FNSAプログラムを活用したネットワークセキュリティ教育を開始することを発表しました。FNSAプログラムは、業界で高く評価されているフォーティネットのトレーニングと認定資格の習得機会を世界中の学生の皆様に提供することを目的としています。連携し、サイバーセキュリティ分野のエリートグループ育成に向けたフレームワークを提供します。講義と実践的なトレーニングを通じて、フォーティネット認定資格の取得をサポートフォーティネットのネットワークセキュリティプラットフォームのあらゆる側面のスキルを持ち、セキュリティ分野のエリートグループの一員として業界で認知される人材を育成ECCコンピュータ専門学校ではFNSAプログラムへの参加に先立ち、フォーティネットのセキュリティファブリックを実現するFortiGate、FortiSwitch、FortiAP、FortiClient、FortiAnalyzerを校舎に導入しました。セキュリティファブリックは、ネットワークとセキュリティの可視化を実現し、セキュリティの運用の自動化を推進します。ECCコンピュータ専門学校では、各フロアに設置した無線LANのアクセスポイントまで含むネットワークの使用状況を直感的なGUIで確認できるようになったほか、より強固で柔軟なセキュリティポリシーを実装し、約1,200名の学生と教職員に快適なネットワーク環境を実現しています。眞也氏は次のように述べています。「当校の学生にとってネットワークセキュリティの知識は必要不可欠です。2018年からフォーティネットの製品を導入していますが、優れたGUIでネットワークとセキュリティの可視化ができる非常に有効なソリューションです。授業においても、フォーティネットのセキュリティ教育プログラムを4月から開始できることを大変嬉しく思います。則夫は次のように述べています。「ECCコンピュータ専門学校様がFNSAプログラムを国内最初に採用いただき、ネットワークセキュリティをカリキュラムに入れていただいたことを大変嬉しく思います。フォーティネットは、FNSAプログラムを世界各国で展開し、これまでに130を超える教育機関が参加しています。今後も日本のセキュリティ人材の育成に貢献できるようFNSAプログラムの普及に努めてまいります」ECCコンピュータ専門学校について「教育(Education)によって、すべての人々との意思疎通と相互理解(Communication)を通して、平和で豊かな社会共同体(Community)のために」このECCの名前に込められた思いとともに、総合教育機関ECCの提携法人として、ゲーム・CG・Web・IT・ビジネスの分野でスペシャリストの養成を行っています。学生数は1000名を超え、情報処理教育を通じて、高度な技術力・柔軟な思考力・豊かな人間性を有し、創造力・リーダーシップ・問題解決力に優れた企業及び社会が必要とする人材育成を目的とし、世界の情報ネットワークの推進と情報社会の発展への貢献を目指しています。FTNT)は、世界中の大手企業、サービスプロバイダ、そして政府機関を守っています。フォーティネットは、拡大するアタックサーフェス(攻撃対象領域)に対するシームレスな保護とインテリジェンスを提供し、外部との明確な境界が消滅したネットワークでの、増え続けるパフォーマンスの条件に応じるパワーで、現在もまた将来も、お客様に貢献します。ファブリックのアーキテクチャだけです。フォーティネットジャパンについては、www.fortinet.co.jpをご覧ください。Inc.とその子会社および関連会社の米国における登録商標および未登録商標であることを示します。フォーティネットの商標には、Fortinet、FortiGate、FortiGuard、FortiCare、FortiManager、FortiAnalyzer、FortiOS、FortiADC、FortiAP、FortiAppMonitor、FortiASIC、FortiAuthenticator、FortiBridge、FortiCache、FortiCamera、FortiCASB、FortiClient、FortiCloud、FortiConnect、FortiController、FortiConverter、FortiDB、FortiDDoS、FortiExplorer、FortiExtender、FortiFone、FortiCarrier、FortiHypervisor、FortiIsolator、FortiMail、FortiMonitor、FortiNAC、FortiPlanner、FortiPortal、FortiPresence、FortiProxy、FortiRecorder、FortiSandbox、FortiSIEM、FortiSwitch、FortiTester、FortiToken、FortiVoice、FortiWAN、FortiWeb、FortiWiFi、FortiWLC、FortiWLCOS、FortiWLMなどが含まれますが、これらに限定されるものではありません。その他の製品名およびサービス名等は、各社の商標である場合があります。フォーティネットは、本プレスリリース内の第三者に帰する声明、認可またはテストについては、検証を行っておらず、また、このような第三者に帰する声明を承認するものではありません。本プレスリリースは、保証または債務保証、または契約として一切拘束を受けるものではなく、記載された製品仕様または製品性能は、ある特定の環境や条件のもとで計測されていることがあります。本プレスリリースには、将来の見通しに関して不確実性および仮説を伴う記述が含まれている場合がありますが、本不確実性が現実になったり、あるいは本仮説が正しくないことが判明したりする場合、明文的あるいは暗黙的に記述された内容と異なる結果が生じることがあります。これには、サイバー犯罪活動の動向予測に関する記述などが含まれますが、これに限定されるものではありません。このような動向は予測することが困難であり、また、このような動向に関する公開予測や期待事項は結果として正しくないことがあります。フォーティネットは、このような将来見通しを改正する義務を一切負うものではなく、また改正を発行することもありません。