細かくカテゴライズされた中でメーカー別、製品別に売上台数ランキングを集計し、毎年1月に発表するというのが、この業界の恒例行事である。このBCNランキング、とくに各カテゴリのシェアNo.1というのは、メーカーにとってひとつのステータスである。製品のパッケージやホームページ、カタログなどの媒体に「BCNシェアNo.1」といった文言やロゴが記されているのを目にした人も多いはずだ。AWARDでのこうした「シェアNo.1」は、メーカーにとってもプロモーションに効果的な文言として利用されており、中には年明けのBCNの発表を待たず、中間集計で自らがNo.1であることをプレスリリースで速報するメーカーもあるほどだ。AWARDで言うところの「シェア」というのは、「販売台数」であって「金額」ではない。AWARDに限って言えば関係ない。メーカーにとって赤字になる激安価格であっても、とにかく多くの台数を全国のBCN対象店舗で売り切ってしまえば、ランキングでの順位は一気にアップする可能性があるわけだ。だいたい話の流れが読めてきたと思うが、上位2社が激しいシェア争いを繰り広げているカテゴリでは、毎年ラストスパートの時期になると、上に記したような方法で特価商材を対象店舗に投入し、ランキングの追い込みをかける場合がある。この「ラストスパートの時期」というのが11月下旬から12月にかけてであり、これらの時期は、販売台数アップを狙った特価品が販売店に投入される可能性があるのだ。した場合に「鉄砲玉」となる製品は、現行品のひとつ前のモデルであることが多い。いかんせん数を稼ぐことが目的で、しかもPOSを通す=セルアウトしない限りBCNのデータには反映されないので、それなりにえげつない販売価格になる。漁夫の利ではないが、消費者にとっては非常に狙い目といえる状況になるわけだ。した状況になるためには、いくつもの条件が組み合わさる必要がある。BCNのランキングで二強に相当するメーカーであること、さらに二強のシェアが秋の時点で拮抗していることが条件である。二強でないメーカー、つまり3位と4位のメーカーがこういった戦略を取る可能性はまずない。仮に下位のメーカーが上のような戦略を取ったところで、シェアNo.1が取れなければ、宣伝コピーとしてはまったく効果がないからである。購入しようと思っているジャンルの製品が、上位2社のシェア争いとなっているのであれば、上記の時期を狙うといい。入門用としてはピッタリな型落ちモデルが、驚くほど安く入手できる可能性がある。蛇足で恐縮だが、これはBCNランキングの集計対象店舗だけが対象となる話であって、それ以外の店舗やメーカー直販サイトでは一切恩恵を被ることはできない。BCNランキングの集計対象店舗を知りたければ、BCN社のサイトや、該当店頭で配布されているフリーペーパー「BCNランキング」を確認するとよいだろう。単価が高い製品や価格変動の激しい製品こそ見極めを2回にわたって、PCおよび周辺機器の買いどきについて見てきた。単価が安い製品や価格変動が少ない製品については「欲しいときが買いどき」という考え方も間違いではないだろう。単価が高い製品や価格変動の激しい製品については、上記のような知識を持っておくことで、購入した直後に売価が劇的に安くなってガッカリ、という悲劇を防ぐことができる。前回と今回の記事が、そうしたユーザーの一助となれば幸いである。後藤重治氏のプロフィール大手PC周辺機器メーカーでマーケティングや販促・広報を担当していたのも今は昔。余談だが、シグマAPOシステムが先日発表した「ごろ寝リターンズ」のキャンペーンサイトの充実ぶりは驚愕である。あのサイトやプロモーション映像の制作にかかった費用を考えると、製品単体できちんとペイできるのかどうか、他人事ながら心配になる筆者であった。第5回「欲しいときが買いどき」は本当か(前編)そう、この言葉はあくまで販売店の論理なのだ。メーカーには厳然たる「買いどき」が存在するのである。第4回:ダミーツールが販売店を滅ぼす売場の「場所取り」はPC周辺機器メーカーの営業マンに課せられた重要なミッションである。これが、販売店の存在意義にかかわる問題に発展しようとしている。第3回:直販サイトよ、どこへ行くPC周辺機器メーカーが注力する直販サイト。販売店のプレッシャーに耐えつつ、販路開拓の苦闘は続く。いまのところ成果を上げているとはいえないようだ。第2回:製品型番で「メーカーの事情」を知る型番を見ればその製品の位置づけが一目瞭然である。今後のシリーズ展開予定から製品のグレード、さらに過去製品の不具合までも見抜けてしまう場合があるのだ。第1回:PC周辺機器は棚割で売る日頃なにげなく訪れているPCの周辺機器売場は各メーカーの展示ノウハウの宝庫である。周辺機器メーカーでプロモーションとVMDを担当していた筆者が、その「裏事情」を解き明かす。利用規約ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。