ついて妊娠・出産に関しての公的手当・一時金についてを掲載しております。出産費用・その他費用について3月2日(月)より入院・分娩に関する費用を改定いたします。個室中心とさせていただき、より多くの患者様に個室をご利用いただきやすい価格に調整いたしました。*お支払いはすべて現金のみとなります。*個室利用の場合は別途費用がかかります。ご自身で申請し、入院時に提示してください。全ての場合において、夜間は割増料金がございます。祝日、休日の割増料金はございません。分娩にかかった時間や処置、点滴の内容によって違いがございます。(1万6千円)は別途ございます。当院出産経験のある方は割引がございます。入院期間中の短期間の個室利用はできかねます。ご家族の宿泊は別途費用がかかります。BCDタイプ・・・5,000円/1泊デラックスタイプ・・・付添い用ベッドをご用意しており、ご家族1名様の宿泊費用がかかりません。コネクトルーム・・・個室2部屋を繋げてご利用いただけます。ご利用は、原則ご本人を除く3名までとなり、宿泊費用はかかりません。病棟満床が予想される場合にはご利用いただけません。ご利用時に満床になった場合にはコネクトルームとして利用できなくなることがございます。ご主人や付添いの方もご希望があれば、お食事をご用意いたします。(別途料金がかかります。妊婦さんが妊婦健診を受ける際に費用の一部を助成する制度の事を言います。自治体によって助成される内容や金額は異なりますが、母子手帳をもらう際に一緒に助成券が交付されます。詳細については各自治体にお尋ねください。当院の妊婦健診費用について詳しくはこちら出産育児一時金について妊娠・出産は一般的な疾病とは異なるため、加入者であっても健康保険を使うことができません。給付を受け取る際には、直接支払制度を利用すると便利です。窓口での支払を軽減してくれる制度になります。これは、各健康保険機関が間に入り、直接クリニックへの支払いを行ってくれます。支払制度は、支給される額は42万円ですので、それを超えた場合は差引額を窓口にてお支払いいただきます。ついて出産手当金(産休・育休)被保険者本人が出産のために会社を休み、給与の支払いが受けられなかった場合は、会社を休んだ期間を対象として出産手当金が支給されます。出産日は出産の日以前の期間に含まれます。詳細については勤め先、または加入している健康保険組合にお尋ねください。出産費用まですべて自費となるため、下記のものに関して、確定申告時に医療費控除の対象となります。家族全員で年額10万円を超えた場合となるので、健診、分娩時の領収書は取っておきましょう。※再発行はできかねます。子どもが健やかに成長する為に、医療費(保険適用分)の一部負担金を助成してくれる制度です。産まれたばかりの赤ちゃんがすぐに医療機関に受診できるよう、出産後は速やかに出生届を提出し、健康保険に加入させて子ども医療費の手続きをしましょう。医療機関や薬局の窓口で支払う医療費が1ヶ月(歴月:1日から末日まで)で上限額を超えた場合、その超えた額が支給される制度のことです。普通分娩は対象外となりますが、帝王切開や切迫早産などの場合には対象となるため、その際は忘れずに手続きをしましょう。(上限額は年齢や所得に応じて定められており、いくつかの条件を満たすことにより、負担を更に軽減する仕組みも設けられています。もらうようにしましょう。持参するとスムーズです。受け取ったら、出産する医療機関に提示しましょう。もらうようにしましょう。病気やけがの治療、療養で仕事を休まなければならなくなった場合に給料の約60%を支給される制度です。出産手当金と同時に受け取ることはできません。詳細については、加入している健康保険、または自治体にお問い合わせください。記入書類がある場合は外来受付までお持ちください。