日本テクニカルアナリスト協会(以降本協会)は、昭和53年に発足以来、テクニカル分析のための技術の向上と、テクニカルアナリストの社会的地位の向上を目指して研究活動を続けてきた。技術的にはむしろ株式市場への応用によって大きく前進した。活用されることとなった。今日では、広く投資市場一般において、不可欠の存在となっている。分析の発展に合わせて、テクニカル分析の担い手であるテクニカルアナリストの専門機能が改めて問われることとなる。的、学問的に必ずしも立場が確立されていない一面があり、現状では、アナリストによって知識、技量に差があることも否定できない。会員の職業行為の指針とすべき基本原則を直裁に示した。基準として、自主的に尊重されるべきものである。想定したり、想定したトレンドの変局点を発見することに関する、全ての業務を指すものとする。会員は、テクニカル分析業務のもつ社会的役割に鑑み、誠実に職務を励行しなければならない。会員は、互いにテクニカルアナリストの社会的信用および地位の向上に努めなければならない。会員は、テクニカル分析の理論と実務を研鑚し、職務に相応しい専門能力を維持、向上させなければならない。会員は、関係法令ならびに本協会の会則、およびここに定める職業行為基準を遵守しなければならない。会員は、投資情報の提供、投資推奨を行うに当たっては、次の事項を遵守しなければならない。合理的かつ十分な根拠に基づく分析に拠ること。事実と意見を明確に区別すること。投資成果を保証するような表現を用いないこと。会員は、投資情報の提供、投資判断の作成に当たって他人の資料を利用する場合には、出所、著者名を明示するなど、慎重かつ十分な配慮をしなければならない。会員は、自己の保有資産や個人的取引によって、業務の遂行を阻害しないように注意しなければならない。会員は、未公開情報の取り扱いにおいて、信任義務、法令もしくは関係規則に違反しないように注意しなければならない。会員は、テクニカル分析業務の依頼者である顧客に関する情報を、他に漏らしてはならない。会員は、検定会員等の会員称号を使用する場合には、称号の権威と信頼性を損なわないよう配慮しなければならない。9条1項)とされ、またテクニカル分析業務を行うに当たっては、職業行為基準に定める事項の遵守(同3項)を求められる。会員はテクニカル分析業務の健全な発展を図るため、専門能力の向上と職業倫理の高揚に努めなければならない。(2)会員は、品位の保持に努め、会員としての信用と名誉を傷つける行為をしてはならない。(3)会員はテクニカル分析業務を行うに当たって、職業行為基準に定める事項を遵守しなければならない。会員がこの職業行為基準に違反したときは、会員懲戒事由の一つとなる(第10条1項)。2.テクニカルアナリスト職業行為基準は、前文および本文で構成されている。前文にはこの基準が制定されるに至った背景は今日的課題、この基準が適用されるべき対象などについて、概括的に述べている。本文は、職業行為基準を項目的に定めている。ついての行為基準、その他テクニカルアナリストが業務遂行上留意すべき事項について述べている。本文全体で定められた行為基準は、10項目に及ぶ。3.この職業行為基準は、日本テクニカルアナリスト協会が、テクニカル分析が今日におかれている諸般の状況を慎重に審議の上、策定した。トが相互に乗り入れていること、通信手段の発展や統計手法の導入などから、分析技術が複雑、高度化していること、などである。日本証券アナリスト協会が策定した職業行為基準を参考にした。分析領域に重なりがあること、協会設立が先行していること、などが理由である。この職業行為基準は、テクニカル分析をとりまく環境の変化に応じて、今後改善されるべきものである。