06:00★Facebook★Twitter★Google+★Hatena::Bookmark多様性を意味する「ダイバーシティ」という言葉が、現代社会の中で重みを増している。(東京都日野市)の井原徹理事長と日野市の大坪冬彦市長は、2016年5月に共同で「イクボス宣言」を発表した。実現に向けた取り組みをより効果的に推進していく。)また、17年6月には実践女子大学日野キャンパスにおいて、宣言から1年間の取り組みを振り返る共同シンポジウムを行っている。)昭和女子大学(東京都世田谷区)は企業との連携に力を入れている。)には、女性の活躍をはじめとしたダイバーシティの推進に積極的な約40社が加盟。セミナーやシンポジウム、研究会などを行っている。「女性のためのビジネススクール」としてスタートしたキャリアカレッジは、社会人のスキルアップに活用されている。)なお、同機構は2月7日(水)に、働き方改革フォーラム「味の素に聞きたい『なぜ16時半退社になったのですか?』」を開催する。さまざまな背景を持つ人々が共に学び、研究し、働くことができる環境を整えていくことが表明されている。具体的な取り組みとしてまずは、一般参加も可能な連続公開講座を計画している。)東京大学(東京都文京区)コミュニケーションセンター(UTCC)は、ハラール認証を受けた商品「ハナーンチョコレート」を開発した。ハナーンとはアラビア語で「思いやり」や「やさしさ」という意味を表す言葉。ハラール認証はムスリムが安心して飲食したり使用したりできる品を提供するための取り組み。)で全国販売している。これはグローバル化、リカレント化といった社会環境の変化のもとで、大学が多様性と柔軟性を有する創造的かつ革新的な場となるために、これまで以上に積極的に環境整備を進め、より多様な学生・教職員を受け入れ、それぞれの個性的な成長と活躍の機会を保障できるようにするためのもの。この宣言は2030年の大学創立150周年に向けた長期ビジョン(HOSEI2030)の先駆けとなるもので、同時に「法政大学憲章」も制定している。―政治学・経済学の視点から―」を開催する。人の潜在能力を引き出し自主的・自律的な行動を促すエンパワメントや、インドの女性に対するアファーマティブ・アクション、戦後のベビーブーム、女性の力を引き出す環境づくりなどをテーマとして、政治学・経済学の視点から、最新の研究結果をもとに学ぶ。KOTO」を、2015年から毎年開催している。これは、オリンピック・パラリンピックの応援、2020年以降のダイバーシティ社会実現への寄与、スポーツを通した地域社会への貢献などを目的としたもの。オリンピック・パラリンピックの「東京2020参画プログラム」にもなっている。ダイバーシティ研究環境実現イニシアティブ」に採択されるなど、女性人材の育成に取り組んでいる。有無などにかかわらず個性と能力を十分に発揮できる社会、すなわちダイバーシティ(多様性)を認める社会の実現に向けて取り組むこと」を表明し、その実現に取り組んできた。)を設置し、男女共同参画の推進や女性研究者支援等を行っている。