女性は40代での罹患が約半数(48%)であり、30歳代(30%)を合わせると78%が40歳代以下での罹患だった。勤務先は、罹患後も同じ職場で働いている人が86%。継続できた理由として多く挙げたのは「職場の上司の理解・協力があったため」「職場の同僚の協力があったため」で、上司や同僚の理解・協力が就業継続につながることが示された。退職の後に転職・再就職して現在も働いている人が14%だった。退職した理由でもっとも多かったのは、がんの進行度が「1期」以前では、「治療と仕事を両立するために活用できる制度が勤務先に整っていなかったため」がもっとも多く17%だった。「2期以降」になると「体力面等から継続して就労することが困難であったため」が多くなり33%に上った。■勤務先における待遇の変化(報告書p51‐52)がん罹患後1年間で、28%の人が給与の減少など勤務先の待遇に関するネガティブな変化を経験していた。(報告書p34‐35)罹患後1年間で、8割強が「入院による治療と自宅療養のための休み」を取得している。割合が高いのは「1週間以上~1ヶ月未満」の休業期間で、4割強を占める。■家族からのサポート(報告書p27‐28)治療に際して「家族からのサポートは受けていない」人は35.4%。婦人科系疾患の経済的損失は年間6.37兆円、乳がん罹患はQOLの損失に関連があることがデータ上でも明らかに。1ヶ月以上の長期休職者の50%以上はがん患者。