30+災害の発生直後は、救急車などの公助は頼れないという。平井さくら)2019年3月11日で東日本大震災から丸8年となる。災害列島といわれる日本では、大規模な地震だけでなく、近年、異常気象やテロなどの危機も増大している。センター医局長の久野将宗さんに聞いた。災害時、医療はどんな体制がとられるかもし、今、大地震が起きて自分や周りの人が負傷したら――。「救急車を呼ぼうにも連絡がつかない」「どうしていいか分からず途方にくれる」といった状況に陥る自分を想像したことはあるだろうか。実は災害という特殊な状況下では、限られた医療資源で最大多数の救命・治療を行うべく、平常時とは異なった医療体制がとられている。被災地で重症患者の受け入れや救命などの中核を担うのは、全国で694カ所(2015年4月時点)が指定されている「災害拠点病院」だ。定められており、それらを含むすべての医療機関が医療救護活動に努める計画になっている。設置し、ここで主に傷病者の治療・搬送順位を決める「トリアージ」(後述)や軽症者の応急処置などを行う。Teamの略)が派遣される。DMATは医師や看護師など多職種からなる医療チームで、主に発災直後から超急性期の救命を行う。Teamの略)や日本赤十字社の救護班、特定の医療法人や非政府組織(NGO)など様々な機関を母体とする医療チームも多数、被災地に行って活動する。多数のチームが効率よく活動できるための統括・調整役として「災害医療コーディネーター」の任命・育成が全国で進められている。「発災直後は被災地の医療資源が著しく低下します。それをいち早く補うのがDMATで、時間の経過とともに他の医療救護班に引き継がれます。被災地の医療が通常に戻るまで、切れ目なく医療がスムーズに提供される指揮命令系統と連携が重要です」(久野さん)こうした枠組みの中で、私たちが知っておきたいポイントを次に紹介する。【心得1】災害の発生直後、救急車などの公助は頼れないDMATが派遣されるとはいえ、多数の傷病者が発生する災害発生直後は、公助(DMATや救急車などの公的機関で提供される援助)の対応能力をはるかに超えることが予想される。「例えば東京都多摩市の人口14万人強に対して救急車は3台しかありません。大規模災害時には情報通信手段も途絶えて救急車は呼べないと思うほうがよいでしょう」(久野さん)公助は当てにできないので、自分の身は自分で守る「自助」が基本。動ける場合は自分の力でなんとか救護所にたどり着くしかない。動けない場合は、大声を出し続けると体力を消耗するので、硬い物で壁をたたいたりして自分の存在を知らせなければならない。備えとしてホイッスルなどを常に携帯しておくとよいそうだ。災害現場では、まず「トリアージ」を実施する。トリアージとは、緊急度や重症度によって、医師や看護師、救急隊員らが治療や搬送を行う優先順位を判断することをいう。誰が見ても容易に理解でき、直ちに次の行動に生かせるよう、重症度別に4段階(表1)に色分けし、どの人がどの色かが分かるようなタグを負傷者の手首に付ける。トリアージという言葉は「選別」を意味するフランス語(trier)に由来し、ナポレオンの時代に戦場で傷病者を区別する際に使われていたものが、災害医療の現場に用いられるようになったといわれている。各機関が独自の形式でタグを作成していたが、現在は標準様式が定められている。「トリアージは選別ではなく優先順位です。黒色だからといって何もしないのではなく、順位が4番目になると考えます」と久野さんは言う。患者の立場ではどうしても「自分を優先的に診てほしい」「見捨てるのか」という思いを抱きがちだが、限られた医療資源の中で軽症例や、通常の医療を行っても救命の見込みが低い重症例に治療の時間をとられていると、他に救える可能性がある患者がいても救えなくなることもある。最大多数の傷病者に最善を尽くすためには、トリアージが必要不可欠であることを知っておこう。permission.。