このデータは、米マイクロソフトのカナダの研究チームが2015年5月に実際に発表したものだ。約2000人の参加者の脳波などを測定した結果で、2000年は12秒だったヒトの集中力の持続時間が、13年には8秒まで短くなってしまったという。ここまで現代人の集中力は短くなってしまったのか。最大の要因は、IT技術の進化に伴う環境の変化である。われわれを取り巻く情報量そのものが、飛躍的に増大した。米調査会社IDCによれば、1年間に生み出されるデジタルデータ量は、2000年の62億ギガバイトから、13年は4.4兆ギガバイトと約700倍に膨れ上がった。今後も増え続け、20年には、44兆ギガバイトまで膨らむと推定されている。LINEやツイッターをはじめとする、SNSの新たなコミュニケーション手段が登場したことも、集中力の持続時間の低下に拍車を掛けた。「情報の豊かさは注意の貧困をつくる」。ノーベル経済学賞を受賞した知の巨人、ハーバート・サイモンが1970年代に看破したように、身の回りに溢れかえる情報が人間を振り回し、集中力を奪っているのだ。情報化社会において、集中力の低下はもはや止められないのだろうか。いや、諦めるのはまだ早い。最近の研究によって、集中力は脳の働きと深い関係があることが分かってきた。脳には可塑性(経験に応じて変化する性質)があることも明らかになってきている。脳の機能は鍛えれば高まる可能性があり、集中力も鍛えることが可能なのだ。集中力アップ講座スポーツ用品メーカーのミズノで15年間、ウエアの開発に携わった森健次朗氏は、水泳の北島康介選手やハンマー投げの室伏広治選手など一流のアスリートを間近で見てきた。極限の緊張状態となる本番前に、彼らは皆、リラックスするためのルーティンを行っていたのだ。両肩を上げてからすとんと下げて深呼吸。帽子を目深にかぶってヘッドフォンを着けて自分の世界に没入する。選手によってやり方はさまざまだが、彼らはこうしたルーティンによって、リラックスして集中力を引き出すコツをつかみ、最高のパフォーマンスを発揮していた。「彼らが一流のアスリートだから高い集中力を持っていたのではない。集中力を引き出すコツをつかめば、誰でも深い集中状態をつくり出すことができるはず」と森氏は指摘する。具体的にどうすれば集中力を引き出すことができるのか。ポイントは、脳と体の働きを理解して利用することだ。特集では、集中力を高めるための「六つの習慣」を紹介しているが、ここではその一つ、「場所」についての習慣を説明しよう。自分の席に座って仕事や勉強を始めてはみるものの、ついついスマートフォンを見てしまったり、ちょっとお菓子を食べたりしてしまう。そんな経験はないだろうか。仕事や勉強をする机でスマホを見たり物を食べたりすると、脳は「机=スマホを見て食事する場所」として記憶してしまう。それ故に、いざ席についてもやる気が起きないのだ。この状態から抜け出すには、「机=仕事や勉強だけをする場所」という新しい記憶を脳に上書きする必要がある。それには、仕事や勉強をする机と、スマホを見たり物を食べる場所を分けるだけでいい。スキルがてんこ盛り『週刊ダイヤモンド』1月14日号の第1特集は、「仕事・勉強に効く『集中力』&記憶術・速読術」です。やっても仕事が終わらない。気付けば毎日のように夜遅くまで残業している。そんな状況に心当たりのある人が多いのではないでしょうか。長時間労働の是正はいまや企業にとっても個人にとっても喫緊の課題ですが、だからといって、単純に残業ゼロという枠を当てはめても問題は解決しません。本当に必要なのは、仕事の効率を劇的に高めること。その鍵を握っているのが「集中力」です。そこで今回の特集では、効率を劇的に高める集中力を養うためのさまざまなスキルをまとめました。使った簡単なワーク(練習)を行うだけで、集中力がぐんと高まります。本誌記者が、集中力を計測できる秘密兵器のメガネを使ってその効果を実証していますので、ぜひご覧ください。緊張する場面で実力を発揮できるハイパフォーマーたちの秘密にも迫りました。山崎直子氏、アーチェリー五輪銀メダリストの古川高晴氏が、集中力を発揮する極意を語ってくれました。集中力に加えて、記憶術・速読術も取り上げています。近頃、年のせいか物忘れが激しいと思っている方、それは間違いです。3連覇の記憶力チャンピオン、池田義博氏が選手権に挑んだのは40代半ばのことでした。特集では「記憶力は才能ではない。誰でも技術によって磨くことができる」と断言する池田氏が、誰でもすぐに使える「人の名前やパスワードの覚え方」を伝授。覚えたいことを「イメージ化」する達人の極意を、わかりやすく解説しました。折しも受験シーズン真っただ中。仕事にも勉強にもすぐに効く効率アップのスキルを、ぜひお試しあれ。取材した外資系ファンドのマネジャーが放った一言は、ズシリと重く響きました。「日本で投資に値するほど、成長している産業があるか。われわれが不動産に投資するのは、いわば消去法」。彼の言っていることが、全て正しいわけではありません。電力や鉄道といったインフラ系を中心に異業種が、不動産事業に一層力を入れている現状を目の当たりにすると、なんだか複雑な心境になりました。一つ、脳裏に浮かんだまま消えない日本銀行幹部の言葉があります。警鐘を鳴らす意味も込めて紹介しておきます。東京の針はピークの0時の直前で止まったまま不動産の特集でよく参考にしたのが、外資系不動産サービス大手が提示している「不動産時計」です。世界主要都市のオフィス賃料の動向を示したもので、0時をピークに0~6時は賃料の下落局面。6時をボトムに6~12時までが賃料の上昇局面にあることを表しています。オフィス賃料は不動産市況の象徴といえますが、東京の針はピークの0時の直前で止まったままだそうです。日本の不動産のピークアウトはいつか──。需給を重視する不動産関係者はしばらくないと楽観的、シクリカルなマネーの流れを重視する金融関係者は米クレジットバブル崩壊が引き金になり、いつ起きてもおかしくないとも。今号では危うい不動産市場の内実に迫りました。