「食事バランスガイド」を使った情報提供をする時には、事前に従業員の研修を行なうことも必要です。消費者に対して、何を目的にどのような情報をどう伝えるか、従業員一人ひとりがより深く理解することにより、消費者からの疑問や質問にも的確に答えることができます。従業員自身の食生活の改善や業務に対する意識そのものも、変革することができるでしょう。各自治体(都道府県の保健所、または市町村の健康づくり担当)、栄養士会などに相談してみるのもよいでしょう。(財)食品産業センターには、従業員教育のための教材があります。したものも、上手に利用しましょう。従業員の研修では、従業員自らが「食事バランスガイド」を理解するために、実際に「食事バランスガイド」で数日間、自らの食生活をチェックしてみることもおすすめです。従業員自身が体験することにより、理解が深まり、より効果的な情報発信や、消費者に説得力のある対応ができるようになるでしょう。