他人に説明できるという自信のある方はどのぐらいいるのでしょうか。「今後自分の給料はどうなるのか」と不安に感じている労働者の方に対する問題解決の糸口となることでしょう。著者の山口俊一氏は、人事コンサルタントとして25年を超える経験があります。自分の味方につける法」など。本書は、プレジデントオンラインおよびJIN-JOUR掲載記事に加筆・修正を加えています。普段ビジネス書をあまり読まないという方でも抵抗感なく読めるのではないでしょうか。読んでいて私が印象的だと感じた部分について3点を抜粋してご紹介します。子ども二人の世帯主には合計三万円の家族手当が支給されることになります。年間の平均昇給額が五千~六千円である昨今、いくら独身者が頑張っても、三万円の差を埋めるのは並大抵のことではありません。日本と世界の雇用形態についての情報がまとめられています。前職で「独身の方は私たち家族のために税金を払ってくれてありがとう」と面と向かって先輩に言われたことがあるので(今思うとひどい話ですね・・・)この給料格差の話には、とても実感をもちました。制度の概要から問題点に至るまで、必要な情報を理解することができるのではないでしょうか。その2(前略)多くの会社では、就業規則などで「副業禁止」が謳われているからです。この規則は、「副業することによって、競合他社への情報漏えいや疲労などにより本業に支障が出る」ことを防ぐことが主な目的でした。(中略)将来的には副業禁止という発想自体が薄れていくと考えられます。引用)本書の発行は2017年11月10日ですが、同月の20日には、厚生労働省が働き方改革の一環として正社員の副業や兼業を後押しするためのガイドライン案を有識者会議に提示しました。将来的に労働人口が加速度的に減少していく日本では、やはり副業を解禁して自由な働き方を提案しなければ労働人口を確保することが困難になっていくのでしょう。第4章では、フリーランスという働き方についての問題点を複数考察しています。会社を退職してのびのびとフリーランスで働きたい!という夢を持っている方は、まずはこの章を読んでいかに落とし穴が多い働き方であるかを確認した方が良いでしょう。その3厚生労働省は毎年、新規学卒者の離職状況を発表しています。発表後には「新卒者の三割以上が、入社三年以内に退職」といったニュースが話題になります。ところが、調査結果をよく見てみると、この三割という数字は大学卒業者の総平均を示しているに過ぎません。(中略)高卒者であっても、大企業に入社すれば、四人に一人程度しか三年以内に離職しないのです。若者の定着率を高めることが可能であるともいえます。賃金水準を引き上げるのは難しくても、「賃金条件」は離職理由の最上位にはなっていません。企業にとっては、定着率改善のために努力するポイントが見えてきたのではないでしょうか。引用)第8章では、これまで記載していた内容の総論となっています。データを使用した上記のような視点は非常に興味深く感じました。中小企業で起こりがちなマンパワー不足は、新卒者の離職率問題を詳しく調べることで解決できるかもしれないのです。著者は続けて、財務状態に関して経営状態を把握することが重要だと指摘しています。忙しい就職活動の合間に経営状態について調べるのを負担と感じる方もいるとは思いますが、著者はこのように記載しています。日本での同一労働同一賃金が、業界や職種単位ではなく、一企業内での待遇是正を前提としている以上、どの会社に所属するか。就職や転職の際には、生産性が高く、給与水準が高い企業を選択することが重要なのです。いう言葉を聞いたことがあっても、どのような問題点があるのかを詳しく説明できなかった私にとって、この本はとても役に立ちました。自分自身がどのような立場で働いているのか、今後様々な制度ができた場合に、どうやって労働者としての立場を守っていくのかを考えさせられる本でした。自分の身は自分で守るという意識を強く持たなければいけない時代に突入していくのかもしれませんね。様々な立場の方を例に挙げて収入はどう変化していくのかという予想がまとめられています。これから訪れる様々な変化に対応できるように、仕事に携わっている方々全てに読んでいただきたい本です。