福岡県に住むAさん(61)は、資産運用で悩んでいる。昨年、長年勤めた会社を定年退職し、退職金をもらった。老後の生活費に備え、投資信託の購入を考えているものの、どれを買っていいのか、まったくわからないのだ。「年金だけでは心もとない。個別の銘柄を研究しなくてはいけない株は難しそう。それならと、プロに運用を任せる投信に決めたんです。80歳まで生きるとして、20年は運用したい。こんなにたくさんあるとは思ってもみませんでした」(Aさん)Aさんが途方に暮れるのも無理はない。野村総合研究所によると、投信の銘柄数は、2014年2月末で16年ぶりに5千を超えた。東京株式市場に上場する会社が約3500社ということを考えると、その選択肢の多さは圧倒的だ。「団塊世代の退職金を狙った投信は、劇的に増えましたよ。(NISA)が始まったことも拍車をかけています」(証券会社の中堅社員)問題は、多さだけではない。驚くことに、約5千もありながら、Aさんが希望するように、10年、20年と長期の運用に向いた投信は、意外と少ない。驚愕の数字を紹介しよう。個人投資家による投信の平均の保有年数だ。なんと、たった1.7年にすぎない。そもそも投信は長期で資産形成を目指すもの。