Equity)と表記される場合が多いです。意味としては、企業の自己資産に対する当期純収益の割合のことです。本指標は、企業の収益力を客観的に判断する財務指標の一つであり、自己資本を使ってどれだけ効果的、かつ効率的に多くの収益を生み出すことができるかを表すと共に、自己資本がどれだけ高い成長力を持つかを表していて、これは株主にとっての利回りと考えることもできます。一般的には、株価の動きには、その時々による経済環境や投資家の様々な意思が絡むため、株主資本利益率が示す企業の利益成長力は、短期的には必ずしも株価に反映されるとは限りません。それでも、中長期的には株価変動による値上がりエイト配当収入を合わせた株式投資のトータルリターンが、その年の平均値に収束していくことが実証されています。企業が、これを短期間に向上させるには、配当や自社株買いに回すことによって、自己資産額を減少させるか、または借入金や社債などの負債を活用してM&Aなどで自己資産額を増やすことなく収益だけを増やすという手法をとることもあるでしょう。株主資本利益率は当期純利益から自己資産を除した百分率で表され、このときの自己資産は純資産から新株予約権や少数株主持分を控除した金額を用います。株主目線から見て、企業がどれだけ儲かっているのかを把握する指標として活用しているのです。