軍事的雑学2019.05.15軍事的雑学|ゲルマン魂はどこへ?装備も金も意思もないドイツ軍はNATO弱体化の元凶NATOはロシアに加盟国の結束を乱され、米国はNATOが真剣にロシアから欧州を守る意思があるのか疑い、ロシアは弱体化したNATO解体=「NATO崩し」を狙う。弱体化したNATO再建の足を引っ張るドイツNATO(北大西洋条約機構)とは、米国にとって最も重要な同盟相手であり、冷戦時代に、共産主義のソビエト連邦から西ヨーロッパを守るため共に支え合った戦友だ。それにも関わらず米国のトランプ大統領は、なぜNATO(北大西洋条約機構)を見限ろうとしてるのか?冷戦集結後のNATOは、存在理由だった最大の脅威(ソ連)を失い、NATOが対処すべき脅威を「周辺地域の紛争」と再定義し、紛争予防と危機管理に重点を移したため、対ソ連との正面戦争に備えていた軍備を縮小した。Domainその結果、NATO加盟国の軍縮が行き過ぎ、2014年、突如、新生ロシアの軍事的復活を告げる狼煙「クリミア併合」に驚くことになる。NATO最大の存在理由だった、最大級の脅威が再びその姿を表した瞬間だ。NATOは、ロシアとの軍事的緊張に対応するため直ぐにでも動くかと思われたが、冷戦終結後に嵌った平和ボケと、行き過ぎた軍縮による米国依存のNATO構成戦力に慣れてしまい、経済優先のぬるま湯から、中々抜け出すことが出来ないでいた。この現状を大きく変える存在が登場した。Domain2017年にNATO不要論を掲げて米国大統領選に勝利したトランプ大統領だ。トランプ大統領は、NATO離脱をちらつかせながら、NATO加盟国に軍縮により落ち込んだまま国防費を、大幅に増額することを要求した。冷戦終結直後と、2017年を国防費GDP比で比べてみると、以下の通りだ。約515億ユーロNATOは2017年、加盟国に対して国防費を2024年までにGDP比2%まで増額することを公約として掲げたが、既に2%以上の国防費を支出している仏国を除くと、国防費を引き上げ公約を達成できた国は、英国やギリシャ、ロシアの脅威を受けるポーランド等、7ヶ国に過ぎない。トランプ大統領は、国防費2%を達成した国に感謝を述べたが、同時にNATOの主要国で、経済大国でもある「ある国」に対してだけは辛辣な批判を口にした。総合すれば、ドイツはNATOの中心的存在であるべきはずなのに、トランプ大統領は、ドイツが真剣にNATOの一員として、欧州の安全保障を考えているのか疑問に思っている。ドイツ陸軍のレオパルト2A5疑問を抱かせるのに十分な疑問点は3つだ。1つ目の疑問点は、ドイツはNATO加盟国の中で最大の経済大国にも関わらず、安全保障のコストを負担しようとしない。2024年までにGDP比2%まで増額する公約を完全に無視しているドイツは、2024年までにGDP比1.5%まで引き上げると言っている。2つ目の疑問点は、目を覆いたくなるほど悲惨な状況に置かれたドイツ軍だ。予算がなさすぎて、保守パーツのストックがなく、タイフーンの稼働率が一時的に10%台に落ち、ドイツの戦車「レオパルド2」も予算不足で半分以上が動かない。数年前には保守部品のせいで、海軍が保有していた6隻全ての潜水艦が稼働できなくなった。3つ目の疑問点は、ドイツの政治・政策においてロシアと中国を擁護する姿勢だ。選択肢はあるにもかかわらず、ドイツは、ロシアとドイツを繋ぐ天然ガス用のパイプライン「ノルド・ストリーム」を建設し、大量の天然ガスを輸入している。ドイツは、中国のファーウェイの危険性を訴える米国を無視して、国内の5Gネットワーク構築のためファーウェイを擁護している。ドイツは結果的に、NATOが提供する軍事力に格安乗車し、安全保障よりも経済効率を優先するあまり、事実上、ロシアと中国をNATO圏内に引き込んでいると言っていい。中国のファーウェイは一度、合法的にEU加盟国に食い込むことが出来れば、EU加盟国の協定によってファーウェイの技術を他のEU加盟国で使用することが認められる。なれば、米国はNATO加盟国との通信に安全を保障できなくなる。2019.04.18軍事的雑学|金欠ドイツ軍が大ピンチ!攻撃機「トーネード」の維持費に約1兆円が必要ドイツ軍の迷走が止まらない。現在、トーネードの後継機選定を行っているが、実際に新型機が導入されるまで、トーネードの運用延長のために、1兆円を超える費用が必要になることが分かった。)の指揮を引き継ぐドイツ軍は、能力、準備が不十分で、とても義務を果たせる状態ではないと報じています。...ロシアが狙う「NATO崩し」は成功するのか?ロシアのNATO崩しは、これだけではない。NATO加盟国で、欧州と中東を結ぶ要衝、黒海の番人であるトルコにもロシアの手が伸びている。クルド人・キプロス問題で、NATOやEUと衝突するトルコに、防空ミサイル「S-400」を売りつけ、米国との衝突をお膳立てし、結果的にNATOから脱退するよう仕向け、トルコのロシア陣営組み込みを狙っている。米国は、依然としてロシア製地対空ミサイル「S-400」導入を強行するトルコに対し、キプロス問題を持ち出して強烈なパンチを浴びせた。してロシア製地対空ミサイル「S-400」導入を強行するトルコ、F-35の供給凍結やトルコで製造されたF-35の部品の採用停止などで圧力を掛ける米国、S-400生産の一部をトルコで行うと畳み掛けるロシア、三者三様の狙いがあるようです。Domainしかも、米国が欧州や地中海の問題に集中できないようにするため、恐らく中国と手を結び、イラン問題や、北朝鮮問題の裏で支援を行い、米国の力を分散させようとするはずだ。ここまでのロシアの動きは一体何を意味するのか?恐らく、クリミア併合を非難するだけで何も行動を起こさなかったNATOを見て、プーチン大統領は、ロシア再吸収を恐れる旧東欧圏の後ろ盾であるNATOを崩し、失った勢力圏を取り戻したいのだろう。ロシアのNATO崩しは成功するのか?それともNATOは結束を取り戻し、ロシアの欧州進出を防ぐことができるのか?米国は、もはや米国の金で「世界の隅々」まで守る気はなく、今後、米国が守るのは米国の国益だけだ。日本も、安全保障について今一度、よく考える必要がある。引用ヨーロッパの状況が解る良い記事ですね。けですね、日本も余所の事は言えませんけれど。日本の防衛費(諸外国の軍事費相当)も、GDP比2%に満たないですし......北にロシア、西に特亜3国と、脅威も同様です。中国の周囲への侵略意欲と覇権は判りますが、ロシアが何を考えているのか?が、怖い所ですね。引用ロシアが何を考えているのか?軍事力を収入に繋げたいのです。次の50年はロシアとチャイナの世紀。違いがあるとはいえ国防費が近い日本としては無視できない記事ですね。引用むかしむかし「アメリカなどオワコン。「アメリカなどオワコン。兵員は自衛隊22.5万人、ドイツ軍18万人。日本とどっこいなのに、ドイツ軍の弱体ぶりは惨憺たる有り様。世界でも有数の軍事大国だったのに、今では日本より弱い。ネタにされているお隣韓国軍の方が、確実に強いと言われる有り様ですからね。外国の国防費を見て思った事。日本の国力は下がっている。他の国はGDPの国防費の割合が下がっているのに国防費は上がっている。この記事へのトラックバックはありません。URL返信をキャンセルする。軍事ニュース系ブログ。最新の戦闘機からレシプロ機まで、イージス艦、潜水艦、戦車などあらゆる軍事ニュースや軍事的雑学をお届けします。日本・自衛隊を中心に海外の軍事動向をカバーしていきます。