主要投資対象とします。リサーチ(個別企業の調査分析)を基に、アクティブに個別銘柄選択を行います。※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。1月の株式市場は下落しました。イランの革命防衛隊司令官の殺害をめぐる米国とイランの対立が懸念されて大発会は下落してスタートしましたが、その後イラン外相による報復停止示唆を受けて両国の対立激化に対する懸念が後退したことや米国株式の上昇に支えられて上旬の株価は上昇しました。中旬に入っても、為替が円安基調で推移したことやNYダウ平均株価の最高値更新などを背景に株価は底堅く推移しました。下旬は中国発の新型肺炎の拡大が製造業のサプライチェーンやインバウンド需要に悪影響を与えるとの懸念が広がり、株価は下落に転じました。(+2.3%)、3その他金融業(+1.0%)など、下位業種は1海運業(▲11.4%)、2鉱業(▲9.1%)、3非鉄金属(▲8.9%)などとなりました。当ファンドの1月の騰落率は1.5%の下落となり、TOPIXの騰落率を0.7%上回りました。ともプラス寄与となりました。業種配分では、組入比率の高い精密機器が騰落率上位となったことに加えて、組入比率の低い銀行業や電気・ガス業が騰落率下位となったことなどが主なプラス要因となりました。銘柄選択では、組入比率が高い中外製薬、トリケミカル研究所、JMDCがTOPIXを上回る騰落率となったことなどが主なプラス要因となりました。主な投資行動としては、5G向けの構造的増加に加えて半導体メモリ向けの需要回復が期待できる半導体製造装置メーカーや来期の業績改善が期待できるアミューズメント会社などの新規組み入れ、株価上昇により割安感が薄れた電子材料メーカーや医療系サービス会社などの売却を行いました。中心に業績低迷が続くなか先行きの業績改善期待から堅調に推移していた株式市場ですが、中国発の新型肺炎の感染拡大にともなう世界景気への悪影響懸念により今後は神経質な動きが続く可能性があります。よる企業マインドの改善、政府による大型景気対策などに期待できることから、上値は限定的ながらも株価は底堅く推移すると予想します。リスクなどの不透明要素がくすぶるなか、独自要因による成長が期待できる企業を見極めて超過収益の獲得を目指します。当ファンドでは、引続き個別企業の成長性に着目して有望銘柄の発掘に注力する所存です。ウェブサイト※1新規買付のお申込みは受付けておりません。主要投資対象とします。リサーチ(個別企業の調査分析)を基に、アクティブに個別銘柄選択を行います。Research(リサーチ)個別企業調査分析(リサーチ)に基づく株式投資対象ユニバースの作成マクロ・セミマクロ経済分析に基づく業種配分の決定Active(アクティブ)委託会社が長年の運用で培ったノウハウを駆使し運用を行います。東証株価指数(TOPIX)※1をベンチマークとし、これを上回る投資成果を目指します。観点から投資価値が高いと判断される銘柄に投資を行います。株式の実質組入比率は高位を保つことを基本とします。時価総額を基準時の時価総額で除して算出したわが国の株式市場全体の値動きを表す代表的な株価指数です。※2ボトム・アップ・アプローチとは、個別企業についての調査・分析を基にした個別銘柄選択によってポートフォリオを構築する投資手法です。(6月29日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。分配を行うものではありません。※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。主な投資リスクファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは預貯金とは異なります。ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク株価変動リスク※基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。当ファンドはヘッジ目的限定でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として簡便法でリスクを管理します。(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。2.75%(税抜2.5%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売に係る事務費用等の対価です。基準価額に0.3%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.54%(税抜1.4%)の率を乗じて得た額とします。かかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。年1回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。分配を行うものではありません。配当控除の適用が可能です。ついて周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。保護の対象ではありません。支払対象とはなりません。投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。ファンド名略称からも検索可能です。