お客さま埼玉りそな銀行について当ウェブサイトでは、JavaScriptを使用しているページがございます。お使いのブラウザでJavaScript機能を無効にされている場合、正しく機能しない、もしくは正しく表示されないことがあります。ご覧になる際にはブラウザ設定でJavaScriptを有効にしてください。投資信託の口座開設(無料)お気に入りファンド一覧お気に入りファンドとはファンドの目的ファンドは、フィデリティ・USリート・マザーファンド(以下「マザーファンド」といいます。)受益証券を主要な投資対象とし、当該マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として、米国の取引所に上場(これに準じるものを含みます。)されている不動産投資信託(リート)に投資を行ない、配当等収益の確保を図るとともに、投資信託財産の長期的な成長を図ることを目的に運用を行ないます。純資産総額は、月曜日~金曜日(祝日、12/31~1/3を除く)の22時頃に更新します。※分配金は直近決算時の1万口あたりの分配金額(税引前)を表示しています。※分配金は運用状況によっては、分配金額が変わる、あるいは分配金が支払われない場合があります。※掲載されている騰落率の値は前月末時点のものになります。※騰落率は月末の数値を基に、前月末時点からさかのぼって各期間について算出しています(分配金込)。※騰落率は、税引前および手数料等控除前の数値を基に算出しています。※騰落率はあくまでも過去の実績であり、将来の成果を保証するものではありません。※騰落率は実際の投資家利回りとは異なります。※過去の決算実績は決算日の翌営業日の22時頃に更新します。米国の取引所に上場(これに準じるものを含みます。)されている不動産投資信託(リート)ファンドの特色(1)主として米国の取引所に上場(これに準じるものを含みます。)されている不動産投資信託(リート)に投資を行ないます。(2)ファンドの配当利回りがベンチマーク以上となることを目指して運用を行ないます。ファンドのベンチマークはC(為替ヘッジあり)、D(為替ヘッジなし)のそれぞれに設定します。Limitedが発表する税引前配当金込の現地通貨ベース指数から為替ヘッジコストを考慮して委託会社が算出しています。Limitedが発表する税引前配当金込の現地通貨ベース指数を株式会社三菱東京UFJ銀行が発表する換算レートをもとに委託会社が算出しています。(3)ポートフォリオの構築にあたっては、長期的に潜在成長性の高いリートを選定し、組入れリートのセクターや地域配分の分散を考慮します。(4)組入れリートの選定に際しては、リート専任の調査・運用スタッフによる投資価値の分析に加え、米国および世界の主要拠点の株式アナリストによる企業調査情報も活用されます。(5)「ファミリーファンド方式」により運用を行ないます。Trust)とは、多数の投資家の資金を集めて、オフィスビル、商業施設、住宅などの様々な形態の不動産を取得、管理、運用することを目的とする会社もしくは信託のことです。1960年に米国で初めて導入されました。リートは一般の企業と同じように、社債発行や金融機関などからの借入をするだけではなく、リート持分であるエクイティ(株式)も発行していることから様々な資金調達が可能です。※フィデリティ・USリート・ファンドA(為替ヘッジあり)/B(為替ヘッジなし)および、フィデリティ・USリート・ファンド(資産成長型)C(為替ヘッジあり)/D(為替ヘッジなし)の間でスイッチングを行うことができます。スイッチングによって当ファンドをご購入される際には1.10%(税込)の購入時手数料がかかります。スイッチングによって当ファンドをご売却される際には、信託財産留保額がかかります。※スイッチングサービスは、各支店窓口のみ取扱いとなります。1回の決算時に、収益分配方針に基づいて、分配を行ないます。委託会社の判断により分配を行なわない場合もあります。「投資元本」および「分配金」が保証されている商品ではありません。値動きのある有価証券等に投資しますので、基準価額は変動します。基準価額が下落すると、損失を被り、投資元本を割込むことがあります。投資信託に生じた利益および損失は、ご購入されたお客さまに帰属します。預金ではないため、預金保険の対象外であり、また投資者保護基金の対象になりません。クーリングオフ(金融商品取引法第37条の6の規定)の適用はありません。当ファンドの主なリスクは以下のものがあります。(交付目論見書)」は当社Webサイトからもダウンロードできます。お客さまにご負担いただく費用この投資信託を購入・保有・換金されるにあたって必要な費用は次の(1)~(3)の合計額となります。(2)の運用管理費用(信託報酬)については、保有日数に応じてご負担いただきます。なし※取得申込総金額とは、購入に際しお支払いいただく金額の総計で、税込みの購入時手数料を含みます。諸費用等は、ファンドからその都度支払われます。運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示できません。法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.10%(税込)を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期の最初の6ヵ月終了日(当該日が休業日の場合は翌営業日)及び毎計算期末または信託終了のときに、ファンドから支払われます。なし※取得申込総金額とは、購入に際しお支払いいただく金額の総計で、税込みの購入時手数料を含みます。諸費用等は、ファンドからその都度支払われます。運用状況等により変動しますので、事前に料率、上限額等を表示できません。法定書類等の作成等に要する費用、監査費用等は、ファンドの純資産総額に対して年率0.10%(税込)を上限とする額がファンドの計算期間を通じて毎日計上され、毎計算期の最初の6ヵ月終了日(当該日が休業日の場合は翌営業日)及び毎計算期末または信託終了のときに、ファンドから支払われます。(交付目論見書)」は当社Webサイトからもダウンロードできます。価格等の指標に係る変動や発行体の信用状況等の変化を原因として損失が生じ、元本を割込むおそれがあります。投資資産の減少を含むリスクは、投資信託をご購入のお客さまが負うこととなります。運用管理費用(信託報酬)*1、基準価額に対して最大3.0%の信託財産留保額、その他運用に係る費用等の合計)をご負担いただきます。手数料等の合計については、保有金額または保有期間等により異なるためあらかじめ記載することができません。一部のファンドについては成功報酬が別途かかります。成功報酬は運用状況等により異なるためあらかじめ記載することができません。(2019年10月1日現在)投資信託は預金でなく、預金保険の対象ではありません。当社を通じてご購入いただいた投資信託は投資者保護基金の対象ではありません。投資信託の募集・申込等の取扱いは当社、設定・運用は投資信託委託会社が行います。商品ごとに手数料等およびリスクは異なります。<マイゲートでのお取引き>個人のお客さまの場合、原則として20歳以上のご本人さまによるお取引きとさせていただきます。インターネット専用ファンドの取扱いは、マイゲート(インターネットバンキング)のみの受付となります。インターネット専用ファンドについてのご注意はこちらをご確認ください。ついてのご注意事項>通貨選択型ファンドは他のファンドと比べて商品性が複雑なファンドです。商品の仕組みをご理解の上、ご購入を検討してください。仕組みについてはこちらからご確認ください。ご利用にあたって共通のご注意事項>日本にお住まいの20歳以上の個人の方(口座開設年の1月1日時点)が口座を開設できます。埼玉りそな銀行ではNISA・つみたてNISA口座開設には、投資信託の口座開設が必要です。NISA・つみたてNISA口座は全金融機関を通じて、同一年において一人一口座のみの開設となります(金融機関変更をした場合を除く)。金融機関の変更を行い、複数の金融機関にNISA・つみたてNISA口座を開設したことになる場合でも、各年において1つのNISA・つみたてNISA口座でしか購入することができません。NISA・つみたてNISA口座内の株式投資信託等を変更後の金融機関に移管することもできません。金融機関を変更しようとする年分の非課税投資枠で、すでに株式投資信託等を購入していた場合、その年分について金融機関を変更することはできません。埼玉りそな銀行でのNISA・つみたてNISA対象商品は株式投資信託のみです。NISA・つみたてNISA口座は他の口座との損益通算、損失の繰越控除はできません。NISA・つみたてNISA口座には非課税投資枠(NISAは年間120万円・つみたてNISAは年間40万円)が設定されており、株式投資信託等を一度売却した場合、その分の非課税投資枠を利用した再投資はできません。NISA・つみたてNISA口座預り分から発生した収益分配金を再投資する場合も非課税枠を利用することとなります。中長期投資のための制度であることから、短期間での売買(乗換え)を前提とした商品には適しません。非課税となる投資枠の残額を翌年以降に繰り越すことはできません。投資信託における分配金のうち元本払戻金(特別分配金)は従来より非課税であり、NISA・つみたてNISA口座での制度上のメリットは享受できません。つみたてNISA制度とNISA制度は併用できません。どちらかを選択する必要があります。本画面および本画面に含まれる情報(「本情報」)に関する著作権を含む一切の権利は、時事通信社またはその提供元(「情報源」)に帰属します。本情報は、情報提供を目的としており、投資勧誘を目的としたものではありません。本情報の内容については万全を期しておりますが、その正確性および信頼性等を確認することは債務に含まれておらず、時事通信社および情報源は、原因の如何を問わず、本情報の過誤等について一切責任を負いません。本情報の内容は予告なく変更される場合があります。本情報の提供については、遅延・中断等があります。本情報を方法の如何を問わず第三者へ提供することは、禁止します。-50%~商品カテゴリーから選択1234項目をクリア複数の項目の選択が可能です選択した項目で。