2018.11.24TwitterLINEはてブシェア皆さん、こんにちは。ファイナンシャルプランナーの平野雅章です。「結婚」「子どもの誕生」「マイホームの購入」など人生の節目では、経験したことのないさまざまな判断が必要になります。そんなときに頼りになるのが「ファイナンシャルプランナー(以下、FP)」です。幅広い知識が必要となります。した知識を持ち、相談者の夢や目標をかなえるためにサポートしてくれるのがFPです。FPに相談するべきタイミングと、相談できることって何?FPが幅広い知識を持っていることはわかったけれど、どんなタイミングで、どんなことを相談したらよいか具体的にイメージがわかないという人もいるでしょう。私がこれまでに受けてきた2,000件以上の有料相談の中から、多い相談内容を挙げてみましょう。・住宅購入の予算は、いくらまでなら無理がない?・住宅ローンの金利タイプや金融機関はどう選んだらよい?・共働きの場合は2人でローンを借りるべき?割合はどうしたらいい?・住宅ローンで団体信用保険に加入するため、生命保険は見直すべき?・火災保険や地震保険の適切な補償内容と補償額の決め方は?※関連記事:「火災保険の賢い入り方。相談されることが多い内容を挙げましたが、家族構成や働き方などによって、相談者にとってメリットが大きい相談内容は異なります。「こんなこと聞いてもいいのかな・・・」などと遠慮せずに、FPに聞いてみることをお勧めします。相談経験が豊富なFPならば、大概の疑問に答えてくれるでしょう。ポイント1:「企業系FP」「独立系FP」を賢く使い分けようFPと一口にいっても、仕事の仕方や内容はさまざまです。使われるFPの分類に、「企業系FP」と「独立系FP」というものがあります。企業に属して活動しているFPを指します。最大の特徴は、基本的には属している企業の商品・サービスを購入してもらうために、さまざまな提案をすること。その企業が取り扱っている商品以外の提案は立場上、期待できないこと、その商品をそもそも購入しない方がよい場合でも、そうしたアドバイスは期待できないことがデメリットになります。メリットとしては、その企業が取り扱っている商品やその商品分野に関しては、深い知識が期待できるという点です。1つのメリットは、企業系FPへの相談は無料が多いこと。有料の場合でもその企業の商品やサービスを購入したら無料になる仕組みの企業も少なくありません。独立系は大半が有料相談。次に「独立系FP」ですが、特定の金融機関や不動産会社に属さずに活動しているFPのことを指します。独立系FPは、仕事の範囲やアドバイスする内容を自由に決めることができます。そのため、企業系FPに比べ幅広い分野にわたる相談ができる可能性が高く、具体的に商品を検討する場合も、さまざまな企業の商品を幅広く比較し、あなたに合うものを探してくれるかもしれません。独立系FPの中でも、それぞれの仕事のスタイルにはかなり違いがあることに注意する必要があります。保険の見直しで具体的な商品のアドバイスまで受けたいという人が、講演や執筆業務が中心で保険の実務経験に乏しいFPに相談した結果、具体的な商品知識が不十分だった・・・といった失敗も考えられます。相談料は有料が基本となるのはデメリットですが、初回の相談料を無料や割安にしているFPも多いです。商品やサービスの購入先として有力な候補企業があれば、その企業に所属するFPに相談し、その提案に対する意見をその企業とは関係性のない独立系FPに求める、いわゆるセカンドオピニオンを依頼するという方法も有効です。それぞれの違いを認識した上で、FPを選ぶようにしましょう。ポイント2:FPによって異なる得意分野をしっかり確認しよう相談するFPを選ぶときにもう1つ重要なのは、そのFPの得意分野をしっかり見極めることです。そもそもですが、相談自体を得意としていないFPへの相談は避けたいもの。FPとしての経験年数の長さや知名度の高さは、必ずしも相談にあたっての経験値の高さとは一致しないので注意が必要です。各FPのホームページや日本FP協会の「CFP®認定者検索システム」などで相談件数や具体的な相談手順などを確認して選ぶようにしましょう。独立系FPは独立前の業務で得意分野がわかることもさらに、自分が相談を希望している内容を、そのFPが得意にしているかどうかをチェックする必要があります。ファイナンシャル・プランニングは幅広い分野に関わるため、すべての分野に詳しくなるのは困難です。独立系FPは、FPとして独立する前に携わっていた業務を中心に、独立後も仕事をしている人が多いです。証券会社に勤めていたFPが資産運用のアドバイスを、保険会社に勤めていたFPが保険のアドバイスを、不動産会社に勤めていたFPが住宅購入のアドバイスを、それぞれ中心に行っているというケースです。特定の分野を中心に業務をおこなっているFPに、ほかの分野の相談をしても専門性の高い回答は期待しにくいかもしれません。ほかの専門家とのネットワークがあるFPなら一層心強いまた、ほかの専門家とのネットワークも確認しておきたいことの1つです。自分が相談を希望している内容を得意とするFPを探して相談したとしても、それ以外の分野も相談したいと思うかもしれません。相談時に一般的な税金の話をFPに聞いた結果、さらに個別具体的に税額などを知る必要性を感じたら税理士への相談が必要になります。ほかの士業とのネットワークがあれば、それらの専門家を紹介してくれる、あるいはそのFPと他の専門家が連携したサポートが期待できるでしょう。ポイント3:キャッシュフロー表を作り慣れているFPを選ぼう私は相談者のために毎日のように、数十年先までの家計収支と、手元のお金の残高シミュレーションであるキャッシュフロー表(ライフプラン表と呼ばれることもある)を作成しています。私のお客様は優良企業のサラリーマンや公務員の人が多いのですが、過半数の人は子が高校・大学に行くタイミングで手元のお金がなくなるというシミュレーション結果になるのです。子が高校生・大学生のときの手元のお金の急減が、ほかの分野を制約する可能性が高いことを認識しておく必要があります。老後資金の対策として投資信託や貯蓄型の保険商品を購入する場合、そのときは余裕資金を充てたつもりでも、子の進学で手元のお金が足りなくなり、評価額の低いタイミングで投資信託を売却しなくてはならない。解約返戻金が支払保険料を大きく下回るタイミングで貯蓄型の保険商品を解約することを強いられる結果になることが考えられます。個々の分野でプランを考える前に、その前提としてキャッシュフロー表を作成した方が、個々のプランもその人によりあったプランになる可能性が高いのです。FPに相談するのであればキャッシュフロー表を作成してもらうことをお勧めします。時間の都合などでキャッシュフロー表を作成しない場合でも、日頃からキャッシュフロー表を多く作成しているFPであれば、上記のような状況を想定しながら提案してくれることも期待できるでしょう。まとめ:継続的チェックも必要、長く相談できるFPを見つけたいキャッシュフロー表は1度作成しても、家族構成や収入、税制の変化などで更新する必要がありますし、予定通りにはいかないことも多いのです。継続的にFPにチェック、更新してもらうことを考えると、長期で相談できるFPを見つけたいもの。ライフプランの不安を1回で解消する相談専門FPとして2,000件超の有料相談実績を誇る。本記事は情報の提供を目的としています。本記事は、特定の保険商品や金融商品の売買、投資等の勧誘を目的としたものではありません。お問い合わせください。したがって、利用者と各事業者との契約の成否、内容または履行等に関し、当社は一切責任を負わないものとします。その他のあらゆる事項について保証せず、利用者がこれらの情報に関連し損害を被った場合にも一切の責任を負わないものとします。本記事には、他社・他の機関のサイトへのリンクが設置される場合がありますが、当社はこれらリンク先サイトの内容について一切関知せず、何らの責任を負わないものとします。本記事のご利用に当たっては上記注意事項をご了承いただくほか、価格.comサイト利用規約(http://help.kakaku.com/kiyaku_site.html)にご同意いただいたものとします。急な出費で家計がピンチなときに。住宅ローンで陥りがちな4つの落とし穴と、絶対避けたいNG行動。埼玉県民は2.5人に1人が加入。主要QRコード決済の使い方&開催中キャンペーンまとめ【2月版】2楽天スーパーポイントの多様な10の使い道。失効しがちな期間限定ポイントの活用法も解説3ANAマイル獲得に欠かせぬ「ANAカード」。賢い選び方とおすすめ券種も紹介4「時間外もコンビニATM手数料が無料」など銀行から優遇を受ける諸条件とは?5今さら聞けないマイルの基本。セキュリティの専門家が解説する3つのポイント2019.11.30災害被災地や首里城の復興などに貢献できる「ポイント寄付・募金」20選2019.11.29もし離婚することになったら。準備しておきたいコトと、未来に備えてやるべき4つのポイント2019.11.23記事一覧を見る価格.comマガジンは、気になる製品をユーザー目線で徹底紹介するサイトです。いかなる保証もいたしません。※掲載されている価格は記事掲載時のものとなります。税込価格に関しては、消費税の税率により変動することがあります。