online南青山リーダーズ株式会社ドライバーが行きたい場所を指示するだけで、クルマが目的地まで運んでくれる。そんな夢のような全自動カーが、近い将来に登場するかもしれません。近年、国内外の自動車メーカーを追ってIT・ライドシェアなどの企業も次々と参入し、より高度な自動運転の実用化に向けて開発競争を繰り広げています。ドライバーサポートから完全自動運転の時代へ、多業種参入でますます加速する自動運転技術開発の最前線に連載シリーズで迫ります。最先端の「センシング×AI技術」が決め手に21世紀に入り、ドライバーをサポートする運転支援システムは日進月歩で進化を続けています。アクセルを操作しなくても前車と車間を取りながら追走できるオートクルーズ、前方の障害物や衝突の危険を検知して自動でブレーキを作動させるオートストップ、車間の詰め過ぎや車線逸脱などを知らせる警告システム、車庫入れや駐車の操作を自動制御するパーキングアシスト......など、20~30年前には考えられなかったようなサポート機能が次々登場し、すでに市販化されているのはみなさんもご存じでしょう。今、将来の実用化に向けて本格化しているのが、ハンドル・アクセル・ブレーキなどの全操作をクルマが担う、より高度な自動運転システムの開発です。近年は、高精度なセンサーや人工知能を活用した「センシング×AIテクノロジー」の研究開発が急速に進み、完全自動運転の無人カーも技術的には実現可能とされています。実用化にあたっては、事故時の責任を含む法制度の見直しや交通インフラなどの整備が課題となりますが、今後の技術競争力の要になることは確実で、自動車メーカー各社では先を争って開発のペースを上げています。定めた5段階のレベル(SAEレベル)です。レベル2までは、米テスラや独メルセデスベンツ、日産自動車などがすでに車載のシステムとして市販化しています。日産自動車は昨年(2016年)以来、日本車初のレベル2システム「プロパイロット」を搭載した「セレナ」「エクストレイル」を計5万5000台販売し、幅広いユーザー層からの支持を獲得。自動運転に対応しています。責任を原則的にシステムが負いますが、国際条約「ジュネーブ道路交通条約」では、公道を走行できる自動車は「常時人間が運転する」と定義されており、日本などの法律でも「ハンドルから手を放したままの運転」は認められていません。事故時に誰が責任を負うのか(ドライバーか、システム開発者か、メーカーか?)といった混乱も避けられないため、実用化のハードルは高いとみられていました。無料の読者会員に登録すると続きをお読みいただけます。Reserved.ログインこの機能をご利用いただくにはログインが必要です。ご登録いただいたメールアドレス、パスワードを入力してログインしてください。パスワードをお忘れの方フェイスブックのアカウントでもログインできます。NOW!のご利用規約、プライバシーポリシーーが適用されます。NOW!が無断でタイムラインに投稿することはありません。