1.エッセイ2019年、こういう事があるかもしれないというびっくり予想を書いてみた。びっくり予想なので当たる確率の方が低いけれど、2018年までの事実の流れを追っていくと、あってもおかしくない事を書いたつもりである。1.新国連創設への機運高まる今日、渡邉哲也氏のツイートを見ていて、新しい国連創設は確かにあるかもしれないと思った。米国で、G8を中心にした新たな国連を作る動きがある。「アジア再保証イニシアチブ法案」成立で、台湾とインドをこれに含めて、G10で安保理作ればよい。すればよいのだと思う。現在の国連は、非民主主義国が力を持ちすぎていて機能していない面がある。中国を除いた国際組織創設の動きはあってもおかしくない。外交部が関係深化に意欲2020年に国民党が選挙で大勝してしまうような事があれば、アメリカの最近の動きは無駄になりかねない。2019年のうちに、台湾を西側に引き止めるような政治的な動きがあるのではないか。3.日経平均16000円へ今の日経平均のEPSが1780円くらい。これが中国発の景気の冷え込みなどで、2割減益したとして、1420円。PER12倍として日経平均17000円。瞬間的には16000円代ということもあってもおかしくはない。中国の態度を見ていても、変わる素振りは無いわけで、そうなるとブロック経済化というか、サプライチェーンから中国を排除する動きが進み、その動きが完成するまでは株価は底打ちしないのではないか?今はファーウェイとZTEが主なやり玉にあがっているけれど、これだけで済むはずがない。仮に他の中国系企業が現状ではスパイ行為をやっていないとしても、中国政府は「やれ」と圧力をかけるはずで、そうなると第二、第三のファーウェイが現れることになる。oppoだってxiaomiだって米国を始めとする市場から排除されてもおかしくない。4.議員の間でNHKに対する批判的機運が高まる4月の統一地方選挙を経て、NHKから国民を守る党の議席(地方議席)が30を超す。夏の参議院選挙で1議席獲得。いうような事があれば、まず維新がNHK批判の度を強めるだろう。いうのも、NHKから国民を守る党に票を食われているのは、関東では維新なので。それから自民党の議員も黙っていれば、2022年の参議院選全国比例でさらに議席を取られることになるので、NHK批判に姿勢を変えていくと予想する。韓国は現状のままではいられないはず。ムンジェイン大統領が辞任して、保守寄りの人間が大統領になるのでなければ、旧共産主義圏に近づいていくだろう。米軍基地が縮小または完全に無くなるということも考えられなくはないし、韓国が過度に北朝鮮に肩入れをして、米国から制裁を受けることも考えられなくはない。2019年は韓国が民主主義国から、そうでない国へ歩みを進める可能性が高い。いがあるというか、超過利潤を得られるビジネスはユーチューブ動画を作ること。今年に続いて来年もユーチューブに参入する個人が増えていくだろうし、既存の人気チャンネルはさらにPVを増やすだろう。どの分野でということはなくて、全分野でコンテンツが増えていく。政治系ではKAZUYA氏の亜種のような若者がもっと出てくるだろう。お笑い芸人だって、例えばガーリィレコードチャンネルの再生数を見れば、この人達はテレビやイベントでの報酬よりユーチューブでの収入の方が多いのでは?と思えてしまう。地下アイドルをやっていて本業では収入が足りず、アルバイトをしないといけないような人も、ユーチューブ番組を持てば、それだけで食べていけるかもしれない。ユーチューブの世界では、見た目がいいというだけでまだ視聴数を稼げる傾向があり、市場は飽和していない。逆にabemaTVはユーチューブ等と競合しすぎているので、来年もビジネス的にぱっとしないのではないだろうか?ネットに接続している人が、abemaTVを見なければならない理由は特に無いと思われる。7.サイバー戦争の大きな影響が可視化されるサイバー戦争は、宣戦布告もなしで、常時行われている。近年の傾向を見ると、年々、このサイバー攻撃の被害が増加し、人々の目につくようになっている。来年あたりサイバー攻撃で一発大きな花火があがるのではないか?電車や飛行機の運行を狂わして事故を起こすなどの、一目で人々の認識が変わるような事件が起きてもおかしくはない。中国とその対立国が実際に戦闘に及ぶこともあってもおかしくはない。常識で考えれば、中国側はわざわざ手を出してこないだろうと予想されるが、常識でははかり難い面があるのが今の中国だ。局地戦があっても意外ではない。確率は低いと思うが、想定はしておいてもよいのではないか。現状の冷戦については、和解に至るようなことはなく、さらに緊張度合いを高めていくだろうと予想する。少なくとも米国側から折れる事はない。中国側も根本的に姿勢を変える様子は見せていない。9.中国分割論が公に議論される以前、ルトワック氏が「米国エリートの意見が中国共産党を潰すでまとまった」と奥山真司氏に伝えたという記事を書いた。参考記事:アメリカ・エリートの意見が「中国共産党ぶっ潰す」でまとまったらしいアメリカのエリートやシンクタンクは、共産党消滅後の中国のあり方についても、考えをめぐらしているに違いない。そこで誰もがたどり着く懸念は、中国の巨大な国土と巨大な人口が、中国共産党の強権を支えていたのだから、共産党消滅後の中国が、今と同じ国土を持つのであれば、また同じ危機が繰り返されるかもしれないということだ。人道的な意味で、チベットやウイグルを独立させるだけでなく、もっと多くの国家に中国を分割しようという試案が欧米から出てきてもおかしくはない。中国は怒るだろうが、考えている人は誰もがそれを考えているわけで、表に出てきても変ではない。10.アメリカが内戦状態に。暗殺が横行アメリカ人で元軍人のマックス・フォン・シュラー氏が、アメリカが内乱直前の危うい状態にあることをブログに書いている。気になったので、これを最後の予想に入れたい。起こってほしくない予想である。パートIこの記事によると、アメリカの左派は狂信状態にあり、右派の人物に対して暗殺も辞さずという状態らしい。右派の人物に対して暗殺計画を練っているし、家まで嫌がらせに行く事も頻繁に起きているそうだ。トランプ大統領やペンス副大統領を弾劾することも狙っている。何と共和党のイベントで、警察が信用できないので、右派の民兵組織が利用されたという。信じられないような話だ。アメリカが内乱になると、世界大戦になってもおかしくはない。アメリカ内戦で、日本が亡命アメリカ人を受け入れるというまさにびっくりの事態も起きうる・・。2019年の相場展開を予想するのにこの本は役に立つ。私達は「私達のうちの誰かが暴力を放棄すれば、そこで暴力の連鎖が途絶え、長期にわたる平和が訪れる」という幻想を好んでいる。いう風に...記事を読む「政府債務はインフレで返す」が新しいコンセンサスになる!?池田信夫氏のブログや、動画を見て、シムズという経済学者の提言内容を知った。その内容は、一言で言うと、財政再建をしないという素振りを国が見せる...記事を読むネットの商習慣が星5(★★★★★)の意味を変え、それがamazonで中華業者に有利に働いた中国からのやらせレビューが横行し、検索結果の上位に表示されるのが中国製製品ばかりになってしまったと言われるアマゾン。世の中には「陰謀脳」と言われる人間がいる。物事のどんな側面にも危機を見出し、その危機のよって来るところを推測する人間である。最近、私...記事を読む図書館に本の寄贈をしても蔵書になる可能性は低い。本が足りなくて困っている図書館は無い!?先日、ツイッターを見ていたら、林原チャンネルのツイッターアカウントが図書館への本の寄贈に関心を寄せていた。有能な先行者や開拓者の後に続く者は、その先行者に敬意を表して「自分たちは○○チルドレンだ」と言うことがある。...記事を読む移民拒否を唱えるより、移民をカタにはめる方法を考えた方が建設的だ昨晩、百田尚樹氏が移民の危険性を唱えるツイートをしていた。日本の財政赤字や少子化の原因は高齢人口が相対的に多すぎることに原因があると思われる。高齢者比率は高まっているから社会保障で赤字が出る。社会保...記事を読む米国が中国製品に高関税を課すのは賛成、日本もやればいいまだどうなるかわからないが、トランプが中国製品には45%の関税をかけると言っている。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。★ファティマ第三の予言は、秋田のメッセージです★|いいんです。