大まかな流れを抑えておこう!家づくりの6つのステップを解説JavaScriptが無効の状態の場合、コンテンツが適切に表示されません。JavaScriptを有効にしてください。166計画LINETwitterFacebookはてなブックマークPoketマイホーム購入は通常の買い物と違って、お店に行って商品を選んで会計したら終わりというわけには行きません。注文住宅については施主がイメージする家を実現するために施工会社と協力して進めなければなりません。そのためには、その場しのぎではなく家づくり全体の流れを把握した上で、計画的に考えることが重要です。そこで施主として何に注意してどんなことをすればよいか大きな流れを6つの重要ポイントでまとめました。家づくりの準備をスタートした人これから注文住宅を建てようと考えている人いつかはマイホームが欲しいと考えている人なお以下の記事でも「注文住宅」について詳しく解説しています。何の準備もせずに施工会社に家が欲しいと相談しても、逆に要望を質問され持ち帰ることになるでしょう。最初にやるべきことは予算がどの程度でデザインや広さなどできるだけ家のイメージを明確にするための事前準備です。家族で話し合う家を建てることが決まったら、まず家族でどんな家に住みたいかを話し合いましょう。外観デザインや、あったら嬉しい設備、エコな暮らしなど一人ひとりが自由に意見を出し合って、イメージを大きく膨らませていくことが大切です。現実味がなかったり、驚くようなアイデアも最初から否定はせずに並べていきます。ある程度出尽くしたところで優先順位をつけていくと、家族全体として求めている方向性がだんだんと明確になっていくはずです。資金計画を立てる家のイメージや方向性が決まったら、次にやることは資金計画を立てることです。どのくらいの自己資金が用意できて、ローンを組んだら月々の返済額がどの程度なら生活に支障がないかなど大まかでもよいので把握しておきましょう。家具購入など細々なものでも積み重ねると大きな金額になるので余裕を持って考えます。土地探しの準備をする予算が見えてきたら土地探しの準備を行います。住みたいと思う土地の相場を調べて予算の範囲内で収まるのか、予算を超えてしまう場合には別のエリアを検討したり、同じ地域でも安くなる条件がないか確認します。土地代が相場より大幅に安い場合は、建築条件が付いていたり高低差がある、変形地など必ず理由があるはずです。これらがイメージする家に影響しなければよいですが、妥協できなければ別の地域も含めて再検討した方がよいでしょう。依頼先を検討する家づくりのイメージが明確になり現実的に考えられるようになったら、どこに依頼するかを検討します。依頼先によってかかる費用もサービス内容も異なるためイメージする家を実現できるかを指標にして検討します。土地探しから協力してもらえたり、建築家がデザインするなどそれぞれの特徴や違いをよく理解しておくことが必要です。販売する大手住宅会社のことを指し、いくつかのプランを用意して注文住宅の大量生産を可能にしています。メリットは設計や設備・仕様が規格化されているため工事期間を短縮できる点です。家づくりを行うお店を原点としており、現在ではその発展型である50名規模くらいまでの中小施工会社を工務店と呼ぶことが多くなっています。工務店に対しては基本的に設計と施工の両方を依頼することになります。建築士の資格を持った人が在籍する事務所のことで、提携する工務店などがあるケースもありますが、基本的には施工とは独立しているため建物の設計やデザインを主たる業務としています。必要になるためハウスメーカーや工務店より設計コストは高くなります。住みたい地域と相場に合わせた予算が決まったら具体的に土地探しを始めますが、住宅会社選びと並行して行うと効率がよいです。依頼する住宅会社に土地探しをサポートしてもらう方法もあります。土地を探す実際に土地を探す場合には不動産会社に相談することになります。土地購入の準備段階で、決めた予算や購入希望地域などを伝えて探してもらうのが一般的。家を建てるのが目的のため、その障害となるものがないか確認します。土地には条件が付けられていることがあるので要注意です。古家付きならそこに建物が残っているため解体が必要になり、建築条件付きの土地は指定した建設業者で家を建てることになるため建売販売と似ています。土地を購入するこちらから提示した条件に合致し納得がいく土地が見つかったら、購入手続きに入ります。不動産会社から重要事項の説明を受け、これまで説明を受けてきた内容と異なる点がないかチェックし、問題がなければ契約に移ります。契約時には手付金(土地価格の10%程度)や仲介手数料(半金)、印紙代などがかかります。売買契約書への記名・押印が終了し領収証を受け取ったら契約終了。住宅ローンを利用する場合はローンの手続きも行います。土地の引き渡し通常は売買契約を結んだ日から、1ヶ月以内に土地の引渡しが行われます。精算もあるため必要となる費用などは事前に不動産会社に確認しておくと安心です。引渡当日には司法書士が法務局に登記申請しますが、登記費用や代行料が必要です。費用がかかるため売買契約を締結後は準備を早めに行っておきましょう。住宅会社選び家を建てる土地が決まったら建物の建築をどこに依頼するか検討します。住宅会社によって得意・不得意がありますので、自分たちがイメージする家づくりに近いところと契約を結ぶようにしましょう。どこに依頼したとしても、最終的には希望するイメージ通りに家が完成できるかが重要です。展示会に足を運んだり、完成見学会や体験宿泊などイベント等で情報集めをしましょう。接客やレスポンスの良さなども大切なポイントになりますので、情報集めをする中で信頼できそうな住宅会社の候補を絞り込んでいきます。数が多いとプラン比較するにも時間がかかるので、数社になるまで検討を重ねます。プラン作成・見積り候補となる住宅会社が決まったら、見積もりをとって各社を比較検討することになりますが、できるだけグレードや条件が同じになるように、要望事項や希望する住宅イメージを整理してまとめておくことをオススメします。こちらの要望に対してどんなプランが提示され、見積額がどの程度になるか確認します。ハウスメーカーと工務店ではコンセプトも異なりますし、同じ工務店でも何に重点を置くかで変わるのでしっかり見極めましょう。契約プランや見積り内容に納得したら、その会社と契約を結びます。工務店やハウスメーカーと締結するのは工事請負契約です。契約書には工事内容や請負代金、工期などを取り決めた内容が記載され設計図書も添付されます。監理とは施工会社が設計図書通りに工事を行っているかどうかを確認することです。結んだら着工へと進みますが、その前にやっておかなければならない手配や準備があります。大掛かりなものではないですが、スムーズに工事を進めるために大切なことばかりです。新たに土地を購入してそこに家を建てる場合、引越しは家が完成した後になりますが、建て替えの場合は工事期間中に家族が居住する仮住まいの確保と引越しの手配が必要になりますのでそのための時間と費用がかかります。建て替え時の引越しは旧居から仮住まい、仮住まいから新居の2回引越しがあるため計画的に行わなければなりません。3月下旬~4月初旬の引越し繁忙期は業者の手配も難しく、引越代も高くなりますので注意が必要です。地鎮祭とは工事を始める前にその土地の神を祭って、工事の無事や何事もなく家が建ち続けることをお祈りするものです。行わなければならないものではなく、やるやらないの最終判断は施主の意思で決まることになります。地鎮祭を行う場合には工事のスケジュールを調整したり神主の手配など準備が必要になります。地鎮祭を行うか行わないかはなるべく早く決定して、事前に施工会社と相談して日程や段取りを決めておくとよいでしょう。住宅ローンの申し込み住宅ローンに関しては、住宅会社が決まった段階で金融機関に事前審査の申込みをして結果が出ているはずですが、着工前までに必要書類を揃えて本審査の申込みをしておくことが必要になります。本審査は結果が出るまでに1~2週間はかかるため早めに準備しておくことをおすすめします。審査に通れば着工に移ることができますが、住宅ローンの実行は引き渡し後からにななります。それまでの施工費用の支払いのため、つなぎ融資も検討します。手配関係や各種申請など準備が整ったら、ご近所に工事開始の挨拶をしていよいよ着工に入ります。後は完成を待つだけと考えがちですが、工事を行っている間もやるべきことはたくさんあります。地鎮祭は施主の判断により行う場合と行わない場合があります。祭壇には海のもの、野のもの、山のものといったお供え物を用意します。費用は神主さんにお礼として支払う玉串料が必要です。相場は2万~3万円程度ですが、これとは別にお供え物に1万円くらいかかります。地鎮祭には施主の家族や神主、工事関係者が出席するのが一般的です。着手金の支払い工事に入ると建築費全体の30%を目安とした着手金の支払いが必要になります。工事請負金額の20%~30%前後を支払います。工務店の場合は契約時に30%を支払いますが契約時10%、着工時20%のように分けることもあります。設計事務所の場合は設計契約時に設計料がかかりますが、施工するのは工務店なので工事着手金は工務店と同じです。上棟式は工事が棟上げまで終了したことを祝う儀式で建前とも呼ばれています。工事の無事と建物の完成を祈願するものでしたが、近年では大工職人や工事関係者をねぎらうために行われることが多くなっています。行わなくてはならない儀式ではないですが、施主と施工する側の人達とコミュニケーションを深める効果が期待できます。上棟式で工事関係者との距離が近くなれば、工事で気になっている点なども確認しやすくなります。中間金の支払い木造住宅の場合は上棟する頃、RC住宅の場合は屋根までコンクリート打ちが終わる頃に、中間金として工事請負金額の30%程度の支払いが必要になります。上棟は地域や工務店によって認識に違いがあるため事前に確認しておくと安心です。中間金の支払いは自己資金から行うことになりますが、住宅ローンを返済原資としたつなぎ融資で上棟時金の立て替え払いを行うこともあります。工事の節目ごとに支払いが発生することを押さえておきましょう。)については設計段階で打ち合わせをして決定しているはずですが、任せきりにするのではなく施主として工事期間中に現場でその通りに進んでいるかを確認します。現場確認はあら探しが目的ではなく仕様書にしたがって施工されているかどうかのチェックです。完成が近づいてくると棚や家具、建具の開閉やドアの取っ手、ガラスの種類など確認する箇所が細かくなっていきます。引き渡し工事が終わったら引き渡しになりますが、完了するまでさまざまな手続きや確認作業などがあります。建物が完成すると嬉しいですが施主として最後まで気を抜かずに慎重に進めることが大切です。引き渡しのための準備の手続きとして不動産登記があります。家を新築したり土地を購入した場合には登記を行わないと、10万円以下の過料が課せられます。登記は必要書類を揃え施工会社を通して土地家屋調査士や司法書士に依頼します。建物の不動産登記は最低でも建物表題登記と所有権保存登記が必要です。所有権保存登記は任意ですがこれを行わないと売却したり相続ができなくなります。抵当権設定登記ができないので住宅ローンが組めません。住宅ローンの融資実行は建物完成時が原則ですので、それまでに住宅ローンの本審査を終えて申込みをしておかなければなりません。土地購入の際に住宅ローンを利用している場合は土地の引き渡しから支払いが発生する場合もあります。住宅ローンは建物と土地を抵当に設定するため、登記を行って本審査が通らないと融資を受けることができません。金融機関や施工会社などに必要書類をしっかり確認して手続きが遅れないよう注意してください。家が完成したら、引き渡しの前に施工会社と監理者である建築士が竣工検査を行います。その後に完了検査を行いますが、これは法に基づいて行われる検査でこれが終わると地方公共団体などに完了検査申請書が提出されます。引き渡し時になると、施工会社の立ち会いで施主検査を行います。施主が図面通りに設備や床材、建具などが設置されているか、窓の開閉具合はどうか、汚れや傷がないか、電気系統など最終確認します。手直し等必要があれば指摘します。引き渡しいよいよ引き渡しに入ります。手直しがあった場合には実行した箇所を検査します。問題がなければ施工会社から器具や設備の説明を受けます。引き渡しのタイミングで**工事請負金額の残金(20%~30%)**を支払い、建物の鍵や保証書を受け取ります。保証書に記載されているアフターメンテナンスや定期点検を確認します。引き渡しから2~3週間後に登記済証を受け取って完了です。まとめ土地購入から住宅会社選び、契約、着工、引き渡しまで家づくりの一連の流れを6項目に分けて順番に説明しました。着工するまでは準備や手続き、プランニングなどで忙しく、着工後も意外と施主がやらなくてはいけないことが多いことがわかります。今後、家づくりがスタートしたら段階ごとに漏れがないかチェックし、次に何をやらなければならないか常に把握しておくことが大切です。面倒な手続きや地鎮祭のようなセレモニーも前もって準備しておけば慌てることはありません。計画あなたの夢を叶える工務店・ハウスメーカーを検索しましょう。LINETwitterFacebookはてなブックマークPoketランキング1位view1115672020.02.14【2020年版】注文住宅おすすめハウスメーカーランキング20社!絶対失敗しない口コミ評判の良い会社は?会社選び2位view570072020.02.14【2020年最新版】実用的なビルトインガレージ5選!法規制など徹底解説ビルトインガレージ3位view384152020.02.14リアルな声が満載!注文住宅を建てたい人が読むべきブログ21選ブログ4位view362762020.02.14おしゃれ!マイホームデザイン集-外観を決める3つの鉄則とは?エクステリア外壁5位view331362020.02.14おすすめの注文住宅本ランキング2020!家づくりの基本から間取り・建材まで本ランキング一覧へガイド・建築事例を検索してみましょう。その他当サービスに関わり利用者または第三者が損害を被った場合でも、当社に故意又は重過失がない限り、当社は一切の責任を負わないものとします。利用者はこれを承認の上、自己の責任において当サービスを利用するものとします。