(防爆機器)を取り扱う労働者に危険が生じないよう、国が一定の規格(※)を定め、この規格を満たさないものの譲渡、貸与及び設置を禁止。防爆機器を使用するに当たっては、労働安全衛生法に基づく登録を受けた検定機関(登録型式検定機関)による型式検定に合格することが必要である。事業者は、引火性の物の蒸気、可燃性ガス又は可燃性の粉じんが存在して爆発又は火災が生ずるおそれのある場所については、当該蒸気、ガス又は粉じんによる爆発又は火災を防止するため、通風、換気、除じん等の措置を講じなければならない。なければ、使用してはならない。pageお気軽にお問い合わせください。