(02/04)厚労省「中国の方への人権侵害が起きている。人ではなくウイルスが悪い。↓忘れずに、最初にクリックお願いします。韓国のポスコがインドネシアで建設した製鉄所の高炉が爆発炎上。備蓄してあった約2万トンのコークスも燃え原料炭粉砕工場も全焼。2月22日、韓国の最大手鉄鋼メーカーの「ポスコ」は、インドネシアに建設したばかりの製鉄所で大爆発事故を発生させた。この製鉄所では、2013年12月23日に火入れ式が行われたが、稼動2日で高炉から溶解液が漏れ出す事故が発生し、同月25日からずっと全面操業停止となっていた!インドネシアと韓国の両国が、国家的命運をかけた事業だったと伝えられており、稼働わずか3日後からずっと全面停止していただけでも、インドネシアと韓国にとっては大ダメージだった。ところが、その製鉄所が今年の2月22日になって大爆発して炎上したのだから、インドネシアと韓国のダメージは計り知れない!日本のマスコミは緘口令を敷いているようだが、先週末頃からネットで徐々に情報が拡散されている。09:56、ブログ【赤峰和の「日本が、日本であるために」】なぜか、あまり報道されていないことなのですが、韓国最大の製鉄会社ポスコがインドネシアとの合弁事業で建設したばかりの製鉄所で大規模な爆発事故を起こした模様です。この事故は、韓国という国家そのものの危機に直結するものになるようです。現地報道を日本語自動翻訳にてお伝えします。事故は土曜日(22/2)の朝、PTクラカタウポスコに再び起こる。実際には、爆発が2回、すなわち、およそ午後12時30時と午後3時までに発生しました。さんのサイトをご覧ください。それでは、ポスコとインドネシアの合弁事業については、朝鮮日報(2014/01/20)の記事を引用します。この大爆発のまえ、操業開始をした途端に操業停止したという曰くつきの工場です。韓国の鉄鋼最大手、ポスコがインドネシアに東南アジアで初めて建設した大型一貫製鉄所が、稼働開始から2日で故障し、3週間以上も全面操業停止に陥っていることが19日までに分かった。同記事によると、この合弁事業が韓国の国家的命運をかけた事業であることがわかります。ポスコが2010年10月からインドネシア国営企業のクラカタウ・スチールと合弁で総額30億ドル(現在のレートで約3100億円)を投じて建設したこの製鉄所は、ポスコにとって海外で運営する初の一貫製鉄所でもある。ポスコの出資比率は70%。一貫製鉄所とは、高炉で鉄鉱石と有煙炭を溶かし、これに高い圧力を加えて自動車や船舶などの材料となる鉄鋼材を生産する製鉄所を指す。2000年に民営化された。技術をポスコに流出させたことよるものである。ありますので、体質の上でも問題が多い企業のようです。企業上の体質だけではなく、国家的な【盗窃】(とうせつ=こっそり盗むこと)の体質がこのような重大事故につながる悪影響を与えているものだと思います。(中略)これらの問題について、韓国の内部事情に詳しい情報筋の見解を求めましたところ、以下のような回答が返ってまいりましたので、お伝えします。・ポスコのインドネシア製鉄所事故は、かなりの事故だったようです。・発表されていませんが、死亡した人も含め複数の人が事故により怪我をしているようです。・ポスコの広報や、韓国政府ははっきりとしたことを発表していませんが、修理には建設費用の60%に当たる費用がかかる見込みのようです。・これは単に一企業の倒産というような問題ではなく、国家そのものの破綻につながりかねない問題となっているようです。・ポスコの製鉄技術はもともと日本の技術によるものです。・しかしポスコはその技術をそのまま模倣したり、特許権のある日本の技術を不正に使うなど従来から問題があったようです。・世界の製鉄のシェアーをポスコが握りたい気持ちはわかるのですが、日本の技術によって成長できたと言うことを忘れ、さらには社内的にも利権争いのような問題も内包しているようです。・つまり、そのあまりにも強欲な事業展開のため引き起こされた事故と言えそうです。・韓国は自動車メーカーの凋落、電機メーカーの失速に加え、国家的な事業である鉄鋼生産にも解決のめどさえ立たない状況となっています。・日本の自動車メーカー各社も、安定供給や品質の問題で、ポスコからの部品の導入については見直しや、慎重な見方をし始めているようです。・従来はポスコに日本の製鉄会社の技術が入っていることで、ポスコからの鉄鋼を使用していましたが、今後は日韓の関係の悪化に伴い微妙な段階に入ってくるようです。・韓国の対日攻撃キャンペーンも、国家の存亡がかかっている財政状況ではかすんでくるようです。上述したとおり、当該製鉄所は、2013年12月23日に火入れ式を行ったが、稼動2日で高炉から溶解液が漏れ出す事故が発生し、稼動を全面的に停止していた!その辺までの経緯については、少し報道が残っている。世界“最強”の鉄鋼メーカーは、その地位をより盤石のものとするのか。それとも、多額の投資負担が業績の足かせとなってしまうのか――。韓国の鉄鋼最大手、ポスコは昨年末、東南アジアでは初めてとなる一貫製鉄所をインドネシアで稼働させた。火入れ式には同社の鄭俊陽(チョン・ジュンヤン)会長のほか、インドネシアのユドヨノ大統領など500人余りが駆け付けた。ポスコは、東南アジアの鉄鋼需要が拡大基調にあると判断し、高炉などの上工程から一貫で生産する製鉄所の建設を2008年から検討してきた。2010年にはポスコが70%、インドネシアの国営鉄鋼メーカーであるクラカタウが30%出資する合弁企業「クラカタウポスコ」を設立し、建設に向けて動き始めた。2013年は、ポスコが1973年に浦項製鉄所で高炉を稼動させてから40周年に当たる記念すべき年。着工から3年余りの歳月を経て、昨年暮れに滑り込みで稼働に至った。韓国の鉄鋼最大手ポスコ、インドネシアに建設した一貫製鉄所が稼働開始から2日で故障→3週間以上も全面操業停止に...。韓国の鉄鋼最大手、ポスコがインドネシアに東南アジアで初めて建設した大型一貫製鉄所が、稼働開始から2日で故障し、3週間以上も全面操業停止に陥っていることが19日までに分かった。ポスコが2010年10月からインドネシア国営企業のクラカタウ・スチールと合弁で総額30億ドル(現在のレートで約3100億円)を投じて建設したこの製鉄所は、ポスコにとって海外で運営する初の一貫製鉄所でもある。ポスコの出資比率は70%。一貫製鉄所とは、高炉で鉄鉱石と有煙炭を溶かし、これに高い圧力を加えて自動車や船舶などの材料となる鉄鋼材を生産する製鉄所を指す。韓国政府と複数の鉄鋼業界関係者は19日「ポスコはインドネシア・チレゴンに建設した工場で先月23日に火入れ式を行ったが、稼動2日で高炉から溶解液が漏れ出す事故が発生し、稼動を全面的に停止している」と明らかにした。火入れ式にはポスコの鄭俊陽(チョン・ジュンヤン)会長とインドネシアのユドヨノ大統領など両国の関係者約500人が出席。製鉄所の生産能力はスラブが年180万トン、厚板が120万トンとされている。恥」との声が上がっている。相次いでストップし、これに伴う損失も膨大な額に上ると聞いている」と語った。現地に進出している韓国系企業のある役員は「ポスコが無理に工期を短縮したことで、あってはならない事故が起きたようだ。現地ではさまざまなうわさが流れている」と述べた。鉄鋼業界の関係者は「一度故障した高炉が全面的に再稼働するには、通常3カ月ほどかかる。今月23日に再稼働を予定している」と語った。ポスコの関係者はこれについて「一部設備には問題があるが、現在正常化に向けて作業している」とコメントした。この製鉄所は、2013年12月23日の稼働開始から僅か2日で故障し、その後12月25日からずっと全面操業停止に陥っていた。鉄鋼最大手ポスコがインドネシアで製鉄所を稼働させました。東南アジアでは石炭と鉄鉱石から粗鋼をつくる高炉を兼ね備えた初の製鉄所です。実は日本の高炉メーカーも過去に何度となく東南アジアでの高炉建設を検討してきましたが、結局断念しています。積極的な韓国と消極的な日本というありがちな構図ですが、この違いは鉄鋼の需給に関する考え方によります。日本は供給が需要を上回り、最も安い建材用で1トン6~8万円と単位当たりではコメやガソリンを下回る製品との認識が強いようです。投下資金の回収を考えると、巨額な設備投資には慎重にならざるをえません。1970年代から課題はリストラ。1社で限界があれば、川崎製鉄とNKKの統合によるJFEホールディングス、新日鉄と住友金属の合併による新日鉄住金のように再編でコスト競争力を高める方向です。国営として創立したポスコは競合が少なく、ウォン安により輸出競争力が強い時期が続きました。業界内には「つくれば売れると考えている」という評があります。今回も需要拡大を見込んでの決断。大きな製鉄所で集中生産する高い効率性が、自信を支えています。朝日新聞が上記記事を書いた1週間後の2月22日、この製鉄所は大爆発事故を起こした。複数の死傷者まで出ている。朝日新聞は、しっかりと続きを報道しろ!さて、2月22日に発生した大爆発事故について、当ブログの読者の方からは、3月2日(日)深夜=3月3日未明からコメント欄に情報提供をして頂いているのだが、日本のマスコミには緘口令(報道管制)が敷かれているようで、全く報道されていない。製鉄」で検索しても、当該大爆発事故については全くヒットしない。これほどの大事故なのに、ネット(ツイッターやブログなど)での情報しか存在しないのはおかしい。インドネシアの発展は大きく遅れました。インドネシアの経済に大きな影響をあたえることが必須です。鉄鉱石輸出を捨ててまで、国内での粗鋼生産に切り替えようとしていたため、外貨を失うことももなっています。周辺国への輸出予定の計画もダメになり違約金も膨大でしょう。株価大暴落http://tokua777.blog.fc2.com/blog-entry-3280.html炎上後、修理をしてまた炎上なのです。日本が援助しない限り大失敗に終ります。株価ですが、大暴落まではなってませんが、上がる気配は無し(笑い)大暴落の可能性は有ります。倒産の可能性も有ります。いつもの得意のパクリ企業ですからいつかは駄目に成ります。インドネシアは歴史に学ぶべきでした。タロウ‏@j0003621韓国のポスコがインドネシアで建設した製鉄所の高炉が爆発炎上。備蓄してあった約2万トンのコークスも燃え原料炭粉砕工場も全焼。事故は、韓国政府やポスコにより厳重な報道管制がされ、日本のマスゴミは全く報道していないがポスコの株価大暴落。https://twitter.com/kaminoishi/statuses/440385354420342784井上太郎‏@kaminoishi南朝鮮最大の製鉄会社ポスコ、かつては浦項総合製鉄といい日本の全面的援助で建設され、日本の技術を盗み取って(つい先日新日鉄住金との訴訟)成長した会社です。マスコミ報道ありませんがインドネシアで大爆発事故を起こし、再起不能に陥ってます。その賠償金は南朝鮮の破綻になると予測されてます。「日本は絶対に韓国を助けるな!」と思う人は、↓クリックお願いします。河野談話の見直しを求める国民集会・フジテレビ平井文夫が石破茂に「河野談話は嘘!見直してくれ!」>>コメントコメントこうやって世界規模の超重大ニュースをマスゴミが隠蔽すればするほど、ネットの価値や信頼性がドンドン上がり、逆にマスゴミの価値や信頼性がドンドン下がりますね。フリージャーナリストなどがyoutubeなどでニュース動画を配信しています。どこよりも詳しいし画像付き。ダメリカは、どう思ってるのか聞いてみたいわ。くだらんことで圧力かけんと、まともな事で影響力見せて欲しいわ。あ、同盟国に盗聴しかける(しかもバラされる失態)lousyだったわwしかも、こんな自称先進爆発国に与する残念さ。これじゃ原爆で亡くなった方々も、英霊も浮かばれまい。]インドネシア・・・学習機能あるといいねチョンのキムチ触手は分別も見境もないから。]日本は、「反日韓国」を死んでも助けません!大人しくIMFお代わりして下さい!もっとも、総理が参拝した当初から、みなが噂し、ネットでも騒がれた事ではあります。韓国は、日韓基本条約を反故にし、賠償金を何度も「お代わり」しようとする法を無視した狂った“情治国家”です。IMFも、容赦なく「お代わり」させればいいです。呼ばれる加盟国の経済全般を毎年評価する制度があります。>ここで韓国経済についてIMFは再三「韓国経済は下方リスクがある」「保証金のレベルが危険域にある」など、さまざまな警告を発しています。>その動向に大きな注目を集める世界最大級の投資機関・ゴールドマンサックスが韓国から撤退し、今年は4月末・5月末に大型の償還期限を迎える国債があり、さらには日本との通貨スワップ協定も終了という、極めて危機的な状況にあります。>昨今、もっぱら景気回復が完了したとの声が高いアメリカは、もし韓国経済が崩壊して金融危機が引き起こされ、市場が荒れるような危険はなんとしても避けたいところで、できれば「自分の懐を痛めずに」韓国を支援する資金を捻出しようと考えたのです。>視点を変えると安倍首相の参拝は、いわば「韓国経済に救いの手を差し伸べない」という対外的な通告であり、それと同時に韓国に対する牽制だったと見て取れます。現代の両班ともいえる財閥中心の韓国経済は国民を奴隷扱いして成り立っているので出回っているネトウヨ本とは裏腹に韓国経済は日本経済よりはるかに強力だ。そんな訳でネトウヨは嬉しいだろうが揉み消してしまうだろう。自民党が認めたビザなし渡航解禁により日本企業が技術流出をチェックできなくなったことが最大の問題なのだが残念ながら韓国に支援を続ける日韓議員連盟の方々への批判をする世論すらない。今回もネトウヨどものヌカ喜びで終わる話だろうな。財閥なんて、バカパスタの妄想と同じ位不要。被害に遭われ亡くなった方のご冥福をお祈り申し上げます報道番組では、犯人が国内に定住しているような決め付け(金が無くなったらまたやるかもしれない等)で語っているが、国外逃亡も視野に入れて動いていればいいが・・・ただでさえ、キチガイ反日連中招き入れ放題なのに、キチガイの無心を撥ねつけている昨今(冷え込んだままでも鍵かけない関係)管理できないなら入れるべきでない。国民の生命・財産を守るどころか危険に曝すなんてね。]疫病神には近寄らないのがいちばん。さわらぬ神にたたりなし。無能ですよシリア問題も自分で解決出来ずに、結局はプーチン大統領にすがり解決してもらいました。結果、ロシアとイランの思惑通り、シリアを中東における拠点とさせてしまい、戦えない大統領というレッテルを張られ、甘やかす結果となっています。アメリカ大統領は戦争を起こす特権があるという事実にも関わらずです。オバマが行なってきた政策はどれも失敗に終わっています。高所得者から多額の税金を徴収し、貧困者にばらまくというような事を繰返したり、GMを国有化し自分の友人を役員として送り込んだりして財政赤字を増やしています。オバマ大統領はどこへ行くにもエアフォースワンを使います。地方の田舎街に講演に行くのにもです。エアフォースワンを一回動かすのにはおよそ17万ドルかかります。その経費も税金で支払われます。金目当て?で中学生狙うかね?反抗目的(「下着姿」で発見それも配慮かもしれない)も隠蔽するために金をついでに奪ったと見るのが普通(典型的なパンスト顔)http://t.co/mabgdWiaRt・通り魔、金目当てか=広範囲にカメラ解析―千葉こちらの事件も「あはははは」(死んだ?でも日本人でしょ?級の異常さ)と笑いながらメッタ刺し恨()しかも“逆恨み”の総じて殆ど気の触れた南チョン鮮塵が、金目当てを装い、もしくは半分目的で日本人を襲った。1人死んでしまったので、祖国へ逃亡すれば、犯人でも絶対に匿って貰える。いや、新大久保のような所へ潜り込んでも絶対に同胞は匿う共犯。そんなのがもう何十万、不法入国や不正帰化なりすまし合わせれば100万以上蠢いているだろう。]この事故は、韓国のプラントや原発の輸出への影響や、保険の引受け手の消失など韓国経済の致命傷になってしまうのでしょう。]インドネシアは「法則」発動で気の毒です。マスゴミが報道しない自由を行使している中、管理人様をはじめブロガーの皆様が正しい情報を提供してくれるので、本当に感謝しています。字幕【テキサス親父】中韓が豪州に慰安婦像を建てる計画だってなhttp://www.youtube.com/watch?v=RmorhitVjGQオーストラリアに住む南朝鮮人と支那人が既に解決済みの慰安婦問題で共謀しオーストラ­リアをガラクタの塊で汚染しようと合意したという。]この前の四国での韓国タンカーの油漏れも、日本のマスゴミは情報封鎖しましたよね。