こちら紙面記事検索は、読売新聞に掲載されたほぼすべての記事を、1年前まで検索できる機能です。完了しました2月25日に閉幕した平昌五輪。日本は、金4をはじめ、計13個のメダルを獲得。総数で冬季長野大会の10個を上回り、大いに盛り上がりました。メダリストたちは、テレビ各局の報道番組を分刻みではしごして引っ張りだこでした。そんな状況に、タレントのマツコ・デラックスさんと有吉弘行さんが、「スポーツ選手を酷使するのはいかがなものか」と、テレビ番組で苦言を呈し話題になっています。海外在住ユーザーが、現地の五輪報道について報告してくれました。「1.自国選手団のメダルの合計数を、メディアが取り上げているかどうか2.メダリストの記者会見やインタビュー番組が報道されているかどうか3.メダリストの記者会見やインタビュー番組が報道されている場合、メダリストの素顔や私生活がクローズアップされているのかどうか」をたずねました。アメリカ中西部在住の「まいん」さんによると、ニュースチャンネルがたくさんあり、その中で選択した番組では、試合は報道されるし、盛り上がるけれど、選手個人を芸能人扱いしないそうです。「現金」さんの質問に対しては、1.メダル数は5位まで表示(アメリカは4位)。2.メダリストは報道されているが、日本ほどではない。3.そこまでクローズアップはされていないが、五輪ではない時期に選手の素顔を映す短いドキュメンタリー番組があった。帰国後は選手自らが話すメダル獲得への道を数分語るというスタイルだそうです。余談で、「海外で日本選手が絶賛」と、日本で報道されるが、多少大げさだとも。フィギュアスケートの羽生結弦選手は別格で、本当に絶賛されていたそうです。「イギリスです」さんによると、緊縮財政の影響で、国営放送の放送時間もかなりカットされていたそうです。メダル獲得数は合計5個と過去最多で、盛り上がったそうですが、メダリストのインタビューは文字媒体が中心で、映像は少なめ。選手の私生活にフォーカスしたものは「タブロイド紙が扱うのでは?」とのことでした。時差もあり日本ほどは熱中してみていなかったそうです。カナダ在住の「加拿大」さんによると、1.メダル数は開催途中も終了後共取り上げられていました。2.開催中、メダリストや過去のメダリストなどの簡単なインタビューは何度もコマーシャルの前後などに流れたりしていました。開催中最初の頃のメダリストは、テレビ局が設定した韓国のオフィスでのフォーマルインタビューのようなのはありました。記者会見はあまり記憶ないです。3.普段の練習風景や子供の頃などの練習風景などは見たことがあります。選手の私生活や素顔は記憶にありませんが。「日本と違うと思うのは、こちらは競技中、選手のご両親の応援姿が映ることは日本と比べて多い方だと思います」との印象でした。スキー大国フランスでは...アルプス山脈やピレネー山脈があり、スキー場も古くからたくさん整備されているので、スキーが盛んなフランスに住む「うま」さんによると、1.メダルの数は、テレビや新聞で、毎日報告されていました。2.メダリストのインタビューはありましたが、時差の関係もあり、オリンピック関連のニュースの時に1、2分くらいでした(しかも録画)。3.プライバシー保護の面から、メダリストの私生活が報道されることはあまりありません。選手がニュース番組にゲストとして出演するということもめったになく、マルタン・フォカドという選手が、凱旋帰国した時に、グルノーブルの歓迎会場から生中継でインタビューがありましたが、それでも2分程度だったということです。一方で、ウインタースポーツが盛んではない国の状況は?赤道付近で、国民の9割ぐらいは雪も見たことがないであろう地域に住む「sin」さんは、「冬季オリンピックは、別世界のイベントのような扱いです。ローカルテレビ局で放映してるはずもなく、NHKワールドでさえニュースで一部のみ。映像が著作権の関係で静止画像で、声だけきこえるような有様。地元TVで開会式のニュースが流れただけかな。選手も出してないと思われます。冬の五輪は、『へー、そんなのあるの』って感じで全く興味なしです」といい、まさに「温度差」が感じられます。今回初参加のシンガポールからは、女子スピードスケート選手が初出場しました。「ネットでインタビューが載ったりしてましたが、試合の生中継があったかどうか分かりません。それくらいの注目度です。結果も大きく報じられてはいませんでした」とのことで、報道の熱も、視聴者の熱も国それぞれだということがわかりました。いずれにせよ、毎回五輪のたびに問われるメダリストへの対応、9日から開幕した平昌パラリンピックでもどのようになるのか、2020年の東京五輪に向け、注目をしておくのもいい機会かもしれません。Shimbun.無断転載を禁止します読売新聞オンラインに掲載している記事や写真などは、日本の著作権法や国際条約などで保護されています。読売新聞社など著作権者の承諾を得ずに、転載、インターネット送信などの方法で利用することはできません。「読売新聞オンライン」の偽サイトにご注意ください。1週間無料でお試し頂けます。