みられる非条理について実名で斬り込む。ウォールストリートの一部も巻き込まれる?)を取上げよう。バブルに乗る「悪質な確信犯」と犠牲者は誰か」のうち4頁目までを紹介しよう。・『はじめに言っておくが、筆者は、現在進行中のバブルが近いうちに弾けるとは思っていない。全体の構造を考えると、「風船」は幸か不幸か、まだまだ膨らむ余地を残している。相場格言風に言うと「もうは、まだなり」がしばらく続く状況だろう』、一安心できる予言だ。バブルの構造は見えて来た。一般に言える教訓なのだが、「これがバブルだ!」と少し敏感な人が気付いた頃から、バブルが実際に弾けて、それがバブルであったことを証明するまでには、かなりの時間(典型的には2~3年)を要する。じれったいと思ったり、イライラしたりする向きもあろうが、これが相場というものなので仕方がない。前回の記事「ぐっちーさんは『リーマンショック』を予言した」で申し上げたが、今回のバブルのネタは株式や不動産といった古典的なリスク資産であるよりも、どうやら債券であるらしい。見てもクレジットリスクが大きいのではないかと思われる企業の社債などがそこそこに人気を集めていて、こうした企業向けの貸し付けを多数集めて証券化した「CLO」(担保付ローン債務)が投資対象として販売されており、低金利で運用に困っている機関投資家がこれを大量に購入している。この状況はリーマンショック以前の時期に、サブプライムローンを証券化した金融商品(CDO)を内外の金融機関が大量に保有していた状況によく似ている。「リーマンショック物語」の続編が企画されていて、目下着々と進行中なのだ。今のところ筋書きに工夫のない「2番煎じのドラマ」だが、スポンサーの了解は得られており、配役が固まりつつある。民放のドラマや映画と一緒で、スポンサーがいないとバブルの物語は製作出来ない。バブルは「借金して、投資しすぎること」によって起こるので、借金が容易である必要があり、金融政策が緩和的であることがその生成の「必要条件」だ。)、ECB(欧州中央銀行)、日銀など、錚々たる大手が競うように金を出している。当欄の巡回筆者だったぐっちーさん(山口正洋氏)が9月24日に亡くなったことを、前回の当欄でお伝えした。一人の連載筆者であるかんべえ先生(吉崎達彦氏)が書かれていたように、外資系金融マンであった当時のぐっちーさんは、かつて、日本の機関投資家などにCDOを売っていた。当時のぐっちーさんが「良いもの」を売っていたとは言いがたいが、これを買った金融機関も一応は「プロ」なのであり、彼らが心底阿呆だったのだと言っておく』、今回のクレジット・バブルは主要中央銀行が火つけ役だけに、彼らの罪は深い。日本以外では、せっかく出口に向かい始めたのに、トランプに脅されて、再び緩和強化に向かうとは・・・。ここは、架空のぐっちーさん(故山口正洋氏)にご登場頂こう(もちろん、以下の山口氏の台詞は、彼の口調を借りた筆者の意見だ)。山口「あいさつもなしに死んでスミマセン。山崎「運は仕方がないね。『ご冥福』っていうのがそっちの世界にあるのなら、是非それをゲットして下さい。山口「おっしゃる通りでございます。あいつらは、稼がないとクビになるし、稼ぐとボーナスをいっぱいもらえる。山口「金は集まるけれども、運用に困っていて、中途半端に専門家を気取っている分外資のセールスには弱い日本の大手金融機関は、前回以上に買っていますね。山口「お客様の名前は、私の口からは言えませんよ。天国に行ってもぐっちーさんは、骨の髄までプロの金融マンだった。顧客の名前は死んでも言えない。今回、日本の金融機関はゼロ金利・マイナス金利で運用に困っており、どうやら「毒まんじゅう」の大手の買い手であるようだ。ドラマの筋書きでは、事件のスケールを感じさせるために無駄にたくさんの人が死ぬような形で、あまり同情されない被害者がよく出て来るが、今回はその種の役に多くの日本人(日系金融機関)がキャスティングされている』、死んだぐっちーさん(山口氏)と対談して、語らせるとは面白い試みだ。「山口氏の台詞は、彼の口調を借りた筆者の意見」とはいえ、いかにも「ぐっちーさん」らしい。前回のサブプライム問題のストーリーには、住宅ローンを返せなくて家を手放すアメリカの低所得層が「同情を買う可哀想な人の役」で出て来た。CDOは、彼らに向けた住宅ローンを束ねて、一見低リスクに見えるように作り込まれた商品だった。ところが、今回のCLOの中に組み込まれているブツは、信用度の低い企業が発行した社債であり、その担い手は企業の経営者だ。言って、お金をたくさんもらっているずる賢い人達だ。社債がデフォルトしたり、企業が破産したりした時には、すでに企業から逃げているか、少なくとも個人資産は別の場所に逃がしているかなので、全く同情出来ない。5年『自己株買い>調達』200兆円」と、世界の(ということは主にアメリカのなのだが)株式市場で、企業が自己株買いに励んでいることが報じられていた。この記事の後の方に「低迷する株式発行と対照的なのが年間2兆ドル規模と過去最高の発行ペースになっている社債市場だ」、「アメリカでは債務超過でありながら自己株買いを実施する企業すら存在する」とあるように、社債で資金を調達してでも、自己株買いを行って、株価を上げようとする経営者が多数いて、それが経営者自身の個人的な利益にもつながっているという構図が見える。彼らは、金融マンと同じくらい強欲で自分本位だから、現在の環境と自らが持っているチャンスを徹底的に利用するはずだ』、ジャンク級の低格付け企業までが起債できるのは、超金融緩和で投資先発掘に必死になる機関投資家が投資するからだ。今回のバブルの物語は、同情される可哀想な大衆が登場するのではなく、借金をしている連中も確信犯であるという、「壮大な悪の物語」だ。ちなみに、日本の企業経営者達は彼らほどまだ悪に染まっていないが、「コーポレートガバナンス改革」を旗印に、何周回か遅れて、アメリカ企業の経営者のような企業経営を目指しているのが、現在の日本企業の姿である。地味すぎて、注目されない。今回も台詞があるような役は振ってもらえそうにない。今のところ、将来起こる大ピンチを救う、正義の味方のキャスティングが決まっていない点が気懸かりだ。スポンサー達が前のめりであるだけに、脚本家もエンディングを決められないが、命懸けのアクションになるだろうから、引き受け手がいない。大穴として、世界経済を救う正義の味方は、ジャッキー・チェンのような東洋人かも知れないと想像しておこう。ハリウッドの映画だと、始まってから1時間50分くらいでクライマックスになって問題が解決するのだが、今回の物語はもう少し長尺になりそうだ。個人投資家の皆さん(読者の多くが、実質的に個人投資家のはずだ)は、物語の構造を頭に入れて、じっくりとストーリーに付き合って欲しい。凄惨な場面に出くわしても、決して視聴を止めずに、「地球が救われる日」を信じてスクリーンを見続けて下さい。万が一損をしても、お金で済む話である(本編はここで終了です。次ページでは競馬好きの筆者が週末のレースを予想します。ご了承下さい)』、「世界経済を救う正義の味方」は、リーマン・ショック時には中国だったが、今回は自らバブルで疲弊し切っているので、無理そうだ。「今回の物語はもう少し長尺になりそうだ・・・じっくりとストーリーに付き合って欲しい」、到底、新年のお楽しみとは言えないが、注視だけはしていきたい。ウォールストリートの一部も巻き込まれる?」を紹介しよう。https://toyokeizai.net/articles/-/322543・『「株は高すぎる」「世界中の中央銀行による債券バブルだ」「アベノミクスは中身のないマーケティングキャッチコピーだからすぐに行き詰る」「ビットコインはバブルそのものだ」。私はここ数年、数々の資産市場の過熱現象を指摘してきた。長いものに巻かれるという世間の風潮に反発していたからではない。績氏の見方も興味深そうだ。これらのバブルは、いくつかの仮想通貨(暗号資産)以外は破綻しなかった。ビットコインでさえ、いまだ一定の価値を残している。そのほかの資産市場のバブルは、バブルとしては僅かではあるが、むしろ膨らみを増した。私の悲観予想は外れたのである。私の悲観予想は外れたのか。2020年に当たるからである。バブルはついに2020年崩壊する。東京オリンピックが終わって株が下落するからではない。素人はオリンピック、オリンピックと騒ぐが、株とオリンピックは全くの無関係。不動産は訪日観光客がらみの特殊なエリアが上昇したこともあったが、不動産はすでにピークアウトしている。オリンピックまで、などと言っているのは無知の極みで、お祭り騒ぎが終わったときにはもう下落は進んでいるのである。日本人はいつからこんなに祭り好きになったのだろうか。中央銀行、とりわけ日本銀行の量的緩和により国債バブルが極限まで膨らみ、ついに崩壊するのだろうか。確かに、もっとも膨らんでおり、異常であり、前代未聞であり、金融市場と実体経済に最も大きな打撃を与えるのは、国債バブルの崩壊である。重大で巨大なバブルである一方、だからこそ、このバブルはしぶとい。崩壊しない』、「なぜ私の悲観予想は外れたのか。2020年に当たるからである。バブルはついに2020年崩壊する」、これだけ自信を持って言い切れるのは、ある意味でうらやましい。ヘッジファンドは日本国債の暴落は必至とみて、空売りを何度も仕掛けてきた。日本銀行がゼロ金利を採用した2000年以降、そして量的緩和の始まった2001年以降は、日本銀行自らが最大の買い手に回る日本国債バブルを膨らませてきたが、これに対してヘッジファンドは悲惨なまでに売り負けてきた。返り討ちにあって、彼らは大きな損失を出して退散していった。異次元緩和という異常な緩和が始まってからは、彼らはついに学習し、一緒に買うことにした。バブルに乗ることにしたのである。中央銀行が最後の買い手になっているバブル。中央銀行は儲けるために買っているわけではないから、暴落懸念が出たときに売り逃げるどころか、その時こそ暴落を阻止するために買いまくるからである。暴落懸念で売りが殺到することでしかバブルは崩壊しないのだから、これではバブルは永遠に崩壊しない。崩壊するのは中央銀行がつぶれたとき、あるいは彼らの使命が変わった時で、日本国債よりも日本経済を守るべきであると気づいたときに、あるいはそう行動することが許されたときに、国債を買うのをやめる。その時初めてバブルは崩壊するのだ。ふつうは、一国の中央銀行よりも世界中のトレーダーの方が強いのであるが、アメリカと日本、そして中国は例外である』、「ヘッジファンドは日本国債の売り仕掛けをやめた」、「中央銀行が最後の買い手になっているバブル。これは崩壊しにくい・・・暴落懸念で売りが殺到することでしかバブルは崩壊しないのだから、これではバブルは永遠に崩壊しない」、もっともらしく思えるが、私見では、バブルが崩壊する1つのルートが残っている筈だ。それは、なんらかのきっかけで円が信認を失って、円からドルへの大量の資金逃避が発生する場合で、国債利回りも暴騰する懸念もあり、そうなればまさに「日本沈没」だ。・『一方で、ソフトバンクグループの投資先の一つである、シェアオフィス大手のウィーワークの親会社、ウィーカンパニーの破綻の可能性が指摘されている。この企業は、ユニコーン(すなわち上場前に10億ドルの企業価値を持った世界の企業群)のトップを走っている、とされていた。ところが、上場直前になって上場を延期し、それにとどまらず市場での信用リスクまで言及されるようになっている。事実上救済が必要となり、ソフトバンクグループが約1兆円を突っ込んで最大の株主となり、再建を主導することとなった。「ソフトバンクグループのバブル崩壊」が始まったと言えるのではないか。バブルが崩壊するのはソフトバンクグループではなく、シリコンバレーであり、ユニコーン市場であり、すなわち、現在の資本主義の中心地アメリカだ。資本主義のど真ん中のバブルが崩壊するのである。2008年のリーマンショックによる投資銀行のバブル崩壊、それによる投資銀行の消滅に続き、もう一つのアメリカ金融社会の中心である起業市場のバブル崩壊は、ユニコーンの消滅となり、今後、起業市場は急速に縮小していくだろう。アメリカ金融市場の二つの柱が21世紀に立て続けに崩壊するのである。それはなぜか』、ソフトバンクGについては、このブログでは11月27日付けで取上げたが、ここでの主題は、「資本主義のど真ん中のバブルが崩壊するのである」、確かに広がりも大きく深刻だ。ウィーワークのバブルがなぜここまで膨らんだかを解明しなくてはならない。これは普通に考えるとあり得ないことである。同社は筆者に言わせれば、いかなる面においても長所のない企業であった。そもそもビジネスモデルが駄目である。アダム・ニューマン氏という創業者のイカレ振りが話題となっているが、それ以前の問題である。このビジネスはつきつめれば、ただの又貸しビジネスに近く、サブリースである。不動産のサブリースはあまり儲からない。儲けるには、愚かな消費者を見つけて、彼らからむしり取らなくてはならない。ここではシェアオフィスに喜んで入居する自称起業家たちであるが、机を一つ借りるのに月20万円などありえない。数人でスペースとともに借りれば、すぐに100万円となってしまう。リモートオフィスが可能になって世界が広がったのに、あえて、もっとも高いところに集まって、高い金を払ってオフィスにしがみつく必要はない。一時のファッションであり、そもそも実質的な需要は大きくないのである。これがプラットフォームビジネスなら話は別だ。業界1位のポジションを取って、独占的立場から顧客を支配し、ブランドとして高価格をチャージするのがプラットフォームビジネスの基本だ。ここから拡大していけば(いわゆるスケールしていけば)利益は急激に増えていく。ウィーワークはプラットフォームビジネスでない。ただのサブリースのようなものである。スケールするためには、つまり、顧客が増えれば、ビルを借りるか買うかしないといけないから、スケールしないのである。この場合、売り上げもコストも比例的に伸びていくだけであり、普通の企業の売り上げ増加と同じである。そもそも儲かっていない。黒字になったのは立ち上げ当時の2012年くらいで、後は赤字が拡大していった。売り上げが増えれば増えるほど赤字になったのである。サブリースはそもそも儲からない、理由は簡単で、オフィスをサブリースするだけなので、アイデアの価値はゼロ、誰でもできるビジネスであり、誰でも参入できるのであり、実際、参入したのである。なると、顧客獲得競争が起きる。顧客を取るために、マンハッタンなどの一等地(起業家に受けそうな、あるいはほかのテナントに受けそうな)が奪い合いになる。仕入れコストは急激に上がる。マーケティングの優秀な人材が必要になる。コストがかさむ』、言われてみれば、その通りだが、これを見抜けなかった「ソフトバンクG」の底の浅さが露呈した形だ。一方で、ライバルに対するアドバンテージは何もない。ブランドと言っても、先に有名になっただけだから、ブランドポジションを維持するためには、ひたすらオフィスを増やし、顧客を増やし、業界1位を確保しなければならない。なると、カネや資本がある方が勝つ。逆に言うと、カネの差しかない。増資を繰り返し、借り入れも最大限行う。カネが詰まればすぐに破綻するのであり、それを避けるためにはカネを注入し続けなければいけない。ソフトバンクグループは、出資者としてこの罠にはまったのである。ソフトバンクグループはそんなに馬鹿なのか。日本でお山の大将だっただけで、シリコンバレーでは通用しなかったのか。シリコンバレー、ベンチャーファンド、ウォールストリートの金融マン、ファンドすべてが馬鹿だったのである』、「馬鹿なの」は、「ソフトバンクG」だけでなく、「シリコンバレー、ベンチャーファンド、ウォールストリートの金融マン、ファンドすべてが馬鹿だった」、なるほど。・『彼らは、なぜウィーワークに群がったか。バブルだったからである。バブルでは馬鹿になって、合理性を捨てて群がることが勝利の法則である。ここではバブルに簡単に参入できなかった。上場していなかったからである。ニューマン氏に新たに株を売ってもらわなくてはいけない。増資するか、彼の持ち分を売ってもらうかしないといけない。この売り出しに、ファンドやウォールストリートの一流金融機関は群がったのである。売り出すたびに、価格は切り上げられていった。後から来るものはより高い入場料を支払わないといけない。最後にバカ高い入場料を払ったのがソフトバンクグループではなかったか。これはウォールストリートやシリコンバレーのファンドは(中国のファンドも)嫌がるはずだったが、ソフトバンクグループを嫌いながらも甘受した。同社が高い価格で出資または買えば、時価が上がり、自分たちの保有する株式に高い時価が付き、ファンドに含み益が生じ、それが客観性を持つようになるからである。彼らは、最後はどうなると思っていたのか。そんな高い価格に吊り上げるゲームが持続できると思っていたのか。ソフトバンクグループのさらに後から来る大バカ者、クレイジーな投資家がいると思ったのだろうか。