東京株式市場で日経平均は大幅続落。以来の8000円割れとなった。午前の売り一巡後は一時、下げ渋ったが、大引けにかけて先物で大口の売りが出た。戻りの鈍さが嫌気されたほか、ウォールストリート・ジャーナル紙が2日、米ゴールドマン・サックス(GS.N)の9─11月期の純損失額が20億ドルに達しそうだと報道し、売りを誘ったという。東証1部の売買代金は1兆4026億円と、連日の薄商い。売りが続く一方、米国の自動車ビッグスリーの再建策提出などを控え、その行方を見極めたいとする実需の投資家は様子見姿勢を強め、需給面の悪化から大きく下落した。東証1部の騰落は値上がり154銘柄に対し値下がり1516銘柄、変わらずが41銘柄となった。「11月28日に終値でようやくクリアした25日移動平均線が、上値となってしまったようだ」(国内証券)─市場ではこのような声があがった。チャートでみると、「11月21日につけた2番底を確認する形を描いている」(明和証券シニア・マーケットアナリストの矢野正義氏)という。国内株式は外部要因に左右される展開が続いており、足元では、米自動車ビッグスリーの再建策提出を控え様子見になっている。市場では「再建策提出後の公聴会はまだ先だがひとまず再建策を見てみようという雰囲気が強い」(国内証券ストラテジスト)との声が出た。1日のシカゴ日経平均先物が終値で7760円まで下落したことと比べると、「きょうの日経平均は持ちこたえている」(国内投信)との声も出ている。ドル/円為替が比較的落ち着いていることや、グローベックス(シカゴの24時間金融先物取引システム)で米株先物が徐々に強含んできたことも、下支え要因となったようだ。ソニー(6758.T)が一時、年初来安値を下回った。キヤノン(7751.T)、トヨタ自動車(7203.T)などの主力株が全般にさえない。みずほフィナンシャルグループ<8411.T>や三井住友フィナンシャルグループ(8316.T)などの大手銀行株も売られた。中部電力(9502.T)、東京ガス(9531.T)、大阪ガス(9532.T)などの電力・ガス株がしっかり。東証業種別指数で電力・ガスは33業種中、唯一の値上がり業種となった。油安、円高メリットを受けるセクターとして注目されているという。石渡亜紀子記者)(akiko.ishiwata@thomsonreuters.com;03-6441-1784;ロイターメッセージング:akiko.ishiwata.reuters.com@reuters.net)*東証の空売りに関する情報は以下のURLをダブルクリックしてご覧ください。情報は約20分遅れ、海外株式関連の情報は15分以上の遅れで表示しています。為替情報は10分ごとに更新されており、約10分前の相場を表示しています。日経平均株価の著作権は日本経済新聞社に帰属します。本件情報を無断で再配信することは禁じられております。