昨今のインターネット上のHTTPS接続の推奨等の動きは悪くないと思うのですが、不安を煽って必要のない閲覧のみのページも巻き込まれていくようです。私も齢を重ねてまいりました。寺社仏閣史跡等の訪問レポートを書き溜めているのですが、2022年まで溜まってしまいました。この際、それまでに死亡すれば別ですが、2022年末をもってサイト閉鎖する決心を致しました。ありがとうございました。真実が知りたい『寄付講座だけで、東電は東大に5億円』いろいろとあるとは思いますが、結局、『三途の川も金次第』と言いますが、世の中の権力は金で全てを自由にするということでしょうか。テレビニュースのコメンテーターに東京大学の教授などが顔を連ねていると思っていたのですが、当たり障りのないことや、肝心要のところになると、はっきりと言わないなと思っていたのですが、「人体に大きな影響は直ぐにはない。」なんてコメントは聞きたくもありません。手のつけられない混沌とした状況になってきています。事態の収束までに更に何年かかるかも予測不能な状況になってきています。この期に及んで政府の避難指示範囲も30kmから拡大もしていませんが、禍根を残さなければ良いと思うのですが、子供は早急に避難させて欲しいものです。『東電のカネに汚染した東大に騙されるな!/寄付講座だけで、東電は東大に5億円も流し込んでいる。長崎大学は、その買収的な本性に気づき、全額を東電に突き返した。水俣病のときも、業界団体は、東大の学者を利用して世論操作を行い、その被害を拡大させてしまっている。いま、同じ愚を繰り返してはならない。寄付講座だけでも、これほどの大金が、東京電力から東京大学大学院の工学研究科にジャブジャブと流し込まれている。これは、東大の全86寄付講座の中でも、単独企業としてあまりに突出した金額だ。本記事のコメントも参照せよ)東大だけではない。東工大や慶応義塾大学など、全国のあちこちの大学の大学院に、東京電力は現ナマをばらまいている。これらの東京電力のカネの黒い本性は、2002年の長崎大学大学院で暴露された。そもそも東京電力が、自分の管区とはほど遠い長崎大学に手を伸ばしたことからも、手口の異様さがわかるだろう。発展させることになった。ここに突然、東京電力が、9000万円で講座を寄付したい、と言い出した。テーマは、低線量放射線の人体影響。そのうえ、その趣意書からして、原発推進とも受け取れる表現が踊っていた。これに対し、当時の学長、池田高良(まさに被曝腫瘍が専門)は、趣意書の書き直しのみで、カネの受け入れを強行しようとした。このため、学内外から猛烈な反対論が沸き起こり、夏には混乱の学長選となった。炉心隔壁のひび割れの事実を伏せたまま、97年にむりに交換し、二千人近い作業員にかなりの被曝をさせ、その後もこの事実を隠蔽し続けていたことが、ようやく発覚した。東電が被曝後遺症を扱う池田学長に唐突に大金の話を申し出たのかは明白だ。して、代わって斎藤寛(公害問題が専門)が学長に当選。長崎大学は、9月に臨時教授会を開き、東京電力の寄付講座受け入れを取りやめ、すでに大学側に振り込まれていたカネ全額を東京電力に突き返した。1956年に水俣病が発見された際、地元の熊本大学は、ただちに現地調査を行い、有機水銀が原因であることを特定し、チッソに排水停止を求めた。作らせ、連中が腐った魚を喰ったせいだ、などという腐敗アミン説をでっち上げ、当時のマスコミも、この東大教授たちの権威を悪用した世論操作に乗せられて、その後も被害を拡大し続けてしまった。いままた、同じ愚を繰り返すのか。「核燃料70%の損傷」を、燃料棒292本の7割、204本のそれぞれにほんの微細な傷があるだけ、などという、アホな詭弁解説をまともに信じるほど、いまの国民はバカではない。なんにしても、テレビで口を開くなら、まず、東京電力から受け取った黒いカネを、全額、返してからにしろ。旨とする以上、解説を学者に頼むなら、原発賛否両方の学者を公平に呼べ。調べるプロなら、連中のウラ事情ぐらい調べておけ。別に今回に限らず、政府の発表した内容を横並びで報道し続けるマスコミを信用する御人好しの国民有権者がいつまでも存在すると考えているほうが甘いと思います。毎度のことながら、自分にとって都合の良いシナリオ通りに物事を運びたいには、先の「検察」だけではないと思います。新聞は紙面の都合上、テレビは放送の枠の都合上ということでしょうか。私はなんとも思いませんでしたが、「自粛」とやらでテレビコマーシャルを引き上げられたテレビ局はACの広告で穴を埋めて、批判を受けています。どちらもどちらであると思うのですが、編集の都合上、ACのビデオをはめ込むほうが都合が良かっただけでしょう。日本のマスコミは、既に権力に立ち向かうという姿勢を失い、裏づけを取るようなテーマに関わることなく、発表されたものをそのまま報道する今の状況で、懐に金が入ってくると考えているようですが、近い将来、インターネットにより一掃されると思います。情報はマスコミというフィルターを通さない方が、新鮮で正しいものが伝わってくると思いますし、色眼鏡で手を加えていない点でも、明らかに信じるに足るものになる可能性があると思います。インターネット上の垂れ流しの情報は真偽が不明ですし、出所も明らかでなければ、疑ってかかることが重要です。このページも全て正しいことを書いてあるとは限りませんね。