Pay(アマゾンペイ)」と「楽天ペイ」の導入を検討するEC事業者は増えています。「新規会員を増やしてリピーターを増やしたい!」というEC担当者の悩みがあります。Pay」や「楽天ペイ」導入によるID決済を導入すれば、ECの売上を確実に伸ばすことはできます。カートイン直前のユーザーの多くは「個人情報の入力」が面倒だったり「ECサイトへの不信感」がありますが、こういったカゴ落ちの主要な原因を解決すればCV率アップに直接つながるからです。ID決済導入には自社ECサイトのターゲット属性や手数料などを踏まえて検討する必要があります。Payと楽天ペイの導入について、ebisumart(インターファクトリー)でWEBマーケティングを担当している筆者が詳しく解説いたします。Pay」と「楽天ペイ」を中心に解説しますが、実はID決済は、老舗のPayPalから、NTTドコモの「d払い」など多くの企業がID決済サービスに参入しております。Pay」2楽天が提供する「楽天ペイ」3ヤフーが提供する「Yahoo!ウォレット」4リクルートが提供する「リクルートかんたん支払い」5KDDIが提供する「auかんたん支払い」6NTTドコモが提供する「d払い」7ソフトバンクが提供する「ソフトバンクまとめて支払い」8Mastercardが提供する「MasterPass」9PayPalID決済の元祖はPayPalです。世界で最も普及しているID決済がPayPalであり、日本のECサイトで海外ユーザーがターゲットの越境ECの場合は、決済手段としてPayPalは絶対に必要な決済手段となります。Pay、楽天ペイ)を導入する理由は「カゴ落ち対策」によるCVRの向上!まず、ID決済を導入する最大の理由はカゴ落ち対策にあります。とあるECサイトがあったとします。「Amazon」や「楽天」以外のECサイトでは、下記のようなことでカゴ落ちが頻繁に発生します。◆ECサイトでよくある購入前のユーザー心理ユーザー心理1「このECサイトの商品が欲しい!だけど、個人情報を入力するのが面倒だな。」ユーザー心理2「この商品が欲しいけど、このECサイトは利用したことがない!普段は楽天で買っているから、そっちで買おう!」ユーザー心理3「このECサイトで会員登録したら、メルマガとかうざいな。買うのやめておこう」このようなユーザー心理を裏付けるカゴ落ちのデータがあります。下記は2016年の海外サイトによるデータです。主要なカゴ落ちの理由をご覧ください。18%このデータから「会員登録したくない」「個人情報を入力が面倒だ」「カード情報を入力」したくないという理由が多数を占めることがわかります。逆にこれらを改善することができればカゴ落ちを防ぎ、売上を大きく伸ばすことができます。Amazon・楽天ともにニールセンのデータによると月間利用者数が3000万人を超えておりますから、これらの会員を自社ECサイトにログインさせることができれば、カゴ落ち率が改善するのは間違いありません。どのようにID決済を導入するのか、次に解説いたします。Pay、楽天ペイ)がカゴ落ち対策になる仕組みはシンプルです。下記画面の赤い四角の部分をご覧ください。支払方法の画面に「Amazonアカウントでのお支払い」というボタンを用意するだけで、Amazonにログイン後、そのまま決済まで可能だからです。楽天ペイも同様の仕組みです。ONLINE)このように、支払方法にAmazonIDや楽天IDでのログインさせることで、スムーズに決済させることができます。「Amazon」または「楽天」のIDを持っていないというユーザーは、ほとんどいませんから、あなたのECサイトのコンバージョン率がアップすることは間違いありません。Payと楽天ペイの手数料は?それでは、ECサイトにとって便利なID決済の費用はどの程度かかるのでしょうか?下記に表にしてまとめてみました。Payも楽天ペイも1件あたりの手数料が4%程度です。ECサイトのクレジットカード手数料の平均は3.5~5%程度の手数料で費用は同等であるため、導入しない理由が見当たりません。会員情報の入力が不要になり、ECへの新規会員登録をスムーズに行えます。Connect」オプションなしで楽天ペイだけでも、ユーザーに「ログインIDとPASSを作って入力する手間」「クレジットカード番号を入力させる手間」などもなく、ユーザーは決済まではスムーズ行えます。ECサイトに会員情報を残すことはできません。楽天ID導入によるCVの改善とともに、自社ECサイトへの会員を増やす施策を行う場合は、加入すべきオプションです。Payと楽天ペイのどちらを導入すべきか?自社ECサイトのターゲットの属性で決めよう!では、手数料がはっきりしたところで、どちらを導入すれば良いのでしょうか?筆者は、自社ECサイトユーザーの属性とAmazon・楽天のユーザー層を比較して、近しい方を導入すべきだと考えます。それではAmazonと楽天のユーザー層を比較してみましょう。Labの記事より引用しました。楽天とAmazonに関してデータがまとまった良い記事なので、下記の記事も是非ご覧ください。データ引用先:Amazonと楽天どっちに出店する?押さえるべき5つのポイント◆Amazonと楽天のユーザー属性比較この表はAmazonアプリと楽天アプリのユーザーを年齢と性別で傾向をまとめているものです。サイトのアクセス情報ではありませんが、2017年と比較的最近のデータなので検討資料としては不足はないでしょう。Amazonは20代30代の男性が多い傾向があります。Amazonユーザーは情報リテラシーが高く、じっくり、いろんなサイトで比較した上で購入する「効率良く購入」するユーザーが多いのが特徴です。それに対して楽天ユーザーは30代40代女性が多いです。データにはありませんが、楽天ユーザーは特に楽天スーパーポイントの「ポイント狙い」の女性ユーザーが多く、リピーターが非常に多いのが特徴です。いったデータから、どちらのID決済を自社ECサイトに導入させるべきか、見えてくると思います。自社のターゲット属性の近しい方を導入するのが良いでしょう。繰り返しますが、両サービスともに初期費用が無料であり、かつ手数料はクレジットカード決済程度なので、両方とも導入するのも手と考えます。✔Amazon・楽天は共に日本で圧倒的シェアのECサイトこれらの理由を考えると、どちらか片方だけ導入するより両方導入してしまってもデメリットがありません。カゴ落ちする主な理由とは「入力の手間」「個人情報を入力したくない」といった理由ですから、それらがAmazon・楽天IDでログインさせて購入すれば、間違いなく売上アップにつながります。下記のようなメリットもあります。✔サイトのカスタマイズ費用は自社持ちデメリットは、カスタマイズ費用負担くらいしかありません。懸念される自社ECサイトの会員数への影響も問題ないでしょう。Connect」オプションを使えば、自社ECサイトへ会員情報を引き継ぐことが可能です。楽天ペイの事例ページ:https://checkout.rakuten.co.jp/biz/case/#infoECサイトの売上アップの道はトライ&エラーです。導入して実際のコンバージョン率の増減を計測してみるのが良いでしょう。気をつけなくてはいけないのは、ECサイトのプラットフォームによって導入できない場合があります。ID決済が導入できないケースとは?もし、ECサイトのプラットフォームがASPの場合は、Amazonペイ・楽天ペイと連携していないと導入できません。最近は導入しているASPも増えていますので、まずは自社ECシステムを確認しましょう。連携をしていないASPは、導入が不可能となります。パッケージやフルスクラッチの場合は、カスタマイズを行いますので導入可能です。開発ベンダーに相談しましょう。パッケージの場合は、Amazon/楽天と提携していると導入がよりスムーズです。Payと楽天ペイは提携しているため、カンタンに導入することが可能です。ID決済を導入して終わりじゃない!細かいとこまでとことん!マーケティングしよう!ID決済などのソリューションを単に導入するだけで満足してはいけません。設置する際の文言の細かいところまでマーケティングすることで成果が変わってきます。楽天ペイを導入して、カート画面にボタンを設置するだけでなく「毎月0と5の日はポイント2倍」という文言や「楽天ポイントが貯まる」という訴求を足すだけで、コンバージョン率は如実に上がります。このような改善はASP-ECでは難しいですが、カスタマイズ可能なECパッケージやクラウドEC、フルスクラッチならカート周りのカスタマイズが可能です。テキストの文字一つで、数値が変わってきますから、ユーザー心理を徹底的に考えてマーケティングをしましょう。決済・フィンテックこの記事が気に入ったらいいねしよう!最新記事をお届けします。世界のキャッシュレス比率から日本のキャッシュレス化の現状を解説!繁忙期の店頭混雑を解消することができました:クリスピー・クリーム・ドーナツ・ジャパン様RECOMMENDこちらの記事も人気です。株式会社インターファクトリーのWebマーケティングシニアアドバイザーとして、マーケティング支援や多数セミナーでの講演を行う。食品ブログの購読はFacebookが便利です。【全解説】ゼロから理解する「決済代行」が必要な理由と会社の選び方インフォメーション運営会社と提供サービスebisumartMediaは株式会社インターファクトリーが運営しています。クラウドECプラットフォーム「ebisumart」を通じて、ECサイトの構築やオムニチャネル支援など、あらゆるソリューションを提供しています。SeminarEC事業者様の声ebisumartについてECセミナーレポートECセミナー当日の様子や講演内容をご紹介します。