:Wイン米ドルタイプ:追加型投信/国内/株式ファンドの特色わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。T&D日本株ファンド(通貨選択型)は、「円建てコース」、「米ドル建てコース」および「マネープールコース」で構成されており、各ファンド間でスイッチングを行うことができます。日本株の運用にあたっては、ライオン・グローバル・インベスターズが、ファンドの運用のための情報および助言等の提供を行います。※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。国内株式市場は下落しました。上旬は、米国とイランとの対立が高まり、中東情勢の悪化が懸念され乱高下しましたが、両国の対立懸念が和らぐと上昇に転じました。中旬は、米国が中国の為替操作国認定を解除するなど関係改善が好感されましたが、日本企業の決算発表を前に様子見ムードが高まり、小幅な値動きとなりました。下旬は、中国で発生した新型肺炎の感染拡大を受けて、インバウンド需要の低下や世界経済の減速が懸念され下落しました。当月末のTOPIXは前月末比で2.1%下落しました。為替市場は、米ドルは対円で下落しました。T&D日本株ファンド(通貨選択型)の各コースは、T&D日本株マザーファンドを主要投資対象とし、同マザーファンドを通じて主に国内株式に投資する運用を行いました。月を通じて、株式(リート含む)の実質的な組入比率は高位を維持しました。米ドル建てコースでは円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資比率は概ね94~99%程度を維持しました。当月の円建てコースの基準価額は、保有する国内株式の値下がりにより、1.6%下落しました。米ドル建てコースの基準価額も、保有する国内株式の値下がりに加え、米ドルが対円で下落したことから1.9%下落しました。改善見通しから恩恵を受ける不動産業の大東建託、ファンダメンタルズが改善している三井住友トラスト・ホールディングス等を新たに組入れた一方、業績鈍化が懸念される家庭用品メーカーのユニ・チャーム、物流サービスを提供するセイノーホールディングス、株価バリュエーションが割高な中部地方を中心に電力供給を行う中部電力等を全売却しました。製造するデンソー、自動車用ヘッドライトなどを製造するスタンレー電気等の銘柄がマイナス寄与しました。【今後の運用方針】T&D日本株ファンド(通貨選択型)の各コースは、T&D日本株マザーファンドを通じて主に国内株式に投資し、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。米ドル建てコースでは円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果も追求します。国内株式市場は、短期的には中国で発生した新型肺炎の経済的な影響が懸念されるものの、主要国における財政支出の拡大や緩和的な金融政策などが中長期的な株価の支援材料となると見込んでいます。新型肺炎終息後の企業・消費者による経済活動の再開に伴って、国内株式市場は底堅く推移すると想定します。このような環境下、個別企業の業績動向を精査し、より有望な銘柄への入替えを適宜図る予定です。銘柄選択においては、差別化した商品、サービスを背景に国際競争力が高く、持続的な成長が期待出来る企業を重視します。高速データ通信や金融・決済システムのデジタル化を実現する5G(次世代通信規格)技術関連、海外において賃金上昇や生産性向上への対策として需要が高いFA(工場自動化)関連、自動車の電装化や安全システム、IoTやクラウドサービス関連の需要が大きい電子部品、長期的に消費が拡大する新興国で事業展開する消費ブランド等に成長分野として注目します。複数の大型建設プロジェクトの進展により恩恵を受ける建設・インフラ関連企業にも注目しています。※ライオン・グローバル・インベスターズのコメントをもとに作成しております。※文中の投資行動は、個別銘柄の売買等いかなる投資行動も推奨するものではありません。目次へ戻るファンドの特色わが国の株式を実質的な主要投資対象とし、信託財産の成長を目指して積極的な運用を行います。勘案して組入銘柄および組入比率を決定します。T&D日本株ファンド(通貨選択型)は、「円建てコース」、「米ドル建てコース」および「マネープールコース」で構成されており、各ファンド間でスイッチングを行うことができます。米ドル建てコースは、原則として円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果を追求します。マネープールコースは、T&Dマネーアカウントマザーファンドを通じて、主としてわが国の公社債および短期金融商品に投資を行い、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行います。日本株の運用にあたっては、ライオン・グローバル・インベスターズが、ファンドの運用のための情報および助言等の提供を行います。アジアの視点から日本企業を捉えることで、より著しい成長を享受し得る銘柄の選択を目指します。日本株運用の助言を行うライオン・グローバル・インベスターズは、アジアの金融センターであるシンガポールに本社を置く、東南アジア最大規模の運用会社の一つです。Eastern傘下の投資顧問会社(1996年設立)の合併により2005年に誕生しました。※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。為替取引について米ドル建てコースは、原則として円売り米ドル買いの為替取引を行い、米ドルへの投資効果を追求します。円に対して為替取引を行う場合、円よりも米ドルの短期金利が高い場合には、2通貨間の短期金利差を「為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)」として獲得することが期待できます。円よりも米ドルの短期金利が低い場合には、「為替取引によるコスト(金利差相当分の費用)」が発生します。※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。運用プロセスポートフォリオ構築プロセスボトムアップによる銘柄選択を重視します。銘柄選択では企業の事業基盤や収益の源泉を理解し、企業の長期的な収益力を分析することに努めます。※ポートフォリオ構築プロセスは上図作成時点のものであり、今後変更となる場合があります。ファンドの仕組み「円建てコース」「米ドル建てコース」はT&D日本株マザーファンドを、「マネープールコース」はT&Dマネーアカウントマザーファンドを親投資信託(マザーファンド)としたファミリーファンド方式で運用を行います。ファミリーファンド方式とは投資者からご投資いただいた資金をベビーファンドとしてまとめ、その資金を主としてマザーファンドに投資して、実質的な運用を行う仕組みです。※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。スイッチングについて各ファンド間でスイッチングが可能です。スイッチングとは、保有しているファンドの換金と同時に他のファンドを購入することをいいます。マネープールコースは、スイッチング以外による購入はできません。スイッチングの際には、購入・換金時と同様に販売会社が定める所定の手数料等がかかります。(マネープールコースへのスイッチングには、購入時手数料はかかりません。(年2回、6月および12月の各25日、休業日の場合は翌営業日)に分配を行います。分配を行うものではありません。※将来の分配金の支払いおよびその金額について示唆・保証するものではありません。通貨選択型ファンドの収益のイメージファンドは、投資対象資産の運用に加えて、為替取引による通貨の運用も行っています(米ドル建てコースのみ)。ファンドの収益源としては、以下の3つの要素が挙げられます。当該取引対象通貨の対円での為替リスクが発生することにご留意ください。為替取引によるプレミアム(金利差相当分の収益)は為替取引により発生するリターンに相当するものを表しておりますが、これらリターンに相応するリスクが内在していることにご留意ください。※上記はイメージであり、実際の運用成果を示唆・保証するものではありません。※資金動向や市況動向等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。主な投資リスクファンドの基準価額は、投資を行っている有価証券等の値動きによる影響を受けますが、これらの運用による損益は全て投資者に帰属します。したがいまして、ファンドは投資元本が保証されているものではなく、基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。ファンドは預貯金とは異なります。ファンドの基準価額の変動要因となる主なリスク株価変動リスク為替変動リスク※基準価額の変動要因(リスク)は、上記に限定されるものではありません。37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。分配金は、計算期間中に発生した収益(経費控除後の配当等収益および評価益を含む売買益)を超えて支払われる場合があります。その場合、当期決算日の基準価額は前期決算日と比べて下落することになります。分配金の水準は、必ずしも計算期間におけるファンドの収益率を示すものではありません。投資者のファンドの購入価額によっては、分配金の一部または全部が、実質的には元本の一部払戻しに相当する場合があります。ファンド購入後の運用状況により、分配金額より基準価額の値上がりが小さかった場合も同様です。当ファンドはヘッジ目的以外でデリバティブ取引の投資指図を行うため、原則として標準的方式でリスクを管理します。(交付目論見書)」の内容をよくお読みください。3.30%(税抜3.0%)を上限として販売会社が個別に定める率を乗じて得た額とします。購入時手数料は、ファンドの商品説明、販売にかかる事務費用等の対価です。基準価額に0.2%の率を乗じて得た額を、ご換金時にご負担いただきます。運用管理費用(信託報酬)毎日、ファンドの純資産総額に年1.639%(税抜1.49%)の率を乗じて得た額とします。かかる監査費用および当該監査費用にかかる消費税等に相当する金額は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。証券取引に伴う手数料、組入資産の保管に要する費用等は、信託財産中から支弁します。これらの費用・手数料については、運用状況等により変動するものであり、事前に料率・上限額等を示すことができません。上記の費用の合計額については、投資者がファンドを保有される期間等に応じて異なりますので、表示することができません。詳細につきましては必ず「投資信託説明書(交付目論見書)」をお読みください。各ファンド間でスイッチングを行うことができます。停止、決済機能の停止、その他やむを得ない事情があるときは、購入、換金およびスイッチングの申込の受付を中止することおよびすでに受付けた申込の受付を取消すことがあります。受益権の総口数が10億口を下回ることとなった場合、その他やむを得ない事情が発生した場合等には、繰上償還となる場合があります。年2回、毎決算時に収益分配方針に基づいて収益の分配を行います。販売会社との契約によっては、税引後無手数料で再投資が可能です。分配を行うものではありません。配当控除の適用はありません。スイッチング各ファンド間でスイッチングが可能です。スイッチングの取扱いの有無および手数料等につきましては、販売会社により異なる場合があります。詳しくは販売会社にお問い合わせください。ついて周知することを目的として、T&Dアセットマネジメント株式会社が作成したものです。当ページは、特定の金融商品等の勧誘を目的とするものではありません。当ページ掲載事項は当社が信頼性が高いと判断した情報等により作成したものですが、その正確性・完全性を保証するものではありません。当ページに掲載されているグラフ、パフォーマンス等の内容は過去の実績を示したものであり、将来の運用成果等を保証するものではありません。当ページに掲載されている意見・見通しは表記時点での当社の判断を反映したものであり、将来予告なく変更されることがあります。当社は、当ページ記載事項から生じるいかなる責務を負うものではありません。投資信託はリスクを含む商品であり、株式および公社債等値動きのある有価証券(外貨建資産には為替変動リスクもあります。)に投資しますので、運用実績は市場環境等により変動します。したがいまして、元本が保証されているものではありません。これら運用による損益は全て投資者に帰属します。保護の対象ではありません。支払対象とはなりません。投資信託のご購入時は、各販売会社より投資信託説明書(交付目論見書)をお渡ししますので、必ず内容をご確認のうえ、ご自身でご判断いただきますようお願いいたします。ファンド名略称からも検索可能です。