不動産ETF海外不動産2017年6月29日に上場インデックスファンドアジアリート(銘柄コード:1495)が新規上場することから、この新しいETFの組成や設定のねらいについてご紹介いたします。新しいETF組成の思い今回、設定・上場する上場アジアリート(1495)は、シンガポール、香港、マレーシア(クアラルンプール)に上場しているリートを経由して、シンガポール、香港、中国、マレーシア、インドネシア等の不動産に投資し、アジア不動産市場の成長と相対的に魅力的な配当利回りを、投資家に享受していただくことを目的にしています。日興アセットのETFでは日本、オーストラリアのリートETFに続く第三弾で、地域分散を進めたものに位置付けられます。日興アセットは、相対的にコストの低いETFは中長期的な運用に最適であることから、中長期的なアセットアロケーション運用を行えるようなETF商品群を作りたいという開発基本方針を持っています。今回の上場アジアリート(1495)も開発基本方針に沿ったものだと思っています。分散運用対象の主要なアセットクラスです。上場アジアリート(1495)の投資スキームは日本初のスキームになっています。それは、シンガポール取引所に上場するアジアリートETFをそのまま買付けるものとなっていて、海外ではフィーダーETFと呼ばれるものです。上場アジアリート(1495)では、投資対象先のETFが上場廃止等の場合は連動対象指数を構成するアジアリートに直接投資ができるようにもなっています。最終投資先がアジアリートということで相対的に魅力的な配当を四半期毎に分配をする設計になっています。シンガポールドル建受益証券(ETF)は日興アセットのシンガポール現地法人が運営・管理をしています。(およびそれに類する有価証券)の投資収益を時価総額で加重平均し、指数化したものです。オーストラリア・ニュージーランドの不動産投資信託(およびそれに類する有価証券)も含まれていません。個別銘柄の組入比率は、リバランス時において最大10%に制限されています。構成銘柄および組入比率は、毎年3月、6月、9月および12月に見直しを行います。アジア(除く日本)リート10%キャップ指数の推移は堅調です。東証REIT指数はトランプショックの戻り以降は軟調な展開になっています。このように動きの違う資産を組み合わせて中長期保有するのが分散投資の要諦です。(注)2009年1月5日を1,000として東証マネ部にて作成。パフォーマンスの詳細等は管理会社ウェブサイトの商品概要をご覧ください。リートの各資産クラスのETFを充実させてきました。伝統的な運用手法や資産クラスではないETFを開発するようになってきており、立ち上げ、また、上場後の取引所内での流動性をつけるのが難しくなってきています。それに対しては、ETFのスキーム面での知恵と工夫を積み重ね少額の資金でも立ち上げができるようにし、また、取引所が導入しようとしているマーケットメイカー制度導入といった制度変更に沿いつつも、さらに英文開示を含む情報開示で多様な投資家を呼び込む独自の努力を継続しています。投資家の皆様のニーズがある限り、それにお答えできるようなETFを立ち上げ続けて行きたいと考えております。私もトクするiDeCo(イデコ)とは?知りたいメリット・デメリット。