Online」を「Office」に改称することを発表した。単なるマーケティング戦略の一環であり、我々利用者には特に影響はない......としたいところだが、改称が日常に与える影響は大きい。Online」に変更しているが、シンプルかつ分かりやすくなる良い改称だった。2019といった提供形態が異なるソリューションと区別しにくくなる。Teamsにアップロードしたファイルのコンテキストメニュー。Onlineで開く」「Wordで開く」は「デスクトップ」と「ブラウザー」に変更するのだろうかMicrosoftは本件について、「弊社のサービスは、複数のプラットフォームで提供するように進化してきた。プラットフォーム固有のサブブランドを使用することは意味がない」と述べている。Insiderで追いかけているが、確かにWindows版とオンライン版の機能差は埋まりつつある。いえ、まったくの同等かといえば、それは否だ。上記の発言についてMicrosoftは、「各プラットフォームとデバイスで優れた体験を提供する」意図の表れだと説明している。このようなブランド再構築を、Microsoftは過去に何度も繰り返してきた。Defenderのように、Windowsから企業名をブランド化するケースがある。Live」というブランド戦略の廃止や、他企業が持つ商標権が絡んだ改称もあった。system」という名称。2013に関して、日本マイクロソフトは「呼称はOffice。バージョンを区別する場合は『新しいOffice』という呼称を用いる」と発表会で説明していた。このように、Officeの一貫した呼び方、広く含めるならOfficeのブランド戦略はどことなく迷走気味だった。Business」と「OneDrive」など、法人向けとコンシューマー向けで名称が異なるソフトウェアやサービスにも賛否があるだろう。BusinessとOneDriveは、運用するサーバーなど大きな差異があるため、「OneDrive」に統一することはあまり望ましくない。Mobile、そしてオンライン版で展開している。各プラットフォームにおける機能差が依然として存在している以上、今回の改称がユーザーの混乱を招かないとよいのだが。過去の経緯を踏まえると、数年後にはまた違ったOfficeのブランド戦略を打ち出すかもしれない。阿久津良和(Cactus)※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。Corporation。