メーカー出荷金額ベースで前年度比1.1%減の4,642億円で、2014年度以来のマイナス成長となった。2017年度は成長を続けてきた筆記具が前年度割れで推移したほか、紙製品は減少を継続。事務用品類も大半の品目が横ばいから減少となり、市場全体も縮小した。注目するトピックとして、文具・事務用品を自分好みにアレンジすることやコレクション(収集)用途といった個人需要が高まりをみせている。これを波及させているのはTwitter、InstagramなどのSNSで、スマートフォンの普及によるインターネット環境の一般化の影響も大きい、とみている。これらの需要は、特に女性層を中心に活発化し、「女子文具」といったカテゴリーの創造につながり、市場における存在感を急速に高めている。​これらの商品では、性格上、小ロット・多品種化となる傾向が強く、今後における文具・事務用品の商品トレンドもこの傾向を一定程度強めていくことも想定。国内市場は成熟しており、今後も人口減少を背景とする構造的な需要減少は不可避の状況にある。投入による需要活性化施策を推進するとともに、海外マーケットの開拓を追求している。