Japonファッション業界ではいま「レンタル」が話題だ。アメリカで洋服レンタルのビジネスが成功している流れを受けて、フランスでも起業ラッシュが続いている。レンタルこそが生産過多による環境汚染問題への解決法だと企業は謳い、顧客には安価にトレンドアイテムを試せるという手軽さがうけているようだ。そのサービスについて詳細な環境学研究は行われていない。複数の米仏メディアでは、洋服レンタルのビジネスモデルには多くの環境保護に対する盲点があり、人々の物欲に拍車をかけるとして否定的な声もあがっている。従来の消費スタイルから、洋服レンタルのスタイルに鞍替えする人がアメリカでは増えている。「レント・ザ・ランウェイ」「ル・トート」「アルモワール」など洋服レンタルサービスを手がける企業のほか、大手百貨店の「メイシーズ」や「ブルーミングデールズ」、ファッションブランドの「バナナ・リパブリック」や「アメリカンイーグル」などが相次いでレンタル・サブスクリプション・サービスを開始した。仏経済誌「キャピタル」によると、この市場においてアメリカで最も成功を収めている「レント・ザ・ランウェイ」は約1100万人のユーザーを抱えており、売上高は全世界で10億ドル(1100億円)を超え、いまもなお成長を続けている。このサクセスストーリーを参考に、フランスでは「ル・クローゼット」「パノプリー」「テール・ミー」などの企業が続々と誕生し、大手百貨店「ギャラリー・ラファイエット・オスマン」ではレンタルサービス専門コーナーが設けられるようになった。企業や百貨店はレンタルサービスについて「サステナブルな方法」だと主張する。仏メディア「フランス・アンフォ」の取材に対し、コンサルティング会社「ユートピーズ」の消費部門の責任者ジュリー・マルセルはこう語っている。「フランス人の3分の2は、ほとんど身に着けたことのない服を1着以上買った経験があり、そのうちの60%は着たことのない服を何着か持っていると回答しています。レンタルは、古着やリペアと同様に、衣服の寿命を延ばすことにでファッション業界を循環させる解決策のひとつです。米紙「ニューヨーク・タイムズ」は2018年、H&Mの倉庫には42億ドル分の未販売の衣類とアクセサリーが山のように積まれており、無駄になっていると暴いた。ファッション業界は石油業界に次いで、世界で2番目の汚染産業だと問題視されているが、その主な要因はファストファッションが生み出す生産過多だ。その大部分は倉庫もしくはタンスの中で、着れるにもかかわらず眠ってしまうという悪循環に陥っている。業界が環境に与える悪影響を減らすことは、いま最も挑戦すべき課題であり、レンタルによって服をシェアすることはシンプルで明快な解決策のように見える。レンタルサービスの自然環境に対する盲点だが、レンタルサービスに懐疑的な見解を示す専門家は少なくない。アメリカの作家でジャーナリストのエリザベス・L.クラインは、CO2を排出する配送や返送、エネルギー消費の多いドライクリーニング設備の急増について指摘する。彼女が執筆した「エル」の記事によると、アメリカでは「輸送」がCO2排出の原因のトップであり、オンライン・ショッピングはその責任を負うべき立場にあるという。MIT(マサチューセッツ工科大学)でサプライチェーン・マネジメントに関する大学院プログラムを組むホセ・ベラスケス=マルティネは、具体的な数字を算出している。2637文字この記事は有料です。