「創造と変革」を担うビジネスリーダーを育成します。グロービス経営大学院(英語MBAプログラム)世界各国から学生を迎え、日本やアジア、世界で「創造と変革」を担うビジネスリーダーを育成します。グロービス・マネジメント・スクール必要なスキルを1科目(3ヵ月)から学べるビジネススクール。実践力を鍛えるカリキュラムを提供。側面から、幅広い手法で解決をお手伝いします。グロービス・デジタル・プラットフォームオンライン、アプリなどデジタル・テクノロジーを用いた教育手法で、採用・育成に新たな価値を創出します。CAPITALベンチャー企業への投資グロービス・キャピタル・パートナーズ起業家のパートナーとして、ハンズオンで支援を行い、グローバルで活躍するベンチャー企業を創造します。培った「経営知」をビジネス書籍でお届けします。培った「経営知」をビジネス書籍でお届けします。累計刊行数は100点を突破しています。GLOBIS知見録マネジメントやリーダーシップの知見など、リーダーのための学びコンテンツを記事と動画でお届けします。Insights日本やアジア各国で活躍するリーダーのための、英語版ウェブメディア。マネジメントやリーダーシップの知見など、リーダーのための学びコンテンツを記事と動画でお届けします。けクラウド型採用マーケティングツール「採用係長」を展開する株式会社ネットオン(大阪本社:梅田、東京支社:京橋、代表取締役:木嶋諭氏、グロービス経営大学院2018年入学・在学中)へ、3000万円を出資しました。Investment」(通称:G-Growth)の6件目の投資案件となります。グロービス経営大学院では、近年、在校生や卒業生が起業したベンチャー企業が、投資家から出資を得て成長を加速させている事例が増えています。した動きを後押しし、在校生や卒業生のベンチャーと、長期的に共に成長していくことを目指し、2018年10月にG-Growthを開始しました。i-plug、株式会社ミナカラ、ユアマイスター株式会社、マイキャン・テクノロジーズ株式会社へ出資しています。けに、求人検索エンジンに最適化された求人票ページや企業のPR文を自動作成し、採用サイトを簡単に作成することが可能なSaaS型のサービス「採用係長」を提供。多くの中小・地方企業が課題とする求人広告の効果的な運用を代行するなど、採用Webマーケティング支援の事業を展開しています。「採用係長」は、サービス登録から最短2分で採用サイトを作成できる手軽さが支持され、2016年の提供開始以来、2万件を超える事業所が利用するサービスに成長しています(2019年9月時点)。ネットオンでは、今後メガバンクや地方銀行との連携を強化し、中小・地方企業の人材不足解消に注力します。第一弾として奈良県の南都銀行との協業が決定しており、同行の取引先へサービスの普及拡大を進めます。採用選考に至るまで、人材採用のプロセスは高度化し、採用にITを採り入れ成果を上げているかは、企業間で差が開いている状況です。システム化する『採用係長』というサービスを提供することで、顧客企業に採用Webマーケティングに通じた人材を採用するのと同様の価値を実現しています。今後も、人材採用に課題を持つ多くの企業の支えとなっていただくことを期待します。さとし)氏について1980年8月15日神戸市生まれ。特許事務所に入所し、システム・ビジネスモデル関連を担当。その後、ITコンサル会社を経て2004年に有限会社グロービズ(現・当社)を設立。2015年〜2017年3期連続で大阪府ベンチャー企業成⻑プロジェクト「Booming!」に採択。2017年6月に「採用係長」をリリース。2018年4月、グロービス経営大学院入学(在学中)。5キャンパスに加え、2014年からオンラインでプログラムを提供。2009年にパートタイム英語MBAプログラム、2012年に全日制英語MBAプログラムを開始し、日本国内のみならず世界各国から留学生を招き入れています。2017年10月にはオンライン英語MBAプログラムを開講しました。2019年8月には日本語・英語プログラムを合わせて921名に達し、日本最大のビジネススクールに成長しています。1のビジネススクールを目指していきます。(https://www.globis.co.jp)グロービスは1992年の設立来、「経営に関する「ヒト」「カネ」「チエ」の生態系を創り、社会の創造と変革を行う」ことをビジョンに掲げ、各種事業展開を進めてきました。行うグロービス・コーポレート・エデュケーションとeラーニングやオンラインクラスなどを提供するグロービス・デジタル・プラットフォーム、「カネ」の面では、ベンチャー企業への投資・育成を行うベンチャー・キャピタル「グロービス・キャピタル・パートナーズ」、「チエ」の面では、出版事業ならびに情報発信サイト/アプリ「GLOBIS知見録」により、これを推進しています。よる震災復興支援および社会的インパクト投資を展開しています。