地震や地球温暖化による激しい気象、世界で多発するテロなど我々の生活を脅かす災禍のリスクが確実に増している。した危機から命や暮らしを守る「とりで」である建築や都市。その安全性や快適性を高めるカギは、テクノロジーが握っている。今後の普及や市場拡大が見込まれる技術の動向を踏まえつつ、10年後の建物と街...2016年7月14日号コンピューターの驚異的な進歩が、世界中の産業に大きなインパクトを与え、様々な技術革新をもたらしている。その波は確実に建築分野にも押し寄せる。日経アーキテクチュアでは東京五輪から約5年後の建築界が、先進的なテクノロジーによってどのように変貌するのかを2号にわたって大胆に予測する。木材やガラスの技術は日進月歩だ。国産材の拡大に向け、CLT(直交集成板)など木質パネルの動きから目が離せない。ガラスではデジタルサイネージ(電子看板)のほか、省エネ対策のための技術開発が進む。東京五輪の関連施設にもこれらが採用される可能性は高い。建築設計者には、最前線の動きを把握し、自分の設計にどう...2016年6月9日号4月から建築物省エネ法の誘導措置※が施行されたことなどが契機となり、建て主が住宅の省エネに高い関心を持ち始めた。省エネ性能が底上げされていくという側面だけでなく、これからは省エネ性能の高さを差別化の武器にすることができそうだ。“杭騒動”に揺れた横浜市のマンション「パークシティLaLa横浜」で、販売主である三井不動産レジデンシャルが住民向けに提案した「全棟建て替え」が波紋を広げている。「震度7」の揺れを2度記録した熊本地震。その被害状況が次第に明らかになってきた。4月27日時点で判明した死者は49人、住宅被害は1万棟を超えた。被災地では、比較的新しい木造家屋でも倒壊が多発。鉄筋コンクリート造の建物が潰れ、高層ビルからは非構造部材が落下した。マグニチュード(M)6.5の地震が襲った。16日未明には、M7.3の「本震」が発生。強烈な揺れに家屋はなぎ倒され、文化遺産は崩れ落ちた。堅固な公共施設にも爪痕が残り、交通インフラやライフラインは分断された。相次ぐ余震により被災地が受けた傷口は一段と広...2016年4月14日号2020年東京五輪に向けて首都圏では大型プロジェクトが目白押しだ。バブル経済崩壊以来、久しぶりに活況を感じている建築関係者も少なくないだろう。その陰で、「人口減」という現象は、地方都市を確実にむしばみ始めている。世帯数が減少へと転じる2020年以降、その影響は大都市でも顕在化する。ある意味で現...2016年3月24日号マンションの杭基礎の施工不良問題を背景に、消費者の不安が広がっている。設計者や施工者は、今こそ家づくりの品質管理を見直し、信用を回復するときだ。住宅会社は、川上の工程を見直し、設計や施工の品質向上を図っている。設計者は工務店と二人三脚で、建て主も安心な家づくりを模索する。東日本大震災から5年。被災地ではようやく復興の形が姿を現し始めた。これまで多くの建築実務者が被災地に入り、様々な立場で復興に携わってきた。「建築の職能を十分に生かしきれなかった」と、当事者には挫折感が漂っている。専門的視点から優れた提案をしても信頼されず、なかなか受け入れられない。公共建築の建設に強い“逆風”が吹いている。公共建築は、いったん計画が動き出せば完成するのが当たり前だった。よる予算超過、そして新国立競技場の見直し断行により、「進行中の計画も市民の声で白紙に戻せる」ことが共通認識となった。地方都市の見直し事例を通して、...2016年2月11日号6月1日に完全施行される改正建築基準法をはじめ、2016年も実務を変える法規制が動く。目玉は、大規模な既存不適格建築の増改築がしやすくなる改正建基法施行令だ。いま知っておくべき法規制を解説する。主要な設計事務所や建設会社、デベロッパー、地方自治体などの協力を得て、2016年以降に各地に完成する建築物を調査した。文化施設や商業施設はもちろん、これまで特定の利用者だけに閉じていた用途でも「おもてなし」精神に富んだ計画が増えている。新国立競技場の計画見直し、マンションの杭工事や免震部材のデータ偽装―。建築不信が広がるなか、社会の要求が厳しくなっている。仕事の進め方の見直しは待ったなしだ。逆境にこそ、設計者にとって新たなニーズを掘り起こす好機がある。「建築設計者も海外に目を向けよ─」。実際のところ、世界の著名建築家の活動が「経営」という視点で伝えられることはほとんどなかった。本特集では、欧米の第一線で活躍する4つの設計組織に取材し、設計方法に加え、仕事の取り方や事務所運営術を比較した。戸建てに限らず、分譲マンションや団地で住宅の改修が急増。経済成長を支えたnLDKタイプの間取りを、大きく改変する設計手法が目立ってきた。戸建てでは2階の床を抜いたり、マンションでは建具や造作家具を加えたりと、大胆な抜き差しで空間の骨格を変え、小家族化やライフスタイルの変化に応える。日経アーキテクチュアと日経ホームビルダーは共同で読者など約3万5000人を対象に「採用したい建材・設備メーカー」を調査。日経アーキテクチュアでは、一級建築士2252人の回答結果を49の部門別にランキングした。今年は、14部門でトップが変動。例年に比べて多くの部門で首位が交代した。人口が減少するなか、公共も民間も「新築」を計画する機会は減っていく。設計者は増改築でいかに魅力的な提案ができるかが生き残りのカギとなる。その前提となるのが法規の知識。デザインのセンスがあろうとも、「法的にできる範囲」が想像できないと、提案の選択肢が広がらない。子どもは減っているのに学校は大型化している―。矛盾しているようだが、小中一貫教育の導入や地域施設との一体化などを背景に、従来の学校単体にはとどまらない複雑なプログラムが要求されるようになった。設計者には、学校の安全性を確保しながら新たな要件をまとめ上げ、地域の核となるプランを提案する力が求めら...2015年10月10日号コストの膨張など様々な問題が指摘された新国立競技場の旧整備計画。前線の建築実務者たちは手をこまねいていたわけではない。努力を惜しまず奮闘していた。それがなぜ、白紙撤回を招く結果となったのか。破綻の構図を取材するなかで日本の建築界が抱える課題が浮かび上がってきた。個々の頑張りは必ずしも全体...12345678910編集部からのお知らせ雑誌記事HTMLはこう読む定期購読者の方はパソコンやスマホでご購読の雑誌記事を無料でお読みいただけます。閲覧には無料の日経IDへの取得と、読者番号を紐付けする登録処理が必要です。