当初は夫とけんかをして家を出て来たと話していた。[査読有り]Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/110006966987URL:http://hdl.handle.net/10285/801目的:クラスに参加した母親を対象に,第1子への気持ち及びかかわりに焦点をあて,クラスの前後での変化を記述することである。方法:現在第2子を妊娠中の母親で,第1子が3歳児の3名を対象とし同意を得て半構成的面接を行った。1週間後,2ケ月後,産後1ケ月で行った。データ分析は,質的帰納的方法であり,インタビュで得た内容を録音したデータを逐語的に起こし文章化し,それぞれのデータから母親の気持ちを構成する要素を明確にした。結果:クラスに参加した母親の第1子への気持ちの変化は,【第1子の赤ちゃん返り】,【第1子の第2子に対する反応】,【妊娠・出産プロセスの伝達】,【家族で迎える出産】,【二人の子どもの育児】の5つのテーマについて語られていた。これらのテーマから表された気持ちは,クラスを通じて個別的な変化があった。古来,日本では妊娠5ヵ月の戌の日に神社やお寺にお参りし,安産祈願を行い"さらし腹帯"(以下,帯)を巻いて「帯祝い」をする風習があります。残念なことに,昨今,帯を巻いている妊婦さんに出会う機会は大変少なくなってきました。本稿は,安産祈願で有名な東京・水天宮内で開始した「助産師OBiの会」の設立動機と活動内容を紹介します。メンバーは,2017年日本助産師会90周年総会に参加した6人の助産師で,出産現場の変化,助産院分娩数減少などに不安を覚え,100周年を目指して何か動かなければいけないと意気投合した仲間です。2018年09月DOI:10.11477/mf.1665201084Permalink:http://jglobal.jst.go.jp/public/201802267052026169<文献概要>自宅に戻った切迫早産の妊婦は,上の子や家族の世話などで安静にしていることもままならず,早産徴候の再発の不安がよぎります。自宅に助産師が訪問し,身体症状のアセスメントと,的確なアドバイスをすることで安心を確保する試みが始まりました。周産期を通して安全で快適なケアを提供するには助産実践指針が必要である。日本助産学会は健康なローリスクの女性と新生児へのケア指針を示した「エビデンスに基づく助産ガイドライン-妊娠期・分娩期2016」を刊行した。Question、以下CQ)を13項目加え、既にある分娩期のCQ30項目には最新のエビデンスを加えた。このガイドラインでは助産実践を行う上で日常助産師が遭遇しやすい臨床上の疑問に答え、ケアの指針を示している。推奨は最新のエビデンスに基づいているため、ここに示している内容は現時点での"最良の実践"と考える。本ガイドラインに期待する役割は次の3つである:1)助産師がエビデンスに基づいたケアを実践し、女性の意思決定を支援するための指針としての役割、2)助産師を養成する教育機関において、日進月歩で進化していく研究を探索する意味を学び、知識やケアの質が改善している事実を学ぶ道具としての役割、3)研究が不足し充分なエビデンスが得られていない課題を認識し、研究活動を鼓舞していく役割。本稿においてガイドラインの英訳を紹介する目的は次の通りである:1)日本の助産師が編纂したガイドラインを世界に紹介・発信すること、2)日本の研究者が英語で本ガイドラインを引用する際の共通認識として用いること。2012年版から推奨が改訂されたCQは次の通りである:CQ3乳房・乳頭刺激の分娩誘発効果、CQ9指圧、鍼療法の産痛緩和効果、CQ14指圧、鍼療法の陣痛促進効果。本論文の一部は「エビデンスに基づく助産ガイドライン-妊娠期・分娩期2016」からの抜粋であり、推奨の部分は翻訳である。分娩後出血は、周産期に関わるすべての医療者が取り組むべき重大な課題である。分娩後出血のリスクを有しないローリスク妊産婦であっても大量出血を起こす可能性があるため助産師が果たす役割は大きい。助産師の役割は、分娩後出血の予防介入、さらに出血を起こした時の初期対応および原因の探索、出血性ショックの観察および対応などがある。ハイリスク妊産婦のケアにおいては、産科DICを念頭においた観察やアセスメント、輸血等の準備や治療や検査への迅速な対応能力が求められる。『乳がん早期発見のためのセルフケア』というタイトルのDVD教材を作成した。内容は3部構成とし、第1部は乳腺専門医による「乳がんについて」の知識の提供、2部はがん看護専門看護師による「乳房セルフケア」に関する知識の提供、3部はがん看護専門看護師による「乳房モデルを用いた乳房セルフチェック」の実演とした。DVDの時間は、乳がん検診の待ち時間を利用して自己学習ができるよう20分以内におさめ、1部が9分、2部が3分、3部が6分の計18分とした。長さ」「乳がん検診・自己検診への動機づけ」などについて評価を求めた。結果、難易度については「分かりやすい」と答えた人が93%、時間の長さは「ちょうど良い」が85%、検診の動機づけについては、乳がん検診を定期的に受診しようと「思った」と答えた人が97%、自己検診を定期的に実施しようと「思った」と答えたのも97%であった。本研究の目的は、既存の文献より、産科に従事する医療者に対する産科救急シミュレーションの効果について明らかにすることである。Interventionsに基づいて、文献の批判的吟味と分析を行った。RCT5件を分析対象とし、採用文献のバイアスのリスクは低いと判断した。介入を高忠実度(high-fidelity)シミュレーションとし、対照群はシミュレーションを実施しない、低忠実度(low-fidelity)シミュレーション、レクチャーと設定した。パフォーマンスについては、高忠実度シミュレーションのほうが低忠実度シミュレーション、レクチャーと比較しパフォーマンスが向上した。高忠実度と低忠実度の比較では、肩甲難産の管理ついては高忠実度群のほうが、パフォーマンスが向上するが、子癇の管理については有意な差は見られなかった。知識については、高忠実度と低忠実度で差はなく、コミュニケーション技術は、シミュレーターの忠実度による差はない、もしくは低忠実度シミュレーションのほうが、コミュニケーション技術が向上するという結果であった。子癇、肩甲難産の管理に関する高忠実度シミュレーションは、トレーニングを実施しないことや、レクチャーと比較し、パフォーマンスを向上させる。シミュレーターの忠実度の違いによる知識、コミュニケーションへの明らかな効果は認められなかった。プログラムや、産科合併症など長期的アウトカムの評価が求められる。国際交流事業の活発化のための基盤が確立し始めている。その活動が軌道に乗り始めている。海外研修生の最も印象に残る催事となっていた。同様に充実した研修を終えて帰国している。着実に国際交流の礎となってきている。課題もいくつかあげられている。設置され,学内での国際交流事業の運営が制度化された。ラマティボディ看護学校,韓国延生(ヨンセイ)大学看護学部の3校より,それぞれ約2週間の日程で合計8名の研修生を受け入れた。海外研修生の受け入れプログラムは研修生のみを対象とした講義に加え,演習授業-の参加,医療施設-の見学・実習など,わが国の看護教育や実践の場を体感できる場を提供し,さらに両国の学生がお互いの国における看護をめぐる状況や課題について意見を交換する機会も設けた。2005年4月より新しい教育をスタートした。必要な指定規則の単位数を選択履修するということで認可を受けた。演習と実習施設の見学を行った。センターでは,看護実践,研究,教育の統合を目的として新しくナースクリニック事業を開設した。ナースクリニックは,医療施設ではない研究センターで実施される新しい形態の看護サービス提供モデルとして位置づけられる。本報告は,ナースクリニック事業の概要と実施状況を記述し,問題点および今後の課題を明らかにすることを目的とした。ナースクリニック事業の概要としては,個人への相談・ケアを目的とした3事業,集団へのアプローチを主眼とする4事業が含まれる。看護・介護相談」が開始された。集団へのアプローチでは,「乳がん女性のためのサポートプログラム」「天使の保護者ルカの会」「慢性疾患の子どもの家族と看護職の交流」「赤ちゃんがやってくる」が行われている。内容ならびに形態は多様であるが,看護職が独自の専門的な知識および技術を用いて市民に対する看護サービスを提供することが共通の目的である。これらの事業の多くは,本研究センターの専任・兼任研究員によって開発されたプログラムを実用化したものである。ナースクリニックの利用人数は,コンスタントに維持されている事業もあるものの,多くが増加していない。今後看護サービスとして発展させるために,以下の課題が指摘されている。第一に,ナースクリニックの拡充である。看護の専門性の高いサービス,プライマリーヘルスケアの提供を含む事業を立ち上げる必要性が高い。第二に,マネージメント体制の確立である。ナースクリニックの拡充を視野に入れ,効果的かつ効率的にナースクリニックが運営されるための人材が必要であり,将来的なネット上での運営管理に向けてシステムの構築が重視される。第三には,効果的な広報活動を検討する必要がある。最後に,人々の健康の指標と経済的分析の指標を含んだ評価ツールを作成し,ナースクリニック全体の評価を行うことがあげられる。看護・医療の実態を看護者の視点から明らかにする。被害女性を看護する際の困難性に関する分析を行うことを目的にした。本調査は,便宜的に抽出した関東10ヶ所の病院に勤務する女性の看護者1528名に対し,自記式の質問紙を用いて横断調査を行った。調査期間は,1998年12月から1999年4月であった。ケアしたときの状況,実施した看護ケア,看護者の体験についての質問を設定した。1005名から回答が得られた(有効回収率66.0%)。202名(20.1%)の看護者が,性暴力または暴力被害女性に対する看護の経験を持っていた。被害女性は,精神科,産婦人科,救急外来をはじめ様々な診療科に受診または入院しており,身体的な外傷の治療,性感染症・妊娠の検査,緊急避難が主な目的であった。看護者は,被害女性に対する精神的なケアに注意が向けられていたが,連携や情報提供はほとんど行われていなかった。被害女性への看護ケアに関する教育を受けたことがある看護者は1割程度であった。被害女性を看護した際の困難性は,「看護ケアへの不全感」,「同じ女性としての脅かし」,「被害との距離」の3つの因子で構成されていた。「同じ女性としての脅かし」は,二次的外傷性ストレスに類似するものであった。ケアすることは稀なことではないにもかかわらず,ほとんどの看護者が教育を受けていないという現状であった。適切なケアを提供するための看護者へのトレーニング,具体的な看護ケアが示されたプロトコルの作成,看護者へのサポートシステムを含めた医療における被害女性の支援システムの構築が今後必要である。2003年03月URL:http://hdl.handle.net/10285/454我々は性暴力のなかでもドメスティック・バイオレンス(以下,DV)にフォーカスした支援ガイドラインを,エビデンスに基づいて作成することを目的に研究をすすめている。Columbia(以下,B.C.Women's)で開催された研修に参加した。研修の内容は,B.C.Women'sが行っている性暴力被害者に対する医療活動の実際と,その活動の中心となる施設の視察である。研修に参加した性暴力被害者支援に関わっている日本の研究者,援助職にそれぞれの立場と活動から,医療施設での支援とそのあり方についての見解をインタビューし,情報を得た。Healthに価値をおいたレベルの高いサービスを提供していた。2003年03月Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/110000972036我々は性暴力のなかでもドメスティック・バイオレンス(以下,DV)にフォーカスした支援ガイドラインを,エビデンスに基づいて作成することを目的に研究をすすめている。(以下,B.C.Women's)で開催された研修に参加した。Women'sが行っている性暴力被害者に対する医療活動の実際と,その活動の中心となる施設の視察である。研修に参加した性暴力被害者支援に関わっている日本の研究者,援助職にそれぞれの立場と活動から,医療施設での支援とそのあり方についての見解をインタビューし,情報を得た。Healthに価値をおいたレベルの高いサービスを提供していた。careであり,女性を尊重し安全性を確保するというケアを提供していた。参加者へのインタビューを通じて,支援のためのガイドラインの内容に関わる項目が語られた。女性への細やかな配慮や具体的なケア,医療者のDVに関する認知や研修の必要性,パラメディカルとの密なネットワークづくりの重要性が示唆された。より,研究科委員会にチームビルディング推進委員会を設置して,チームビルディング力育成プログラムを推進した。年間の総括評価を行った。名で,看護学専攻,ウィメンズヘルス・助産学専攻両者の履修者であった。2)講義(PCC,チームの理論等),演習(ミシガン大学チャレンジプログラムを取り入れたチームアプローチ合宿セミナー),見学実習(モデルチーム医療見学)で構成する本科目の運営方法は,チームビルディング力を短期間で向上させる上で大変有効であった。3)臨床教員は本科目へ肯定的評価を行う者が多く,また,公開セミナー参加者の満足度は高かった。項目について評価すること。名に筆記試験を実施した。分析は記述統計量の算出後,問題の妥当性と信頼性を検討するために,主成分分析によって問題を精選し,クロンバックα係数,他科目との相関を算出した。項目を分析対象とした。相関はそれぞれ正の相関を示した(p<.001)。学生の臨地実習への準備状態の判定に対し,今回作成した母性看護学問題の妥当性は高いと考えられる。名の院生の参加前後の1チームビルディング力,2チームアセスメント力,3満足度,の各意識を記述し,プログラム評価を行った。(小グループ活動)とし,これらを交互に組んでチーム力の深度を増すように進めた。=0.01)は上昇した。60-65URL:http://hdl.handle.net/10285/345本学における助産教育は、習得した知識を統合し独自な診断や対象に合った個別性のあるケアが実践できる助産婦の育成をめざしてきた。助産に必要な知識の習得を講座中心に進めてきた従来の理論期では実際の臨床の場で、出産に関する状況や事象の理解を深める機会が少なかった。したがって実習における場において、受け持った事例に知識を応用し助産診断、ケアを十分に実践していくことが難しい現状にある。組み入れた新しい教育方法と教材開発の試みを行った。本稿では、この新しい教育方法の検討と展開までのプロセスを報告する。センターグローバル・ネットワークのセンター長会議と同時開催の第2回国際カンファレンスが韓国において行われた。Edu.“に聖路加看護大学のブースを開き参加した。カリキュラムをはじめ助産に関する専門科目について紹介した。展示会場での情報交換や人々との交流を通じて、各国の大学教育や多国間地区での活動状況を知ることができた。Centerレベルでの活動連携が必要なこと、地域視点と地球規模の視点の双方を持つことの重要性を感じ、WHOセンターの一員として今後の役割について示唆を得たので報告する。81-85URL:http://hdl.handle.net/10285/3781999年5月、フィリピン、マニラ市において、ICM25回大会が開催された。2000”で1000人以上の助産婦が集まった。Nursing”というタイトルで、本学の助産課程の新しいプログラムとその評価について、ポスターセッションで発表を行った。発表の中で、教授方法や助産教育カリキュラムについて、イギリスやオランダをはじめ、様々な国の助産婦と情報交換やディスカッションすることができた。本稿では、発表の概要とそれに対する反応に加えて、大会での助産教育に関するトピックスについて報告する。