2018)」をもとに動画コンテンツの利用状況および動画広告に対する意識を分析し、結果を発表しました。状況をみると、昨年から8ポイント増加しインターネット利用者のうち22%が利用していました。若年層の利用率が高く、34才以下では30%以上が利用していました(図表1)。Video」の利用率が昨年から5ポイント増え、インターネット利用者のうち13%が利用していました。2位以下のサービスは利用率が2~4%で、昨年から大きな変化はなく1位との差が拡大していました(図表2)。インターネット上で視聴する動画のコンテンツごとの時間シェアをみると、全体では「テレビ番組」が最も多く32%を占め、次いで「一般のユーザーが投稿した動画」に25%を費やしていました(図表3)。10代では、「YouTuber(ユーチューバー)が投稿した動画」が40%を占め、テレビ番組よりもシェアが高くなっていました。次に、動画広告を視聴したことによる態度変容経験についてみると、全体では「知るきっかけになった」ことがある人が45%で、「好きになった」ことがある人が21%、「購入した」ことがある人が17%となっていました(図表4)。年代別に比較すると、若年層ほど態度変容したことがある人の割合が高くなる傾向が見られました。当社シニアアナリストの高木史朗は、次のように述べています。「有料インターネット動画は昨年から比べて利用率が大きく上昇していました。Video』の利用が大きく拡大しており、市場をけん引している様子がうかがえます。等で宣伝するなど、より利用を促進するマーケティング活動を行ったことが、利用者の増加に影響しているのではないかと考えられます。今後、有料インターネット動画の視聴時間が増えると他のメディアにとっては可処分時間が奪われるため、動向を追っていく必要があるといえます。近年ブランディング目的での利用が拡大してきているインターネット上の動画広告ですが、実際に認知を獲得したり、好意を形成したり、購買につながっている様子がうかがえます。テレビの視聴時間が減少してきているといわれる若年層ほど、インターネット上で動画広告を見たことにより態度変容しやすいという傾向が出ている点は重要です。広告主の担当者としては、動画広告やディスプレイ広告など広告フォーマットごとの特性を把握し、ターゲットや目的に合った形で広告プランを選択することにより、より大きなパフォーマンスを得ることができるでしょう」。近年大きく変化してきている動画市場について、消費者の動画コンテンツの利用状況と動画広告に対する意識を調査することで、今日の消費者が、「どのような動画コンテンツを視聴し」「どのようなサービスを利用し」「どのような動画広告を求めている」のかを俯瞰できるレポートです。人を対象に調査を行いました。デバイスからのインターネット利用者の人口構成比によって割り当てられ、インターネットユーザーを代表するように割りつけられています。本年のレポートでは、昨年同時期に実施したレポートを比較した結果も掲載しています。NetView)をもとに、消費者の記憶に頼らない各種動画サービスの利用実態(利用頻度や利用時間など)もレポートに含んでおります。ションを通じて、お客様のビジネスにおける重要な意思決定を支援するデータ、分析、インサイトを提供しています。コマース企業、広告会社より高い評価をいただいています。カンパニー合同会社です。詳細はwww.nielsen.com/jpでご覧いただけます。スポーツマーケティング会社です。スポーツ団体及びスポーツに出資する企業に於いても、マーケティング戦略に不可欠なデータとして、世界中で数多く採用されています。リーグやプロ野球球団等とも契約しています。詳細はhttp://nielsensports.com/jp/でご覧いただけます。グレースノート株式会社は、世界の代表的なブランドのエンターテインメント製品に、音楽・テレビ/映画・スポーツコンテンツについての認識技術を提供しています。スポーツリーグや国際大会に関する統計データ等を提供しています。詳しくはwww.gracenote.com/ja/でご覧いただけます。他のデータと組み合わせた世界レベルの測定・分析により、ニールセンはクライアント企業のパフォーマンス向上を支援します。ヵ国以上に拠点を有しています。