本研究の目的は、分娩期における臨床判断の場面において、実地指導者は新人助産師に対してどのように気づきを促し、解釈の統合を促進するのかについて、実地指導者の視点から明らかにすることである。用いた質的記述的研究である。データ収集方法は、指導者が新人助産師に教育を行った場面に絞り、参加観察を行った後、それぞれ個別に半構成的面接法を用いてインタビューを行った。分析は、参加観察から得られた教育の場面状況と参加観察後のインタビューを統合して内容分析を行った。分析の結果、4つの気づき、解釈を促進する教育場面を抽出した。抽出された場面テーマは、気づきを促す場面として【好機を逃さず活用する】【五感で感じ取る感覚を教える】【自ら気づくよう促す】、解釈を促進する場面は【発問を用いて推論を引き出す】であった。変化する分娩期において、指導者は、好機を逃さず、新人助産師がその場で五感を用いて感じ取れるようにし、自ら気づくように促していた。発問を用いて思考するように導いていた。指導者は、新人助産師の気づきや解釈を促進するために、教えるのに適したタイミングを見極め、その場で五感を用いて感じ取ることや発問を用いて思考を促すようにかかわることが効果的であると示唆された。Awarenessに関する知識の提供」「乳房セルフチェックの手技習得」「乳房に関心が持てる動機づけ」の3部で構成されている。組み」について調査した。回答をプログラム実施前後で比較したところプログラムの有効性が確認され、自由記述欄の記載内容を質的帰納的に分析した結果、以下の3カテゴリーが抽出された。1)乳がん・乳房セルフケアへの肯定的態度。2)乳がん・検診に関する知識の獲得。3)教材によるセルフチェック法のわかりやすさ。関東および関西の都市部に在住する乳幼児から中学生までの子育て期の女性で、乳がんの既往がない者とサポートグループや患者会に参加している乳がん体験者を対象に、フォーカス・グループ・インタビューを用いて調査を行った。子育て期の対象者は関東1グループ5人、関西2グループ10人の3グループ計15人(平均年齢40.3歳)であった。乳がん体験者は14人(平均年齢52.6歳)で、サポートグループ参加者が10人、患者会参加者が4人であった。インタビューの録音データをもとに逐語録を作成し、コード化、カテゴリー化を行った。分析の結果、子育て期の女性、乳がん体験者双方から乳がん検診の受診を促進する要点として共通して、「受診しやすい検診システム」「意識への働きかけ」が挙げられた。検診受診あるいは検診継続を可能とする要因として、子育て期の女性の分析からは4カテゴリーが生成され、乳がん体験者の分析からは3カテゴリーが生成された。助産師を対象とした、分娩後出血に関する知識習得のためのe-learningによる教育プログラムを評価することである。勤務する助産師である。e-learningは目標に沿って4つのチャプターで構成した。測定用具は分娩後出血対応に関する23項目の知識テストおよびプログラム評価の自記式質問紙とし、e-learning前後で回答を得た。48名を分析対象とした。14-23点、SD2.21)であり、有意に知識得点が上昇した(t=10.27、p<.001)。成分」の12項目であった。関わる物質」の2項目であった。合計得点の平均値と参加者の特性について2元配置分散分析を行ったが、有意差は認められなかった。e-learningの操作方法、教材の適切性、内容の満足度ともに肯定的な評価が得られ、プログラムの構成は有用であった。分娩後出血対応に関するe-learningは、知識習得に効果があると言える。出血時の輸液療法に関連する生理学の理解が得られにくかったため、内容の修正と知識の維持に関する長期的評価、ガイドライン等の周知徹底のためのプログラム内容の検討が今後の課題である。女性に対する暴力スクリーニング尺度(VAWS)は、日本で作成されたDVのスクリーニングツールである。正確で臨床適用性の高いツールを開発するため、本研究は、妊娠期にDVスクリーニングで用いたVAWSの項目について産褥期にインタビュを行い、質問項目への回答と想起された状況を明らかにすることを目的とした。7項目で構成される原版VAWSに、精神的暴力に関する5項目を加え12項目の改訂版VAWS(案)を作成した。研究参加者は、妊娠期にDVスクリーニングを行った褥婦43名であった。産褥入院中に、改訂版VAWS(案)の質問項目から想起された女性とパートナーの状況等について半構成的インタビュを行った。分析は、内容分析の方法を用いた。改訂版VAWS(案)の項目のうち、精神的暴力を問う項目は多様な認識が認められた。「もめごとが起こったとき、話し合いで解決するのは難しいか」という質問項目に関しては2カテゴリ【言い争いになる】【話し合いができない】が抽出され、「話し合い」には、一方的とお互いにという両方の文脈で語られていた。「大きな声で怒鳴ったりすることはあるか」「パートナーとの関係性の中で安心が得られているか」「彼にコントロールされていると感じるか」「あなたの気持ちを無視するか」の精神的暴力を示した項目については、3つ以上のカテゴリが抽出され、開発者の意図とは異なる認識が含まれた。示す「パートナーのやることや言うことを怖いと感じるか」は複数のカテゴリが抽出されたが怖いと感じた状況が語られた点で類似しており、「壁をたたいたり、物を投げたりすることはあるか」および身体的暴力と性的暴力を示す項目は、1つのカテゴリのみ抽出された。精神的暴力を示す質問項目については、研究参加者によって様々な認識があることがわかった。今後本研究結果に加えて、量的データから正確度を検討し、より臨床適用性の高いDVスクリーニングツールに改訂する必要がある。ついて記述することを目的とした。対策導入までの経緯,問題とその解決策,支援の実際,今後の課題等について構成的面接を行った。結果:研究協力の同意が得られた4病院の合計15名にインタビューを行った。不足】【妊婦の不快感への危惧】の4点があげられた。強化】【DV対策における手法の統一】の5点が抽出された。本研究は,助産師学生が臨地実習において効果的なバースレビュの実施ができるように,「バースレビュ実践を支援する教育プログラム」を開発および実施し,プロセス評価を行うことを目的とした。プログラムは,バースレビュの具体的な実施方法を主要な内容とし,コミュニケーション能力向上を目的とした講義とロールプレイを取り入れた。研究協力者は,分娩見学または介助実習を終了している助産師学生とした。データは,プログラム後の質問紙,バースレビュを実施した学生へのインタビュにて収集し,記述統計量を算出した。名の助産学生から研究協力の同意が得られた。講義およびロールプレイの場所と所要時間は,90%以上が「適切」と回答した。2013年01月Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/110009578843本研究は,妊産婦を適切な医療機関へトリアージするために福富の作成した「妊娠受入れ基準インデックス」の適応を検証した。3つのリスクレベルに分類され,全124項目から構成されている。本研究は産科医療施設で出産した2008年度の診療記録(963人分)を基に,帝王切開(以下CS),新生児搬送をアウトカムとしロジスティック回帰分析を行った。有意差のあった項目は「CSあり」と「なし」の群の比較で9項目,「新生児搬送あり」と「なし」の群の比較で2項目であった。3項目は,全員がCSになっていた。,「GDM(既往)」「妊娠20週までに胎児発育不全(以下FGR)」の2項目は,全員が新生児搬送であった。有意差のあった項目を文献的考察したのちリスクレベルの変更を検討した。《嘱託医から相談・連携》から《医師管理範囲》へ変更が望ましい項目は「GDM(既往)」「妊娠20〜29週に巨大児・FGR」「妊娠30〜36週に巨大児・FGR」「35歳以上・初産婦」の4項目であった。投与に関するリーフレットを作成し,妊娠期および産褥/育児期の女性から評価を得て,実用性を検討することである。投与の意義,目的,方法,有効性,リスクについて記載した三つ折りリーフレットを作成した。リーフレットの評価は,内容,様式,配布の必要性等の質問項目から構成される自記式質問紙を用いて実施した。新生児へのビタミンK投与に関する既存の知識については,全体の55%(妊娠期女性の80%)が「全く知らない」と回答した。育児期の女性のうち半数が,出産施設にて新生児に対するビタミンK投与についての説明を受けていなかった。近年,看護系大学の急増と医療の高度化に伴い,卒業までに取得すべき看護実践能力の評価の重要性が増加している。その一環として,臨地実習に入る直前の段階までに看護学生が取得すべき知識・能力を正しく評価しておくことは看護実習の適正化のための急務の課題である。以上の高い値となった。しての有用性を確認した。[査読有り]Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/110008898047URL:http://hdl.handle.net/10285/8433都市部の総合病院1施設の産婦人科病棟にて,周産期ドメスティック・バイオレンス(以下,DV)の支援ガイドラインを導入した。本研究は,スクリーニング陽性者への面接,フォローアップの結果について記述し,そのプロセスを評価することを目的とした。スクリーニングは全褥婦に対して,既存の生活調査票に女性に対する暴力スクリーニング尺度を組み入れ行った。対象は,2006年11月〜2008年12月末までに出産した褥婦で,カルテより妊娠・分娩およびDVスクリーニング結果の記述統計量を算出し,陽性者の面接記録より点数と支援の必要性について分析した。100%であり,DVケアチームメンバー以外にも病棟の約5割の助産師が面接を行っていた。陽性者のうち,要支援または要経過観察と判定されたのは33%,面接時間は30分またはそれ以上であり,それぞれの状況にあった支援を提供することができた。2011年03月URL:http://hdl.handle.net/10285/6970目的:近年,家族出産のニーズは高まってきているが,出産への子どもの参加を許可している医療施設については明確にされていない。本研究は,東京都内の出産を取り扱っている医療施設において,夫および子どもが参加する出産を許可している施設数および特徴を調査することを目的とした。方法:2009年11月末日における東京都内の出産を取り扱っている施設をインターネットサイトや書籍,電話や関係者より探索し,施設の特性,出産への夫および子どもの参加の可否等について情報を抽出した。結果:230施設のデータを分析対象とした.出産への子どもの参加を許可していた施設は全体の44.8%であり,病院では22.2%,診療所は43.2%,助産所は100%であった。大学病院は4.5%と低かった.夫の参加を許可していた施設は全体の96.1%と高く,病院では96.0%,診療所は94.3%,助産所は100%であった。[査読有り]Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/40017053162URL:http://hdl.handle.net/10285/5258研究目的:ドメスティック・バイオレンス(DV)は世界的な社会問題であると同時に,女性と子どもの健康に短期的および長期的な影響を及ぼす健康問題である。われわれは,「周産期ドメスティック・バイオレンスの支援ガイドライン」の普及を目指して,ポケットサイズのダイジェスト版を作成し,関東の病院,診療所,助産所に送付した。本研究の目的は,産婦人科を持つ病院,診療所,助産所におけるDV被害支援の現状を把撞し,ダイジェスト版の有用性に関する評価を得ることである。研究方法:研究対象者は,関東4都県の病院の産婦人科病棟の看護管理者,産婦人科診療所および助産所の所長である。調査は,無記名式の質問紙法を用い,研究施設でのDV-の取り組みの内容,DV被害者支援の困難な点,ダイジェスト版に関する意見等が含まれていた。質問紙を用い,プログラム前,プログラム直後,プログラム1ヶ月後の3時点の変化を評価した。名であった(有効回収率88.1%)。名(81.5%)と教育的活動を行う割合が増えていた。普及に向けた教育プログラムの開発を行い,プログラムのプロセス評価を行うことで,よりよいプログラム開発への示唆を得ることである。プログラムは,ヘルスビリーフモデルを基盤に作成した。普及に向けた知識と態度を身につけることができる。基づいた教育的活動を行うことができる」である。[査読有り]Permalink:http://ci.nii.ac.jp/naid/110007029095URL:http://hdl.handle.net/10285/4459妊婦68名を対象に「下肢の冷え性の有無」と「皮膚温(深部温および表面温)」との関係を分析するとともに「腰痛の有無」と「皮膚温」との関係についても分析した。対象者のうち冷え性の自覚がある妊婦は38名,ない妊婦は30名であった。冷え性の自覚あり群は自覚なし群にくらべて"足底部深部温"と"足拇指表面温"がともに低く,"前額部深部温"と"ふくらはぎ表面温"は,差はなかった。,"足底部深部温と前額部深部温との較差"において,冷え性の自覚がある群は,ない群に比べて有意に大きかった(p<0.05)。腰痛の有無と皮膚温の関連では,腰痛のある群のほうが"足底部深部温"(p<0.05)と"足拇指表面温"(p<0.001)ともに,ない群に比べて有意に温度が高かった。"前額部深部温と足底部深部温との較差"は,腰痛のある群のほうが小さかった(p<0.05)。"前額部深部温"と"ふくらはぎ表面温"に関しては,両群とも違いはなかった。今後,妊娠中の体温や子宮増大による腰部神経への負担などの身体的特徴を考慮した検討の必要性が示唆された。支援ガイドライン」に基づき支援を行った。さんの様子,言葉,行動等に関する記録に加え,診療録,助産録,看護記録から必要なデータを抽出した。