患者のケアニーズを引き出し、患者中心のケアを提供するために、コミュニケーションは重要な鍵となる。周産期喪失は予期せずして起こり、患者の感情と自分自身の感情の双方に対処する難しさから、多くの看護者がコミュニケーションの難しさを経験する。本研究は、周産期に子どもを亡くした両親にケアを提供する看護者を対象に、認知行動理論に基づくコミュニケーションスキルプログラムを開発し、その有用性を評価することを目的とした。周産期喪失のケアに従事する看護師/助産師。プログラムのゴールは、対象者の態度・行動に変容が認められること。1ヵ月後の3時点で測定した。47名の看護師/助産師が1日のプログラムに参加、内37名(78.7%)が1ヵ月後の質問紙まで終了した。(1)自己効力感は実施後有意に上昇し(p=.000)、1ヵ月後も実施前より有意に高かった(p=.000)。(2)ケアの困難感は実施後有意に減少し(p=.000)、1ヵ月後も有意に低かった(p=.000)。(3)共感満足と共感疲労は、実施前後で有意差はなかった。サブグループ解析により、実施前に自己効力感が低くケアの困難感が高い群(13名)では、共感疲労の要因である二次的トラウマが有意に減少した(p=.001)。(4)実施1ヵ月後のコミュニケーションの態度・行動の変容を感じている者が28名(75.7%)であった。本プログラムは、看護者の自己効力感を高め、困難感を軽減することに機能し、その変化は1ヵ月後も持続していた。看護者の認知の変容をもたらし、コミュニケーションにおける態度・行動の変容をもたらしていることが示された。助産師を対象とした、分娩後出血に関する知識習得のためのe-learningによる教育プログラムを評価することである。勤務する助産師である。e-learningは目標に沿って4つのチャプターで構成した。測定用具は分娩後出血対応に関する23項目の知識テストおよびプログラム評価の自記式質問紙とし、e-learning前後で回答を得た。48名を分析対象とした。14-23点、SD2.21)であり、有意に知識得点が上昇した(t=10.27、p<.001)。成分」の12項目であった。関わる物質」の2項目であった。合計得点の平均値と参加者の特性について2元配置分散分析を行ったが、有意差は認められなかった。e-learningの操作方法、教材の適切性、内容の満足度ともに肯定的な評価が得られ、プログラムの構成は有用であった。分娩後出血対応に関するe-learningは、知識習得に効果があると言える。出血時の輸液療法に関連する生理学の理解が得られにくかったため、内容の修正と知識の維持に関する長期的評価、ガイドライン等の周知徹底のためのプログラム内容の検討が今後の課題である。月より岩手県陸前高田市を活動拠点とし,助産師・看護師による女性の支援を実施してきた。月に陸前高田市の避難所の閉鎖に伴い,支援の場を仮設住宅や公民館に移し,対象者のニーズに合わせ活動の内容を変化させていった。月の活動終了に伴う支援移譲に至るまでの女性支援の取り組みについて報告する。主な取り組みとしては,震災当初より行っていた「なっても袋」の配布継続と「女性のための健康相談会」を実施し,その中でハンドマッサージを実施しながらの健康相談や,アロマクラフト作成などのワーク,尿漏れ体操の実施等を行った。母親を亡くした思春期女子のための性教育パンフレットの作成,月経に関する「ガールズセット」の配布と性教育の実施を行った。年度より「適切な学びの環境の実現」と題し,適切なコミュニケーションと基本的マナーの習得のための取り組みを行ってきた。年目となる本年度は,活動の定着化を行った。具体的には学生マナー向上委員会の継続的活動,体育デーにおける挨拶活動とマナー大賞の選定,白楊祭での壁新聞による広報,ペットボトルキャップ収集キャンペーン,個人ロッカー室の美化運動,図書館やパソコンルームの利用マナー向上を目指した学生図書委員会や学生情報システム委員会との連携が計画された。年間の活動のアウトカムとして,マナー課題の解決,マナー向上委員のエンパワメント,教職員による大学の教育上・生活上の課題に対する学生の主体的取り組みを支えるプロセスの構築が考えられる。