【最新情報】東京オリンピックを支える医師の仕事&医療体制|医師のキャリア情報サイト【エピロギ】きっと、もっと、医師の働き方は選べる。東京オリンピックを支える医師の仕事&医療体制ボランティア、医師、医療、オリンピック2019.08.01東京オリンピックの開幕まで1年を切り、さまざまな準備作業が佳境に突入。大会運営局医療サービス部を中心に、検討・準備が進められています。本記事では、医療提供体制や医療行為の責任の所在、大会中の医療を担う非常勤医師や、メディカルスタッフとしてボランティア参加する医師の仕事など、大会と医師の関わり方について最新情報をお伝えしていきます。過去に開催されたオリンピックにボランティア参加したメディカルスタッフの医師の活動実績もご紹介します。大きなスポーツ大会では選手や観客の傷病に備え、多数のメディカルスタッフが会場に配置されます。オリンピックほどの大規模大会になれば、各競技会場はもちろん、選手村や練習会場、国際オリンピック委員会(IOC)・国際パラリンピック委員会(IPC)関係者の宿泊ホテルなど、さまざまな施設で万全の医療体制を敷かなければなりません。して医師が配置されます。監修など多岐にわたります。医師が置かれ、会場の規模によっては、会場医療責任者をサポートする医師が配置されるケースも想定されています。設置された医務室では、原則として選手、審判を対象に医療を行います。下にボランティア参加の医師2名、看護師4名が配置され、収容人員が1万人増すごとに医師1名、看護師2名が増員されます。いった診察室に加え、救急治療室や調剤薬局が設置される見込みです。対処できないほどの重症ケースは、選手やスタッフなどの大会関係者ならば「大会指定病院」へ、観客であれば各地域の医療機関へ搬送します。招致時は大会指定病院として、東京会場10カ所の「オリンピック病院」と地方会場の4カ所「協力病院」を選定していましたが、その後変更があり、現在は指定病院の追加に向けて調整がなされています。■医療行為の責任者は誰?会場内で行われる医療行為はすべて、基本的に組織委員会の責任とする方向で整理が進められています。保険を設定し、その保険料を組織委員会が支払うことで、個人に対する求償も組織委員会がカバーするという形です。会場から指定医療機関へ搬送された後の医療行為に関しては、当該医療機関の責任となります。2.予想される傷病・リスク組織委員会によると、医療提供体制を整備する上で特に重視しているのは、やはり競技中の選手の事故を想定した体制を敷くことだといいます。いえ開催時期を考えれば、観客やボランティアスタッフも含め熱中症や食中毒、やけどほか、酷暑による健康被害への対策は欠かせません。世界中から大勢の人々が集まる大規模イベントのため、雑踏事故や輸入感染症、テロなどのリスクも増加します。懸念は多く、予測可能な事態には予防的対策と発症した際の対応準備が必要です。3.ボランティア参加の医師はどう集める?会場医療責任者や選手用医療統括者ら、組織委員会に雇用される一部の医師を除き、競技会場や選手村などで医療支援を行う医師はすべて、いわゆるボランティア参加となります。対選手の医療を担う医師は、これまでに各競技の大会に関わった経験を持つ者が中心となる想定。対観客の医療は、いわゆる一般診療が多くなるとみられるため、比較的規模の大きな医療機関に協力を仰いでいるとのことです。組織委員会によると、これらメディカルスタッフの医師募集は、各医療機関や職能団体などを通じて、大会運営にどのような形で協力してもらえるかを相談・意見交換しながら、調整を進めているそうです。応募の受付期間や条件などの詳細は非公開となっています。4.過去大会におけるメディカルスタッフの医師の活躍2012年に開かれたロンドンオリンピック・パラリンピックでは、人材確保が不可欠との理由から、医師をはじめとするメディカルスタッフのボランティアは一般よりも半年早く募集が開始されました。結果、活動したメディカルスタッフは両大会を合わせて1,300名。合計10,568名の選手が参加したロンドンオリンピックでは、選手だけでも1,361件の外傷と758件の疾病が報告され、選手村ポリクリニックは、1日に250名以上もの選手が利用したこともあったといいます。日本で開催された例としては、1998年の長野冬季オリンピック・パラリンピックが挙げられます。同大会で大きな役割を果たしたのは、地元の国立大学である信州大学でした。学生のボランティア参加を後押しするだけでなく、医学部から300名を超える医師・看護師をメディカルスタッフとしてボランティア派遣し、選手村ポリクリニックを運営しました。Tokyo)」の動きも活発になっています。AED財団が参加しています。オリンピック・パラリンピック開催地域の一時的な人口増加に伴う救急需要の拡大のほか、過去のスポーツ大会での態勢を検証した上で、テロや爆発などの大規模事故を想定した対応マニュアルを作成し、検討結果を元に、人手や経費の確保を含めた体制整備を組織委員会に提言しています。はじめ、熱中症や訪日外国人医療などの各種ガイドラインを作成しています。オリンピック・パラリンピック開催を機に発足されたコンソーシアムは、大会終了後も首都圏の大規模災害やテロなどに備え、活動を維持し、将来につなげたいとしています。*オリンピックの成功に医師の力は欠かせません。大会開幕まであと1年。世界各国からやってくるトップアスリートや観客たちを、万全の医療提供体制で迎えたいものです。ゴールマン・著(日本経済新聞社)優れたリーダーは、人の心を動かし、最高の力を引き出します。