Intelligence)ツール導入の際に確認しておくべきポイントがいくつかあります。それは「システム連携」と「運営体制」です。この両者の視点からの検討がないままにBIツールを導入した場合、期待された効果が十分に得られない可能性もあります。これらの視点は、各ベンダーからの導入実績情報を比較する場合にも、実装される機能を評価する軸になります。Warehouse)やETLを利用している企業では、BIツールとの互換性を検証する必要があります。対象のBIツールが導入済みDWHやETLをサポートしているのか。ベンダーの担当者と確認しておくのは不可欠と言えます。製品/サービスによっては、公式サポートを謳っていなくても、連携方法が明確にされているものもあります。その場合も、想定外の問題が発生したことがないか、担当者と確認しておくとよいでしょう。既存のシステムがなく、すべてを新規に導入する場合も同様です。相性の良い組み合わせが提示されているケースが多いので、参考にすると良いでしょう。BIツールの利用シーンを明確にする最近では、そのときどきで分析軸を変えて柔軟に数値を解析できるBIツールが増えましたが、それでも導入前にBIツールの利用シーンを洗い出しておくことは導入効果を高めるうえで重要です。いわゆる「キューブ」(分析フォーマット)を定義しておくような従来型のBIツールを必要とする企業では、利用シーンが決まっていなければそもそも導入作業に入れません。一般に、組織では職責によって必要な情報が異なります。BIツールを業務で活用するうえでは、事前に入念なヒアリングをして、今どういう情報を見ているのか、今後どういう情報があると便利なのかを、業務担当者と一緒に検討することが大切です。利用者とのコミュニケーションを強化するBIツールはあくまで現状を明確にするためのツールです。生かしていくわけです。当然ながら、利用者に使ってもらえなければ意味がありません。そこで大事になるのは、利用者とのコミュニケーションです。先ほどは、必要とする情報を導入前に一緒に検討することが必要と書きましたが、これは導入後も同様です。いうのも、ビジネスは刻一刻と変化するため、利用者が必要とする情報もどんどん変わっていきます。状況が変わり、ほしい情報が見られなくなった結果、いつの間にか使われなくなったというケースは枚挙に暇がありません。導入後も利用者の意見を聞いて、常に改善を施す。いった努力がBIプロジェクト成功の最大の鍵と言えます。BIは、管理職らが日常的に使うツールなだけに、細かい使い勝手を追求することは不可欠です。システム管理者が自分で利用するケースは少ないため、ついつい放置しがちですが、定期的に利用者の意見を聞いていきましょう。関係者全員の理解がポイントBIツールは非常に有能な分析ツールです。上手く使えば、導入企業にとって効率がよく投資コストを抑えた経営管理が可能になります。既存システムとの連携や、スタッフを含めた運営体制が有機的に機能しなければ無用の長物になりかねません。分析するユーザーと、運用するシステム管理者が密に連携していくことが成功のポイントです。本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合がございます。