かない」だけでかかる「生活不活発病」という病気がある。生活が不活発な状態が続き心身の機能が低下して発症するのが「生活不活発病」だ。予防するために重要なのは、体を動かし、社会参加でいきいきとした充実した生活をおくることだという。社会との関わり合いをもっていると、糖尿病リスクが低下するという研究も発表された。いう病気のせいかもしれない。生活不活発病は、生活が不活発なことにより生じる全身機能の低下をさす。筋力低下など局所的な症状だけでなく、心肺機能低下などの全身的な症状や、知的活動低下、うつ症状などがあらわれることもある。相互に関係し、悪化していくと考えられている。リスクの高い人では、まず心身機能全体が低下し、それにより生活活動が困難になる。なると、家庭内の役割や社会参加の範囲も狭くなり、さらに生活が不活発になるという悪循環に陥りやすい。高齢者は生活が不活発になりやすく、いったん生じると悪化しやすい。地震などの災害による環境の変化は、社会参加の阻害条件として大きく、生活機能低下につながりやすい。社会福祉では「日常生活活動」(ADL)という考え方が重視される。3つの要素で理解しようととしている。いう考え方のベースとなっているのは、「ICF」(国際生活機能分類)だ。ICFは「生きることの全体像」を示すために、2001年にWHO総会で採択された指標。ICFは「生活機能」の分類と、それに影響する「背景因子」(環境因子と個人因子)の分類で構成される。)は、「生活不活発病の予防・改善のポイントは、"生活を活発化する"こと。充実した、楽しい生活を送ることがポイントで、それが生活不活発病を予防・改善する手段であり、目的でもある。具体的には"社会参加"が活発な状態」と指摘する。運動不足の解消というと、スポーツジムにあるようなマシーンを使って筋トレに励んでいる姿や、みんなそろって体操やレクレーションをしている場面を思い浮かべる人が多いが、とくに高齢者にとっては、生活が不活発にならないよう「生きがい」をもつことも大切だ。「生活不活発病を予防・改善するのは、その人が社会参加を通じて、いきいきと充実した生活を送ること。それを達成するために、ウォーキングなどの運動機能や筋トレによる筋力の向上に加えて、"まだまだやれるじゃないか"と心のあり方を変えて自信をもち、"何かやってみよう"という社会参加につなげていくことが大切」と、大川氏は言う。54.6歳)のデータを解析した研究で明らかになった。社会参加が糖尿病リスクを低下させることを日本人で確かめたのは、今回の研究がはじめてだ。糖尿病対策では、食生活や運動、喫煙や飲酒習慣といった生活習慣の改善だけでなく、孤立を防ぎ、社会的なつながりを深くする対策も必要になるという。いった社会との関わりがあると、糖尿病の発症リスクが低下することが明らかになった。糖尿病の予防に効果的なのは、「同居人がいること」(発症リスクが15%減)、「社会的な活動への参加」(同11%減)、「毎年の健診受診」(同11%減)だった。「友人との付き合い」や「働いていること」も糖尿病リスクを低減させるという。厚生労働省の健康日本21でも、「社会生活を営むために必要な機能の維持と向上」を重視している。健康的な食事、運動不足の解消に加えて、就労、ボランティア、近隣や友人との助け合い、家事など、社会的な役割を担う活動を活発に行うことが、糖尿病リスクの低下につながりそうだ。Investigation」オンライン版に2月11日付で掲載された。掲載記事・図表の無断転用を禁じます。