを体系化し続けることが価値の創造であり、ありたい姿への目標達成(ゴール)になります。世の中の多くのモノやコトには価値があると思います。その価値に気づいていない、または、相手やお客様に理解されるまで伝えられていないことが多いのではないでしょうか?もったいないですよね?「価値を創造し、どのように伝えていくのか?」イノベーションへの大切な問いです。(第36話に続きます)毎月開催している「わくわくイノベーション塾」では、参加者の想いと対話を重視した「オープンな共創の場」の提供により、皆さんと一緒に地域の未来を描いています。イノベーション塾の詳細は、下記リンクの「新着情報」でご覧になれます。未来社会を考えるために勝手ながらの史観で考えてみる。