地震本部パソコン版のウェブサイトを表示中です。研究の推進についての総合的かつ基本的な施策-」(平成11年4月23日)を決定し、この中において当面推進すべき地震調査研究の主要な課題として、全国を概観した地震動予測地図の作成を挙げている。向けた取組みとして、地震調査委員会の長期評価部会では、活断層で発生する地震と海溝型地震の長期的な地震発生可能性の評価を行い、その結果を公表してきた。同委員会の強震動評価部会では、強震動予測手法(「詳細法」)の高度化・標準化を進めつつ、いくつかの震源断層を対象にして「詳細法」による強震動評価を実施し、その結果を公表してきた。これまでの一連の成果を「全国を概観した地震動予測地図」として取りまとめたので報告する。平成18年4月12日:その後、新たに確認された誤りについて修正しました。表記の一部変更を行いました。合わせて一部修正等を行いました。平成18年4月12日)。地図を詳細に拡大すると、一部で変形したメッシュの見える場合がありますが、ファイル変換の作業上のものであり、ご了承願います。Station、略称J-SHIS)では、そのような支障なく、各種地図が閲覧できますので合わせてご利用ください(各種数値データ等のダウンロードも可能です)。一部の図では凡例が入っていないものがあります。その場合は、お手数ですが主文中の同図の凡例をご覧ください。Readerをお使いください。このページの上部へ戻るスマートフォン版を表示中です。PC版のウェブサイトを表示するパソコン版のウェブサイトを表示中です。