ツイートメールで送る印刷するようやく「働き方改革」に取り組みはじめた日本企業に比べて、欧米本社の外資系企業は労働生産性が高く、スマートな働き方をしているイメージがある。同時に成果へのコミットメントも求められるため、マネジャークラスともなると、見えないところで相当な頑張りが必要になるともいわれる。企業によっては「定時」というものが存在しないような環境もあるという。採用内定の通知を送ってきたのは、世界的な大手メーカーM社だった。欧州の企業なので日本での知名度はそこまで高くないが、欧米では誰でも知っている有名企業だ。Yさんは、私がM社に紹介した管理部門のマネジャー候補である。日系のベンチャー企業に勤務しているが、その前は外資系企業で同じようなポジションを経験したことのあるベテランだ。キャリアからいっても、M社に内定したのは驚きではなかった。人材紹介会社にとっても、キャリアのあるマネジャークラスのポジションが決まるのは非常にうれしいことだ。一般職にくらべると年収が高いため、紹介手数料もそれなりの金額になる。企業の中核となる人を紹介することは、紹介会社本来の役割でもある。Yさんに内定を伝え、感触を探ってみた。「ありがとうございました。考えさせてもらえますか」Yさんのテンションは意外に低い。乗り気ではないのだろうか。「M社の本社はヨーロッパですよね。思いがけない言葉だった。最初の転職相談のときにYさんは、勤務経験もあるので外資系企業も含めて紹介してほしいと言っていたはずだ。実際に面談時の私のメモにも「外資可」と書かれている。「年齢のこともあり、あまり希望を狭くすると紹介されないのではないかと思ったのです。知人からも、幅広く探した方がいいとアドバイスされていましたので......」Yさんは40代後半だったが、転職活動をはじめてみると、外資だけでなく日系企業でも何社か面接を受けることができ、最終段階まで進んでいる会社もあるという。「なぜ外資系企業は優先順位が低いのでしょうか。私は疑問をYさんにぶつけてみた。採用難の時代が続いている。優秀な人材については「売り手市場」が完全に定着。採用の意思決定は速いはずが......経営はスピードが重要だといわれる。人材採用にも似たところがある。優秀な人材はいくつもの企業で奪い合いになるため、のんびりしていると他社に採られてしまうからだ。したがって内定後に辞退されても、企業側には金銭的負担が一切ない。働き方改革関連法の改正を受けて、勤怠管理の重要性が再認識されています。使って「働き方改革関連法」を徹底理解する近年、労働に関する「法改正」が進展する中、人事担当者の「法律」(労働関連法令)への正しい理解と適切な対応は、需要なスキルとなっている。「公的資料」をいかに読み抜くか近年、「働き方改革関連法」の施行や「パワハラ防止法」の成立に代表されるように、人事部の業務に関連する「法改正」の動きが一段と活発化している。関する取り組みは拡大傾向に。プロフェッショナル制度キッズウィーク過労死ラインギグ・エコノミーフラリーマンジタハラ生活残業エンプロイー・エクスペリエンス会員として登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。