2010)が発表される。これは科学的根拠の強弱の概念を採用している。2015年の食生活指針では、持続可能性(サステナビリティ)の概念が導入され人間の健康と天然資源を維持するために赤肉と乳製品の消費を抑えることに言及している[57]。脂肪の上限を撤廃した[58]。30%という勧告に異議が唱えられていた[59]。コレステロールの目標量も撤廃された[60]。飽和脂肪酸やトランス脂肪酸が心血管疾患のリスクを上げるが、他の脂肪ではリスクを下げるため、総脂肪量で推奨するのは的を得ていなかった[40]。コレステロールは、飽和脂肪酸が少ない食事では安全である可能性がある[61]。Healthと、1995年の食生活指針の作成に関わったマリオン・ネスルは[62]、肉や乳脂肪や砂糖を減らすという意味は、農産業の圧力によって乳製品を1日に2-3サービング選ぼう、砂糖の摂取がほどよい量になるように選ぼうといった表現に湾曲されてきたと報告している[63]。肥満による医療費の高騰は、農産業の利益より国民の健康を促進する政策の根拠となる、業界との結び付きが小さくなるまでこうした問題は解決しないと提言している[64]。国民にロビー活動の影響について教育をすることが必要である[65]。NHSやHPFSを指揮しているウォルター・ウィレットは、米国農務省は産業の影響が強いので、そういったことの関わりのない環境で食事ガイドラインを作成すべきだと指摘している[66]。ウォルター・ウィレットは、疫学研究を反映したピラミッド型の食事ガイドを作成している[67]。米国農務省は農産業に乗っ取られているという報告がある[68]。アメリカ心臓協会による2006年版の食と生活の勧告編集2006年、アメリカ心臓協会は、心臓病と闘うための健康的な食事と生活スタイルを勧告している[69]。必要以上にカロリーを摂りすぎないようにし、体重を維持する。ほとんど毎日、少なくとも30分の適度な運動をする。穀物の半分以上を精白されていない全粒穀物にし、様々な野菜と果物を食べる。毎日25グラムの食物繊維を目指す。脂質は、全カロリーの25~35%までとし、大部分は一価不飽和脂肪酸と多価不飽和脂肪酸であるべきです。多価不飽和脂肪酸を含む食物に替える。飽和脂肪酸の摂取を制限するために、肉は皮が取り除かれていて脂肪の少ないものを選ぶ。低脂肪の乳製品を選ぶ。少なくとも週2回は魚を食べる。魚の油は多価不飽和脂肪酸のω-3脂肪酸を含み、心臓疾患のリスク低下と相関関係があります。トランス脂肪酸を含むものを減らす。固形マーガリンを含む食べものや、フライドポテトを制限してください。コレステロールは1日に300mg以下にする。砂糖が加えられた飲食物は減らす。ナトリウム1日に2300mg未満にする。アルコールは男性1日2杯、女性1日1杯までにする。タバコの煙に近づかない。978-4540011894。光文社、2004年4月23日。978-4334974411。第一出版、2版、2003年9月。978-4-8041-1076-9。第一出版、2005年12月。4-8041-1117-4。16年ぶりに「食生活指針」が改定。2017年5月6日閲覧。日本CI協会、1978年10月。食品産業センター、1980年3月。