現在の助成対象と評価委員の資格が曖昧。助成対象はアーティストと制作者を団体単位で、評価委員は制作経験を持つ劇場の上位スタッフということを明らかにしたい。アーティストが直接評価側に入るのには以下の2点から反対。・選定が恣意的と言われる可能性がある。それを防ぐ手段がない。無理に防ごうとしてアーティストと無関係な分野を担当させると、それはアーティストを起用した意味がなくなる。・そもそもアーツカウンシルは助成対象の成果を評価したり今後の活動をサポートするのが元来の役割で、それは国を超えても共通する概念として保持すべき。助成側、審査側に回ることで育成する云々というのはアーツカウンシルではない。単なる言語遊びとして流したり、日本の現状に合わせて解釈とかで逃げてはいけない。最低限この意味を固定しないと、何でも助成可能になる。その上で、PDとかPOがサポートになって決定権がないのはおかしい。今の委員で評価できるならPDとかPOとかポストを用意するのがおかしい。評価できなかったメンバーのサポート役を増やすだけなら反対。今の委員を大幅に入替えて、PDやPOに実質的な評価委員として権限を持たせる。その代わり、上に書いたような資格を設ける。何も劇場法(仮)にこじつけた資格というわけではなく、求めている職務内容の質は高くも量も多いので、そういう立場の人でないとこなすのに支障がでるだろうというのもある。あと、PDやPOは各ジャンルを広く浅く観るよりは、特定のジャンル内で広く深いほうがいい。芝居に関して言えば、評価団体に(略)の資格を設ける。東京なんかはそれでも数が多いと思うので、さらに上演場所で区切ってもいいと思う。その上で、その評価資格公演は必ずPDやPOは観て、個人的に発表してもらうし、その感想を評価メンバーが交換する場を定期的に設ける。いうことも、劇場職員なら職務に組みこめるけど、アーティストやスタッフだと厳しい。地域別に分ける場合は、細かい地域分けにしない。東日本や西日本のような広い区分で評価資格公演を観るのも、アーティストやスタッフだと厳しい。