0件のコメントある日突然、上司に会議室に呼び出されて、「会社を辞めて欲しい」と言われた私は、驚きのあまり言葉を失いました。会社に損害を与えるようなことは一切してませんし、始業時間に遅刻することもなく、退社時間もきちんと守り、不必要な残業もしていません。セクハラやパワハラなどのハラスメントも一切身に覚えがありません。その場で返事をするのは避けて、知人の労働問題に詳しい弁護士に相談しました。自分一人の力ではどうにもならない問題だということだけは判断できたためです。「ああ、それは退職勧奨だね」と、知人の弁護士は即座に答えました。要するに、単に「会社を辞めてくれませんか」と言われただけの話であり、法的な拘束力は一切ないそうです。その後、私が返事を曖昧にしておいたことや、辞める意思を示していないことも話しました。今の仕事に不満はないため、できれば会社を辞めたくないし、退職せずに済む方法がないだろうか?と。「それならこのやり方が使えるよ」と、不敵な笑みとともに知人からのアドバイスが始まりました。解雇通知書の請求アドバイスを受けた翌日、会社に対して解雇通知書の作成を求めました。同時に、解雇理由の証明書もお願いしました。解雇通知書や解雇理由の証明書があることで、「解雇された」ことに対する客観的な資料が手元に揃います。その後裁判になった際にも重要な証拠書類となるため、まずはその2つの入手をすることが、知人からのアドバイスのひとつでした。コメントをキャンセルメールアドレスが公開されることはありません。Themegraphy。