サービスサービス一覧ページへおトクな情報をLINEで受取れます。新生銀行のすべての機能を使用するためには、JavaScriptの設定をONに変更してください。関西と東京に事務所を持ち、年50回以上搭乗するフリークエント・フライヤー。エッセイストとして活動し、人生の神髄はシンプルライフにあると信じる。『世界一やさしい年金の本』(東洋経済新報社)『お金が貯まる人となぜか貯まらない人の習慣』(明日香出版社)『知らないと損をする国からもらえるお金の本』(角川SSC新書)『現役女子のおカネ計画』(時事通信社)など著書多数。よると、日本人の男性の平均寿命は80.79歳、女性の平均寿命は87.05歳です。1920年(大正9年)の平均寿命は男性61.1歳、女性は61.5歳でしたので、約100年間で、日本人は20年以上長生きできるようになったことになります。今後も医療の進歩などで、寿命はさらに延びる余地があるといわれています。寿命が延びたことで、ライフスタイルも大きく変わりました。先ほど例に出した大正時代では、男性の定年は55歳とした場合、平均寿命が61.1歳ですから、現役を引退してから平均しておよそ6年後に亡くなっていました。平成の今はというと、男性は60歳で退職したとしても、その後、約20年人生が続きます。退職後の生活が長くなってきたということです。老後に必要なお金は人それぞれ長生きすることは良いことだけれど、途中でお金がなくなったらどうしよう・・・。いった不安は、皆さんお持ちだと思いますし、最近はネットや雑誌などでも「退職までに○○円が必要だ」といった特集をよく見かけますね。多くの金融機関が「だから、若いうちから備えを!」、「資産運用をしましょう!」などなどの提案を行っていますね。退職までに用意しなければならないお金の額は、その後どういう暮らし方をしたいのか?によって、人それぞれ異なります。生命保険文化センターの調査で「ゆとりある老後生活のために必要な生活費は夫婦で月額35万円」というデータがあります。この夫婦の場合ですと1年間で420万円、10年間で4,200万円、20年間で8,400万円の生活費がかかることになります。家のローンを払い終えている、お金のかかる趣味を持っていない、子どもが独立している...といった理由で、月に35万円もかからないという方もいらっしゃるでしょう。逆に、自分はできるだけ楽しく過ごしたいから、月に50万円は必要だ、という方もいらっしゃるでしょう。この場合なら、1年間で600万円、10年間で6,000万円、20年間なら1億2,000万円の生活費がかかることになり、月35万円の場合に比べて3,600万円も異なります。このように毎月の金額を単純に10年20年と掛け算をするのも現実的ではないでしょう。考えるそのため、なによりも肝心なのは、おカネを貯める!運用する!ということではなく、自分の場合、将来どの程度の生活費が必要になるのか?を考えることです。先の事だから、そんなのわからない・・・という方がほとんどかもしれません。今の生活費を確認し、そこから老後にかかりそうな生活費を推測してみると良いでしょう。今の生活費を正確に把握するには、やはり家計簿が1番。最近では、パソコンやスマートフォンのアプリで簡単に家計簿をつけることができます。クレジットカードの決済は引き落とし先の銀行口座を登録、現金での決済はレシートを撮影するだけで、おおよその支出が確認できます。今の支出を把握できれば、そこから退職後には必要がなくなりそうな出費を差し引きましょう。ランチを外食ですませている方は、退職すると食費は減りますよね。スーツやシャツなどの服飾費用も減るのではないでしょうか。子どもが独立して生活をはじめれば、多額の死亡保険金をのこすような生命保険などは必要なくなるかもしれません。このように、退職後の月々の生活費はこれくらいかかりそうだな・・・と、大まかに知ることが、最初の一歩です。一般的に退職後は現役時代よりもお金はかからないものだな・・・と思えたら、ちょっとは不安が少なくなりませんか?医療や介護にかかるお金も忘れずに生活費と違って、予想が難しい出費があります。病気になったり、介護が必要になったりしたときの費用です。一生介護が必要にならず、大きな病気をしない可能性もありますが、どれくらいのお金がかかるのかを知っておくと安心です。生命保険文化センターが2015年に行った調査によると、1人あたりの介護費用はトータルで550万円。介護期間は平均4年11ヵ月で、月額平均約8万円に加え、住宅の改修など一時的な費用に平均80万円となっています。医療と介護を合わせて1人あたり800万円くらいかかるのではないか、というのが私の持論です。金持ち老後入門」もご参照いただけると幸いです。ここまでは、おカネが出て行くことについてご説明しました。次回は、「もらえる」おカネについてご説明します。REIT等、マーケットの変動がその価格等に影響を及ぼす金融商品を購入する際は、必ず個別金融商品の商品説明書等をご覧・ご確認いただき、マーケットの動向以外に、各金融商品にかかる元本割れなどの固有のリスクや各種手数料についても十分ご確認いただいた上でご判断ください。本稿は、執筆者が制作したもので、新生銀行が特定の金融商品の売買を勧誘・推奨するものではありません。・本資料は情報提供を目的としたものであり、新生銀行の投資方針や相場観等を示唆するものではありません。資料を良くお読みいただき、充分にご理解されたうえで、お客さまご自身の責任と判断でなさるようお願いいたします。・上記資料は執筆者が各種の信頼できると考えられる情報源から作成しておりますが、その正確性・完全性を新生銀行が保証するものではありません。Reader(無償)を下記リンクより入手し、インストールすることが必要となります。Incorporated(アドビシステムズ社)の米国ならびに他の国における商標または登録商標です。