3064–3103.将来のために、今我慢する。今回紹介する論文は、こんな考え方の起源を農業に求めるという壮大な研究である。この研究を理解するにあたって、狩猟採集と農業の2つだけの選択肢があるとしよう。狩猟採集では今期も次期も同じだけの所得が得られる。農業の場合には、今期は少ない所得で我慢する分、次期にはより多くの所得が得られると想定しよう。すると、次期に得られる所得が多くなるほど農業を選択する人が増える。このような次期の所得を重視する度合いが、経済学で言う時間選好である。農業を選択する方が多くの子供を養えるとすると、長期的には人口の圧倒的多数が農業従事者となる。時間選好は親から子供へと伝えられていくとする。親の時間選好が強ければ、子供の時間選好も強くなる。以上の想定と理論モデルから導かれる仮説は、「農業生産性が上がれば、(子孫の)長期志向が高まる」というものである。上述の仮説を検証するために鍵となるのは、農業生産性の計測である。Zoneプロジェクトが構築したデータセットを用いる。これにより、地図上のセル(約100km2)ごとに各作物の潜在的な収量を計算できる。収量の高い地域に長期志向の人が集まっているなどの可能性があるために、この収量と長期志向に相関があったとしても、それは因果関係ではないかもしれない。そこで、本研究では15世紀末に起きたユーラシア・アフリカ大陸と南北アメリカ大陸との交易、つまり「コロンブス交換」により、収量の高い新作物がもたらされたことに注目する。この「コロンブス交換」を通じた生産性の向上は、上記の可能性とは独立であると考えられ、その因果関係をより厳密に検証することが可能となる。(2010)が世界中のIBM社員を対象に集めた長期志向のデータを分析し、国際比較した結果を見てみよう。国ごとの地理的属性や農耕開始のタイミングの違いをコントロールした上でも、「コロンブス交換」による収量の増加が大きい地域ほど、社員のもつ長期志向の指標が高まることが示される。歴史的な人口移動を考慮して、祖先の住んでいた地域の収量を用いたり、旧大陸のサンプルに限って分析してもこの関係性は変わらない。GDPといった変数をコントロールしても、結果は頑健である。Surveyのデータを用いたヨーロッパ・アメリカの第2世代移民の長期志向についての分析結果を見てみよう。祖先の住んでいた地域の農業生産性が高いほど、彼ら自身の長期志向も高まるという結果が得られる。貯蓄や喫煙などの時間選好と関係性が強いことが知られている行動に対しても、長期志向の変化を通じて祖先の住んでいた地域の農業生産性が影響を与えていることが示される。Surveyを用いた個人レベルのデータ分析においても、やはり長期志向と祖先の農業生産性との間にプラスの関係が示される。地域ごとに集計したデータを使って分析してもこの結果は変わらない。Sampleのデータを用いて、祖先の農業生産性が主要な技術の導入にプラスの影響を与えていることも示される。以上の様々な分析によって示されるように、農業生産性の高い地域ほど、より多くの人口を支えられるために、長期志向を持った人口の割合が高くなるという仮説が支持される。時間選好という経済学モデルの基本パラメータの起源を探る、狭義の経済学の枠に収まらないスケールの大きな研究であるといえよう。剛史(あいだたけし)。