勃興や中夏民国の赤化といった世界的な赤化が進みつつあった。資本主義国内でもストリーダ王国での首相暗殺未遂やヴェニス島無差別爆撃テロなど、過激派による赤色テロが発生し、一部の資本主義国家は危機感を募らせていた。多国籍企業ヴェニス・グループは資本主義国を中心に世界の半分以上の地域に事業展開を行い、本社のあるヴェニス島では1800万人以上の住民を事実上の統治下に置くほど巨大化しつつあり、一部の社会主義国からは「資本主義の権化」と罵られる存在になっていた。第3回ヴェニス株式発行で40%以上の株式を社会主義国が握っており実権を社会主義国が握りつつあった。809年9月20日、赤化を警戒し市場経済の優位性を宣伝し相互防衛を行うエルドラード条約を締結した。締結国は当時資本主義国家であるセニオリス共和国、ガトーヴィチ帝国、ヴォルネスク・スラヴ共和国、フェネグリーク帝国の4カ国で行われた。過激化するテロ活動に対し、ヴェニスグループ傘下の警備会社「ヴェニス・セキュリティ・サービス株式会社」(以下VSS社)は特車やミサイル警備船で重武装化する議案を取締役会で提出し可決された。これをセニオリス共和国は200万人以上もの規模を誇るVSS社警備員が軍隊化し、社会主義国の先兵として利用される可能性がある事に強い警戒心を持つようになり、次第に国内のヴェニスグループ排斥へと動き始めた。制定し、国内のヴェニス・グループ企業の接収を決定した。ヴェニス・グループはこれに抗議しセニオリス国裁判所に違憲であると訴訟するも敗訴、バリケードを築くなど抵抗を試みるも政府当局により接収された。接収にあたり56名の負傷者と68名の逮捕者が発生し、セニオリスVSS社の社長カール・ゴルツが逮捕された。これに対しヴェニス・グループは市民団体「セニオリス企業連合」を立ち上げデモとロビー活動による抗議活動を繰り返した。セニオリス共和国政府は民間軍事企業による世界秩序の崩壊を阻止するためと一連の行為を正当化した。812年6月3日、セニオリス共和国政府はヴェニス島に残留するセニオリス-VSS社の資産接収のため、ヴェニス島へ武力行使する事を宣言した。セニオリス共和国は国対企業であるから国家間紛争ではないとし、介入すればEDTOの集団自衛権が発動すると勧告した。XOOPSTheme2ndC。