コミュニケーション、リスク、調達)がまとめられています。本連載では、その中でも重要性の高い、原価(コスト)管理に関して、会計的な視点も踏まえた上でPMBOK準拠であるOBPMを利用しての実運用を含めて説明をしていきます。売上-原価=利益という式が成り立ちます。この式の重要性は、誰もが納得するところだと思います。「原価を下げる」の2つの方法があります。売上は顧客との折衝が必要となりますが、原価は主に自己努力に依るところが多いため、多くの企業では、まず最初に原価管理活動に多くの活動時間を割いているかと思います。チームへと活動単位を小さくしながら、「まずは原価を自分達で管理しよう」という意思に収束されています。これらの活動はITプロジェクトにおいても同じことが言え、プロジェクト内で消費される全ての原価を管理し、削減余地がないのかどうかを常にwatchすることが求められています。原価の要素それでは、ITプロジェクトで管理すべき原価とは具体的には何が挙げられるでしょうか。プロジェクトに直接参画するメンバーの人件費。参画メンバーの交通費、通信費などこれ以外の原価要素としては、材料費がありますが、ITプロジェクトにおいては、その割合はかなり低いものと想定されますので、ここでは省略いたします。先程の直接費は各プロジェクトに直接かかる費用ですが、それ以外に間接的にかかる費用(間接費)もあります。これらの費用は、原価部門の間接費用として、各プロジェクトに一定の基準で配賦されます。開発部門(原価部門)で共通に発生する家賃、水道光熱費などプロジェクト現場で直接認識すべき費用としては以上となりますが、全社的に見ると、それ以外に発生する費用があります。販管費(販売費および管理費)といわれる費用です。原価計算の種類これらの原価要素を元に原価の計算をしますが、原価集計対象軸により、総合原価計算と個別原価計算の2種類に分けられます。大量生産品1単価あたりの原価を求める方法。大量生産を行う多くの製造業で採用されています。個別生産品毎に「製造指図番号」や「プロジェクト番号」を割り当てて原価を求める方法。IT業界などのサービス業全般でも採用されており、プロジェクト別個別原価計算とも言われています。製品やサービスの原価を「実際原価」で行う実際原価計算と「標準原価」で行う標準原価計算の2種類があります。製品やサービスの原価を標準単価で計算する方法。単位あたりの標準直接労務費を事前に設定しておき、生産量や工数をかけて計算します。次にその具体的な計算方法を説明していきます。費目別に分類し計算する方法です。原価部門別に分類し計算する方法です。前段の費目別計算で間接費に分類された原価は、当該の原価部門に固有の費用(部門個別費)それとも全ての原価部門に共通する費用(部門共通費)なのかを分類します。部門個別費はそのまま該当部門へ集計し、部門共通費は一定の基準ルールに基づき各部門に配賦されます。経て、プロジェクト毎に原価を集計する方法です。プロジェクトに直接かかる原価はそのまま集計し、間接費に関しては一定の基準により各プロジェクトに配賦されることになります。以上、簡単にITプロジェクトにおける原価管理の基本について説明してきましたが、次回では、計画フェーズにおける原価見積の方法をOBPMを利用しながら説明していきます。