SFA(営業支援)CRM(顧客関係管理)マーケティングオートメーションビジネスインテリジェンスITサービスマネジメント製品ジャンルで記事を探す閉じるお知らせ公式Twitterアカウントで新着記事を配信中です。フォローをお願いします。グローバル市場において、絶えず変化する環境に対応しながら、競争力を維持し続けるのは簡単ではない。そのためにはイノベーションを継続的に生み出していくことが求められるからだ。イノベーションの源泉となるのは、当然ながら従業員の発想力や意欲、能力である。イノベーションを生み出せる人財を採用・育成し、その能力を最大限に引き出していくための仕組みや環境を整えていくことが、これからの企業そして人事部門には求められているのだ。現実には、これはなかなか難しい課題だ。AIなどの最先端分野のみならず、あらゆる分野で人財獲得競争が激化しているのは周知の通り。少子高齢化が進む日本では、新卒・中途を問わず採用手法の見直しだけでなく、シニア活用も含めた従業員のスキル再開発も重要な課題となっている。配属を行わなければ、従業員の定着はおぼつかない。海外企業では、このような問題を解決するための取り組みが進んでいる。わず、多様な人々が協調して成果を出せる環境を整える「ダイバーシティ&インクルージョン」、個人と組織が対等の立場で互いの成長に貢献し合う関係を構築する「従業員エンゲージメントの向上」などが行われているのだ。離職防止に関しても、従業員が生き生きと働けるような企業文化の醸成、人事制度の整備はもちろんであるが、人財に関するデータを常日ごろから集め分析し、離職の兆候がでたタイミングで適切な措置を講じるような試みもなされている。キャリアについても、会社から一方的に押し付けられるのではなく、従業員が主体性をもって考え、管理・計画できる仕組みを取り入れているケースも多い。発想に基づいた人事改革だといえるだろう。翻って日本企業の状況を見ると、ここまでの取り組みを体系立って行っているケースはまだ少ない。その重要性を認識し、すでに動き始めている企業も存在する。ここでは楽天と東京エレクトロンの2件の事例を紹介する。これらはいずれも日本企業のケース。他の日本企業にとっても参考になるはずだ。Activeは、IT/製造/建設各分野にかかわる企業向け製品・サービスについて、選択や導入を支援する情報サイトです。製品・サービス情報、導入事例などのコンテンツを多数掲載しています。ご覧になる際には、会員登録(無料)をお願いいたします。Reserved.このページに掲載されている記事・写真・図表などの無断転載を禁じます。掲載している情報は、記事執筆時点のものです。