わたしは、テイラーとカニエの応酬を横目に見ていて、あえてこう考えるべきだと思った。音楽に政治を持ち込んではいけないのだと。ロックやパンクは反逆のイメージが強いが、ハードコアやメタルには、極右的だったり差別的なメッセージを強く打ち出しているバンドも多い。ヒップホップも同様で、黒人の権利を掲げるラッパーも多いが、カニエのように保守的な者も存在する。クラシックの愛好家なら、ワーグナーなどを想定して頂きたい。音楽の熱狂の渦の中でメッセージを突きつけられたら、絡めとられてしまう者もいるだろう。テイラーは自分のファンを、あえていえば「政治利用」した。「音楽に政治を持ち込んだ」わけだ。拙文の読者が反トランプであることを前提にすれば、それは「いい政治利用」なのだろう。「いい政治利用」とは何だろう。「音楽に政治を持ち込んでもよい」という意見の持ち主は、その結果がよい方向につながることを自明として、安易に考えていないだろうか。ロックやヒップホップなど、聞いてきた音楽の「反逆」のイメージが刷り込まれていた結果の認識なのだろう。ヒースの言う通り、それは虚飾だ。ロックもヒップホップもソウルもどんな音楽も、「反逆の音楽」ではない。それは資本主義のレールに則ったキャッチコピーに過ぎない。カニエの動向は、概ねゴシップ程度に留まっている。彼が心底本気で、慎重にトランプ支持を表明していたらどうだろう。ニエに限らず、強烈なカリスマ性を帯びたスターが、バノンやケンブリッジ・アナリティカのような参謀や企業をバックに、政治に参入してきたらどうだろう。その人物が、トランプの如き思想の持ち主で、もっと老獪だったらどうだろう。これは人ごとではない。日本でも憲法改正の国民投票が噂されているが、これは通常の選挙と違い、CMが打てるという話も聞く。昨今、人気のあるミュージシャンやタレントが、政府と蜜月関係を築いているのもご存知だろう。再来年の五輪に向けて、駆り出されている者も多い。国民投票のCMがアリならば、彼らが表立って投票を呼びかけてもおかしくない。それがどれだけの影響を及ぼすのか、わたしには分からない。フタを開けたら、まったく効果ないのかもしれない。「音楽に政治を持ち込む」ことを否定しないなら、それが自分にとって好まざる結果となってもよいという覚悟くらいは持つべきだろう。悪い結果につながるリスクを冒してでも、よい結果に着地することに賭けて、どんどん「音楽に政治を持ち込むべき」だとする、そのようなスタンスもあるだろう。わたしは、そんなギャンブルみたいな真似は御免こうむりたい。人気で左右される音楽に、政治を持ち込んでほしくない。わたしがどう感じようと、音楽と政治は切り離せない。今これを書いているのは11月5日、アメリカの中間選挙の前日である。わたしは、テイラー・スウィフトが「音楽に政治を持ち込んだ」結果を、じっくりと見定めることにしよう。音楽には、政治を変える力があるのだろうか。それとも幸か不幸か、そんな力はありはしないのか。-※11月7日補記ご存知の通り、中間選挙は下院で民主党が議席を奪取し、トランプ政権には大きな痛手となった。ブラックバーンは当選した。テネシーはもともと激戦区であり、彼女の影響力は同州だけでは測れないだろう。詳しい分析はこれから始まっていくが、民主党はまだまだ予断を許さない状況にある。中間選挙でねじれ議会が誕生するのはセオリーだ。アメリカの国民選挙には、もうひとつセオリーがある。中間選挙で野党が議席を奪った場合、次回の大統領選は、現職が当選するというものである。2015-2020本サイトに掲載されたすべての記事および写真の著作権等の知的財産権は、執筆者および撮影者に帰属します。行うことはできません。