最新情報(2020.1.25)(1)開発委員会主催の認定講習会、1日研修会は現在未定です。決まりしだいご案内します。トップ(ホーム)ページ下段参照(4)認定・研修コースの変更-認定3日間コース(基本)、特別2日間コース。啓発者養成を目的とする協議会ですので、政治的に関わること、政策に関わること、運動にかかることへの見解は、控えることを心しています。必要なときは、役員会の合意が求められます。そのため今回は、大谷(子どものネットリスク教育研究会の代表としての立場で)の個人見解を発表しました。全国の関係者との連携の窓口に。子どものネット・スマホの早期接触及び長時間接触による健康被害、特に脳や視聴覚の発達阻害、運動器の衰え等、またネット依存傾向の子どもの問題が明確になり、その対策が急務です。法整備がない現状において、家庭と学校の連携したルールづくりしか子どもを守る手立てはありません。子どもも、保護者も納得しなければ有効なルールづくりは進みません。そのためには実際に生じている症状のデータとそのエビデンス(科学的根拠)に基づいた納得いく啓発が求められます。ところが、これらの講演・出前授業を担当できるネットアドバイザーや医療関係者は限られています。ネット健康アドバイザーを支援する全国組織もありません。省略)を設立しました。養成協準備会は、13名の呼びかけ人と複数の個人で7月に発足し、規約等準備検討し、2017.12.20に総会を開催し全会一致で養成連絡協議会を設立しました。賛同される団体、個人の方は、是非本会へのご参加をお願いします。問合せ先までご連絡をお願いします。最近、いろいろな方面から、子ども達のネット依存が問題視されています。実際にその心身に対する影響については、積極的な注意喚起がなされておりません。視力の低下、運動不足、コミュニケーション能力の低下、学力の低下など、さまざまな観点から、児童にとっての悪影響が指摘されております。この現状を多くの方々に知ってもらう必要があります。そのために、この協議会は大変重要であります。一人でも多くの関係者の方々に、知識を持っていただきたいと思います。押し進め、子どもも大人も「新ネット・生活習慣病」(2016・大谷)の様相を呈しています。この状況に不安や心配をいだいている方は沢山おられるにもかかわらず、有効な啓発が進まないため、健康被害に対する国民的認識は浅いです。日本小児科医会のメディアとの係わりでの早くからの警告、一部医師の精力的な啓発活動、いくつかのNPO法人、任意団体の啓発活動は行われていましたが、それぞれの対象での努力の範囲でした。そこで、各分野の方が連携して活動することが必要と考え、まず、「健康被害の初歩等ついて講演できる方を養成しよう」という一点での連携を模索したのがこの全国連絡協議会です。連携するからこそ、力が発揮できます。多くの方のご参加をお待ちしております。3日間ネット健康被害の啓発では、医学的には初歩的な内容ですが、関係する分野の一定の知識を必要とします。そのポイントを講習内容として扱い、さらに直ぐに子ども達や保護者に講演できるパワーポイントの教材を提供しますので、一定の自己学習の後に「養成協認定講師として講演活動が行えます。自己学習と認定審査のため、指定文献の学習や自己作成PPの提出を求め、その審査後に認定書を発行します。詳細は、「認定等コース概要」のファイルをご確認ください。「養護教諭や教師として学級や学校内で子どもや保護者を対象として講話をしたい」「関心のある分野なのでネットアドバイザーを目指したい」「学校医や医療の専門家で、問題の全体像を理解し、講演に役立てたい」と考えている方。3)認定上級インストラクターコース主に、認定インストラクター養成講座の教材開発講演と演習の支援ができる方の養成を目的にしています。私は、心の問題をかかえた子どもたちを診てまいりましたが、近年、長時間の「電子映像メディア」接触が原因となる多様な症例がますます増加し、子ども(人間)の未来に強い危機感を感じ、小さな灯をともすような啓発活動を続けて参りました。その中で気づいた一つが「ネット依存の始まりは赤ちゃんの時」です。私は、この協議会を立ち上げた大谷良光先生やみなさまの活動を垣間みる中で、私たちが同じ視点と視野をもつことを知り、「小さな灯火から松明の輝き」と願い、この活動に参加しました。Cookie(クッキー)を利用しています。使用に同意いただける場合は、「同意します」をクリックしてください。ポリシーをご確認ください。