発表されたインペリアルカレッジ・ロンドン(英国)などの研究によると、国民の野菜と果物の摂取量を増やして心臓疾患のリスクを下げるうえでは、政府のキャンペーンで野菜や果物を食べるようにと主張するよりも、野菜や果物の販売に助成金を出したり消費税を廃止したりして野菜と果物の値段を下げる方が有効です。呼ばれるモデルを作成して、様々な政策を行った場合に国民の食習慣がどのように変化するか、そして食習慣の変化が心臓病と脳卒中のリスクにどのように影響するかをシミュレートしました。2030年まで現在よりも10%低ければ、心臓病と脳卒中による死亡の率が約1%下がり、2030年までの15年間で6万4千~6万9千人の命が助かる。価格の低下が30%であれば、この死亡率の低下は3%で救われる命の数も19万1千人~20万5千人となる。これに対して、マスコミを利用して1年間にわたる野菜・果物摂取量アップのキャンペーンをしても、心臓病と脳卒中による死亡の率は0.1%しか下がらない(7千5百人~8千3百人しか助からない)。このキャンペーンを15年間にわたり継続しても、この死亡率の低下はたったの0.3%でしかなく、救われる命も2万2千8百人~2万4千8百人でしかない。野菜と果物の値下げは人種を問わずに有効だが、マスコミによるキャンペーンは黒人に対する効果が35%少ない。コメント研究者は次のように述べています:「劣悪な食生活は心血管疾患(心臓病や脳卒中)の大きなリスク要因です。