いずれも国内の農山漁村から供給されてきたものが、高度経済成長が始まって以来いずれも急激に低下し、現在ではそれぞれおおむね40%、60%、20%に低迷している。1(1)で述べたように、「都市は食糧をはじめ生活資料を農村に依存している。都市は農村との関係なくして、ひとときも存在し得ない。」ものであったが、生活資料を国内の農村ではなく、海外に依存する(言い換えると、農村は都市を養っていない)ようになっている。これには占領政策の一環として紹介されたアメリカの市民生活に魅惑され、大学教授・マスコミを通じた米食離れもあり、消費者の行動が企業の広告に誘導され、また本来必要でないものが買われる「依存効果」も影響しているのではないか。このように海外依存を高めることにより、農林水産業が衰退し、農山漁村の活動が減退し、また都市と農村の関係が従前と大きく変化して、都市は農村を意識しないで存在できるものとなった。日本の一次エネルギー供給(1(3)の図3)は、高度経済成長期からは輸入される石炭、石油、天然ガス、原子力に支えられている。話題提供者サイトマップこのサイトについて。