サヨクの珍説国防論議[病理:軍事力弱体化闘争]サヨクは数々の珍説をのたまうが、中でも最も珍奇な説のオンパレードとなるのが国防論議である。以下にサヨクおなじみの珍説国防論議を列記し解説する。珍説国防論議1:「戦後日本の平和を守ってきたのは平和憲法」ど阿呆が。文章は平和など守らない。物理的な結果は物理的な要因によってのみもたらされる。我々の暮らす宇宙は、呪文や御札により物理的な効果が得られるゲーム世界とは異なる。ドラゴンクエストの世界と現実世界を混同するな。冷戦以降、なぜソ連は東欧を度々軍事介入しながら日本には攻め入らなかったのか。支那はチベットやウイグルや満州を侵略しながら日本を侵略しなかったのか。日本のバック、すなわちアメリカの軍事力が恐ろしかったからだ。日本との戦争は安全保障条約によりアメリカとの戦争につながり、更に核戦争につながる。日本には侵略ができなかったのだ。アメリカとの核戦争など馬鹿げていることは、さすがのソ連や支那にも理解ができた。逆にアメリカなど核武装国家のうしろだてがないがゆえ、チベットやウイグルは支那に蹂躪された。日本もまた、終戦末期に日本の軍事力が疲弊した瞬間、ふいにソ連から侵略され北方領土を奪われた。日本にアメリカの後ろ盾がついた瞬間、ソ連は侵略を停止した。要するに好むと好まないに関わらず、今現在も世界は核兵器をも含む軍事バランスによって保たれている。アメリカは今なお世界中で主に戦争による悪辣極まりない暴虐を続けている。当事国以外はひたすら看過する。アメリカの軍事力が強いからだ。イラクの暴虐となると世界中の国々が協力してイラクを責め立てる。イラクには核兵器がなく軍事力もさほどではないからだ。戦後日本の平和は自衛隊および在日米軍の力、特にアメリカの核兵器によりもたらされたのだ。あたりまえのことだが。言って筆者は今後もこのままでいいとは考えない。日本は、憲法呪術信仰にふけるケンポーファンタジー世界に引きこもっていてもだめだ。現実世界に目をむけ、核武装をも含む国防を責任を持って行わねばならない。アジアへのアメリカの干渉を排除し、唯一共産支那の暴虐と対抗できるのは、アジアでは唯一日本(インドも有望だが)のみだ。日本は明瞭に核武装をし全アジアに対する国防義務を果たすべきだ。被爆国日本は唯一核武装を正当化できる国なのだ。珍説国防論議2:「日本は国防にお金をかけなかったから経済大国になれた」ニュースステーションの久米ひろし氏などが、臆面もなく↑これをさえずっていた。筆者は特に経済にくわしいわけではない。↑これが妄言であることは、瞬時に看破できる。国防の経済効果は公共事業と全く同じである。国民が消費をせずにひたすら貯蓄に終始すれば、消費は低迷し経済は停滞する。公共事業とは、そういった国民から税金という形で無理矢理徴収し、消費を代行するものだ。経済的な観点から見れば。要するに公共事業には経済活性化の効果があるのだ。(だからと言って筆者は現行の公共事業の全てを肯定するものではない。狂った「平和記念館」などに膨大な税金がつぎ込むのは反対である。いった施設による大赤字を少しでも償還するために、一刻も早く展示物を廃棄し民間に売却もしくは適当な価格で賃貸するべきだと考える。)むろん国防も完全に同じである。高い経済活性化の効果が期待できる。(これがアメリカの戦争愛好体質の一因と言われる。)はっきり言って軍需産業において、アメリカなどに後れを取っている現状による経済的損失はきわめて大きい。軍事技術とは最先端技術である。民需系の技術への応用も期待できる。「日本は国防にお金をかけなかったから経済大国になれた」のではない。「日本は国防を産業として発展させてこなかったのに経済大国になれた」が正しい。かみ砕くと、「日本は国防に関わる物産の輸出をせず、ビデオや自動車など民需系の物産の輸出しかしてこなかったのに経済大国になれた。仮に国防に関わる物産をも開発し輸出してきたのであるのなら、更なる経済大国になれた可能性がある。日本以外の全ての先進国にとって、軍事機器は極めて重要な輸出品目なのだ。言って、この主張は経済に関する最低レベルの知識しかない筆者ですら看破できる内容だ。久米氏などは、これしきの事も分かっていないのだろうか。可能性は以下2種類あろう。可能性1:分かっていない。「日本は国防にお金をかけなかったから経済大国になれた」と本当に信じている。可能性2:分かっている。「日本は国防にお金をかけなかったから経済大国になれた」などが妄言であることを理解しつつ視聴者をアジっている。可能性1ならば経済に関して最低レベルの知識もない愚者であり、テレビアナウンサーの資格ナシと断じる以外にない。可能性2ならば更に醜怪である。可能性1はただの愚者というだけの話だが、可能性2は人格的な欠損を意味するからだ。理不尽な言い草(要するに嘘)であることを理解しつつ喧伝する体質という人格欠損。要するにサヨクの体質である。筆者は久米氏を可能性2に該当すると推察している。↑これは必ずしもサヨクの言い草ではないが、サヨクの雰囲気プロパに呑まれた結果の意見であるので記しておく。(1)キンリンショコクのケネンについて近隣国の国防の充実を望む国など、この世に存在しない。近隣国が懸念するので国防を行うべきでないのなら、いかなる国も国防を行うことができなくなる。サヨクは「そのとおり。いかなる国も国防を行うべきでないのだ。支那の毎年二十%以上もの狂的な軍備拡大に思考停止、もしくは「旧式の装備を近代化するためのもの」などと擁護すらするサヨクが、こういうセリフをさえずったところでなんら説得力を生まない。支那は常にニホンのグンコクシュギカをケネンする。(2)近隣国の軍備拡大呼び起こし論について支那は既に毎年二十%以上もの狂的な軍備拡大を行っている。日本が世界最低のGDP比しか軍事費に用いていない現状において。日本が戦後とり続けてきた弱体軍備政策は、支那に何一つ影響を与えていない。日本が軍備を虚弱に抑制する中、支那は順調に軍備を拡大してきた。近年は、日本の援助やウイグルなどからの資源搾取などによる経済状態の改善により、軍拡がより著しい。日本が軍備を弱体化したところで支那は全く無視し軍備拡大を行う国であることは、既に支那自身が証明した。戦後の弱体軍備政策は全く無意味であった。日本と支那との軍事力の格差を生み出すという結果に終わった。今後は日本はみずから誠実に国防義務を果たす必要がある。国防という国の存在意義とでも言いうる事業を外国任せにしてる現状はそもそも異常なのだ。アメリカから軍事的に独立するには核武装は必要不可欠である。支那の軍備拡大の抑止のためには、むしろ日本が軍備を拡大することが有効である。強大な軍備を背景に、支那の軍事政策をも含む内政について強圧的に干渉するという形で進めていくのが最も有効な手段である。そのようにして、支那に軍備を抑制させ、人権侵害をやめさせ、自治区への抑圧をやめさせ、最終的には支那を核廃絶にまで追い込むのが望ましい。アメリカ&日本&西側ヨーロッパによる対ソ政策という実例がある。これはソ連の崩壊と、ソ連邦からの植民地支配から解放という結果になった。支那もまたウイグル族やチベット人諸氏を支那の支配から解放しなければならない。日本&インド&カンボジア&アメリカ&台湾などの協力により。それを行うためのアジアにおける中核的な役割を果たせるのは、日本のみだ。ODA、友好的な対支姿勢など言わば「太陽政策」を行ってきた。「太陽政策」は全てが裏目に出た。今後日本が行うべき政策は明瞭だ。核武装、軍備の充実、ODAの停止、軍拡や対日差別政策の停止要求など、強圧的な対支姿勢、すなわち「北風政策」である。支那政府とは暖かい風を送った分だけ感謝するのではなく、図に乗るタイプであることは支那人自身が証明した。今後は北風を送りまくるのがいい。筆者はこういった支那政府の思い上がった対日姿勢には、正直いいかげんにキレかけている。読者諸氏の中にもそういう人は多いのではないか。日本人が本気で軍備を持ったらどういうことになるのか、支那に思い知らせる必要がある。日本の軍事力は、かつて超大国アメリカすら震撼させた。大東亜戦争において支那は日本に紙屑のごとく連戦連敗だったことを忘れたのかも知れぬ。思い出させる必要がある。軍事費GDP比1%である今の日本が、先進国程度(GDP比4%)に軍事費を費やしたのなら、五年以内に世界第二位の軍事力を持つのではないか。筆者の直感的な根拠の薄い予測では。それどころか日米の経済状況によっては、十年で世界最強になることすらありうると考える。超高度ハイテクロボット軍隊などという形で。戦後続けてきたお人好し日本による支那への「太陽政策」は全て裏目に出た。今後は「北風政策」をもって対支政策とするべきだ。筆者が執筆した国防に関する提言を記したページ。次のページ(サヨクの罵倒中傷癖(昔「ファシスト」今「よしりん教徒」))に。