CyberZ、10~60代男女1,200名に「eスポーツ」認知度調査を実施。全体49.8%が「eスポーツ」を認知、前年比較で約2倍の急激な認知率向上。~10~20代の認知率は約8割の結果に。CyberZ|スマートフォン広告マーケティング事業サイトを快適に利用するためには、JavaScriptを有効にしてください。2018.09.13シェアTweetCyberZ、10~60代男女1,200名に「eスポーツ」認知度調査を実施。全体49.8%が「eスポーツ」を認知、前年比較で約2倍の急激な認知率向上。~10~20代の認知率は約8割の結果に。Autumn」を目前に「eスポーツ」に関するユーザー認知度調査を行いました。「eスポーツ」とは、エレクトリック・スポーツの略語で、ゲームを競技として捉え従来のスポーツのようにプレイおよび観戦をする際の名称です。現在、世界各国でeスポーツの大会が開催され、その市場規模は2018年に前年比138%成長の約970億円、2021年には約1,700億円、参加人口については5.8億人を突破する市場に成長すると予測されております。<Newzoo社調べ(2018年2月発表)>本認知調査ではeスポーツの認知状況について、国内10代~60代男女1,200名に対してアンケート調査を実施しました。約2倍(※)、10~60代男女全体の約半数が「eスポーツ」を認知していることが明らかとなり、2017年から2018年の1年間で「eスポーツ」の認知率が急激に向上していることがわかった。・eスポーツの認知率は2017年~2018年の1年の間で急激に向上。約8割が1年以内に知ったと回答。・eスポーツ認知者の過半数(約53%)がネット動画やテレビで視聴経験あり・男性10代の半数(約50%)が「人がゲームをしているのを見ることが好き」と回答(※)2017年9月に実施した認知度調査では、認知率約26%。https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000137.000006792.html■eスポーツの認知率は約49.8%、10代・20代男性は約8割が認知eスポーツの認知率について聞いたところ、全体世代の認知率は49.8%であった。前年度が26%に対し、約2倍の結果となった。性別・世代別では、男性、若年層の認知率が高く、10代男性が78%、20代男性が75%と約8割に達した。※設問においては、「知っている」についてはその関与度度合いに応じで複数の回答選択肢を用意してMA(複数)回答としたが、これに該当する回答を結合処理の上再集計をして算出。「知らない」の選択者には排他処理を実施。​■eスポーツの認知度は過去1年で急増。eスポーツを知った時期は“1年以内”が全体の約80%に。eスポーツについて初めて知った時期について聞いたところ、全体の77%が半年以内であると回答し、2017年~2018年の1年間で急増していることがわかった。■eスポーツ認知者の過半数(約53%)がテレビやネット等で話題を見たことがあると回答。eスポーツを知っていると回答したユーザーのうち、全体の過半数がテレビやネット等で話題を見たことがあると回答は、全体の53%に達した。実際に観戦したことがあるという回答は全体の14%にものぼる。Reserved.)を記載してください。(予定)※一部コンテンツは開始時間が早まる可能性がございます。https://www.openrec.tv/user/rage-esports■RAGEとはRAGEとは、「新しいスポーツエンターテイメントの創出」を目的に、次世代スポーツ競技「eスポーツ」に様々なエンターテイメント性を掛け合わせた、株式会社CyberZとエイベックス・エンタテインメント株式会社が協業して運営するeスポーツイベントおよび、eスポーツリーグの総称です。現在RAGEでは、主にオフラインで開催する一般参加型の「イベント」と、プロ選手による競技をオンラインで配信する観戦型の「プロリーグ」、2つのプロジェクトを実施しています。「イベント」では、複数のジャンルに渡るゲームタイトルが一堂に介し、各タイトルの最強王者を決めるeスポーツ大会のほか、会場限定の大会や新作タイトルの試遊会、アーティストライヴなども実施しています。Megacorp社)計5タイトル(並びは五十音順)を採用しています。GAMES)を採用したイベントも開催しています。CAPCOM』、2つのリーグを運営しています。「OPENREC.tv」は、ゲーム実況やオリジナル番組、eスポーツ大会のライブ配信が楽しめる、ゲームに特化した動画配信プラットフォームです。http://cyber-z.co.jp/スマートフォンに特化した広告マーケティング会社として2009年に設立しました。サンフランシスコ、韓国、台湾支社をはじめ全世界対応で広告主のマーケティング支援をしております。MACT」に認定されております。2018.09.07動画メディア「bouncy」にて、弊社役員青村のインタビュー記事が掲載されました。