新卒Tweet就活を進めるうえで視野を広げるためにいろいろな業界の基礎知識を得るのは大切なことです。今回は新聞業界、テレビ業界の動向や仕組みについて解説します。インターネットとの関わりについては特にしっかりと理解しておきましょう。いった種類があります。ここではまず新聞の種類について1つ1つ確認しておきましょう。発行部数が多く、全国に普及していることから全国紙と呼ばれています。4紙をブロック紙といいます。北海道、東北などそれぞれの地域に根ざした記事に特徴があり、全国紙に次ぐ発行部数を誇ります。発行される頻度もさまざまです。みん就(みんなの就職活動日記)つづいて新聞社には主にどのような職種があるか確認しておきます。職種別に試験が行われることもあるので、職種内容をしっかり理解しておきましょう。新聞社の職種として真っ先にイメージできるのは記者職ではないでしょうか。文章力はもちろんのこと、取材においては企画力やコミュニケーション力も必要とされます。営業職(広告営業)新聞社は新聞の販売だけでなく、紙面に載せる広告からも収益を得ています。広告営業の担当者は広告主へ広告枠を販売したり、広告内容について提案を行ったりします。営業職(販売営業)新聞の販売店に対して販売促進のためのアドバイスなどを行う販売営業という仕事もあります。販売店のオーナーらと二人三脚で新聞を売るための施策を考える仕事です。新聞社には人事部や経理部といった社員の管理などを行う部署もあります。朝日新聞と朝日テレビなど、新聞社とテレビ局がグループを組んでいるケースは多くあります。新聞業界やテレビ業界を志望している場合は、その関係性もしっかりと理解しておきましょう。デジタル版やニュースサイトに活路はある?新聞業界の今後の動向スマートフォンやパソコンが普及したことで、情報はインターネットで知ることが当たり前となり、多くの新聞で発行部数は長期低落傾向にあります。実際2000年から2015年までの間、発行部数は全体で900万部減少しました。紙面をタブレット端末などで確認できるデジタル版に力を入れている新聞社も多く、そのなかでは有料会員が2017年に50万人を突破した日本経済新聞がデジタル版を引っ張っている存在といえます。いえ、デジタル版の普及が発行部数減少をカバーできていないのが現状です。各新聞社はニュースサイトにも力を入れており、インターネットとの融合はこれからも続いていくでしょう。情報を知りたいという読者のニーズはかわらないので、今後は各新聞社が持つ取材力と信用を活かした独自の切り口で書かれた記事が求められます。朝日新聞を中心にそれぞれの記者が個人のSNSで情報を発信するというケースも目立っており、今後はより記者の個性が求められる時代になるでしょう。地方密着型の情報にはニーズがあり、地方新聞のなかには群馬県の上毛新聞など発行部数の減少を食い止めている新聞もあるので、今後は全国紙などでも地域情報を重視することになると考えられています。2018年版テレビ局にはどのような種類がある?テレビ業界の基礎知識について一方で、テレビ局にはどのような種類があるでしょうか。地上波放送は大きくNHKと民放放送局に分けることができ、衛星放送はBS放送とCS放送に分けられます。日本テレビやテレビ朝日などの在京キー局はBS日テレ、BS朝日といったようにBS局を傘下としています。CSは有料チャンネルが多いという特徴があります。つづいて、どのような職種があるのかという点に関しても確認しておきましょう。みん就(みんなの就職活動日記)出典:fotolia事務職テレビ局では新聞社とはちがって、職種別採用でないケースが多いです。総合職で採用となり、経理部、人事部といった事務職に配属される可能性もあります。営業職は広告代理店と折衝するなど、イベントの提案などを行います。テレビ局が利益を出すためになくてはならない存在です。番組をつくるにあたっては、番組制作会社に委託するケースが多いですが、番組制作を担当するディレクターの仕事は重要です。現場で取材や原稿執筆、レポートなどを行う記者職も番組制作担当に含まれるケースが多く、記者の仕事からキャリアをスタートさせ、その後ディレクター職になるケースもあります。NHKでは民放放送局とはちがい、職種別に記者を採用しているため、記者職としてのキャリアを築きやすいという特徴があります。アナウンサー職アナウンサーは試験が他の職種とは別にあるケースがほとんどで、倍率は高い傾向にあります。アナウンサーというとテレビ番組などで原稿を読んだり、進行をしたりするイメージがあるかもしれませんが、その他にも、司会進行のために必要な取材や資料の作成、スタッフや共演者との打ち合わせ、電話応対などさまざまな仕事があることは理解しておきましょう。記者を兼務するケースもあり、その場合はさらに仕事内容が多岐に渡ります。インターネット配信が活性化?テレビ業界の今後の動向テレビは広告収入がメインですが、効果測定しやすいインターネット広告の普及や視聴率の低下も影響し、収益性が悪化しています。そこで新聞社と同様、インターネットとの融合が進められています。日本テレビは定額制動画配信サービスを提供するHuluを子会社にしていますし、テレビ朝日はサイバーエージェントとともにスマホ向け放送局、AbemaTVをスタートさせています。視聴者との双方向性を考えてもテレビ局はインターネットをうまく活用する必要があるでしょう。今後は地上放送のインターネット同時配信が総務省で検討されており、インターネットを通じてテレビを観ることが当たり前になる時代も近づいています。放送以外の事業にも力を入れているテレビ局もあります。日本テレビは大手フィットネスクラブであるティップネスを傘下におさめており、健康事業への参入を果たしています。モノ消費からコト消費といわれるように体験を重視するライフスタイルへと変化してきています。テレビ局は今までもイベント事業に取り組んできましたが、今後はさらに力を入れていく可能性が高いでしょう。就活の業界研究ではインターネットとの関わりについてもチェックしよう新聞業界もテレビ業界もインターネットとの融合が大きなテーマとなっています。新聞業界、テレビ業界に限りませんが、業界研究をする際にはインターネットとの関わりをチェックすることが大切です。インターネットに限らず、最新技術と業界の関係性に関してはしっかり調べるよう心がけましょう。関西在住のライター、キャリアコンサルタント。進路相談の職員を経験。大学職員として勤務した後、ライター、キャリアコンサルタントとして独立。き方といった分野を中心に記事を書いています。履歴書、エントリーシート、小論文作成のアドバイスや添削といった仕事もしています。食べることが大好きで、お土産やグルメの記事も執筆中。教員免許や国家資格であるキャリアコンサルタントの資格も所持しています。»プロフィールキャリマガは、楽天みん就が運営するウェブマガジンです。Inc.スターをつけました引用をストックしましたストック一覧を見る閉じる引用するにはまずログインしてくださいログイン閉じる引用をストックできませんでした。再度お試しください閉じる限定公開記事のため引用できません。