先生たちは、休みがほしいのだ。手当てを増額しても、それはむしろ、全員顧問に対価を支払って全員顧問を正当化するようなものである。部活動を自ら進んで指導したいという教員には朗報であるが、強制的にやらされていると感じている教員にはほとんど意味がない。■「制度」による解決に向けてただの「慣習」にすぎないものを、正規の「制度」と呼びたくなるのは当然だ。先生たちにとっては、まるで教員としての当たり前の義務であるかのように、部活動顧問の仕事が割り振られる。冒頭にあげた例のように、「もう決まっちゃったから」と言われるのだ。こんなに矛盾した状況で苦悩していては、授業を中心とした本務の仕事で、子どもに落ち着いて向き合うことさえままならない。各地の学校で桜が咲くなか、先生たちが人知れず涙している。これをいかに、「制度」でもって解決していくのか。子どもの部活動が健全に運営されるためにも、まずはその指導の体制から、私たちは問うていかなければならない。※「部活動リスク研究所」ならびに「部活動リスクによろしく」には、先生たちの具体的な声や現状がまとめられている。)の事例やデータを収集し、隠れた実態を明らかにすべく、研究をおこなっています。啓発活動として、教員研修等の場において直接に情報を提供しています。