同社は、90年に女性土木技術者の採用を本格化し、現在は74人の女性土木技術者が在籍している。辻部長は「採用から20数年がたち、それぞれの立場でキャリアアップし、上の方の年代は所長職に就く人材に育ってきた」と明かす。所長職に登用するか否かの判断基準は「男女の関係なくマネジメント能力と判断力」とし、「女性は出産や育児などで出社できない期間があるが、能力があれば休職後も十分に活躍できるし、それを当社も望んでいる」という。ロールモデルになってほしい」と期待を寄せると同時に、「地下鉄工事は特殊な技術を要するため、その技術を若手に引き継いでいってほしい」とも。初の女性所長として現場が注目される中、サポートも充実していく方針だ。同社の全従業員に占める女性の比率は15.3%と上場大手ゼネコンでトップクラス。管理職に占める割合は2.1%とトップに位置し、副課長以上も含めると、その割合は5.1%となる。技術部門では、生産技術本部に設計担当の課長もおり、主要なポストを担っている。海外でも2人の女性土木技術者が活躍しており、1人はインドネシアのジャカルタで高架橋の建設現場に、残り1人はカナダのPPPプロジェクトに従事している。阿部さんに聞く大林組が大手ゼネコンで初めて所長職に女性を登用した。「いずれ女性の所長が誕生するとは思っていたが、まさか自分とは...」と戸惑いを見せつつも、「当社だけでなく、顧客、協力会社など現場に携わっている方々が最後に笑って終われる現場にしたい」と前向きな目標を掲げる。皮切りに、主に都市土木の現場を歴任。前職の営業職時代に扱っていた案件で「顧客との付き合いもあり、入り口としては入りやすかった」と明かす。適材適所の人選であり、工事に当たっては、「培ってきた経験を生かし、自分ができることをコツコツ積み重ね、できないことはどんどん相談していく」方針だ。現在、同社には女性土木技術者が74人おり、「女性は所長になれないと思っていた人もいる。【インタビュー】「女性職人はあたりまえ。関する141の疑問に答えます。「保険の適用除外になるのはどういう人か」「従業員5人未満の企業は保険に加入しなくてもいいのか」など、今さら聞けない疑問を解決します。お申し込みは、こちらから。行っている建設関連の全国紙です。購読者は「建設通信新聞Digital(電子版)」も無料で閲覧できます。NewBloggerThemes.com。