広くは技能系や作業系の職種一般に従事する労働者[8]で、肉体労働を特徴とする[7]。対義語はホワイトカラーである[9]。ブルーカラーは「青い襟」の意で[8]、肉体労働に従事する労働者の制服や作業服の襟などが青系であったことがその語源となったといわれる[6]。概要[編集]この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(2018年11月)雇用者から提供される制服や作業服の襟色に青が多い事に由来する。技術者)など多岐にわたるが、狭義では特に「ものづくり」(製造業)の作業に直接携わる工員を指す場合もある。元請企業であるITゼネコンが下請企業を支配し、仕事と責任を丸投げする産業構造であり、建設・土木業界によく似た多層式かつ労働集約型の古色蒼然とした色彩になっている。その末端で従事する従業員は「デジタル土方」と揶揄されるほどに長時間労働で肉体・精神の両面で大きな負担を負う苛酷な環境で労働していることなどから、ブルーカラーと見なす人も存在する。「ブルーカラー」という語は「中卒(低学歴)でもできる仕事」「頭が悪くて勉強ができないために仕方なく体を使って働く人間」といった下賎なイメージで見られやすい(→3K、3D)ため、差別用語ではないかという人もいる。一部の職業には資格を取らないと就職不可能なものも存在し、冷戦時代のソ連や東欧のように工員が高貴とされる国も少なからず存在し、アメリカにおいても西部開拓時代に現場で農業や林業を営んでいた先祖たちの精神を「フロンティアスピリッツ」として崇めている面がある。イギリス人も人口の8割が現場のワーキングクラスであるが、それを誇りにしているブルーカラーの人々もいる。そのため、一概に差別用語とは言えない(→レッドネック)。「青系の制服・作業服」であるが、機械油や塗料、埃などの汚れが避けられないため、汚れが目立たないよう青や黒や灰色などの暗い色が好まれる傾向にあった。組み立てなど、埃の飛散が許されないデリケートな環境(クリーンルーム)では、労働者の心理的な環境に配慮し、明るいパステルカラーの作業着を採用していることもあって、必ずしも青や黒や灰色の服装であるとは限らない。国・地域による差異の例[編集]この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。(2018年11月)一般的にブルーカラーとされる溶接工も、中学校か高校を卒業後、見習い期間を通過すれば溶接工の指導や育成にも当たるようになるため、一概に単純な現場作業といいきれなくなり、独立して社長になればスーツを着用する必要も発生しうる。アメリカのホワイトカラーの定義には管理者も入るため、この場合も社長はホワイトカラーとみなすが、イギリスの定義では大学を卒業した技術者はホワイトカラーで、高卒の技術者はブルーカラーなのでこの社長はブルーカラーになる。日本での動向[編集]この節は検証可能な参考文献や出典が全く示されていないか、不十分です。出典を追加して記事の信頼性向上にご協力ください。2]の求人情報に掲載されている職種であることから、俗にガテン(系)(がてんけい)とも呼ばれる。この「ガテン」とは「合点がいく」という言葉に由来している。職業安定所の求人を除くと、これら職種における現業系職種の求人広告は、『ガテン』誌創刊前はスポーツ紙か夕刊紙に大きなウェイトが割り振られていたが、2000年代でもこれらの媒体に頼る傾向も見られる。}」の区分が明確に意識されるようになり始めた。加速し、(高校への進学率も低い時代は)集団就職で地方から大都市へ出た中学新卒者も多かったため、雇用者側から「金の卵」と呼ばれて工員になる者が多数いたが、製造業界では合理化の一環としてオートメーション化を推進させ、工員でも高卒以上の学力や技術が要求される、さらには高校への進学率も上昇し始めたため、それまで担っていた単純労働者の需要が下降すると共に、中卒者の採用は次第に下降し、工員ですらほとんど採用されないほどになった。おいて、ブルーカラー職種は社会の様々な分野で活躍し、経済を支えてきた。生活水準が上昇した1980年代頃より、以下の理由から次第に「3K」(汚い・危険・きつい)職種と名指しされ、とりわけ青少年から嫌悪されるようになった。Dangerous=危険、Demeaning=屈辱的」とする場合もある。)の運搬を主(または補助的な作業)として伴うため、肉体的および精神的な負担の大きい作業が多い。3]ため、1階~5階以上まで階段で運搬せざるを得なくなる)。運送業では、扱う荷物の破損などは弁償させられる場合もある。対象物の形状や重量は、エレベーターや人の手による運搬を考慮していないのもある。物理的に劣悪な環境で作業する必要がある。高温多湿・あるいは寒冷な戸外。粉塵や悪臭など不愉快な環境。勤務時間や休日が不規則。24時間体制の稼働による2交代ないし3交代の交代勤務。休業できず、毎日稼働する現場もある(施設の警備など)。年中無休で稼働しているにもかかわらず、完全週休2日制でない場合もあり、休養を十分に取り難い。土・日曜出勤の場合も、半休でない例もある。年中無休で稼働する性質上、病気や急用などで欠員が出た場合、非番の労働者に休日出勤を要請されることがある。天候で可能な作業が変化するなど。作業が単調で、独創性に乏しい(マックジョブ)。他人が描いた図柄を組み立てる「ジグソーパズル型」能力ばかりが珍視され、自分で世界観を描いて組み立てる「レゴ型」能力が蔑視される。どんなに美しい立体(製品)が完成しても、それは自分で描いた図柄ではない。工場の流れ作業では、各々の労働者が担当する仕事は、思考力が不要で誰にでもできる仕事でルーチンワークの連続になりえるため、やりがいに乏しい(モチベーションの維持が困難)。変化や独創性に乏しい環境で長時間の緊張を強いられ、精神的な負担を伴うことがある。休憩時間が限られ、作業中は体を清潔にするための時間を十分に取れない。)によってはその場で腰を下ろす休憩ができず、所定の休憩所まで移動する必要があるため、その分余計な時間をかけることになる。汚い機械油や埃(塵埃)の多い場所で勤務すれば、作業服の汚れが避けられない(各自で作業服を持ち帰り、洗濯しなければならない場合もある)。戸外では土が、雨が降れば泥がある環境では、それらに塗れる場合もある。作業内容によっては雨天の戸外で活動する必要もあり、業務や納期の必要上、悪天候でも作業を中断できない。戸外では空調や冷房がないため、必然的に汗まみれになる。次のような理由から、勤務中に生命に関わる事故(労働災害)の危険を妊んでいる。工場内の各種工作機械や建設機械などの機械類や鋭利な刃物・工具類を扱う、あるいは動作中の機械類の周辺で作業する職種では、機械に巻き込まれたりする事故もある。巻き込まれる危険を伴う作業が求められる職種もある。雨天で濡れた階段を上り下りしながら重量物を運搬する場合、一層転落の危険が高くなる。労働災害や職業病の問題がしばしば発生する。疲れる割には、ホワイトカラーよりも事故発生時の危険が高く、賃金や身分が低いという不公平感。負担」「環境の優劣」など労働者に対する負担がほどんど考慮されない。アルバイトや契約社員の場合、「非正規」という理由で正社員より賃金が低く、賞与(ボーナス)も出ない。土・日・祝日に勤務しても割増賃金が出ず、平日と変わらない場合もある。事故が発生した際に、実際に現場で機械の操縦者や法定管理者などとして作業に携わる有資格者にばかり、大きな責任が掛かる。資格取得までの手間や万一の際の資格喪失などのリスクと比べて、賃金や組織内での扱いが見合わず、精神的負担ばかりが大きい。事務員(ホワイトカラー)が作業員(ブルーカラー)よりも高い身分を保っており、事務員は作業現場の実情を知らず、作業現場を軽んじる性質を持っている。従って、事務員は身分が高いとして珍視される一方、作業員は身分が低いとして蔑視される。上から指示される事だけを強制され、キャリアパス(出世の道)が全く開かれていない。ホワイトカラーのように「自分で方向を決められる者」になれず、工場長などへの昇進も望めない。頻繁に起こり、ブルーカラーは「短期間の使い捨て要員」と見なされている(→プレカリアート、秋葉原通り魔事件、派遣切り)。企業内は元より、社会的な地位も低い。「需要がある」と言われながら、「社会に貢献している」と宣伝されながら、社会から冷たくあしらわれている。これらの要因によって、バブル景気の時期には、日払いが10,000円強の高給でもブルーカラーは忌避され、社会全般とりわけ学生・生徒・児童の間にも、ブルーカラーを忌避してホワイトカラーを志向する傾向や、「ものづくり」を嫌悪して「ものづくり」以外を愛好する傾向が高くなった。バブル崩壊後、すなわち冷戦後の現在もこのブルーカラーへの忌避や「ものづくり」への嫌悪は変わっておらず、ブルーカラーへの忌避や「ものづくり」への嫌悪は高校・大学の進学率の高さにも現れている。冷戦後の25年以上に亘る長期間の不況によって、ホワイトカラーになれず、仕方なくブルーカラー(言わば「でもしか工員」)となる大学卒業者も現れた。職種別の賃金格差が小さければ、衛生的で安全そうなホワイトカラー職種のほうが(多少賃金が安くても)「より快適な職場」だと考えられた。労働者不足[編集]ブルーカラー職種は製造業や土木・建設業を支える労働力として、重要な役割を果たしていることに誤りはなく、これらの地味だが社会に不可欠な職種では、深刻な人手不足も発生した(中卒者にもできる作業でも、18歳未満の場合は深夜業が禁止されていることと、日雇い派遣によるワンコールワーカーでは建設業への派遣が禁止されているため、なおさら深刻な問題となる)。この時代では、深刻な労働力不足から(一定の条件付きで)外国人労働者の受け入れや、高給の保証などの変革も行われた。人手が不足していたバブル期の一頃は、長年にわたって係争も見られた労災や職業病の問題を放置すると労働者が集まらず、退職者の増加や短期離職率の上昇につながりかねないため、労働者の負担を軽減する機器の導入で、「汚い、危険、きつい」の3K問題を少しでも軽減したり、労働者を保護する方策や業務上必要な資格の取得の支援などのキャリアアップ支援を行う企業が散見された。ブルーカラー職種の再評価[編集]その一方で、バブル崩壊後の1990年代半ばから2000年代初頭にかけての深刻な不況の中で、ホワイトカラーの職種では労働力の供給過剰から、大量リストラも見られるようになった。ホワイトカラー職種の労働環境が往々にしてストレスが多く、精神疾患や過労死が社会問題として取り沙汰されるようになり、必ずしもブルーカラー職種よりも快適だとはいえないと見なされるようになった。脱サラに絡んで、ホワイトカラー職種への忌避も見出され、相対的に第一次産業とブルーカラー職種の社会的重要度や職場環境も見直される風潮も出ている。従来は、ホワイトカラー業種より賎しく労働環境も劣るとして嫌悪されていたブルーカラー職種にも、1991年に創刊された『ガテン』誌の影響もあって、従来の忌むべき労働環境といったイメージも軽減されるようになっている。平成不況の折、就職氷河期における深刻な就職難からフリーターが増加したことや不況に伴う仕事量の減少もあり、1990年代後半から単純労働力(→プレカリアート)の不足が解消され、一頃の過当競争的の様に人員の確保に走る必要がなくなったので、現在では手取り賃金がホワイトカラー職種を圧倒的に上回るような状況は見られなくなり、高賃金や従業員の労働環境、キャリアアップ支援の充実を謳う職場も少なくなった。労働者形態の流動化[編集]なお2000年代に入っては、ワーキングプア問題が取り沙汰される一方、ワンコールワーカー・ネットカフェ難民などの流動化した労使関係のひずみともいえる社会問題も見え隠れした。これらの現象は2006年頃より社会問題として注目を集め始めたものであり、労働者人口の総数や実態に関しては2007年に調査が始まったに過ぎず、政府側の対応も後手に回った。偽装請負問題[編集]2006年に朝日新聞が製造業の現場における偽装請負を取り上げ始めたことを契機に、ブルーカラーの労働環境が劣悪であることが明らかになった。「Blue-color」(青い色)ではない。1991年創刊、2009年「タウンワーク」に統合廃刊。5階建以下の建造物ではエレベーターの設置義務がない。2018年11月4日閲覧。2018年11月4日閲覧。2018年11月4日閲覧。2018年11月4日閲覧。2018年11月4日閲覧。2018年11月4日閲覧。2018年11月4日閲覧。2018年11月4日閲覧。角川書店、1990年(94版発行)、1104頁。4-04-011600-3。(日時は個人設定で未設定ならばUTC)。表示-継承ライセンスの下で利用可能です。追加の条件が適用される場合があります。詳細は利用規約を参照してください。Cookieに関する声明モバイルビュ。