東京電子計算サービス株式会社創立。7名で計算機の時間貸し業務からスタート。G-15を導入し、航空写真測量の際に必要な座標変換計算を受注。ビル、道路、造船などの構造解析用ソフトウエアを開発。“東洋一”と言われた米国製大型コンピュータCDC3600の導入で、原子力発電計画での官民共同作業をサポート。科学技術計算の受託業務のノウハウを活かし、構造物の設計評価のための海外ソフトの改良(STRESS:1969年)や自社開発(FINE:1970年)に取り組む。センタ株式会社(CRC)へ社名変更。シンクタンク部門発足。伊藤忠データシステム株式会社(CDS)創立。Automation)分野への第一歩。CAD/CAM製品の販売を開始。日本で初めて商用機として世界最速のスーパーコンピュータ「CRAY-1」を導入。資本金の3倍を投じて、科学技術計算ビジネスにフル活用。95年にはSunワークステーションの出荷台数でCTCが世界No.1となる。伊藤忠データシステム株式会社(CDS)が伊藤忠テクノサイエンス株式会社(CTC)に社名変更。オープンシステムの時代に先駆けて横浜コンピュータセンター(YCC)を開設。センタ株式会社が株式会社CRC総合研究所に社名変更。34号」を取得し、気象ビジネス分野へ進出。社のネットワーク製品の販売を開始。Oracle社のデータベース製品の販売を開始。KCCでは阪神地区2,000台のユーザーの95%を10日以内に復旧。震災後もノンストップでサービスを提供。神戸コンピューターセンター(KCC)Compaq社製品の営業権を獲得。気象に関する数値予報モデルを独自開発。移動体通信向け基地局設置の適地選定のために、衛星データを用いて解析。CTCが東証一部に上場。ファミリーマートの「衛星デジタル配信システム」に協力。ドコモ「iモード」サービス開始。EZweb」サービス開始。「モバイルインターネット」の先駆けとなった取り組みに協力。日本から、世界初のサービスがスタート。2000年~ネットワークの時代CRCが東証二部に上場。大手町データセンター(OiDC)を開設。大手町データセンター(OiDC)株式会社CRC総合研究所が株式会社CRCソリューションズに社名変更。OperationCenter:MOC(現リモートオペレーションセンター:ROC)を開設。OperationCenter(MOC)CRCが東証一部に上場。気象でのノウハウを用い、風力発電や太陽光発電ビジネスへと展開。風車の適地選定手法の特許も取得。データセンター(SDC)を開設。渋谷データセンター(SDC)CSC(カスタマーサポートセンター)を開設。総合検証センター「テクニカルソリューションセンター(TSC)」を開設。テクニカルソリューションセンター(TSC)CTCとCRCが経営統合。伊藤忠テクノソリューションズ株式会社(現CTC)が誕生。クラウドブームの先駆けとなる仮想化技術にいち早く着手。目白坂データセンター(MDC)を開設。目白坂データセンター(MDC)「TechnoCUVIC」をはじめとするクラウドコンピューティングの取り組みを開始。2010年~クラウドの時代お客様のグローバル展開対応のため、海外での初の独自拠点としてシンガポール支店を設立。エネルギー社会を目指したスマートコミュニティの計画・設計から運用までを支援するクラウドサービス「E-PLSM(エプリズム)」の提供を開始。E-PLSM(エプリズム)ビッグデータビジネス開始。2013年にはビッグデータ商品のラインナップを拡充。ProcessingLab」を開設。アジア圏を中心に現地の有力企業グループとのパートナーシップ強化のため、タイのNetband社と資本提携。横浜コンピュータセンター北館(NYC)新設。Pte.Ltd.」に社名変更。Projectが認定する製品の販売・システム構築などを行う国内初のソリューションプロバイダとして認定される。Virtustream(バーチャストリーム)と契約を締結し、基幹系システム向けクラウドサービスの取り組みを開始。HANAの取り扱いを開始。次世代アプリケーションおよびプラットフォームを研究・開発する組織「クラウドイノベーションセンター」を設立。ロボットサービス研究開発施設「RoBo-LAB」を開設。IoT検証施設「IoTデジタルLAB」を開設。ASEAN地域でのビジネス拡大を目指し、インドネシアにグループ会社を設立し、タイのNetband社を子会社化。オープンイノベーションの専用スペース「DEJIMA」を開設。DEJIMAアジャイル開発の専用スペースを開設。全社規模でAI人材を育成。約3,000名を対象にAI基礎研修を実施し、AIビジネスを積極的に推進。E-mail:ctc-saiyo@ctc-g.co.jp記載されている会社名、製品名、サービス名は伊藤忠テクノソリューションズ(株)または各社の商標もしくは登録商標です。Corporation。