はつみたてがうれしい!理由1株式や債券などに投資をする場合、通常、ある程度まとまった資金が必要ですが、〈あきぎん〉の投資信託なら少額から手軽に資産づくりをスタートできます。月1,000円~理由2投資信託は、投資家に代わって投資の専門家である「ファンドマネージャー」が情報収集や銘柄選択などの運用を行ってくれます。個人では投資が難しい海外の株式や債券、特殊な金融商品への投資も可能です。投資信託は、多くの投資家から集めたお金を一つにまとめて投信会社のファンドマネージャーが運用します。理由3投資信託はひとつの商品で複数の資産や銘柄に分散投資をするため、リスクを抑えた資産づくりが手軽にできます。積立投信を利用することで、投資タイミングの分散を手間なく行うことができます。「リスク」とは、一般に「危険」という意味で考えられますが、投資の世界では「価格のブレ幅(不確実性)」のことを指し、「標準偏差」という数値で表されます。標準偏差の値が大きければ価格変動も大きく、小さければ価格変動も小さいというように、投資対象の価格変動の大きさの目安にします。ある資産の過去の値動きから、平均リターンは年率3%、標準偏差は年率4%と計算された場合、この資産は過去さまざまな価格変動があったものの、1年間では概ね(※)プラス7%からマイナス1%(リターン3%±標準偏差4%)に収まるような値動きをしたということがわかります。(※)「概ね」とは約68.3%を指します。理由4投資信託は原則いつでも解約できるので、お金が必要になったときでも安心です。(解約金の入金日は商品によって異なります。海外の資産に投資する投資信託の場合、海外市場の休業日などで解約できない日もあります。くわしくは店頭でご確認ください。)は、個人の資産づくりを税制面で支援する制度です。資産づくりのスタートは「NISAで投資信託」がオススメです!NISAのメリットNISAを活用することで、より効率的な資産づくりができます。3種類から、ご自身にあったNISAをお選びいただけます。最長5年間<あきぎん>のすべての投資信託が対象つみたてNISAと一般NISAは併用できません。どちらか一方を選択してご利用いただけます。最長5年間<あきぎん>のすべての投資信託が対象3月31日時点で18歳である年の前年の12月31日まで払出しできません。つみたてNISAと一般NISAの併用はできません。どちらか一方を選択してご利用いただけます。つみたてNISAと一般NISAの併用はできません。どちらか一方を選択してご利用いただけます。注意点18歳まで払出し制限あり(3月31日時点で18歳である年の1月1日以降は払出し可能)NISAに関する内容は、今後、変更されることがあります。つみたてNISAと一般NISAの併用はできません。どちらか一方を選択してご利用いただけます。18歳まで払出し制限あり(3月31日時点で18歳である年の1月1日以降は払出し可能)NISAに関する内容は、今後、変更されることがあります。〈あきぎん〉積立投信で月1,000円から投資信託をつみたてることができます。口座振替日は毎月5日(銀行休業日の場合は前営業日)です。※上記グラフは考え方の一例を示すことを目的としており、将来の運用成果等を約束するものではありません。手数料、税金等は考慮していません。※積立投信が必ず利益があがることを保証するものではありません。積立投信対象銘柄として選定するファンド(分配金再投資コースのみ)お申込単位1,000円以上1,000円単位(年2回まで特定月の増額が可能です。翌営業日(買付日が指定ファンドの申込不可日の場合は、最初に到来する申込可能日に買付けます。(投信口座開設時に指定された普通預金口座)●口座振替日における当行所定時間での残高が、振替金額に満たない場合は振替を行いません。その場合、当該月は再振替いたしません。●カードローンおよび総合口座貸越による貸越(借入)では買付けしません。投資信託に興味が出てきた方はこちらつみたてNISAをもっと詳しく!つみたてNISA対象ファンドやつみたてシミュレーションをご確認いただけます。投資信託をお申込みの際は、以下の事項および最新の投資信託説明書(交付目論見書)等をよくお読みいただき、各ファンドの仕組みやリスク、費用などをご理解のうえお申込みください。投資信託は預金ではなく、当行でご購入いただいた場合、預金保険および投資者保護基金の対象ではありません。投資信託をご購入の際には、必ず最新の投資信託説明書(交付目論見書)等により、商品内容やリスクおよび手数料等の詳細をご理解のうえ、ご自身の判断によりお申込みください。投資信託の運用による損益はご購入されたお客様本人に帰属します。投資信託は、株式や債券など価格変動をともなう有価証券等に投資するため、次の要因等により投資元本を割り込むことがあり、元本および分配金が保証されている商品ではありません。発行者の経営、財務状況の変化。為替相場の変動や投資対象国の政治、経済情勢等の影響による損失。投資信託のご購入に際しては、次の費用をご負担いただきます。ご負担いただく費用で、運用状況等により変動するため事前に上限の料率等は表示できません。お問い合わせ先くわしくは、秋田銀行の窓口、または下記までお気軽にお問い合わせください。