教育,習い事,子育てこんにちは。ITコース担当の佐治です。今日から数回に亘り、本日発売になった週刊東洋経済の特集記事について考察をします。特集記事は40ページ!週刊東洋経済2017.2.11試し読み(PDFが開きます)特集記事はP30-P71の40ページで、大きく分けて下記のように5つのセクションに分かれています。2020年に予定されている学習指導要領の改定、および大学入試改革などの子どもをとりまく環境変化と、それをどう捉えるのがよいか、について意見を述べます。記事の概要と論点2002年の学習指導要領改定で盛り込まれた「ゆとり教育」はご存知の通り「学力低下に繋がったのではないか」という世論に押し切られる形で「失敗施策」となってしまいました。今回の2020年の改定でも当時と同じ「生きる力を育む教育」が主題ですが、少しだけ変わる点として大学入試にメスが入ります。文科省の高大接続(=大学入試)システム改革会議は大学入試センター試験の廃止を盛り込みました。記述式問題を中心とする「学力評価テスト(仮称)」で記憶力より思考力を問う形に変わるとのこと。(しかしながら採点を大学側がやるか高校側がやるかで揉めていて、確か記述式の採用は見送られてしまったと思ったのですが)そして、その2020年(以降の数年)で「学力」か「考える力」のどちらに教育の重点軸が置かれるのかが決まる(=関ケ原の戦い)と記事では予想しています。)のインタビューが掲載されています。藤原氏の主張は「大学入試を変えれば小学校まで変わる」とのことです。日本国内しか見てない時点で調査不足ここまでで書かれていることについては概ね賛成なのですが、我々Growba®モンテッソーリ・プレスクールが考察したところでは、日本の大企業は今後、日本の有名大学卒の日本人よりもアジアの優秀な学生を積極的に採用していくと見ています。日本のビジネス界であっても「国際競争力」と「先の見えない時代を読み解く力」は既に必要で、この能力は日本の現行の学校教育では絶対に身につかないからです。いう多分野に亘っています。自身プログラマである人でも欧米の超優秀な連中は凄まじい集中力で多分野の読書をし知恵を身に着けています。彼らは日本のような詰め込み教育を(当然)受けていません。日本の優秀な学校を出ている社会人よりも多分野の知識や考察が鋭いのです。日本の学校システムでは大学に入ってしまえば正直勉強しなくても卒業できますが、欧米の大学は相当量の読書を課せられます。企業側も「勉強しない大学生」を採るより「しっかり勉強をやり切った大学生」を採用するほうが好都合という価値観に既に転換してきています。マーク・ザッカーバーグが薦める23の必読書(別ウィンドウが開きます)このことは教育環境、特に幼少期から小学校くらいまでの初期の環境に大きな違いがあると考えています。オランダで有名なイエナプラン、ドイツで発展したシュタイナー、イタリア発祥のモンテッソーリなど、どんな教育法でも子どもの自立(自律)性を無視した方法は採っていません。このブログでもたびたび登場するジェームズ・ヘックマン米シカゴ大教授(「幼児教育の経済学」著者、2000年ノーベル経済学賞受賞)が「ペリー就学前計画」の結果分析をしたところ、幼児期のIQなど認知能力への介入効果は8歳までにほぼ消失するが、高い学習意欲などの非認知能力は消失することがないということです。この非認知能力が将来年収を左右する大きな要因であることが分かっています。幼児期など学習初期に非認知能力を高める訓練を行う(具体的には学習意欲や知的好奇心など、学習し新しいことが分かる・理解できる楽しみを身に着けさせる)読書で知恵を獲得することを覚えさせる認知能力の習得は焦る必要はない。そもそも「考える力」が欠如している子は認知能力である「学力」の獲得スピードも遅い次回はSTEM教育についての記事について考察をしたいと思います。subscription!OK。