葛飾区のアパートで女性が殺され、現場のアパートの住人が行方不明に。浮上するが、確固としたアリバイがある。近くで発見された身元不明の焼死体との関連も捜査担当者は疑う。その遺品に日本橋を囲む12の橋の名が書き込まれていることに加賀恭一郎は激しく動揺する。それは孤独死した加賀の母に繋がっていた。今回の暴落のように、後づけでいろいろ講釈があるような事件も、そのまえから「伏線」があるものだ。今回のNYダウの大幅下落。いろんな説明がなされている。MONDAY」、つまり2月5日(月)の1175ドル下げを挙げた。PLUNGE」と名をつけている。私はヘッジファンドが引き起こしたのが主因、副要因は高金利とVXと考えている。下げの背景はワシントンの混乱だから、恐らく後世「トランプ暴落1(ワン)」。ナンバーがついているのは、これからも何回かあるから―という私のシャレだ。2月2日の下げ665ドルの直前、二人のトランプ擁護者として知られるヘッジファンドの大物が「米国株売り」方針を発表していた。ダブルライン・キャピタルのCEOジェフリー・ガンドラック氏、もう一人はルネサンス・テクノロジーの主宰者ロバート・マーサー氏。「トランプ大統領の執政力への不安」「政権内部での不測の事態が起こり、そこで「turbullance(下降乱気流)」の懸念を、株・債券売りつまりベア作戦の理由にした。マーサー氏は自分の娘をホイトハウスのスタッフに送り込んでいる人物だけに、トランプ政権の混迷に具体的な情報を掴んでいると推測されている。なると誰もが考えるのが、米国憲法修正第25条第四節による「閣僚、議会の認定した重要組織の長の過半数が、大統領が義務と債務を遂行できない、と文書で申し立てた場合、副大統領は大統領に交代できる」という合法的クーデター」である。著名な共和党系ロビーストの調べでは、「トランプ留任」が9、「解任支持」が11、3名がまだ「判断据え置き」。具体的にはマティス国防長官。ジンク内務長官、プライス保健福祉長官。解任支持のティラーソン国務長官が1月中に辞任のうわさが高かった、トランプ大統領の巻きかえし、かも。ワシントンの噂では、今のところ後任のはずだったポンペオCIA長官が国務長官の地位を拒否している、と。その代わりに、というわけではないだろうが、対「北」戦争を主張しているマクマスター安保担当補佐官の辞任説が浮上している。政権内部はガタガタしているらしい。ワシントンの激動は「北」核問題、あるいは米国の在韓米軍撤退という日本にとって大問題を絡むから始末が悪い。10年物国債の金利上昇が株安につながることも、このブログでしばしば述べた。10年間の金利の平均は2・58%。現在2・84%だから機関投資家の手持債券は赤字。リスク資産である株は買えないし、レバレッジを効かせるための借入金による投資拡大はなおありえない。これに最高水準に達していたVIX先物ポジションは、1月30日の週と2月6日の週に6000枚が買い戻された。リーマン以降の平均まで3000枚の買戻しが必要で、NYダウはあともう一回の1000ドルの下げはあり得る。オドカシでなく、計算上、そうなる。各国の大手年金中心に23兆円はある「リスク・パリティ・ファンド」のバラスト売買がけっこうバカにならない。それでも日本株を絶好の押し目買いチャンスと見て一部のヘッジファンドは買ってきているし、前述したヘッジファンドの大物二人は貴金属特に金を推奨し「資源投資の時代の始まり」を予言してもいる。中東の動乱によるエネルギー価格の上昇→長期金利の一段の上昇というリスクもあり得るが、これは資源高につながる。私は日経平均の底値は2万1000円でいい所と考えているし、8月の2万7000円近辺の目標も変えていない。NYの方は?当分1月26日の2万6000ドル台がスッ天井に決まってるでショ。山崎努演じる加賀の父が死が迫っているのに見舞いにも来ない息子について看護婦に言う。「オレは死ぬのはコワくない。空の上から息子が何してるか、良く見えるからね」。天上で魂になってすべてを見られたら、ずい分ラクだろうなあ。劇作家として著名なマーティン・マクドナーの映画進出で注目していたが、期待にたがわない一作だった。舞台は米国ミズーリ州の田舎町、うららかな風景の中に巨大な赤の広告看板が三つ。7か月前に娘を殺された母親が、一向に進まない捜査に怒って出した広告で警察を非難する。女主人公ミルドレッドは口も態度も悪く時には法に触れるような行動も。警察署長のウィロビーは重いガンを患いながら家族思いで、これまた意外な行動を起こす。ウィロビーを父のように慕うディクソン巡査は暴力的な差別主義者でマザコン。登場人物たちの行動は私の予想をはるかに超えて激しい。犯人捜しのミステリー劇ではない。一筋縄ではゆかない群像劇で、アカデミー賞脚本賞が有力視されている。この1週間、NYダウの下げがきつく、2月2日には665ドル安、2万5520ドルになった。1月26日の2万6616ドルからほぼ1000ドル、4・5%下げた。25日移動平均とのカイリ率が高値日の4・53%から2月1日に1・91%に下降、スピード調整に違いない。私にはそれだけですむのかな?という恐怖感がぬぐい切れない。長期金利の急上昇である。私にいつもヤマほど数字や資料を送ってくれる市岡繁男君は早くから「米国10年債利回りが520週移動平均を上回ったら米国株は要注意」と言っていた。10年間移動平均は2・58%、2月2日には2・82%だから、米国の機関投資家は皆、含み損を抱える。株などリスク資産保有は難しくなる。私は先物でヘッジするだろうし、物価が下落歩調なので、金利の急上昇の可能性は大きくない、と考えていた。FRBは満期が来ている債券には再投資しないので、需給関係から長期金利はジリ高になっている。長期金利が上昇する、わけだ。効いて米国景気は、過熱と言わないまでも相当景気がいい。このストーリーだとNYダウは1000ドル下げではきかない。流れが変わった真因は1仮想通貨の流出2アップルのiphoneXの販売低調、のニュースだろう。ひとつ、サウジなどのオイルマネーによる米国債券、株式売りである。私は昨年9月10日、芝パークホテルでフォレスト出版主催の講演会で「近く発生するNY急落と背景」をタイトルにした。10~11月という予想よりずいぶん遅れたが、お詫び申し上げるしかない。その時でも私は「日本株は大丈夫」と大強気を主張。10月2日から24日まで、立ち合い日数にして16日連騰という新記録を樹立したから、そこだけは自慢させていただく。米国金利上昇と株安は、とんでもないところで発火する可能性がある。「スリー・ビルボード」の中のセリフ。主人公の別れた夫が若い女性を連れているのにレストランでバッタリ会い夫は言う。「この娘が言ってた“怒りは怒りを来(きた)す。怒りが怒りを呼ぶ例は、中国だ。今の外貨準備は借入増で賄っており、金利上昇はハードランディングの可能性を大きくする。新興国の借入金も切負担増で金融引き締め→景気下降リスク、と相成ってロクなことはない。私は強気だが、その強気でグローバルなシステミック・リスクを過小評価していたことがある。2006年ごろからサブプライム・ショックの前兆はあったが「残高は1兆ドル強で住宅ローンの1割。欧米の大手銀行は無縁」と考えられていた。これが間違っていると教えてくださったのは日鉄住金総研の北井義久さん。米国内だけでなくグローバルな金融システムの危機につながることを詳しく説明してくださった。それでは、と現地に行って―となって2007年10月にNYに行ったが、時すでに遅し、でリーマン破綻でウォール街の金融システムが殆どマヒしていた。複雑・怪奇な「証券化」の仕組みがマル秘の世界から表面化されて、とんでもない所が崩れ始めて居た。あとは「100年に一度」のあの騒ぎだった。今回は、ひょっとすると仮想通貨と思えないこともない。サブプライムの時も当初は軽視されていたんだから。「ビットコインが時価総額3000億ドルが1800億ドルになった。この程度なら米国時価は0・5%押し下げる程度」なんて説明を聞くと、逆に不安になる。世界中が不安材料だらけだが、日本は大丈夫、という考えに変わりはない。前提として「永久債」が必要、ということも同じだ。