Behavior)と呼ばれます。この概念を提唱した米・インディアナ大学のデニス・オーガン教授らによると、組織市民行動は「従業員の行動のうち、彼らにとって正式な職務の必要条件ではない行動で、それによって組織の効果的機能を促進する行動。その行動は強制的に任されたものではなく、正式な給与体系によって保証されるものでもない」と定義されています。具体例としては、病気で休んでいた人の仕事を支援する、職場に散らかったゴミを掃除する、間違った手続きを見つけたらいち早く忠告する、などが挙げられます。本来、日本の職場には根付いていたが......「組織市民行動」の理論では、その要件として(1)任意の行動であること(2)公式の報酬システムによって直接または明確に承認されているものではないこと(3)集合的に組織の効率を促進するものであること、の三点が挙げられます。任意なので、制度や指示に規定された職務として実行しなければならないものではありません。個々の職務の範囲外の、いわば自発的な「役割外行動」の一種ですが、その行動によって組織や職場がスムーズに回り、それでいて給与体系による補償や支払いを受ける対象にはならない。各自の意思で組織に貢献しながら、見返りを期待しないという点が組織市民行動の特徴です。うまく回っている組織には、こうした行動を担っている個人が必ず一定程度は存在しているのではないでしょうか。そもそもあらゆる組織や職場はたえず、誰にも割り当てられていない職務をたくさん内在しています。description)で個人の仕事の中身を明文化し、厳格に規定する動きもありますが、そうして規定してもなお、職場では“想定外”の事態が起こるのが日常茶飯であり、事前に予測できなかった新しい仕事や、誰の役割にも属さないけれど誰かが担わなければならない役割が、次から次へと生じるものです。問題はそれらを誰が引き受けるか。トップや上司が「あの仕事は誰それの担当で、その業務は別の人に」というように、フォーマルな組織図や分掌規定ですべてを割り振り、指示することなど到底できません。研究は、その重要性にいち早く着目した米国の研究者を中心に、1980年代末から進められ、数多くの学術的成果がもたらされました。日本の組織心理学や組織行動論の研究に組織市民行動の概念が登場するのは,それから後れること約10年。90年代末のことです。バブル崩壊以前の日本の職場においては、組織のためによかれと自発的に働くことが大切なのは自明であり、誰もがそれとなく気を利かせ、お互いに助け合っていました。それを「組織市民行動」などとあえて称して、研究の対象にするまでもなかったのでしょう。本来、日本の職場風土には暗黙のうちに組織市民行動が根付いていた、といえるかもしれません。中途半端な形で成果主義が導入された結果、誰もが自分の仕事や業績のことで一杯になり、職場からいつの間にか“気の利いた行動”が失われていった、という指摘もあります。日本で組織市民行動の研究が本格化し始めた時期と、成果主義の弊害が指摘され始めた時期が重なるのは、けっして偶然ではないでしょう。獲得して、組織に適応していくプロセスのことを「組織社会化」といいます。個人が組織に参入するときは、必ずこの組織社会化の過程を通過しなければならないと考えられています。おいて、組織に新しく参入した個人がその成員となるために、組織の価値観や規範を受け入れ、職務遂行に必要な技能を獲得し、組織の人間関係に適応していく過程を組織社会化といいます。これに対し「組織再社会化」とは、すでにある組織の一員として組織社会化され仕事を行ってきた人が、転職などの組織間移動に...組織の成功循環モデル「組織の成功循環モデル」とは、マサチューセッツ工科大学のダニエル・キム教授が提唱している理論で、組織が成果を上げ続け、成功に向かう過程やしくみを明らかにしたものです。いま日本企業に必要な“組織開発”の理論と手法とは(後編)組織開発をどのように進めていけばいいのか、また、その際に人事部はどう関わっていけばいいのかなどについて、組織開発の実践に取り組んでいる研究者の南山大学教授の中村和彦さんに具体的な話をうかがっていきます。いま日本企業に必要な“組織開発”の理論と手法とは(前編)なぜ組織開発が近年注目されているのか?日本企業がどのように組織開発を進めていけばよいのか?組織開発の実践に取り組んでいる研究者の南山大学教授の中村和彦さんに、詳しいお話を伺いました。~自ら学ぶ風土を作り、持続的成長を実現していくために企業を取り巻く経営環境の急激な変化は、ビジネスサイクルを短縮化し、知識・技術の更新スピードを速めるなど、組織に対して絶え間ない「変革」を求めている。この変革を実現するには、組織として継続的に学習を続け、改善を繰り返していくことが必要だ。働き方改革に取り組む企業は年々上昇し38.9%。教育・オピニオン(社会)今の会社で定年を望むのは65%で、長期雇用を求める割合の方が多い。その有効性は完全には否定出来ないと思います。自律型、軍隊型それぞれの組織が有効に機能するのは、それぞれ一定の条件下によると思いますが、この点...今どきの人事部の組織図とは最近、旧来の人事部で使われていた組織名称が少なくなり、カタカナ、英語表示のものが多くなってきているように思います。日本の社員数1000名以上の会社で、イケてる人事部の組織図、組織名称のトレンドをできれば旧来の名称と比較する感じで教えて頂ければ幸いです。人事(行動)評価と懲戒処分について当社の人事評価制度では、行動評価の対象範囲を、業務上の行動に限定し、業務外のプライベートな行動は評価対象外として整理していますが、業務上の行動が懲戒処分に相当する行為で、就業規則に基づく懲戒処分を付した場合でも、その行為(事実)は当該年度の行動評価の対象として評価を行うべきなのでしょうか。新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。