古い記事が多いので、リンク切れになっているものがあると思いますが、あえてそのままにしておきます。マジメな研究やちょっとしたイタズラのレベルであり、悪意の認識は希薄であった。そのため、「最初のウイルス」の特定は困難である。一般企業では、TSSの普及によりエンドユーザが直接メインフレームにアクセスする環境になっており、故意や過失からのファイル保護は重視されていたが、ウイルスへの関心はほとんどない状態だった。フレドリック・コーヘン、論文で「ウイルス」という言葉を初めて使用ウイルスを「他のコンピュータプログラムに自身のコピーを含ませるので、それらのプログラムを修正することによって伝染することができるプログラム」と定義しており、必ずしも反社会的な認識をしていない(⇔2000年「コンピュータウイルス対策基準)。2003/12/08http://japan.cnet.com/special/story/0,2000056049,20062495,00.htm1980年代後半:初期のウイルス1980年代後半になると、不特定多数を攻撃対象にして、意図的に損害を与える「悪い意味での」ウイルスが出現するようになった。ウイルス作者の多くは、悪意よりも顕示欲の満足が目的であった。世界初のコンピュータ・ウイルス。日本発での最初のウイルス。それ以前に、シャープのパソコン「X68000シリーズ」に感染するウイルスが確認されたという説もあるとか。「ミケランジェロ」ブートセクタウイルス。当時のパソコンは、フロッピーを装着したまま電源を入れると、まずフロッピーにOSがあるかどうかを確認する順序になっていた。電源を入れた瞬間に感染してしまう危険を防ぐために「フロッピーが入っていないことを確認してから電源を入れる」ことが重要な注意事項とされた。ハッカーとクラッカーウイルスをばらまいたり不正アクセスをする者をハッカーということが多いが誤りである。本来、ハッカーとは「コンピュータ技術に長けたオタク」に与えられた尊称であり、悪いことをする連中はクラッカーというのだそうだ。Hackerdom」中谷千絵訳「ハッカーの国小史」http://www.linux.or.jp/JF/JFdocs/history.txt1990年代前半:ウイルスとの攻防1990年代になると、ウイルスは急速に増大し悪質化してきた。インターネットの爆発的普及は1990年代後半であるが、パソコン通信など、外部とのネットワーク利用が普及してきた。企業内では、多数のパソコンをLANで接続する環境になってきたので、1台のパソコンがウイルスに感染すると、多数のパソコンに伝染する危険性が増大してきた。そのため、ウイルス対策が重要視されるようになり、ウイルス対策ソフトやファイアウォールなどの製品が出現してきた。それらの対策を回避するウイルスが続々と出現し、ウイルスの脅威と対策の攻防が延々と続く状況になってきた。従来のウイルス感染経路は、フロッピーディスクやCD-ROMなどの記録媒体による感染が主であった。それで「海賊版などいかがわしいCD-ROMを使わないこと」「装着したらまずウイルスチェックをすること」がウイルス感染の基本であった。このような経路であるから、比較的感染の範囲は限定され、新規のウイルスが発見されてから広く伝染するまでに時間的な余裕があった。それが、インターネットの急激な普及に伴い、電子メールの添付ファイルなどネット経由による感染が主になった。そのため、短期間に世界規模で伝染するようになったのである。従来のウイルスは、プログラムであった。実行ファイルでなければ安全だと思われていた。それが、日常的に添付されるOffice文書も脅威の対象になった。従来のウイルスを作成するには、「ウイルス作成法」などが流布していたが、それなりの知識が必要であった。ところが、WORDやEXCELなどのマクロにウイルスを記述するのは(元のサンプルを適当に書き換えればよいだけなので)初心者でも容易である。ウイルス作者が大衆化され、膨大なウイルスが蔓延することになった。最初のスクリプトウイルス。HTMLの本文に埋め込まれており、メールソフトを開いただけで感染。IEがHTMLメールの表示を標準設定にしていたことが問題になる。ソフトウェアの脆弱性(セキュリティ・ホール)を悪用した初めてのウイルスである。電子メールのメールアドレスを利用して、ウイルスメールのコピーを大量のあて先に送信し大量感染させるウイルス。その後のウイルスの多くは、この自動配布型になる。「知っている人からのメールでも、添付ファイルを開くな」が常識になった。当時のウイルス作者と世間の認識ウイルスの被害は社会的な問題になっていたが、それでも、ウイルス作者は好奇心や顕示欲による愉快犯だと認識されていた。暴走族が夜中に大騒ぎしたり、交通事故を起こしたりするのと同じ程度に思っており、「困った連中だ。警察も取り締まってくれ」程度の状況だった。ウイルスの例」2000年代:ウイルスの犯罪ビジネス化2000年代になると、ウイルスを取り巻く環境が激変した。ウイルス感染経路が、ソフトウェアの脆弱性を悪用するものになった。「騙しの手口」が極めて巧妙になったのである。その攻撃目的が、個人情報搾取や脅迫など犯罪目的になった。犯罪行為の一環としてインターネットを利用しているのである。それが組織化され、犯罪ビジネスを形成するまでになっている。脆弱性攻撃2000年代になると、ウイルスの感染経路は電子メールは、Webサーバやブラウザの脆弱性(セキュリティホール)を狙って感染するものが増大してきた。「コードレッド」Webサーバの脆弱性。Webページを改ざん。単独のウイルスではなく、各種の手段を組み合わせる攻撃が一般化してきた。代表的な攻撃の初期の有名な事件を列挙する。事件詳細)このような政治目的による攻撃は、小さな国際問題が引き金になり、集団的高度にエスカレートすることが多い。ボット/DDoS被害多発DDoSとは、あらかじめ多数のサーバにウイルスを潜入させておき、攻撃者の指令により標的標的となるサーバに大量のメッセージを送信して、正規のサービスをさせなくしてしまう攻撃である。参照:シスコ「DDoS攻撃」http://www.cisco.com/web/JP/news/cisco_news_letter/tech/ddos/index.htmlそのウイルスをボットといい、それを互いに連携させたネットワークをボットネットという。攻撃者は、そのボットネットを介してDDoS攻撃をすることが多い。ウイルスとは」https://www.ccc.go.jp/bot/攻撃者は、「金銭を出さないと攻撃するぞ」とか「カネを払えば攻撃を止める」と脅迫する。参照:勝村幸博=ITPro「150万台のPCで構成される「ボットネット」が確認,DoS攻撃をちらつかせた脅迫も」http://itpro.nikkeibp.co.jp/article/NEWS/20051021/223207栢孝文「ある日脅迫状が届いたら・・・Maru-JanのDDoS攻撃への対応実例」http://www.inside-games.jp/article/2010/02/19/40525.htmlまた、ボットを潜入させたボットネットを犯罪組織に提供したり、アングラでボットネットを販売したりするビジネスがあるのだそうだ。パソコンにある「共有ファイル」をサーバを介さずに相互閲覧する利用形態をP2Pという。本来、この利用形態は不正なものではなく、情報共有に便利な仕組みである。ところが、音楽や映像などの不正流通に利用されることが多く、著作権侵害が問題視されている。漏洩が社会問題にP2Pの代表的ソフトに「Winny(ウィニー)」がある。これにウイルスが感染すると、パソコン全体が共有ファイルになり、パソコンにある個人情報や機密情報がネットワーク上にコピーされてしまう。それによる漏洩事件が頻発し社会問題になった。多くの組織が社員にP2Pソフトの利用を禁じるようになった。悪意のスパイウエアによる個人情報盗取が多発スパイウェアとは、コンピュータ内部からインターネットに対して情報を送り出すソフトウェアの総称だが、それを悪用して、Webページ閲覧中に入力した住所氏名やクレジットカード番号などを盗見する。銀行や行政などの正規のWebサイトへのリンクであるかのように見せかけて、悪意のWebサイトへ誘導し、入力させた個人情報などを盗取する手口の総称をフィッシングという。対策が不十分なWebページに不正メッセージを送り付けて、同様な詐欺を行う手口に、クロスサイト・スクリプティングやSQLインジェクションなどがある。ガンブラ-によるWebサイト改ざんWebページ作成権をもつパソコンにこのウイルスに感染すると、そのWebページを攻撃者が改ざんできるようにになる。改ざんしたWebページを閲覧することにより、このウイルスに感染させてしまう。これにより、多くのWebサイトが改ざんされる事件が多発した。参照:TECH.ASCII.jp「猛威が止まらない!ガンブラー総まとめ」http://ascii.jp/elem/000/000/495/495263/2010年代:大規模組織によるサイバーテロ政治・外交分野での攻撃は以前からあったが、2000年代中頃から、大規模組織によるテロ攻撃が顕著になってきた。国防上からも重要課題となり、「サイバー軍」が編成されるまでになってきた。不正操業していた中国漁船が退去を命じた巡視船に体当たり攻撃をする事件が発生した。外交問題になり国会説明が問題になっていたところ、その模様を撮影していたDVDの一部が、海上保安官により、「sengoku38」としてYouTube上に流出させた。中国は同海域を中国領海だと主張しており、中国のハッカー集団である「中国紅客連盟」と称する者が、サイバー攻撃を行うよう呼び掛け、警察庁のウェブサーバに同集団に関係すると思われるアクセスが集中した。イラン核施設制御システム攻撃(Stuxnet)政治目的で他国組織のWebサイトに攻撃をすることは以前から行われていたが、それらは主にプロパガンダ、情報の窃取、サーバ機能妨害などであり、直接に物理的災害を与えるものではなかった。ところが、2010年にイラン核施設へのウイルス攻撃は、ウラン濃縮遠心分離機の制御システムを誤動作させた。必要であり、その背景には国あるいはそれに準じた強力な組織の存在が推測される。イラン核施設攻撃では米国政府の関与があったいわれている。防衛システムや電力、ガス、水道、交通などの社会インフラの制御システムが標的にされ、物理的攻撃と同様な大災害になる脅威が現実的なものになった。そのような状況において、防衛(攻撃も?)のために「サイバー軍」が編成されるようになった。サイバー空間は、陸海空、宇宙に次ぐ戦場になり、ウイルスは兵器になったのである。ウィキリークス(Wikileaks)は、政府や企業の機密情報を匿名で公開するウェブサイト。文書約15,000件を含む25万件を公開した。そのなかのいくつかは各国の有力マスコミにより同時公開され、大きな問題になった。ネットワーク」と、映画や音楽などを配信する「キュリオシティ」のシステムが不正アクセスされ、世界約60か国の約7700万人の個人情報が流出。子会社からさらに2460万人分が流出した。この事件には、アノニマス(Anonymous)というハッカー集団の関与がいわれている。同集団は否定しているが、この事件以前にしばしば攻撃をしていたこと、それをにおわすファイルがあったという。衆参議院への攻撃2011年7月に、衆議院・参議院の議員に集中的に標的型メールが送付され、その添付ファイルからウイルスに感染、パスワードが盗まれた。それが原因となり、8月には衆院のサーバ管理者情報が漏洩し、サーバに侵入した。衆院全議員約480人のIDとパスワードが流出し、最大15日間にわたってメールが攻撃者に見られていた可能性があると公表された。ウイルスが高度な技術や多重工作をして発覚防止をしていることから、組織的なテロ集団によるものと推測され、官房長官は「国家安保に重要な課題」だとコメントした。一斉にウイルス、トロイの木馬が侵入。感染経路は標的型メールによるサイバー攻撃だった。防衛に関する情報が海外に流出したのではないかといわれている。同時多発攻撃これまでにも北朝鮮からとみられる韓国へのサイバー攻撃は何度も発生していたが、2013年3月21日の攻撃は大規模だった。韓国の公共放送KBSと民間放送のMBC、YTNの社内ネットワークが使えなくなった。よりサーバーのアカウントを奪取し、標的とするパソコンのOSが起動しなくなるウイルスを潜入させたらしい。対し、北朝鮮は朝鮮戦争の停戦協定を白紙に戻し先制攻撃も辞さないと声明していたことから、北朝鮮からの攻撃だとの見方が強い。テレビ局や銀行にサイバー攻撃か」2013/3/20インプレス「韓国の“サイバーテロ”に使用されたマルウェア、セキュリティ各社が分析」2013/3/21軍事としてのサイバーテロ現在では、スマートシティのようにネットワークが社会インフラの基盤になっている。それが攻撃されたら、大規模な社会機能が停止し、大きな経済的打撃を受けるし、連鎖的に大事故が発生する危険がある。場合によっては、物理的な軍事攻撃よりも大規模な被害になるかもしれない。サイバー攻撃戦力の整備は、兵器や戦力を増強するよりも、はるかにコストがかからない。攻撃者を特定するのは困難で時間がかかる。国家がそれに関与していることを証明するのは不可能に近い。報復する相手が見えないのである。第三国や非国家組織が、当事国を戦わせるために罠を仕掛けることすらできる。非常に危険な武器なのである。このような状況から、各国がサイバー空間の防衛・攻撃の軍事組織をもつようになった。米国と中国が2強で、互いに非難の応酬をしている。Command)として正規のサイバー軍を組織した。オバマ政権は、海外からサイバー攻撃が行われるとの確証を得た場合には、大統領が先制攻撃を命令できるとする体制を検討しているという。中にサイバー軍組織があるといわれているが、中国での特徴は民間の強力なハッカー集団が存在することである。中国当局は否定しているが、軍の関与があるとみられている。米中衝突、対応問われる日本」2013/3/17日本でのサイバーテロ対策の主な組織には、政府の内閣官房情報セキュリティセンターと警察庁のサイバーフォースセンターがある。防衛省内部でもサイバー攻撃への対策が重視されているが、これまでは防衛省内のシステム防衛が主であり、最近、省外の対策にも取り組み始めた段階である。全般に他国と比べて小規模であり、独自の活動よりも民間団体との連携を高めることにより、被害を最小限に抑えることを重視している。2013年3月に、安倍首相は所信表明演説でテロ対策に加え、サイバー攻撃への対策を強化すると表明した。サイバーテロの脅威と検閲禁止や個人情報保護などとの関係が今後の検討課題になろう。ハッカーは海外流出」2012/11/20橋本靖明「サイバー攻撃と。