22社のコーヒーロースターが出展する「コーヒーサミット2020」を開催した。組織改編で多様化ニーズに対応2020年2月17日UCC上島珈琲は1月に組織改編を行い、従来のマーケティング本部をR&D本部とマーケティング本部に分けて製品開発とマーケティングの専門性を高めていく。1月から現職の児玉恵津子取締役マーケティング本部本部長は「それぞれ専門性を高めていくのが大きなポイント。R&D本部はコーヒーの技術を一層強化する。一杯の価値見直し記念商品続々と2020年2月17日8月24日に創業100周年を迎えるキーコーヒーは家庭用事業で創業からの資産を活用した商品施策を展開していく。春夏新商品は3月1日から発売される。5日、本社で発表した田中正登志マーケティング本部R&Dグループグループリーダーは「今年を次の100年への大事な1年と位置づけて積極的な商品開発とプロモーションを行っていく」と意欲をのぞかせる。アンバサダー」を展開するネスレ日本は、これにパンフォーユー(群馬県)によるパンの定期便「オフィス・パンスク」の専用コースを組み合わせた新サービスを3日から開始した。北欧のコーヒータイム「フィーカ」テーマに2020年2月14日UCC上島珈琲は、レギュラーコーヒーを1杯分(10g)ごとに真空パック(VP)した「CAFE@HOME(カフェアットホーム)」シリーズで、フィンランド生まれのキャラクター「ムーミン」とコラボレーションした「CAFE@HOMEムーミンシリーズ」を開発した。UCC上島珈琲2020年2月14日UCC上島珈琲は、1970年に日本で初めて製造した真空包装(VP)のレギュラーコーヒーを進化させた。VPはコーヒーの大敵である酸素を透過しない包材を使用し、充填時に密閉して真空状態にする包装形態。エクセラ」の2大ブランドから、これまでカバーしきれなかった味覚ポジションに向けて3月1日に新シリーズを発売する。現職の高岡氏は定年退職2020年2月12日ネスレ日本は12日、社長の交代を発表した。深谷龍彦氏が代表取締役社長兼CEOに就任する。牧草事業は元役員が設立した会社に承継された。取材に応じた荒木守社長は「牧草事業を手放したことで年商約30億円のうちの半分が消えてしまい、コーヒーで少しずつ伸ばしていく戦略を立てている」と語る。アサヒ飲料2020年2月10日アサヒ飲料は今年、「ワンダ」ブランドでペットボトル(PET)の新商品は出さずに缶容器に集中していく方針を明らかにした。国産コーヒーブランドの主導権をめぐり徳之島コーヒー周辺の動きが活発化している。貫きながらコーヒーをより身近に感じてもらう活動に取り組んできた。8月24日に創業100周年を迎える今年、100年にわたり先人たちが起こしてきた革新の気概を受け継ぎ次の100年に挑む。味の素AGF社は今期(3月期)好調に推移しているオフィス・通販向け商品を拡充することによって来期に向け弾みをつける。充実化・環境意識の高まり・ニーズの細分化などチャネル特有の急速な変化・問題に対応すべくオフィス・通販向け商品群を積極投入したことで同商品群は二ケタ増で推移している。オフィス・ホテルなど非外食に照準2020年1月31日UCCグループは7月1日、業務用事業の中核事業会社であるユーシーシーフーヅ(UF)をUCCコーヒープロフェッショナルに社名変更するなどして業務用の領域を外食にとどまらずオフィス・ホテル・学校などの非外食へと拡大していく。カフェラトリー〉スティックシリーズが2ケタ増で推移している。同シリーズは〈ブレンディ〉スティックの付加価値タイプとして家庭では簡単に作れない“専門店品質の濃厚な味わい”をコンセプトに16年8月に発売開始され、昨年に売上金額を約2倍に拡大し現在も伸び続けているという。厚みのあるクレマで楽しむ“新作法”2020年1月24日ネスレネスプレッソは「ネスプレッソ」の新コーヒーシステム「VERTUO(ヴァーチュオ)」を30日に新発売して厚みのあるクレマ(泡)とともに楽しむラージサイズのコーヒーを提案していく。味の素AGF社は健康価値の取組みとして冷たい牛乳と飲む春夏新商品を2月21日から続々と投入していく。「〈ブレンディ〉スティック冷たい牛乳で飲む」シリーズは、独自技術による中身開発と白を基調としたパッケージで冷たい牛乳との飲用を前面に押し出したもの。コーヒーは本当に不足するのか?2020年1月13日コーヒーの持続可能なコーヒー生産が危ぶまれている。その危機感の持ちようは各人で温度差はあるが、消費量が拡大の一途をたどる一方、生産量は気候変動による大減産のリスクにさらされ「コーヒーが足りなくなる未来」は共通認識になっているようだ。柴田裕社長、新メッセージへの思い語る2020年1月8日キーコーヒーは8月24日に創業100周年を迎えるにあたり「情熱を世界へ、感動を未来へ。」を新メッセージに掲げるとともに、平成元年に導入した社章を刷新した。全日本コーヒー商工組合連合会は各地組合との連携を深め体質強化を図っていく。最重要課題は「HACCPの考え方を取り入れた衛生管理」への対応で、20年6月の施行に合わせて準備を開始し、猶予期間である1年を経過した21年6月には全事業者の運用開始が求められる。