一途1990年には939万だった単身世帯は2010年には1678万世帯に増加した。35年には1845万世帯に増えるとの推計もある。中でも目立つのが50代以上(グラフA)。50歳の時点で一度も結婚したことがない人の割合を示す生涯未婚率(10年)は男性が20.14%、女性が10.61%に急上昇(グラフB)し、今後も上昇が見込まれる。リタイアしてから亡くなるまでに必要な生活費の合計から、公的年金などの収入額を差し引いた部分がいわゆる自分年金。自分で用意しなければならない資金だ。単身者は妻が専業主婦の夫婦に比べ少なくて済みそうだが、単純に半額というわけではない。計算方法は様々だが、ABの後藤氏はシングル女性が豊かな生活を送るのに必要な生活費を月26万円、一方で年金額を同14万円と想定。65歳の女性の4人に1人が平均95歳まで生きる現状を踏まえて「65歳時点の必要額は4320万円。退職一時金を1800万円とし全額を生活費に充当できるなら2520万円」と計算する。FPの岩城みずほ氏はリタイア後の必要資金を月間生活費×12×60歳時の平均余命(男性83歳、女性88歳まで生きると想定)で計算。公的年金で賄えない不足額は会社員の男性が約1800万円、女性が約2000万円。自営業の男性だと4062万円と試算する。これらの数字には公的年金の見直しやさらなる長生きは勘案されていない。後藤氏は「年金の支給開始年齢が70歳に引き上げられ、平均余命が3歳延びれば必要な自分年金は3792万円に膨らむ」と指摘する。病気やケガで働けなくなれば収入が減って貧困に陥ったり、老後の面倒を見てくれる人がいなかったりといった単身者ならではのリスクもある。「その分、資金積み増しが必要。早く運用を始めてお金を増やすことを考えてほしい」と岩城氏。30~50代の女性6600人に実施した老後と資産運用に関する調査では、独身女性が退職後に不安を抱く姿が浮き彫りになった。「かなり不安」「やや不安」と答えた割合は62.6%と、配偶者ありの47.6%を大きく上回る。具体的な不安要素で最も多かったのは「十分な資金的蓄えが退職までにできないこと」。自分年金に対する不安や戸惑いがうかがえる。同研究所の野尻哲史所長が提案するのが、95歳で使い切ることを想定して資産を準備する考え方(独身男性は90歳でもよい)。必要な自分年金を現役時に全額用意するのでなく、退職後も資産運用の期間を取り入れることで長い時間かけて準備する考えだ。図Cではライフステージを、運用せずに毎月一定額を引き出していく期間(75~95歳)、定率引き出しと資産運用を組み合わせて資産の持続力を維持する期間(60~75歳)、定額積み立てで運用し資産を上積みしていく期間(~60歳)の3つに分けている。75歳から95歳まで毎月10万円ずつ引き出すなら、75歳の時点で2400万円が必要だ。運用しつつ一定割合を引き出す期間では毎年資産残高の4%を引き出し、残った資産を年3%で運用すると60歳時の必要額は2800万円。資産上積み期間では50歳時点で資産が1000万円と仮定すると退職金の一部(500万円)を運用に回しても、2800万円を用意するには毎月3万円の積み立てだと年率6%の収益率が必要で厳しい。そこで一定割合を引き出す期間を65歳に繰り下げると、毎月3万円の積み立てと年率3%の収益率で75歳時の2400万円が達成できる。前提は60~65歳の5年間に資産を引き出さないこと。「簡単ではないので60歳以降も働いて消費支出を削減する努力が必要だ」と野尻所長は説明する。すれば独身ミドルは自分年金の準備が遅れがち。退職金がなければ必要額も増える。早めに老後の生き方を描き、それに備えた準備が欠かせない。(07/12)まとめwoネタ速neo:まとめtyaiました【特別支援学校で「スヌーズレン」(光・音楽・香りなどで感覚刺激)導入広がる。SHIVAのエッセイブログ。