省エネNext連載をフォローコピーしましたPRすべての新築建築物に省エネ基準適合が義務化される2020年まで、省エネ関連の法制度は激変します。建築や住宅、不動産に携わる実務者に役立つ情報を届けます。補助金を見据えて早めに設計ザイソウ正木ビル(後編)住宅で使われる一般的な技術や材料を用いて、木造のZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)を実現した「ザイソウ正木ビル」。前編に続き、関係者にプロジェクトを解説してもらう。2020.01.31「普通の設計」で木造ZEBを実現ザイソウ正木ビル(前編)まずは断熱をしっかり施し、それで足りない部分は高効率な設備機器と太陽光発電などで補う。「ザイソウ正木ビル」は、住宅で使われる一般的な技術や材料を用いてZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)を実現した。2020.01.30高断熱化して快適な老人ホームにアミスタ五所川原(後編)青森・津軽平野の五所川原に建つ住宅型有料老人ホーム「アミスタ五所川原」。Ready」に該当する。前編に続き、関係者にプロジェクトを解説してもらう。2019.12.25ZEBプランナーと地元事業者が協働アミスタ五所川原(前編)青森市の中心部から西へおよそ20km。運営する住宅型有料老人ホーム「アミスタ五所川原」が建つ。Ready」に該当する。(大阪市中央区)は創エネを含んだ1次エネルギー削減率が61%となる高層ビルのZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)だ。(前編)ガラスで覆われた地上18階建てのビルが、交差点に面してそびえ立つ。(大阪市中央区)は、まだ希少な存在といえる高層のZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)だ。Re...2019.11.27ZEB提案を受注獲得の武器にアサヒエンジニアリング社屋(後編)浜松市に拠点を置く総合建設会社の須山建設が設計・施工を手掛けたアサヒエンジニアリング(浜松市)の新社屋。創エネルギーを含めた1次エネルギー消費量削減率を144%まで高めたネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)だ。前編に続き、須山建設の安井孝浩氏と小野寺司氏、アサヒエンジニアリングの金原秀明氏と榑...2019.10.30「まず実績」地方ゼネコンのZEBチャレンジアサヒエンジニアリング社屋(前編)土木工事を手掛けるアサヒエンジニアリング(浜松市)の新社屋が2018年11月に完成した。1次エネルギー消費量を正味ゼロとする「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)」の建物だ。2019.10.29基本設計後、ZEBに変更テラル本社事務所棟(後編)ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)は省エネルギーを突き詰めると閉鎖的になりがちだが、テラル本社事務所棟は明るく快適な執務環境を目指した。前編に続き、関係者にプロジェクトを解説してもらう。2019.09.25明るく開放的なZEBテラル本社事務所棟(前編)ポンプ・送風機メーカー、テラル(広島県福山市)の本社は、農地や事業所、住宅地が混在する地域の一画に位置する。2階建て鉄骨造の新しい本社事務所棟は、100周年記念事業の一環として、敷地の南側のエリアに既存棟の南側へ接続させる形で建設した。2019.09.24これからのZEBは快適性やBCPをアピールエネフィス四国(後編)総合設備会社ダイダンは2019年5月、エネフィス四国を完成させた。創エネを含む1次エネルギー消費量の削減率が101%となるネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)だ。前編に続き、設計・施工の担当者にプロジェクトを解説してもらう。2019.08.20IoTを活用した「我慢しないZEB」エネフィス四国(前編)「運用の工夫で、我慢しないネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)にしていく」。片山茂克担当部長はこう語る。センター、愛称:クール・ネット東京)は、「スマートエネルギー都市の実現」に向け、東京都とともに中小企業や家庭の省エネ・創エネを支援している。その取り組みの中から、19年度の太陽光発電に関する事業所向け補助事業を中心に紹介する。ゼロ促進事業」を2019年6月から始めた。りなど)を提供する事業者に対し助成する。文部科学省は、2018年1月~19年3月に開催した「学校等における省エネルギー対策に関する検討会」の取りまとめを冊子として公開している。対策手法、事例などを4つの章でまとめた。2009年から関係省庁と連携し、太陽光発電をはじめとする再生可能エネルギー設備を学校施設に導入したり、設置した設備を環境教育の教材として活用したりしている。同省では18年5月、全国の公立学校施設を対象に再生可能エネルギー設備の設置状況を調査した。2019.06.24未評価技術の導入がZEBの補助要件に環境共創イニシアチブ(SII)は、2019年度「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業」を公募する。公募期間は2019年5月27日~6月20日。採択の決定は同7月下旬の予定。公募要領や詳しいスケジュールは、SIIのホームページから入手できる。2019.05.272019年度ZEH支援事業、公募がスタート環境共創イニシアチブ(SII)は、環境省による2019年度ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)支援事業の公募概要を公開している。交付要件は、「ZEHロードマップにおけるZEHの定義を満たしていること」「ZEHビルダー/プランナーが設計、建築、改修または販売を行う住宅であること」など全6項目。環境共創イニシアチブ(SII)は、ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)に関する設計ノウハウの共有を目的とする設計実務者向けZEB設計ガイドラインの「学校編Ver.0」と「ホテル編Ver.0」を新規公開した。環境共創イニシアチブ(SII)は、経済産業省と環境省の連携事業となる「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)実証事業」について、2018年度のZEBプランナーの状況を取りまとめた。18年度第7回公表までの127件(18年10月26日時点)のZEBプランナーが対象となる。