(1/2)次世代無線技術のLTEの仕組みを紹介する。});日本でもスタート、LTEの商用サービス日本でもいよいよLTEの商用サービスが始まります。LTEサービス「Xi(クロッシィ)」を提供するNTTドコモの報道発表資料によれば、サービス開始当初は、受信時(下り)に最大37.5Mbps、送信時(上り)最大12.5Mbpsの高速データ通信サービスを提供(一部の屋内施設では受信時最大75Mbps、送信時最大25Mbps)。音声サービスは2011年度中に提供する予定としています。「Xi」のサービスエリアは当初、東名阪の一部地域から開始。2012年度には全国主要都市へ拡大する予定のようです。サービスエリア外でのデータ通信は、既存のFOMAネットワークを利用することになります。ちなみに、上記の通信速度は技術規格上の最大値で、実際の通信速度を示す数値ではありません。実際の通信速度は通信環境やネットワークの混雑状況などによって低下することもあります。Access)の約5倍であり、モバイルユーザーのブロードバンドアクセス需要に応えるサービスであると期待されます。NTTドコモのほか、国内のモバイル通信事業者は2011年度〜2012年度にLTE商用サービスの提供を表明しています。「Xi」の利用動向を含め、今後、日本のLTEサービスの展開が注目されます。Duplex)方式のTD-LTEが規定されています。日本のLTEサービスはFDD方式が利用されていますが、中国など海外ではTD-LTEへの移行を計画する事業者もあります。日本ではPHSやモバイルWiMAXでTDD方式が利用されており、TD-LTEの動向も注目されるところです。海外のLTEサービスの動向は、次回紹介します。遅延が小さくシンプルな構成のコアネットワーク今回はコアネットワークを含めたLTEのネットワーク動作について説明します。Core)があります。Gateway)で構成されます。Controller)のノードを持たないことです。E-UTRANには基地局装置のみが設置され、直接コアネットワークに接続されます。短縮やシンプルなネットワーク構成が行えるという利点があります。Node)で制御系とユーザーデータ系の両方の信号を扱っていました。LTEでは制御系はMME、ユーザーデータはS-GW、P-GWが扱うというように2つが独立することにより、それぞれのトラフィックに応じたシステムの拡張が可能です。Gateway)」を提供しています。3Gに比べてシンプルな端末状態遷移LTEでは、端末の状態遷移も3Gに比べてシンプルになっています。Connected)の2つで示されます。Connected)の2つです。これにより、端末の状態遷移を管理する仕組みです(図2)。端末と基地局およびコアネットワークの接続シーケンスの概略は次のようになります。端末と無線ネットワークの接続シーケンス2つのタイプがあるLTEのハンドオーバーコアネットワークを構成するMMEの役割の1つにハンドオーバー機能があります。ハンドオーバーは、端末が通信中にあるセルから別のセルに移動しても、基地局を自動的に切り替えて通信を継続する機能です。ハンドオーバーでは、どんな端末が基地局に接続されているか、データの授受がどこまで行われたかといった端末に関する情報を、基地局同士でやりとりする必要があります。具体的には、LTEのハンドオーバーは、端末の周辺基地局の通信品質測定情報などを基にして行われ、移動先の基地局のインターフェイス条件などにより、2種類のネットワーク制御方法が定義されています。B)同士がX2インターフェイスを使用して直接、端末の情報をやりとりする「X2ハンドオーバー」です。1つは、基地局間は直接情報をやりとりせず、コアネットワークとS1インターフェイスを介してハンドオーバーを行う「S1ハンドオーバー」です。X2ハンドオーバーは基地局同士が直接端末の情報を授受するため、S1ハンドオーバーに比べ、コアネットワークの負荷を減らし、ハンドオーバーの時間を短縮可能です。基地局同士が同一のMMEに接続されている必要があります。Network)の自動設定にも利用され、ネットワークの最適化などにも役立っています(図4)。X2ハンドオーバーのシーケンス例S1ハンドオーバーは、基地局同士を接続するX2ハンドオーバーが利用できない場合や、異なるMME間でのハンドオーバーで利用されます。S1ハンドオーバーのシーケンス例ちなみに、3GではRNCもしくはコアネットワークを介してハンドオーバーの制御を行っています。3G(HSDPA)のハンドオーバーのシーケンス例LTEの特徴であるX2ハンドオーバーにより、移動中でもパケットロスが少なくなり、スムーズにハンドオーバーが行えると期待されています。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。