見慣れない番号から電話がかかってきた。でると「〇〇郵便局」である。集荷した先の郵便局らしい。「申し訳ありません、このリチウム電池のラベルを張ると海外に送れないんです」どうやらわたしの荷物を受け取った郵便局で、あの後箱にラベルを張ったらしい。このラベルをはがしてもらうことにして、電話は終了。してわたしの荷物は日本を出た。「最近のスマートフォンのカメラってどんな感じなの?」と思って色々調べたら、上記の記事にたどり着いた。スマートフォンカメラの究極の新境地とでもいうべきか、物理を技術でねじ伏せるというか、すごい時代になったものである。これはあまり適切な表現ではないと思うがアナログでもデジタルでも、写真というものと夜景というものは相性が悪かった。目で見えるものというのは「光がその対象物にあたって反射した色」で判別できている。光が無いこと(あるいは暗い場合)には写真はお手上げである。夜景をきれいに撮るにはどうするか。フィルムの感度を上げるか、カメラを固定し長時間露光による撮影を行うかいずれかの方法でするしかなかった。フィルムの感度を上げるとそれほど目立たないにしても画像は荒くなるし、長時間露光ではぶれる確率が高くなるし、第一手軽に撮影ができない。そんな中で一つの答えを出したのがGoogleのPixelカメラチームである。この技術(と一言で言っていいのかわからないが)の肝は、デバイスに依拠していないということだ。これまでだと「こんなすごいレンズを使ってますよ」とか「ダブルレンズですよ」というアプローチでカメラの性能が決められていたのが、ソフトで何とかできると言うところまで引き上げた。事実Pixel3はシングルカメラであるし、Pixel2においても、使用できると言う。Fiに追加されますよ」とほのめかしていたんですが、2月7日の製品発表のときにはそれが無かった。Fiのほうにも直接聞いて見たんだけど、当然ながら「わからないよ」との返事。G7追加」の報が流れた。お値段は条件がそろえばなのだが250ドル。長かった......2月12日に注文し13日にGoogleから発送。アメリカ拠点に20日に到着。そこから転送され日本に着いたのは24日。今日27日夜、配達された。半分はわたしがケチったのが原因。今回の制限緩和にともない9月1日からは、これらの電子機器の利用を常時使用可能とする。Watchああ、そうか。航空局としてはWi-Fiについては常時使用可能という見解なわけね。航空会社としては故意にか無意識かはわからないが「離陸上昇中と降下着陸」は「電子機器は使えません」としているのか。昔の名残なのか、なにか根拠があってそう言っているのか。航空局の緩和条件を盾にWi-Fiを使い続けることはできるけど、客室乗務員と機長に電子機器の使用の停止を命ぜられたならそれは聞かなければならない。機内での携帯使用や喫煙など、航行の安全上危険な行為は「安全阻害行為」として類型化されており(航空法施行規則164条の15第4号)、機長は安全阻害行為を行った者に対し禁止命令を出すことができます(航空法73条の4第5項)。これに従わない行為者は50万円以下の罰金を科されるほか(航空法150条)、機長から拘束などによる抑止措置や、降機措置を受ける可能性があります(航空法73条の4第1項)。相談ならLegalus「(航空機にかかわる)安全阻害行為」に対する機長の禁止命令を無視すると上記のような罰金刑を受けることになる。この記事では「航空機では、ドア閉鎖中は携帯の電源を切らねばなりません」あるいは「電波の送受信を行わない「機内モード」に設定できる携帯ならば、離着陸時以外は使用可能ですが、その場合でも、搭乗前に機内モードに設定して、電源を切って搭乗する必要があります」と言っているが、これは航空局の言っていることと違う。航空会社の説明のほうについて解説しているものと思われる。航空機によっては電波に対する耐性という面で違いがあるので、一概に「Wi-Fiのみなら電子機器を使い続けられる」というわけではないことに注意が必要だ。わからなかったら客室乗務員などに聞くほうがいいだろう。機長の権限についてはこの記事が詳しい。21:21航空局と航空会社の説明の違い「電子機器使用について」Tweet広告を非表示にするもっと読むコメントを書く2019-02-23日本の航空会社における(国際線)運航時の電子機器の使用についてわたしがもし外国に行くのならば、そのときはアメリカの携帯電話会社の回線を利用するだろう。そのために無駄になるのにスマートフォンを収集している。お金が無くなるので格安端末だが。いうことの確認である。そこで問題になるのが、航空機においてこれらの「電波を発する電子機器(以下「電子機器」という)は、どのように使えて、そして使えないのかという点だそこで日本を代表する二つの航空会社のサイトを調べたのだが......見やすいところにはなぜか情報が無い。検索を使ってようやく判明した。そのまえに、航空機における電子機器の利用については近年大きく変化したことをご存じだろう。おける電子機器の使用制限を緩和します。このたび、欧米において航空機内における電子機器の使用に関する方針が変更されたこと等を踏まえて、航空機の安全な運航を確保しつつ、旅客の利便性を向上させるため、この制限を見直し、本年9月1日から使用の制限を緩和いたします。有名な「欧米か!」というセリフが出てしまうが、そっち方面からの動きが無いと、変化が無いという、日本の省庁の行動思考をよく表している。それは置いておいて、上記の「本年」というのは2014年をさすので、このような方針になってからもう5年も経つのだ。それぞれの会社はどのようにこれを当てはめているのだろうか。関する大臣告示の改正にともない、国の定める航空機の電波耐性確認要領に従い航空機の安全に影響のないことを確認のうえ、機内での電子機器の使用を次のとおり変更いたしました。使用が制限される電子機器は、飛行機のドアが閉まり、客室乗務員からの案内がありましたら、機内モード等の電波を発しない状態とするか、電源をお切りください。違反した場合には、50万円以下の罰金が科せられることがあります......また、お預けになるお手荷物のなかに電子機器......を入れる場合には、あらかじめ電源をお切りください。これだけではわからないので、続けてイラストでどのように使えるかについては例示がある。日航においても、後述する全日本空輸においても電子機器は2つの種類に分けて考えている。ものとしてスマートフォンがあげられる。デジタルカメラが挙げられる。これら二つは「使えるとき」について差がある。