크게おそらく明るい笑顔を浮かべているに違いない。安倍晋三首相のことだ。日本は韓国、中国と相対するにあたり米国の全方向的な支援を受けている。米国との関係改善のおかげだ。安倍氏の生涯の課題である軍隊の保有と戦争を禁止した「憲法9条」の改憲も視野に入ってきた。北朝鮮の4次核実験が雰囲気を変えているからだ。北朝鮮の威嚇を根拠に7月の参議院選挙で勝利すれば改憲作業もスムーズに進む可能性がある。アベノミクスも順調だ。今月4日、安倍氏は新年の記者会見で「物価は上昇傾向にある。政府と日本銀行がひとつになってデフレ脱却のために全力を尽くす」と述べた。何より恐ろしいのは「進撃の日本企業」だ。昨年5月、中国煙台市のLGイノテック工場を見学する機会があった。この工場で生産されたカメラモジュールはファーウェイ(華為)など中国企業のスマートフォンに装着される。ところがカメラモジュールで最も重要な部品「CMOSイメージセンス(CIS)」という半導体は日本のソニーの製品だった。「ソニーはCIS分野のシェアが40%に達する絶対強者」というLGイノテック関係者の説明が続いた。当時は「没落した電子王国はこのようにして命脈を維持するんだな」程度に考えるだけだった。それがすべてではないことは、6~9日に米国ラスベガスで開かれた「コンシューマー・エレクトロニクス・ショー(ces)2016」で証明された。ソニーはスマートフォンやカメラ、スピーカー、ゲーム機など多種多様な新製品を一挙に公開した。LCDテレビは「テレビの名家ソニー」の復活を予告した。drive)」を利用して4000ニットの明るさを実現した。4000本のロウソクの明かりが一度に光を出す明るさだ。韓国メーカーが公開した製品より4倍も明るい。ソニーが強みであるイメージセンサー技術を活用して色の再現力と明暗比も改善した。パナソニックやニコンなども華やかな復活を知らせた。著作権モバイルTOP。