するときに、投資銘柄の決定方法にはなどさまざまな決め方があると思います。実際に決めるに忘れてはいけないのが「信用倍率」です。信用倍率をチェックすることで、投資判断が断然有利になります。今回は、信用取引の結果も左右することがある信用倍率がどのようなものか確認しておきましょう。まとめ信用倍率とはどういうものなのか?そもそも、信用倍率とは何なのでしょうか。投資家が「今後、この銘柄は値上がりしそうだ・値下がりしそうだ」と判断すると、銘柄ごとに信用買い注文・信用売り注文を入れますが、信用倍率はこの信用売り・信用買いの残高の均衡を倍率で表したものです。信用倍率の求めかたは次の式に当てはめることで求めることができます。信用倍率はどこでチェックできる?取引時間中は信用買い株残数も信用売り株残数も変動するので、信用倍率も変動します。信用倍率は各証券会社のホームページやニュースサイトの投資情報コーナー、東京や大阪、名古屋といった各証券取引所のホームページで確認できます。ランキングを表示しているところもありますので、投資銘柄決定の参考に利用してもよいでしょう。信用倍率をどのように投資に生かしていくか?信用倍率は投資家の心理を表しており、今後の株価動向をも表しています。今後相場が上がるだろうと予想する人は信用買いから入るので、信用買い株残数が多くなります。例として、信用買い株残数100:信用売り株残数50の場合を見てみます。買いの残数が多いので、株価が上がると考えている人が多い証拠です。この時の信用倍率は、100株÷50株=2倍と、信用倍率が1倍よりも大きくなるので、相場の動向は上昇傾向にあることが予想できます。信用売り株残数が多い場合はどうなるかでは、反対に信用売り株残数が多いのはどのような時でしょうか?今後、株価が下がりそうだと考える人が信用売りをするので、信用売り株数が増えるということは、それだけ株価が下がると思っている人が多い証拠なのです。信用売り株残数100:信用買い株残数50の場合ですが、売りの残数が多いので、株価が下がると考えている人が多いということになります。この時の信用倍率は、50株÷100株=0.5倍と、信用倍率が1倍よりも小さくなるので、株価が下落傾向にあることが読み取れます。信用倍率のことをもっと詳しく見てみようでは、信用倍率の大小を見て単純にこれからの株価の動向を判断してもよいのでしょうか。制度信用取引では6か月以内に決済する「反対売買」が必要です。信用買い株残数が多いと6か月以内に売られる株数が多くなり、信用売り株残数が多いと6か月以内に買い戻される株数が多いということでもあるのです。信用倍率の大小は、将来の株数の需給までは予測しないので、表面的に判断することは大きなリスクとなります。信用倍率と共に確認すべきこともまた、信用倍率を見ると他の投資家がどのような銘柄に信用買い・売り注文を入れているか分かりますが、必ずしないといけない反対売買は期限の6か月以内のどのタイミングになるかは分かりません。株価は信用取引の売買残高だけではなく、企業業績や動向、国の政策、災害の発生などにも影響されるので、信用残高はあくまでも投資判断の1つに過ぎない点には注意が必要です。まとめ信用倍率は、信用取引の投資判断にとても重要な指標です。他の投資家がどのような銘柄を好み、どう投資するのかがよく分かります。今後市場がどのように変化していくかを見る参考となります。信用倍率は信用取引だけでなく、現物取引の時も利用することができます。業績が良く、株価が上がりそうなのに全く上昇しない時は、信用倍率をチェックすることで、株価が変わらない理由が見えてくるかもしれません。金融機関勤務の後、ライターの道へ。「初心者でも投資のイロハがよく分かる」文章を書くことを心掛けて活動中です。各証券会社の証...証券会社を基本サービスで比較してみよう!各証券会社が行っている基本サービス一覧。各証券会社のIPOの取扱いに関する比較です。自己株式の消却ってどういうこと?上場廃止になるとどうなる?知っておきたい株のゆくえ持っている株式がTOBで公開買付け。国内最大手のネット証券「SBI証券」。口座開設数は"No.1"の430万超(2018年6月末現在)。証券会社ランキングは利用ユーザのクチコミより算出しています。証券会社に関する調査について証券会社ニュース楽天証券、注目の投資信託ページのリニューアルと新サービスの導入。コンテンツ(以下、コンテンツ)は、作成時点で得られた情報を元に作成しております。その内容について作成時および未来において正確性、安全性は保証しておりません。奨励するものではありません。お客様ご自身の投資に関わる一切の行動につきましては、ご自身の責任の下でご判断ください。投資、資産運用によって発生した損益はお客様ご自身に帰属するものとし、当サイト掲載の情報に基いて発生した損害について一切の責任を負うものではありません。