通例では、フローダイアグラムのように、図示したものと合わせて、手順を文書で箇条書きに仕上げる。画像で具体的に示すのもよい。近年は、ISOでも必ずしも文書としての保持を要求していない。動画などでも可能だとしている。作業はただやればよい、という作業と、作業するときどのような状態となっているか、また、作業した結果どのようになっているか、というような、前提条件や結果確認あるいは評価基準などが必要な場合もある。人が係わるような場合、注意事項として、喚起を要求することもある。確認することやその基準があると、それに適合しないそんな場合もある。異常措置というように列項目表記することが多い。原価管理する場合、あるいは作業者の力量管理をするような場合は、標準的な作業時間を定めておく。ヒトに関すること、記録に関すること。作業する人はどの程度の力量を有している、あるいは資格を保持している者とするかということの規定だ。定めるのは難しいかもしれないが、文字としておく。この作業に対する確認者。どの程度の力量や経験がある者か、あるいは責任者ならそのポジションの名称を明示する。10.作業者と確認者(指図者など)次に、どのような帳票を用いて記録するのか、ということ。指図・報告という帳票もあるが、記録書という概念が一般的になっている。帳票書式は作業に適用できるかどうかを確認してから運用するというようにするとよいだろう。記載事例を併記しておくと、個人個人での記載の差異は少なくなる。最後になるが、忘れやすいのが、この記録の点検者だ。上記の確認者とは別に、関連する作業記録と合わせて、少し俯瞰した形で、目的の製品などを得るための作業等ができているのか、という視点で評価する、見直すというようなことを行う者だ。一般的には責任者が適切であろう。最初からこの内容のすべてを網羅できていることは稀だが、できる範囲で網羅することで、組織全体の意識的な持続性が図られるだろう。いわゆる、作業者と責任者の公平性ということで。日本GAP協会などの機関とは全く関係はありません。GAPに関するビジネスに利害を及ぼすために記載している訳ではありません。ここに記載されている内容は、私自身の経験からの記載であり、内容が正確でない場合もあることをご理解の上、ご利用願います。よろしければ、ご意見などご一報ください。メッセージを入力してください。