調査は昨年12月~今年1月、全国の1,406の健康保険組合にアンケートを送付、1,238の組合から回答を得た。▽胃がん、▽肺がん、▽大腸がん、▽乳がん、▽子宮頸がん、▽前立腺がん、▽肝臓がん、▽甲状腺がんについて、検診の実施状況を調べた。従業員の受診率は、肺がんがもっとも高く約72%、大腸がんは約61%、胃がん約57%、肝臓がん約50%に上り、国が目標とする5割を超えた。一方で乳がんは約35%、子宮頸がんは約32%と、婦人科系の受診率が低い傾向にあることが分かった。検診で異常がみつかった人のうち、精密検査を受けたのは肺がん45%、大腸がんで約45%、胃がんは約44%、肝臓がん約83%、乳がん約70%、子宮頸がん約65%にとどまり、精密検査(二次検診)の受診率の向上が課題となっていることが浮き彫りになった。婦人科系疾患の経済的損失は年間6.37兆円、乳がん罹患はQOLの損失に関連があることがデータ上でも明らかに。1ヶ月以上の長期休職者の50%以上はがん患者。