2019」を開催する。「イノベーション創出において本質的に必要なものは何か」をテーマに7人の論客が登壇する。入場は3500円で定員は150名。日本の経営者に足りないものや、変化を起こすプレイヤーになる条件などを知りたいビジネスパーソンが主な参加対象。科学技術・イノベーションを担当する石井芳明氏、サムライインキュベート代表取締役の榊原健太郎氏ら7名。タイムテーブルはこちらからチェックできる。動かし方や社内ベンチャーに求められる素養と社外のパートナー連携の重要性などが語られる予定。データ保全カンファレンス2020を開催!結婚後の幸せをサポートするために、カップルや夫婦のキズナを強くする「famion」を正式リリース。Pinterestデザインから探せるネイルサロン予約アプリ「ネイルブック」、2020年1月のデザイン/ネイリスト/サロンランキングを発表!アスリート・チームへの新しい応援のカタチ。TOKYO」による寄稿転載。/受託サービスなどを手がけるベンチャー、起業家を対象に昨年6月から選抜・育成プログラム運営している。TOKYO」による寄稿転載。/受託サービスなどを手がけるベンチャー、起業家を対象に昨年6月から選抜・育成プログラム運営している。増大する医療費や高齢化などの社会変化を考えると、創薬・医療領域はますますのイノベーションが求められています。背景として創薬業界の変化があります。注目が集まるようになりました。新たな技術領域にも光が当たりはじめ、近年のデジタル技術の発展は創薬業界でも影響力を色濃くしています。それらに応じ、疾患への理解と高度な医療への理解、より効率的な創薬、新しい保険システムの構築など、業界のニーズも大きな地殻変動に見舞われています。TOKYO」を立ち上げました。創薬系ベンチャーを支援し、ビジネスと研究を繋げる機会創出が狙いです。3月27日には「ビジネスプラン発表会」としてプログラム参加者の成果も披露いたします。そこで本稿では発表会に先立ち、3回に渡って関係する人々を繋ぎ、この分野に関する知見を共有する機会を作ることにしました。Ventures代表取締役の伊藤毅から開始させていただきます(太字の質問は編集部、回答は伊藤)。Sciences(新薬開発、70億ドル評価)、23andMe(遺伝子検査、17億ドル評価)など、バイオ・ヘルスケア領域で数十社規模で1000億円評価を超える未公開企業がリストされる激戦区になっています。国内の状況から教えてもらえますか伊藤:グローバルでみると、創薬系ベンチャーが果たす役割は今までになく大きくなっています。2016年には22の医薬品がFDA(米食品医薬品局)から認証を得ましたが、そのうち実に15個がベンチャー企業によって開発されています。残念ながら、そのリストのうちに日本企業は1社も見当たりません。日本は本庶佑先生が昨年のノーベル医学・生理学賞を受賞されたことも記憶に新しく、一流の技術シーズが多く眠っているものの、それを事業化へ導く産学連携のエコシステムが不足しているという認識です。日本にも創薬領域で活躍するベンチャーは存在しますが、まだまだ数を増やしていく必要があります。具体的に「創薬」を担う企業にはどのような例がありますか伊藤:リベロセラ社やアイバイオズ社は複数のパイプラインを持って医薬品の開発を手がけるいわゆる創薬ベンチャーになります。リベロセラ社では、重要な創薬標的として注目されながらも、その扱いの難しさから創薬の標的になり得なかった膜タンパク質を、生体内に限りなく近い状態で高純度に大量調製することにより、その膜タンパク質に対する医薬品開発を実施します。アイバオズ社では、クローン病を最初のターゲット疾患とし、その他「日本の優れたアカデミア創薬シーズを早期発掘し、効率よく開発することにより、アンメットニーズの高い治療法を確立する」ことを目指しています。エコシステムが育たない理由は伊藤:大学の例を見ると、日本の大学は米国に比肩する研究資金を保有していますが、ライセンス収入となると米国の100分の1以下になり、大学の技術を産業界で活かす余地がまだまだあります。事業化に向けて研究者と経営人材の交流も重要なポイントです。TOKYO」、「BRAVE」を運営しているのですが、こういったサポートを通じてベンチャーを取り巻く環境を改善することが創薬系ベンチャーの成長を加速させることに繋がると考えています。