DPAT事務局アドバイザーも務める。「こころのケア」という言葉をよく聞くようになりました。災害や事故に遭遇した時に「こころ」が被る傷。身体の傷と同じように、適切な対応や治療が必要です。東日本大震災の後、経済や物資だけでなく、こころの復興にも注目が集まりました。開設された背景には、被災県であると同時に支援県でもある茨城県という立地もあったのでしょう。日本は世界でも有数の自然災害大国ですが、災害時の精神医療については体系化されておらず、これからの分野です。災害医療の専門家や、世界中で起きている大規模な山火事や地震、水害、テロの発生地などに赴き、知見を集めるところからのスタートでした。その中から見えてきたのは、人がいったん大切なものを失い、再び状況に適応していく「こころの復興」のストーリーがそれぞれにあり、それは共通性をもつということでした。Aid)つまり「心の応急処置」という考え方がトレンドになっています。災害に限らず、紛争や事故などの経験がそのベースにあります。被災地においては、まず衣食住、生活に必要な物資を支援し、被災者の求めるものを直接見聞きして適切なところにつなぎ、そうしてこころのケアに取り組みます。このとき、価値観を押し付けないことが大切です。良かれと思って無理に慰めたり、強いアドバイスをして、こころの傷を広げてしまわないよう慎重に接します。DPAT出動!災害時には医療体制もうまく機能しなくなることがあります。Team、災害派遣医療チーム)です。東日本大震災でも多くのチームが現地に入り、たくさんの命を救いましたが、その一方で、津波から助かった人たちに対するその後の精神的なケアが課題となりました。こころの支援をするグループはいくつもありましたが、医師や看護師から心理士やソーシャルワーカー、それに宗教家まで、所属も専門性も様々で、活動場所にも、支援内容にも偏りがありました。医療者と、物資の調達や他チームとの連絡などのマネジメント業務を担う人材からなる、専門的なチームです。筑波大学でも2チームを結成し、研修や訓練を重ねて整備を進めていた矢先に発生したのが熊本地震でした。DMATはすでに全国で1000以上のチームがあるのに対し、発足間もないDPATはまだ100チーム程度。約25チームが1〜2週間ずつ交代で活動しますから、まさにオールジャパンでの支援です。筑波大学からも、県立こころの医療センターとの協力で3チームが招集・派遣されました。「72時間の壁」と言われるように、災害時の人命救助は最初の数日間が勝負です。こころの支援は、その後に長く続いていくもの。幅広い精神医療も必要とされます。DPATは、避難所や病院を回って医療活動にあたりますが、その期間だけで治療が完結するわけではありません。次のチームへ橋渡しをし、だんだんと近隣エリアのチームへ、そして最終的には地元の医療体制の中へと引き継ぎます。バトンをつなぎながら長距離を走るリレーのような活動です。精神医療では、対象者・患者さんが自発的に医師を訪ねないこともあります。自分ではこころの不調に気付かないこともしばしばです。いつもと様子が違うことに気付くのは周囲の人たち。そこから医師、医療へとつながっていきます。これも医療のリレーです。災害時は、避難所にいる保健師などが目を配っていますが、日々の家庭や職場でも同じです。こころの健康には、日常的にコミュニティの中で互いに気遣うことが重要なのです。講座の名称も変更されました。平時は災害のために、災害は平時のために精神科医を目指したのは、様々な決断を下して行動し、人生を切り拓いていく、という人の脳の働きに興味があったからです。その仕組みが知りたいと、神経内科や脳外科など脳を扱う医療の中から精神科を選びました。普段は精神科医として、日常診察や認知症の診断・治療を専門に診療にあたっています。「人生は小さな災害の連続」とも言えます。私たちはそんな小さな災害を乗り越えて毎日を生きていく力を持っていますが、時には負けてしまうこともあります。平時の医療をしっかり行うことが、災害への備えになるのです。災害時の経験は平時の医療にも還元されます。平時と災害時を連続的に理解すれば、医療全体のレレベルアップが図られるはずです。日本人は、長い歴史の中で多くの災害を克服してきました。考えると、災害医学は古くて新しい分野。災害に関連の深い土地柄の茨城県で暮らしていると、災害精神医学の重要性が実感されます。DPAT活動を通して、全国の医療機関とネットワークを構築し、精神医療の支援体制を強化すること、そして来たるべき災害に向き合っていけるよう、この分野の先鞭をつけていくことが目標です。