日本と違い経常赤字国ではそうでもありません。アメリカのようにいくらでも発効できる(とは言い過ぎですが)ではない限り、実際に海外にお金を借りれば国富が減るのですから。一方で話は変わりますが、基本的に景気が悪いというのは国内経済に十分お金が回らない状態ですよね。今の時代で言えば、国内に投資するより海外に投資した方が利回りがよい。不透明感があってそのまま保持していようと。要するに、現状の徴税・再配布のシステムではどうも国内のどこかに資金が滞留してしまう仕組みになっている(意図して、意図せずにとも)。国がいくら借金をしてお金を再配分しても、末端に回らず景気が回復しない。素人考えですが、要するに現状のシステムがどうも行き詰まっているってことじゃないかなと思いました。逆に考えればその滞留した資金を際は分する方向に舵をきれば国内景気は多少なりともマシになるのではないかと考えたのです。少なくとも、消費税をどんどん上げれば益々、市中を流れる資金は減りますし、それを再度ばらまいても国内のお金の循環が詰まっているのであれば、景気を持ち上げる効果は高くないと思います。国の徴税システムは、いかに効率的に再配分を行うかですから、それが今は上手く機能しなくなっている。国債自体は、現時点ではお金の滞留している部分から有効にお金を集める(税金としてではありませんが)システムとして機能していると思います(将来にツケを残しているものの)。・・・これがもう少し徴税側にも同じような仕組みができればいいなと考えます。国の仕事は、経済を回すためにお金があるところからお金を集め、それを不公平にならない範囲で上手くばらまくこと。今はお金の集め方がやや上手くいっていないから、景気が悪いのではないか。そんな疑問から考えた次第です。勝手なことを書いてすみませんでした。藤原先生、コメント欄を何度も拝借して申し訳ございません。今後とも、よろしくお願い申し上げます。同じ日本国でもグローバル化した人と閉鎖的な企業や学校などの組織にいる人では意見も全く違うようです。http://renzan.org/akitsuki/post-604.htmlただ、上記を読む限り本当にこの20年で格差は開いてしまったように感じます。単純にお金を持っているというレベルではなく、弓矢と火縄銃、帆船と蒸気船、飛脚と鉄道のような隔絶した文化的相違を感じてしまいます。次の20年で何が発生するのでしょうか。私の直感ではソ連崩壊のように多くの貧困層と新しい富裕層に別れて新しい中世のようにそれが固定化するように感じています。今の日本国債(10年)の金利は、1.1%ぐらいです。これは、株などが値下がりし、金融機関が国債を中心とした運用をしているため、金利が下がっています。そのため、政府の金利の支払いは、11兆円程度しか発生しないので、何とか財政を回すことが出来ます。過去50年ぐらいをさかのぼって、金利を見ますと、5~6%は決して珍しくありません。金利が5%になると、金利の返済が50兆円になります。これに元本の返済もするとなると、歳入の50~60兆円をゆうに超えることになり破綻が確定します。(これは、全ての行政サービスを止めて、公務員の人件費を払わない場合を仮定した場合なので、実際は、もう少し低い金利で破綻が表面化すると思います)菅首相は、デフレ脱却やインフレターゲット論を持ち出しますが、インフレに傾くと、金利の上昇を招きますので、インフレも非常に限られた率しか目指すことしか出来ませんし、そのようなコントロールは不可能だと思います。日本国債の返済を考えると、景気が回復して、税収増を期待したいところです。景気が回復し、経済成長し出すと、金利の上昇が伴いますが、これも日本国債の金利負担を考えると痛し痒しです。大部分の日本国債は、日本人が保有していますが、欧米金融は先物で日本国債を売り崩そうとしています。売り崩す仕掛けの一つとして、郵政民営化法案にあります。現行の郵政改革法案は小泉竹中時代に作ったもので、これは、国の関与を排し、郵貯自身に運用を任すようになっており、郵貯の運用は外資が事実上握るだろうと言われています。外資が握ると、高配当の運用と称して、郵貯で持っている日本国債を売り飛ばし、米国債をなどを買うはずです。そんなことをされると、他の金融機関もたまらず売らずにはおられず、日本国債は一気に暴落し、日本は国家破綻を起こし、超円安になり、日本企業はことごとく、買収されます。私は、国民新党が目指そうとしている郵政改革法案が早く通って欲しいと思います。鳩山・小沢体制から菅・仙谷体制に変わり、国会会期を延長せず、民主と国民新党の郵政改革法案が廃案になりましたが、一種の陰謀のようなものを感じます。欧米の国家破綻が始まり、日本に手出しできないようになってから、日本国債が崩れる分には構わないですが、先に日本国債が崩れると、日本の金融資産、企業などはすっかり欧米金融に搾り取られることになると思います。財政史家の森木亮氏は、「日本国債は、自転車操業で、破綻が表面化していないだけ。日本国債の返済は不可能で、事実上、破綻している。この意見には、賛否両論はありますが、私は指示しています。金利が3%後半から4%前半になると、破綻が表面化するだろうという意見の識者が多いようです。日本政府は、日本国債を持っている人が、日本人であろうが、外人であろうが、契約上、返済する義務を負いますが、その義務が履行できなければ、債務不履行(デフォルト)になります。日本には金融資産が多くありますので、破綻回避のために、それはいずれ日本国政府に吸い上げられるだけ吸い上げられると思いますが、破綻回避には至らないと思います。日本国債を外人が買わないのは、外人が見向きもしない金融商品だからだと思います。そのため、日本国債のほとんどを日本人が持っているのではないかと思います。反対にうまみのある日本の企業は、外人が乗り込んできて、株式支配しており、企業の内部留保を吸い上げており、ほくそ笑んでいます。日本の国家運営は、危うい綱渡りをしているかのようです。08時21分みなさん、こんにちは。いつもありがとうございます。盛り上がっていますね。この3年ぐらいの間には内外ともに決着がつくでしょう。返せない借金は何らかの方法で踏み倒すことになります。ウクライナなんかでもソ連から独立後にハイパーインフレを起しましたからね。国民国家崩壊という大きな歴史の流れのなかに我々は生きています。次を自分たちで考えて行動していくことが大切でしょう。ありがとうございます。こんにちは国債をはじめとする諸々の問題は、結構根は簡単なのです。みなさん、マスゴミ情報に振り回されすぎでは??今までの歴史を見ても、国債や国際的債務をまともに返済した国などないですよ。戦争が始まってご破算というのがパターンです。日本ぐらいですよ、東名高速道路の借金をまともに返したのは・・・ニクソンショック以来、何の価値裏付けの無いペーパーマネーをIMFとか為替管理とかの砂上の楼閣を使って真っ当な国際経済システムと言ってますが、ウォール街を初めとする国際金融マフィアがデリバティブ・CDSなどのインチキで、実体経済の数十倍のペーパーマネーを捏造してきた事が核心です。この本質を喝破しなければ、何も前に進みません。これが諸悪の根源です。10時56分こんにちは、皆さん。金融の問題は90年代のバブルの後始末で銀行が機能しなくなったことが全ての原因と思っています。池袋の不動産屋さんがビルを担保に銀行から融資を受けて転売用の在庫としている最中にバブルが崩壊。在庫のビルの評価額は当然下がっています。銀行は担保の引き受けを拒否して、今も借金を払い続けているそうです。同様に企業に対しては貸し剥がし。この時の教訓から返済猶予法案が可決されました。私は銀行を信用するな法案。平気で嘘を付く信用第一と言っている金貸し(銀行)って何なのか???こんなのを相手にして事業計画など組めませんから早々に借金を返済しだした。経済学の教科書に載っていない奇妙な現象が発生し、リチャード・クーさんはバランスシート不況と名付けました。銀行が壊れているのに日銀は金融政策でゼロ金利を継続し、その金が海外に流れ世界中がバブル状態となる。日銀の金を種銭としてレバレッジを掛けサブプライム債権で運用。現在の日本国債や日本の財政状況については「らじおあさいちばん」の7月14日金子さん、16日の水谷さんの話が非常に解りやすい。http://www.nhk.or.jp/r1/asa/business.html借金を返済して大企業が何をしているか?は7月2日の藤原さんの話が解りやすい。日本の企業が全く新しい物を作るのか?真似した電気の成功が染みついているサラリーマン経営者は危ない橋を叩いて壊す。大学などの学者は何をしているか?海外で発表された論文の後追い研究が全てと言って良いほど。測定器なども海外の論文と同じ海外製品を使っています。新しいことにチャレンジしている学者の皆様は非常に苦労するので海外に流出し日本に戻りたくないと言うことのようです。皆さんのご意見、参考になります。私は、日本政府が国債の償還を全く出来ないとは考えていません。今まで通りのやり方では無理ですし、踏み倒したのと似た状況になるかも知れません、が方法だけで言えば不可能ではないです。禁じ手なんですけどね。ほんと極論を言えば、1000兆の追加国債を発行して全て日銀が買い取り、その資金で返済するか、あるいは政府発行の硬貨を1000兆円作って流せばいい。確かに極論ですが、国債の償還は不可能だというのは今のやり方を続けていれば不可能でしょう。1000兆円を余分にばらまけばどの程度円安になるか。円がゴミクズになるわけではありません。今の数倍くらいの円安。いかないと思いますけど。一時的なショックは大きいでしょうし、世界的にも混乱するでしょう。外国資本もつけ込んでくるかも知れません。これで財政が健全化されるのであれば、国としては安泰です。一度にやればバブルが生じるでしょうし、インフレも進むでしょう。現状で流通通貨量は約80兆円。10倍以上になります。一度にやればパニックでしょうが、20年かけてやれば徐々に吸収できます。インフレは発生するもハイパーと言うほどにはならないと思います。ものがない訳じゃない。計画的にしなければなりませんし、問題もおそらくたくさんあるでしょう。それで国債が減りますから、金利が上がっても政府の痛みも減ります。国債の償還が無理で破綻するしか逃げ道がないというのは違うと思うのです。どちらにちても茨の道ですが、同じ混乱が待ち構えているのであれば、仕方なく破綻するのではなく、自ら選択して前を向いて先に進むべきだと思っています。あと、世界的に踏み倒しがあるのは、世界がいつもよその国からお金を借りているからです。最近でもアルゼンチン、ロシア、ちょっと遡ればイギリスもありますよね。どちらにしても国際問題ですが、日本の場合には国内問題です。そこがかなり違うと思っています。素人考えの暴論ですが、世界中がデフォルトに行かざるを得なくなる時、日本のみがデフォルトせずになんとかやりくりすれば。思うのは甘すぎますかね^^;あと、日本国債を暴落させる、、という仕掛けを狙っているところはあると思いますが、本当にどの程度出来るのかはよくわかりません。それよりも中国が日本国債を買いに来た方が怖いです。それを喜んで感謝している財務大臣の本音を知りたいですね。それと、今景気が世界的に悪いのは、レバレッジに明け暮れている国際金融マフィアがお金を集めまくっているから(自己資本確保のため)だと私も思います。世界的な投機レバレッジを下げることが、現在の危機の痛みを弱める方法だと思いますが、それができるかどうかは。日本よりそちらの方がクラッシュしないと無理かも。国債の返却には、次の4種類かその組み合わせで行うと言われています。A.債務不履行B.預金封鎖C.増税D.ハイパーインフレ(E.戦勝国になり賠償金で分捕る)AとBは、事実上の踏み倒しですが、Cは、国家が返却したことになり、国家の面子を保つことが出来ます。Dは、国家の返却が可能ですが、悪影響もかなりあります。(Eは、特殊で、日本には不向きな選択肢です。欧米はやるかもしれませんが。)日本国民にとって、最も打撃が少ないのは、Cだと言われています。お金はあるところから、とるしかありません。現在、Cの案で、財務省は、対応するのではないかと言われています。(Cで足りない部分は、DやBを組み合わせると思います。)一例として次のようなものです。1.消費税は10%にし、将来的には30%をめざす。2.環境税などの新税を導入する。3.所得税の最低税率は10%だが、5%を新設しアルバイト等からも徴収する。4.所得税の計算のときの各種控除を縮小する。5.現在実施中の定率減税は廃止する。6.高所得者に適用される所得税の最高税率を引き上げる。7.酒税を簡素化し増税する。保険料を増やし、給付を減らす。9.子供の扶養控除を増やし、子供のない夫婦からは上乗せ所得税を徴収する。(少子高齢化社会に対応するため)(一般企業の金融資産は、資産よりも負債が多いところがほとんどのようです。そのため、個人の金融資産が主に当てにされます。)現在、日本の債務はGDP比で見ると、第2次世界大戦の末期よりも悪い状況だと言われています。Cの案だけで対応可能か私には分かりませんが、Cの案でいけるところまでいくのでしょう。かなりの確率で、金利上昇に耐えきれず、アウトになる可能性もあります。その場合は、BやDで対応するよりないと思います。近代日本では、2回デフォルトしています。1回目が第1次世界大戦、2回目が第2次世界大戦の時です。2回目の時は、A・B・C・Dの全てを経験しました。今回は、Cだけで終わるでしょうか。Aになったら悲惨です。全て倒産か、よくて機能停止になります。国民は、預金は引き出せない、年金も保険もでないという悲惨な状況になります。日本の政治家や公務員は優秀ですので、デフォルトはないと思います。日本の公的資金で米国を支えているぐらい余裕がありますから、日本はデフォルトしないと思います。IMFの拠出金の負担は、日本は世界2位です。それぐらい余裕あります。9.11の米軍のイラク侵攻やアフガン侵攻の軍事費はかなり日本は負担しています。沖縄海兵隊のグアム移転は全額日本持ちでプラスアルファさらに負担して、米国にお金を渡します。それぐらい、日本には余裕があります。日本の米軍に対する思いやり予算は他国よりも倍以上負担しています。それぐらい、日本には余裕があります。年金資金で、米ドルと米国債を買っています。年金資金はほとんど底をついているようですが、そんなものものともしません。それぐらい、日本には余裕があります。郵貯資金300兆円が米国に取られようとしていますが、痛くも痒くもありません。それぐらい、日本は余裕があります。買わされているようですが、それぐらい、日本には余裕があります。このようなことをするぐらい、日本の政治家と高級官僚は優秀なのです。間違っても、デフォルトするようなことはないでしょう。日本の政治家と高級官僚が、こんなデタラメをしても、もっているのは、日本企業が確実に稼いでいるから、持っているようなものです。ここ数年、円高に振れ、貿易収支が悪化してきていますが、いつまで稼げて、持ちこたえられるか気が気でありません。努力無しに儲ける、雇用は生み出さない、実際何も良いことが無いマネーゲームの暴走で実際の経済が破壊されるから、もう銀行に預金者の金で投機させるなというのボルカールールは正論だと思います。リーマンショック後、投資銀行は何をしたでしょうか?失敗しても大きすぎて潰せないから政府保証で税金投入そしてまた税金で投機を再開し、巨額の報酬を受け取ることに血眼状態。言いますが自分たち以外はという条件付です。丁半博打を繰り返し、勝ったら、巨額ボーナス(笑)負けたら、僕らを助けないと世界経済は破滅だぞ!!と国民生活を人質にとって政府保証で国民に皺寄せして税金投入で救済され巨額ボーナス(大笑)状態。税金で投機を支える仕組みがおかしいです。銀行にデリバティブ取引をやめさせて不良債権処理を進めるボルカールールが提案された。凍結して息を潜めている巨大な不良債権の額が問題になる。IMFが発表した世界の不良債権評価額が3兆4000億ドルこの中にはサブプラ等の毒入り証券化商品は含まれていないということです。ドミノ開始→ハイパーインフレそして新しい時代へ私は保険を解約し、畑造成費用等にあてることにしました。来年のことを言うと鬼が笑うのに10年後に満期になったらいくら入るなどという皮算用がバカバカしく感じられてきたからです。米国は、個人・企業・国が赤字です。日本の持っている米国債は償還されないでしょう。最後は、州政府が独立して、合衆国が消えてしい、どの州政府も米国債の返済を引き継がないと予想されています。日本が買わされている米国債は紙くず同然です。EUは、ギリシャ国債やスペイン国債などを混ぜたCDO(証券化商品)を開発しようとしています。これを発行して、ギリシャ国債やスペイン国債などの購入にあてようとしています。それにしても、欧州は、米国のサブプライムローンの失敗の経験が生きていないように思います。こんなもの誰が買うかと思いますが、きっと買う方もいるのでしょう。したら、日本はおつきあいで、買ってしまうかもしれません。お気の毒としか言いようがありません。欧州も最後は、国民国家に分裂して、最後はこのような債権を、踏み倒す算段でしょうか。米国もEUも、借金は払えないでしょう。最後は踏み倒すと思います。問題は、その後、どうなるか、どうするかです。金融資産が、全てオジャンになったら、かなり大変だと思います。私は才覚も取り柄もない下層階級の人間ですので、その日暮らし、日銭稼ぎぐらいしかできないでしょう。悲惨なことになると思います。17時44分みなさん、こんにちは。盛り上がっていますね。政府もいよいよカネがなくなったら、公務員年金の支払いと公務員の給与支払いをまず止めてみたらどうでしょうか。したらだいぶ税金が節約できると思います。民間ならまず配当カット、役員報酬カット、そして給与カット、当たり前ですね。一人一人の公務員をよく見てみたらいいのです。国民のために仕事をしに来ているのか、給与をもらいに来ているのか。カネをもらえなくても来ている人がいたら、立派なものですね。いう人を集めて新しい政府を作ったらいいと思います。何でもありの時代ではありますね。ありがとうございます。税収に対して70%に相当する米国債の購入もカットできるはず。IMFに日本は拠出金を10兆円払っているそうですが、そのIMFが、日本に消費税を上げよと言いました。何でも、財務省がIMFの役人にそのように発言させるようにしたようです。(IMFも日本の拠出金ほしさにそのぐらいのリップサービスはお手のものです。)そして、それを日本のマスコミに報道させました。外圧で、日本国民に納得させようという非常に姑息な手段を財務省は使いました。このような組織に給与全額カットを強いるのは無理だと思います。今は、職場に出てこない職員にも給与をしっかり払っているし、職場に出てきても仕事をしない職員に給与を支払っていて、これすら、改めることが出来ない組織であるということを、藤原先生もご存じだと思います。デフォルトまぎわになれば、自然に給与全額カット状態になっているかもしれませんが、・・・。ドル買い介入の見込み。貯まったドルで米国債購入か!日本の資産がどんどん劣化していく。今日の放送を聞くと、公務員の給与カットを実施した方がいいと思います。19時21分みなさん、こんにちは。いつもありがとうございます。菅政権も国会が始まったらボロボロでしょう。財務副大臣の池田氏の出身はNHKでしたね。大きな津波が日本政府に押し寄せますね。ありがとうございます。21時50分コメントを書く名前:メールアドレス:(ウェブ上には掲載しません)アドレス(URL):この情報を登録するコメントは記事投稿者が公開するまで表示されません。29ポッドキャストポッドキャストの受信ソフト(iTunes等)にこのバナーをドラッグ&ドロップすることで、番組を登録できます。URLhttp://feeds.feedburner.com/cocolog-nifty/FOcSをご登録ください。