放射性セシウムの暫定規制値を超える牛肉が全国で確認され、国民の不安が高まっている。その3カ月前に、生肉料理を食べた幼児を含む4人が亡くなった腸管出血性大腸菌による食中毒事件も重なり、食肉全体への不信感は一層深刻化している。いえ、実際のリスクに伴って被り得る被害とは別に、リスクの実態のない“風評被害”がはびこっているのも事実。食品添加物に対する風評被害もかまびすしい。「食品添加物を摂ると健康を害するのではないか」という巷の噂も科学的根拠はなく、いわゆる風評だ。食品添加物への誤解を正すべく、経済学者の有路昌彦氏がこのほど、『無添加はかえって危ない』を著した。安心するためには、食品添加物について正しく理解すること。間違った情報に惑わされて、不安に陥らないためのノウハウを聞いた。(聞き手は日経BPコンサルティング・プロデューサー中野栄子)問:今や、食品スーパーに行けば、「無添加食品」があふれかえっている。食品スーパーだけでなく、コンビニ、飲食店にもその勢いが及んでいるが、それはなぜなのか?答:まず、この「無添加食品」だが、合成保存料や化学調味料など食品添加物を使用していないことを強調し、「無添加」表示を行っている食品のことを指す。マーケティングの原則からいえば、消費者が「無添加食品」を求めるので、企業はそれを提供しているという構図だ。問:では、消費者が「無添加食品」を求める理由は何か?消費者は「無添加食品」がベネフィットをもたらしてくれる価値あるものと考えているからだと思うが、そのベネフィットとは何か?答:安心感だ。多くの消費者は、食品添加物は食べると健康を害するのではないかと漠然と思い、不安に陥っている。食べ続けると将来がんになると信じている人もいるし、最近の遺体が腐りにくいのは、亡くなった人が生前食品添加物が使われている食品をたくさん食べてきたためだという都市伝説すら流布している。小さいお子さんを持つお母さんは、不安感を一層強めている。した消費者の食品添加物に対する不安を「無添加食品」が解消してくれるというわけだ。