テクノロジー×食の未来:朝日新聞GLOBE+このWebサイトの全ての機能を利用するためにはJavaScriptを有効にする必要があります。2019.08.01香港で開かれた「食の未来サミット」には、ウーバーイーツで配達しているアジア各国の飲食店が会場に店を出したハンバーガーやタピオカミルクティー、牛丼、ベーカリーのパン......。店で買うのが当たり前だった商品を、スマホの操作ひとつで自宅に届けてくれる「飲食宅配代行サービス」が世界で広がっている。その一つ「ウーバーイーツ」を生んだのは、もともとライドシェア事業をもとに成長したテクノロジー・カンパニーだ。ウーバーイーツの戦略を通じて、テクノロジーの進歩は私たちの食卓をどう変えていくのかを探った。(目黒隆行)■日本の加盟店、10都市に1万店超ウーバーイーツは、客がオンラインで注文した飲食店の料理を、配達員が店で受け取って宅配するという事業を2015年にカナダ・トロントで開始した。5月現在、米国や日本など36の国と地域、500以上の都市で事業展開し、加盟する飲食店の数は22万店超と急拡大。配達員は30万人以上だという。加盟店は1万店を超えた。今年8月には東京の市部など、対象エリアを広げていく方針だ。注文する際は、アプリやネットで届け先を指定し、料理を注文する店を選ぶ。配達料は店との距離や、その時間帯に配達員がどれだけいるかで上下する。近い店なら260円程度だ。配達員の写真や現在地が表示され、リアルタイムでどこにいるか分かるため、自宅の呼び鈴がなるタイミングまで把握できる仕組みだ。注文確定から届くまで、東京では平均約27分だという。配達員はウーバーイーツが雇用した社員ではなく、同社に登録した個人。自転車や原付きバイクなどを使い、自分のスケジュールにあわせて宅配という労働を提供して報酬を得る仕組みで、シェアリングエコノミーの一つだ。自家用車を運転中のドライバーと、移動手段を必要とする利用者の双方をつなぐ、ウーバーのライドシェア事業で培ったマッチング技術を売りにしている。飲食店側にとってみれば、自前で人を雇ったり、配達用バイクを買ったりすることなく宅配を始められるという利点がある。フードデリバリーの市場はいま、急激な拡大をみせている。調査会社エヌピーディー・ジャパンが行っている外食・中食の消費者動向調査(CREST)によると、2018年の日本国内のデリバリー市場の規模は4084億円で、前年比5.9%増。2016年にウーバーイーツが参入してからは競争が激化し、3年連続で大幅に伸びているという。それでもなお、外食・テイクアウト・デリバリーのうち、デリバリーの割合は日本では3%。韓国は10%、中国は8%で、成長の余地があるという。同社フードサービス・シニアアナリストの東さやかさんは日本のフードデリバリー市場について「世界的に伸びているが、日本はまだ遅れている」という。注文は電話が大半で、現金支払いも依然として多い。注文のオンライン化やキャッシュレス決済が広がるにつれ、今後さらに市場は伸びていくという。10月に予定されている消費増税で出前は8%の軽減税率が適用されることも「今後も伸びる要因になる」と指摘する。■「食の未来サミット」で見えた未来像ウーバーイーツは7月、アジア・太平洋地域の加盟店の幹部ら約300人を招き、香港で「食の未来サミット」を開いた。会場に飾られたウーバーイーツのパネルテクノロジーの会社が描く「食の未来」とは、例えばこんなものだ。味のマッチング――96%。あなたと同じような好みを持つユーザーがこの料理を好んでいます。あなたの好きなアジア風の味付けがされています。シーフード(エビ)が含まれている点は、マッチング上はマイナス評価です。栄養のマッチング――99%。