English国際交流イベントで、外国人と楽しく交流しませんか?WhyNot!?JAPANでは、たくさんの外国人との出会いを通して、新しい自分や価値観を発見しよう!多彩なテーマのイベントがあるので、何度でもお楽しみいただけます。it近年では国際結婚が増えつつあります。結婚している・する予定の人たちにとっては国際結婚は、未知で無縁の世界なのでしょう。そのためか、国際結婚をしている人は時折風変わりな質問をされることがあります。国際結婚の情報が少なく、わたしたち自身もよく分からなかったりすることもあります。そこで、これから数回に渡り、『国際結婚で誤解されがちなこと』を掘り下げてご紹介したいと思います。国際結婚すると自動的にパートナーの国の国籍を与えられる?著者がアメリカ人と国際結婚することになったとき、親戚や友人からこんな質問を受けました。「アメリカ人と結婚すると、アメリカ人になってしまうの?」国際結婚を考えているあなたも、家族や友人に報告すると、同じように言われるかもしれません。世界は広いので、100%否定は出来ません。限りなくありえない話です。そんな簡単な方法で市民権が取れるのなら、世の中には偽造結婚が横行し、世界はすでに大変なことになっているはずです。国際結婚と国籍変更は別の次元の話。同様に、国際結婚をしてパートナーの国に移り住んでも、自動的に国籍が変更になるわけではありません。日本国籍を喪失すると勘違いして、もし身内(年配の方が多いかも?)が取り乱す場合は、心配無用と告げましょう。希望すれば、国籍を変えることは可能?自動的にパートナーの出身国の国籍は与えられません。永住権を取得した後に一定の条件を満たす場合は、国によっては本人の希望・意思で国籍の変更は可能な場合もあります。元祖移民大国のアメリカではこれを、naturalization(帰化)と呼んでいます。アメリカでは、アメリカ人との婚姻・永住権取得から5年でアメリカ市民権の申請をすることが可能です。永住権からの市民権取得がそこまで難しそうに思えないアメリカ。ある記事によると、アメリカは世界で5番目に市民権取得が難しい国なのだそう。その記事では、世界で最も市民権が取りにくい国はオーストリアで、2番目はドイツ、3番目は日本、4番目はスイスとなっています(※1)。国籍を変更して得することはある?海外で特定の職業に就いている・就きたい人には、日本国籍のままだと不利なことも。アメリカの場合、一部の軍関係の仕事(軍に関わる部品や軍事品、航空機などを扱っている民間企業含む)や通関士などの国家資格が必要な一部の職務に就くには、アメリカ国籍が必要です。これは日本にも言えることで、通関士などには日本国籍保持者しかなれません。通関業務ともなると海外からの輸入品を扱います。特定の国からの密輸などの不正行為を防止するためにも、あえて外国籍の人間には任せられないという政府の言い分はよく理解できます。著者が渡米後従事してきた仕事は国家資格がある方が有利だったため、今まで何度も上司にアメリカ国籍の取得を勧められました。日本国籍と国家資格を天秤に掛けて考えてみると、日本国籍を捨ててまでその仕事をしたいか?と問われれば、答えは否。実際、日本人は他のアジア人に比べると帰化したがる人が少なく、その国家資格を持った(元)日本人は引手あまたと聞きました。著者だけでなく、日本人で国籍を捨てることに抵抗を感じる人は少なくないのか、何十年アメリカに暮らしていても帰化を選ばないことは珍しくはありません。結婚相手の職業によっては帰化を余儀なくされる?また、パートナーの仕事内容によっては配偶者の国籍を変更する必要が出ることも。Bに勤務するエンジニア。いくつも特許も取得していて、軍のプロジェクトにも関わっているのだとか。旦那さんが軍関連の仕事をするのには、家族がアメリカ市民であることが必須条件。そのため知人は日本国籍を捨てて帰化しました。このように、パートナーの出世を望んだり監視の対象にならないために国籍を変更することもあるのです。おわりにアメリカのような移民国家で生活していると、「他国の国籍を取得してより良い暮らしを」「国籍なんて単なる記号」「国籍が変わっても自分のアイデンティティーが変わるわけではない」のような意見を頻繁に耳にします。先にも述べたように、「たかが国籍、されど国籍」と感じる日本人は少なくありません。多くの日本人にとって国籍はアイデンティティーの一部であり、砦的な位置づけなのでしょうか。国際結婚をして海外に暮らすということは、近い将来ではなくても、国籍を変更する可能性が出てくるかもしれないと、頭の隅に留めておくと良いかもしれませんね。