業務で使う機材のルールが徹底している組織なら、上記のことを念頭に作業すればいい。パスワード問題がクリアできれば、デジタルならではの障壁を感じることもないだろう。問題が複雑になるのは、私物のスマホを使っていたり、会社支給の端末ながら個人名義で登録しているアプリを仕事用に使っていたりするケースだ。この点は次回に解説する。いずれにせよ、何も問題が起こっていないうちに、職場のデジタル環境を改めて確認しておくことをお勧めしたい。業務で使っているパソコンやスマホ、オンラインサービスの所有者(契約者)は誰で、社員の私物の併用はどこまで認められているのか。パスワードの確認や処理方法などはどこの部署に確認すればいいのか。それらを頭の片隅に入れておけば、万が一の際に判断の助けになる。最後に、社員死亡時に業務が停滞しやすいデジタル環境のチェックポイントを箇条書きしておく。3つ以上該当したら、見直しや改善を考えてみるのがいいかもしれない。ゆうすけ)1977年生まれ。建設業界と葬祭業界を経て2002年にライターへ転職し、テクニカル系の記事執筆と死の周辺の実情調査を進める。シニアガイド)などを連載。デジタル遺品」(技術評論社)、「故人サイト」(社会評論社)、「死とインターネット」などがある。亡くなった社員が業務で使っていた私物スマホは見てもいいのかみずほ銀行システム統合、苦闘の19年史Amazonランキング書籍総合1位(2/11-13)!前代未聞の労力と巨費を投じたプロジェクト、2度の大規模システム障害を乗り越えどのように全面刷新したのか、全貌を解き明かす。現場の負担軽減を!医療界でのAWS活用法500万社が導入。き》データサイエンティスト育成で定評のある大阪ガスと、データ分析の専門家が共同で開発した特別プログラ...SEのための「システム営業力」養成講座SEとして仕事をする方が、顧客や経営層に対する提案力や会話力を身につけるための講座です。情報銀行の成り立ち、事例、現状課題やその行方を網羅。経営戦略である以上、「会計」の知識やスキルが欠かせません。