まとめ現代までの主要なマスコミの歴史を振り返ってまとめてみよう。明治時代、欧米に倣(なら)って新聞社と通信社が設立された。大手新聞社だけが残った。その新聞社と通信社もアメリカ側に揺さぶりをかけられ、AP通信に倣った合併がなされ、日本人から知らないうちに情報の一本化が仕向けられた。これがそのまま政治体制の国家通信社の素地となった。英米と戦争をさせるために日本の情報社会が英米人の手によって計画的に整備されたということである。その後、戦時中の大手マスコミは軍部の言論統制に協力し、国民を無駄な死に追い込んだ。戦後も、マスコミ人たちは戦犯として裁かれることなく、以前の持ち場に復帰して、日本のマスコミ界を支配した。仕える主人が日本軍からアメリカ政府に代わっただけで、同じ企業と人脈が日本のマスコミの上層に現在も居座っている。彼らは、戦時には化けの皮を脱いで本性を現すが、平時には、国民にお笑いやスポーツなどの娯楽を提供して知性を鈍化させる。太平洋戦争開始の前年、政府は近所の人々の非国民的な振る舞いを互いに監視させるために「隣組」という制度を作った。五軒から十軒一組で、ご近所同士、助け合って親しくしましょうという触れ込みで「隣組」の歌まで作って流行させていた。「とんとんとんからりんと隣組〜」という具合の明るい歌詞である。この曲は戦後、テレビのお笑い番組「ドリフ大爆笑」のオープニング曲として歌詞を変えて再流行した。この番組では国民的笑いの創造のため、笑いの同調と増幅効果を狙った「ラフトラック」と呼ばれる音響技術がアメリカから導入された。これはアメリカのコメディ番組に倣って、笑い声や拍手をコントにタイミングよく挿入したもので、制作会社は国内の政財界と強力なコネクションを持ち、英米の財閥ともつながりを持つ。この曲は幾度となくテレビCMに使われているので誰でも耳にしたことがあるだろう。音楽や娯楽を通じ、国民の政治的関心を明るい平和ボケへと転化するマスコミの仕事の一例だ。尖閣諸島問題や北朝鮮の脅威を煽った報道で日本を東アジア紛争へ巻き込むことを画策する一方で、明るく笑って人を騙すセンスは、日本のマスコミの戦前からのお家芸であるようだ。マスコミの成り立ちを知らされていない我々は、マスコミに疑いの目を向けながらも大方のところでは好意を持ち、信用している。掲げ、毎日の偏向報道を社会正義として位置づけてしまっている。我々は、その風潮に完全に慣らされてしまっていて、それがいかに異常なことかに気づく力をなくしてしまった。歴史を見てもわかるように、通信社はもともと投資家や国家のために設立された情報機関であり、大手マスコミ各社が設立された目的は世論誘導と営利追求である。それ以上でもそれ以下でもない。どちらも、けっして我々の利益に働くように作られたものでないことをしっかりと肝に銘じておきたい。テレビはその最たるものである。善良な市民として、テレビや新聞にもまだジャーナリズムの正義があると思いたい心情は、少なからず誰にもあるだろう。報道など、初めから幻想だったことに気づかされる。「いくら、政府やスポンサーに頭が上がらないにしても、ニュースぐらいは事実を伝えているだろう」という人も多いことだろう。世論を操る立場からすれば、ニュースこそが最も利用したいものである。占領統治当時のアメリカ政府内の心理戦局文書には以下のように書かれている。最後の部分に注意したい。「日本人に気づかれないように細心の注意を払ってなされなければならない」。この文章から読み取れるのは、我々にすぐにばれてしまうような茶番劇でなく、かなり手の込んだストーリーが行なわれていると推測できるだろう。★なわ・ふみひとのコメント★この本は、私たちがマスコミによって洗脳されることになった背景についてかなり踏み込んだ分析をしてくれています。洗脳されてしまっている人たちは、このような本に関心を示すことはありません。この本の内容こそがいかがわしい謬説として受け止められることでしょう。私が当サイトで「百の真理に毒ひとつ」という表現を使っていますが、人を信用させるためには、正しいと思われるたくさんの情報を提供しつつ、事実とは違う内容をこっそりと紛れ込ませるという手法があります。これなどはあまりにも巧妙すぎて、普通の人には決して見抜くことはできない高等な手法といえるものです。その他、この本ではマスコミの「騙しの手口」の事例として「叩き」「そらし」「宣伝」の3つを挙げています。「叩き」は文字通り、政府にとって都合の悪いことを言う人間を、マスコミを使って叩くことです。その一例として、「ミラーマン」の汚名を着せられて社会的に葬り去られた経済学者の植草一秀教授のケースが紹介されています。彼はなぜ政府(支配層)にとってやっかいな人物と見なされたのかについては、最近ではかなり知られるようになっていますが、いったんマスコミによって血祭りに上げられた人物は名誉回復の機会は与えられないのが普通です。2番目の「そらし」ですが、複数の新聞やテレビが同じ情報を大々的に取り上げているときは、関心を他にそらすための報道であると考えて間違いないでしょう。その場合は、何が目的でこのような報道をしている(させられている)のかと考える癖をつけたいものです。最近のマスコミが2年間にわたって「森友問題」に熱を上げて報道しているのも、そのことによって政治の混乱を作り出し、国家の喫緊の重要問題から国民の関心をそらしているのが見て取れます。新聞やテレビだけでなく、週刊誌メディアにまで「右向け右!」と指令を出せる勢力がこの国を支配しているのがよくわかる動きです。その支配層の「意図」は、私たち一般国民にとって決してありがたいことではないのです。