サービスサービス一覧ページへおトクな情報をLINEで受取れます。新生銀行のすべての機能を使用するためには、JavaScriptの設定をONに変更してください。投資信託には元本割れとなるリスクなどがあります。詳しくはこちらをご確認ください。億円2/19現在お客さまのリスク許容度12345※QUICKファンドスコア(10段階)の定義については、QUICKファンドスコアについてをご覧ください。※当該スコアはQUICK社が過去の一定期間の実績を分析して評価したものであり、新生銀行がファンドの評価を行ったものではありません。将来の運用成果などを保証したものではありません。スコアの付与対象は、設定後3年以上(インデックス型は10年以上)が経過した投資信託です。解約手数料(税込)なし信託財産留保額0.3%※最長は2000年1月1日以降の数値となります。)は過去のものであり、将来の運用成果を保証するものではありません。コスト以外の費用・手数料がかかる可能性があり、また、お客さまにご負担いただく費用等の合計額につきましては、ファンドの保有期間や運用の状況等に応じて異なりますので、表示することができません。(中長期投資に適したファンドの評価)2020年1月31日時点リスク2.1リターン2.1下値抵抗力4.8コスト1.2分配金健全度2.4※QUICKファンドスコア(10段階)の定義については、QUICKファンドスコアについてをご覧ください。※当該スコアはQUICK社が過去の一定期間の実績を分析して評価したものであり、新生銀行がファンドの評価を行ったものではありません。将来の運用成果などを保証したものではありません。スコアの付与対象は、設定後3年以上(インデックス型は10年以上)が経過した投資信託です。計算した過去の実績です(クォンツ・リサーチ社算出)。将来の運用成果を示唆・保証するものではありません。当日扱いとなる注文についての日付となります。各日付は参考情報であり、突然発生するファンド休日などをファンドカレンダー上の各日付に反映できない場合があります。ご注文の際は店舗、電話(新生パワーコール)、インターネット(新生パワーダイレクト)にて必ず正しい日付をご確認ください。※分配金は1万口あたり(税引前)です。下部の「分配金について」をご確認ください。石油や鉱山などエネルギーや天然資源関連事業を共同で営み、そこから得られた収益の一部を配当として分け合う米国の共同投資事業(MLPといいます)へ投資します。毎月の安定した分配を目指しますが、分配金は増減したり、支払われない場合があります。為替の影響による値動きを抑える取引(為替ヘッジといいます)は行われないため、為替の影響による値動きの影響(為替リスクといいます)を受けます。当ファンドの主なリスク等この投資信託は、主に外貨建てのMLP等を投資対象としています。この投資信託の基準価額は、組み入れたMLP等の値動き、為替相場の変動等の影響により上下しますので、これにより損失を生じることがあります。※米国エネルギーMLPオープン(毎月決算型)為替ヘッジありとのスイッチングはできません。(税込)なし信託財産留保額0.3%解約単位1口以上1口単位。あり、保有期間や運用の状況等に応じて異なりますので、事前に料率・上限額等を表示することができません)がかかる場合があります。※お客さまにご負担いただく費用等の合計額につきましては、ファンドの保有期間などに応じて異なりますので、表示することができません。※申込手数料は将来予告なく変更されることがあります。キャンペーンなどにより一時的に異なる取り扱いや、お取扱窓口により異なる取り扱いとなることがあります。お電話での申込みを承った場合は、当日申込みに間に合わない可能性がありますのでご注意ください。10時~18時(土日・祝日は各種照会サービスのみ。お取引は承っておりません)となります。※店舗取扱ファンドの場合、店舗によっては上記の取扱時間と異なる場合があります。※ファンド毎に定められた受付不可日(海外市場の休日など)にあたる日のお手続きは翌営業日扱いになります。国内籍投資信託の受付不可日は本ページのファンドカレンダーをご覧ください。※積立対応ファンドの場合、積立されるには、ご希望の引落日の前営業日18時までに申し込みいただく必要があります。こちらをご覧ください。分配額はあくまでも過去の実績であり、今後の継続的な分配金の支払いや運用成果を約束するものではありません。将来、分配額が変更されたり、決算が行われても分配が行われない場合もあります。基準価額が大きく値下がりした場合は、投資元金の損失が1年間の分配金受け取り合計額を上回る場合があります(分配金込み騰落率はマイナスとなります)。分配金は受益者毎の個別元本により、課税扱いとなる普通分配金と非課税扱いとなる元本払戻金(特別分配金)に区分されます。元本払戻金(特別分配金)は投資元本の一部払い戻しに相当し、収益ではないことにご注意ください。こちらも必ずご確認ください。投資する際の収益/損失に関するご説明NISA口座についてNISAには、成人を対象とした「一般NISA」、成人を対象としつつ積立投資に特化した「つみたてNISA」、未成年者を対象とした「ジュニアNISA」があります(総称して「NISA」といいます)。それぞれの口座を、「一般NISA口座」、「つみたてNISA口座」、「ジュニアNISA口座」と呼びます(総称して「NISA口座」といいます)。NISAをご利用されるには、NISA口座の開設が必要となり、同一年においてお一人さまにつき1口座(1金融機関等)のみ開設いただけます(当年中に一般NISAまたはつみたてNISAを利用する金融機関等を変更した場合を除きます)。NISA口座開設のお申込の際は、当行所定のお申込用紙に必要事項をご記入のうえご提出ください。非課税制度の適用を受けるには、個人番号および法令で規定する確認書類のご提出が必要となります。NISA口座では、毎年新たに非課税枠が設定されます。使用した非課税枠の再利用はできないため、NISA口座で購入した投資信託を売却した場合であっても当該投資信託を購入する際に使用した非課税枠を利用した再投資はできません。非課税の対象は、売却益および分配金となります。できません(ジュニアNISAの課税ジュニアNISA口座における損失については損益通算が可能です)。ジュニアNISAの利用を申し込むと、「ジュニアNISA口座」と「課税ジュニアNISA口座」の両方が同時に開設されます。売却代金および分配金等は「課税ジュニアNISA口座」で管理されます。投資信託について支払われる分配金のうち元本払戻金(特別分配金)については元々非課税のため、NISA制度上のメリットは享受できません。一般NISAまたはつみたてNISAを利用する金融機関等を変更される場合、NISA口座内の投資信託等を移管することはできません。(勘定の変更用)」をご提出いただくことにより、当年分あるいは翌年分について、一般NISAからつみたてNISA、あるいはつみたてNISAから一般NISAへの変更が可能です。当年分の一般NISAからつみたてNISA、あるいはつみたてNISAから一般NISAへ変更を希望される場合は、その年における非課税枠の利用がない場合に限り勘定変更が可能です。受理日までに当年の非課税枠を利用されている場合には、翌年分の勘定変更とさせていただきます。[2019年8月27日現在]一般NISAについて非課税枠は年間120万円となります。一般NISA口座の開設は日本にお住まいの20歳以上(口座開設年の1月1日現在)の方が対象です。積立契約の締結は任意となります(一般NISAは積立契約を締結しなくても、投資信託を購入することができます)。投資可能期間は、2023年12月末までとなり、非課税期間は最長5年間となります。5年間の非課税期間満了時にNISAでの継続保有をご希望の場合は、保有資産を時価で全額、翌年分の新たな非課税枠へ移管し、さらに最長5年間NISAの非課税枠をご利用いただくこと(ロールオーバー)ができます。年の翌年分の非課税枠について、一般NISAを選択していただく必要があります。評価額で移管され、翌年の非課税枠をその分使用します。非課税枠(年間120万円)を超えている場合も全額ロールオーバー可能ですが翌年の非課税枠はなくなります。ロールオーバーを行う場合は、当行が定める日までに移管依頼書を提出していただくことが必要になります。特定口座が開設済みであるにもかかわらず一般口座への移管を希望する場合には別途移管依頼書の提出が必要になります。その他の場合は、特段の手続なしに特定口座(未開設の場合は一般口座)に移管されます。なります(ただし、つみたてNISA専用の公募株式投資信託を除きます)。お客さまが一般NISA口座でご購入した投資信託は、運用状況や純資産総額などの状況から運用継続が困難な場合、委託会社の判断で信託期間の短縮や早期償還の手続きが取られる場合があります。この場合、お客さまが一般NISA口座でご購入、あるいはロールオーバーされた当該投資信託は、売却したことと同様の扱いとなり、一般NISA口座での保有はその償還時までとなります。これにより、お客さまが一般NISA口座で当該投資信託をご購入、あるいはロールオーバーされた金額分、該当する年のNISA口座の非課税枠が使用できなくなりますのでご注意ください。[2018年12月14日現在]つみたてNISAについて非課税枠は年間40万円となります。つみたてNISA口座の開設は日本にお住まいの20歳以上(口座開設年の1月1日現在)の方が対象です。積立契約を締結していただくことが必須となります(つみたてNISAは、積立契約を締結せずに投資信託を購入することができません)。積立契約に基づき、定期かつ継続的な方法による買付が行われます。投資可能期間は、2018年1月から2037年12月末までとなり、非課税期間は最長20年間となります。新たな非課税枠へ移管いただくこと(ロールオーバー)ができません。対象商品は、新生銀行で取り扱うつみたてNISA専用の公募株式投資信託となります。年後以降は、5年を経過した日毎の日)におけるお客さまの氏名、所在地の確認が必要となります。1年内に当該確認ができない場合、非課税枠への投資信託の受け入れができなくなります。積立日によっては、受渡日が年をまたぐことがあり、年間の非課税枠の上限40万円を超過する場合(超過分は特定口座または一般口座でのお預りとなります)や、上限40万円に到達しない場合があります。つみたてNISAで買い付けた投資信託について、原則として年1回、年初に信託報酬等の概算値を通知いたします。ご購入の際、「NISA口座」での購入としてご希望の金額を一度にお申し込みいただくと、一度に申し込まれた金額に対する申込手数料が無料になるプログラムです(運用期間中や換金時には商品ごとに所定の手数料・費用等がかかります)。ジュニアNISA口座においては店頭でのみ「NISAプラス」をお申し込みいただけます。申し込まれた金額のうち、非課税枠内の金額は一般NISA口座(またはジュニアNISA口座)での購入、非課税枠を超える金額については課税口座(一般口座または特定口座)での購入となります。「NISAプラス」をご利用になるには非課税枠が1円以上残っている必要があります。(一般NISAで投信積立を利用する場合における「NISAプラス」プログラムについて)「NISA口座優先預り」を選択して投信積立契約をご契約いただいており、かつ、毎月の積立取引日(引落日)(銀行休業日もしくはファンド休日の場合はその翌営業日)の当行所定の時点において、当該積立取引にかかる投資信託の受渡日が属する年のNISA非課税枠が1円以上残っていると判定された場合には、「NISAプラス」プログラムが適用され、当該投資信託の申込手数料が無料になります。非課税枠内の購入金額は一般NISA口座での約定、非課税枠を超える購入金額については課税口座(一般口座または特定口座)での約定となります。(つみたてNISAにおける「NISAプラス」プログラムについて)新生銀行で取扱うつみたてNISA専用ファンドはすべてノーロード(申込手数料無料)であるため、「NISAプラス」プログラムにかかわらずそもそも申込手数料はかかりません。つみたてNISAをご利用のお客さまが別途特定口座または一般口座で投資信託購入の約定を行った場合、たとえかかる投資信託の約定日がつみたてNISAで設定した投資信託の各約定日と同一の日であったとしても、特定口座または一般口座で購入した投資信託について「NISAプラス」プログラムは適用されませんのでご留意ください。Reader(無償)を下記リンクより入手し、インストールすることが必要となります。Incorporated(アドビシステムズ社)の米国ならびに他の国における商標または登録商標です。reserved.OK本コンテンツの知的財産権は、情報提供者に帰属しています。お客様は本コンテンツを私的使用の範囲においてのみ使用するものとし、第三者への提供、再配信を行うこと、独自に加工すること、複写もしくは加工したものを第三者に譲渡または使用させることはできません。本コンテンツの各種情報は、投資一般に関する情報の提供を目的としたものであり、投資勧誘を目的にしたものではありません。実際に投資を行う際の意思決定は、お客様ご自身の判断で行うようにお願い致します。保証するものではありません。将来の結果を保証するものでもございません。投資結果等、本コンテンツの各種情報の使用の結果については、お客様に全て帰属し、新生銀行及び情報提供者に一切の責任は生じないものとします。