カスタマーエクスペリエンス(CX)とは?まるわかり完全ガイドここ最近、よく耳にするようになったカスタマーエクスペリエンス(CX)ですが、そもそもCXとはどのような意味で、企業や顧客にどのように関わってくるのでしょうか。本記事では、CXの定義からそのメリットや、取り組み方法、注意点などを紹介します。目次はじめにカスタマーエクスペリエンス(CX)の意味カスタマーエクスペリエンス(CX)の特徴カスタマーエクスペリエンス(CX)の向上が企業にもたらすメリットカスタマーエクスペリエンス(CX)向上のための戦略とはカスタマーエクスペリエンス(CX)を向上させるためのツールとは参照文献はじめにここ最近、デジタルトランスフォーメーション(DX)という言葉とともに、よく耳にするようになったカスタマーエクスペリエンス(CX)ですが、そもそもCXとはどのような意味で、企業や顧客にどのように関わってくるのでしょうか。本記事では、CXの定義からそのメリットや、取り組み方法、注意点などを紹介します。そもそもなぜCXという言葉が広まってきたのでしょうか?それはB2B、B2C関係なく、デジタル技術が進化した今、購買プロセスが大きく変化し、誰もがあらゆるタッチポイントで一貫したサービスを求めるようになったからです。カスタマーエクスペリエンスにまつわる数字15選」にて最新のCXにまつわる統計情報をご紹介しているので、併せてご一読下さい。カスタマーエクスペリエンス(CX)の意味カスタマーエクスペリエンス(CX)とは「ある商品やサービスの利用における顧客目線での体験」のことです。「顧客体験」とも言われています。CXが指すエクスペリエンスは、顧客が商品を購入する際のエクスペリエンスにとどまらず、それを購入する前の段階から購入した後のサポートまでを通した、商品の購入をとりまくエクスペリエンス全体を対象としています。その商品やサービス自体が直接的に顧客に提供する体験だけではなく、その購入により顧客に非直接的にもたらされた体験もここに含まれます。商品を提供する企業の雰囲気が良かったり、商品購入後に定期的に丁寧なサポートがあると、商品を買ったことによる満足感は大きくなります。ここで気をつけなければならないのは、これはあくまでも顧客目線での体験のことを指しているため、企業側が顧客に提供したエクスペリエンスが、そのままカスタマーエクスペリエンスとなるわけではない、ということです[1]。カスタマーエクスペリエンス(CX)の特徴カスタマーエクスペリエンスは、単にB2Cだけの問題ではありません。86%のB2B企業のCMO(最高マーケティング責任者)が、CXは経営において重要だと考えています[2]。CXを向上させることは非常に難しいため、まずはじめに、CXの特徴をよく理解しておくことが大切となります。カスタマーエクスペリエンス(CX)の長期性カスタマーエクスペリエンスの特徴の一つ目は、長期性です。例として、カメラを購入するために同じ家電量販店を訪れた2人のエクスペリエンスを比べてみます。AさんとBさんは、それぞれが「より良い写真を撮りたい」という同じ動機をもち、新しいカメラを購入することにしました。その結果、2人が経験したエクスペリエンスは以下のものです(2人が買うカメラは同スペック・同価格ですが、AさんはブランドXから、Bさんは売場が少し離れたブランドZから購入したとします)。AさんとBさんは、同じニーズをもって同じ行動をしたにも関わらず、結果的にカスタマーエクスペリエンスには大きな差が出てしまいました。優れたカスタマーエクスペリエンスを提供するには、商品としての性能が高いだけでは不十分です。そのため、企業はただ良い商品やサービスの提供を目指すだけでなく、購入前から購入後のサービスまで、プロセス全体に気を配る必要があります。これが、カスタマーエクスペリエンスの長期性です。重要性を認識しておく必要があります。カスタマーエクスペリエンスにおける「物質的価値」とは、商品の質や価格のことで、その商品の質が高ければ高いほど、顧客が得るカスタマーエクスペリエンスは高まります。超えた価値のことを意味しています。こちらも例として、以下の二つのカフェを比べてみましょう。(コーヒーの品質と値段に違いはないとします。)上記の例のように、非物質的価値には感覚的なものが含まれ、カスタマーエクスペリエンスに大きな影響を与えます。非物質的価値が低ければ、高い物質的価値を提供したとしても、総合的なカスタマーエクスペリエンスがネガティブになってしまうこともあります。カスタマーエクスペリエンス(CX)の向上が企業にもたらすメリット優れたカスタマーエクスペリエンスを向上させることで、企業は競合優位性を得ることができると言われていますが、具体的にはどういったことなのでしょうか。一般的に、優れたCXを提供している企業は、主に4つのメリットを期待できます[3]。顧客離れの防止ある商品の購入において、顧客が満足するエクスペリエンスを受けなければ、顧客はそのブランドから購入することをやめ、競合他社に乗り換えてしまいます。フォーラム・コーポレーションの調査では、ブランドからの離反理由について、顧客の70%が「企業から満足なサービスを受けられなかったから」と答えています[4]。顧客が離反することはあまり重要なことであると思えないかもしれませんが、顧客を1人失った場合、企業はその顧客の生涯にわたって期待できる購買活動、つまり顧客の生涯価値(CLV)を失ったことになります。新規顧客の獲得には、既存顧客の5倍のコストがかかるという1:5の法則に見ることができるように、離反顧客分の新規顧客の獲得は簡単にできることではありません[5]。そのため、離反顧客を生み出さないためにも、顧客が満足するサービスを提供していくことには大きな価値があると言えます。一度離反した顧客を取り戻すことも同様に簡単ではないため、顧客の離反は、企業にとって大きなダメージになります。顧客が離反したということは、その顧客が新しいブランドに乗り換えているということ、つまり競合他社に予断を許してしまったことにもなっています。2.リピーター客の獲得ある商品・サービスの利用によって顧客が満足するエクスペリエンスを受けた場合、同様のエクスペリエンスを求めて同一商品・サービスを利用する顧客(=リピーター)が出てくるでしょう。ウォーターマーク・コンサルティング会社の調査によると、優れたカスタマーエクスペリエンスを提供している企業は、良くないカスタマーエクスペリエンスを提供する企業の3倍ものリピーターを獲得しています[6]。リピーター客は、新規顧客向けの積極的な販促を行わなくても、商品・サービスを購入してくれ、さらにポジティブな口コミを無料で広めてくれるため、企業の長期的な売上の維持に多大な好影響を与えます。高い顧客価値を提供し、顧客ロイヤルティを向上させることで、企業は効率よく売上を上げることができるようになるのです。ブランドイメージの向上ある商品・サービスの利用によって良い体験を受けることができれば、顧客の中で自然とそれが属するブランドのイメージが向上し、そのブランドに好感を抱き、信頼を置くようになります。これは同一ブランドについてだけでなく、その企業が運営する他のブランドについても同じようなことが起こりうると予測できます。すれば、はじめに顧客が購入した商品だけでなく、それと同じブランドのものやその企業のものの購入が促され、企業全体としての売り上げに好影響を与えます。ブランド力を高めることは、自社商品の価値を上げる作用を持ち、競合他社との差別化にもつながるため、優れたカスタマーエクスペリエンスの提供が必要となります。既存顧客による宣伝効果マーケターの間では、「最高の広告は満足した顧客である。」と囁かれているように、商品に満足した顧客はよく好意的な情報を周りに発信します[7]。対面で行われる場合も多いですが、最近ではSNS上で大々的に為されることも多くなってきました。この変化は大きなビジネスチャンスであるとも言えるでしょう。[8]しかし、顧客の素朴な意見が、中立性をもった意見として消費者にとって企業が発信する情報よりも大きな影響を持ちうるという特徴があることを考えると、企業は顧客を「消費者」としてだけではなく「情報発信力をもった存在」として捉え直し、場合によっては顧客に商品やサービスについてのネガティブな情報を発信されることも十分に意識しなければなりません[9]。大きな影響力を持った個人が商品やサービスについてのネガティブな情報を発信してしまった場合、企業にかかる負担は大きくなります。この時代、既存顧客がポジティブな情報を発信したくなるような、質の良いカスタマーエクスペリエンスを提供できるよう、企業は一層の注意を払う必要があります。カスタマーエクスペリエンス(CX)向上のための戦略とは顧客が満足する革新的な新商品やサービスを提供できれば、間違いなくカスタマーエクスペリエンスは向上しますが、多くの企業で継続的に革新的な商品やサービスを提供し続けることは不可能でしょう。CXを向上させるために、何か特別なことをしなければならない、ということはありません。改善)に基づいて戦略立案・実行するだけで、カスタマーエクスペリエンスの向上を期待することができます。明確な目標設定[Plan]カスタマーエクスペリエンスを向上させる上で、一番大切なことは「どのようなカスタマーエクスペリエンスを提供したいか」について考え、明確な目標を設定することです。これより、企業が顧客に対し、「ありたい形」を再考することができるので、改善のきっかけを作ることもできます。ここでは、企業が顧客目線に立ち、どのようなサービスを提供すれば満足してくれるか、ということを考える必要があります。ペルソナの設定やカスタマージャーニーマップを作成することで、具体的なアプローチ方法が企業に示唆されます[10]。ここで立てた目標を基に戦略立案し、実行することで、企業全体で一貫性したサービスを提供することができます。接客態度改善などの具体的なフェーズに入る前に、企業全体で目標を共有し、この目標に沿った具体的な戦略を練ることで、様々なタッチポイントを通じて顧客に一貫したエクスペリエンスを提供できるよう準備することがとても重要です。戦略の実行[Do]この段階では、1で設定した目標達成に向けて、戦略を実行に移します。ここには、より良いカスタマーエクスペリエンス提供のため、従業員をトレーニングするプロセスも含まれます。フィードバック収集と評価[Check]顧客に様々なアプローチを用いた後、それが実際に良い効果があったのかどうかを正確に評価することが大切です。この評価をすることで、顧客に対するアプローチが適切であったかどうかを知ることができます。効果があったアプローチは継続、効果がなかったものは改善することによって、企業はより効率的なアプローチ方法を取ることができるようになります。この評価の基準となるのは、企業が顧客から集めるフィードバックです。これの分析により、どのようにすればより良いカスタマーエクスペリエンスを提供することができるのかを再考し、新たなプランをたてることができれば、より良いカスタマーエクスペリエンスの提供が期待できます。アプローチ方法の改善[Action]フィードバックを基に寝られたを実行し、また同様にそれがどの程度の効果をもたらしたかを測定し、改善策を練ります。これを繰り返すことで、カスタマーエクスペリエンスは向上していくでしょう。カスタマーエクスペリエンス(CX)を向上させるためのツールとはB2B、B2Cにおいても、顧客が満足するCXを提供するには、高品質のカスタマーポータルや公開ウェブサイトの導入や、イントラネットやパートナーポータルの導入もCX向上に繋がるかもしません。評判の良いソフトウェアを選べばCXを向上できる、といったことはなく、企業独自の商品・サービス、日々変化する顧客の要望に対応できるソフトウェアが必要となります。170万人以上の顧客を抱える米エネルギー会社のスパイア社は、顧客に一貫したカスタマーエクスペリエンスを提供するカスタマーポータルを構築し、満足度を大幅に向上させることに成功。大手重電メーカーのシュナイダーエレクトリック社は、顧客、従業員やパートナー企業が日常的に利用する統合プラットフォームを構築し、利用者のエクスペリエンスの向上に成功しました。いずれの事例も、ただ単にソフトウェアを導入しただけでなく、顧客のニーズを深く分析。カスタマーエクスペリエンスの意味や重要性を理解し、また顧客目線で「優れたカスタマーエクスペリエンスとは?」ということを考え、戦略立案フェーズに移ることが、優れたCXを提供する上で必要な第一ステップとなるでしょう。