創エネ・節エネ技術の研究開発と評価法(1)エネルギー技術のロードマップ■経済産業省が2009年4月に策定したエネルギー分野の技術戦略マップ*32は,政策目標を実現するために必要な技術を要素技術を含めて抽出した技術マップ,技術開発の進展を時間軸に沿って示した技術ロードマップ,及び技術開発とそれ以外の関連施策を併せて示した導入シナリオから構成されている。技術戦略マップは,1総合エネルギー効率の向上,2運輸部門の燃料多様化,3新エネルギーの開発・導入促進,4原子力の利用,そして,5化石燃料の安定供給確保と有効かつクリーン利用,の5つの政策目標を設定した上で,これらに寄与する主なエネルギー分野の技術を抽出している。化学工学会エネルギー部会は,様々なエネルギー分野の研究者の力を結集して,実装可能なエネルギーロードマップをとりまとめた*33。要素技術の中で選抜されたものを適用すると二酸化炭素排出量を40%削減できると見通している。エネルギー技術で描いた未来社会を「骨太夢タウン」と呼んで提示している。■経済産業省が2009年4月に策定したエネルギー分野の技術戦略マップ*32は,政策目標を実現するために必要な技術を要素技術を含めて抽出した技術マップ,技術開発の進展を時間軸に沿って示した技術ロードマップ,及び技術開発とそれ以外の関連施策を併せて示した導入シナリオから構成されている。技術戦略マップは,1総合エネルギー効率の向上,2運輸部門の燃料多様化,3新エネルギーの開発・導入促進,4原子力の利用,そして,5化石燃料の安定供給確保と有効かつクリーン利用,の5つの政策目標を設定した上で,これらに寄与する主なエネルギー分野の技術を抽出している。化学工学会エネルギー部会は,様々なエネルギー分野の研究者の力を結集して,実装可能なエネルギーロードマップをとりまとめた*33。要素技術の中で選抜されたものを適用すると二酸化炭素排出量を40%削減できると見通している。エネルギー技術で描いた未来社会を「骨太夢タウン」と呼んで提示している。ア.環境モデル都市*34環境モデル都市とは,温室効果ガスの大幅な削減など低炭素社会の実現に向け,高い目標を掲げて先駆的な取組にチャレンジする都市として選ばれた自治体である。発展しようとしている。イ.次世代エネルギー・社会システム実証地域*35経済産業省の「次世代エネルギー・社会システム協議会」は,日本型スマートグリッドを含めた次世代エネルギー・社会システムの実現のために実証事業を行うため,実証地域の募集を行い,横浜市,豊田市,けいはんな学研都市(京都府),北九州市が選出されて地域実証に取りかかっている。転換し,「地域の自給力と創富力(富を生み出す力)を高める地域主権型社会」の構築を実現しようとするものである。2010年1月に募集が行われ,平成23年度に事業が実施された。この事業により,再生可能(クリーン)エネルギー資源の賦存量等の調査及びエネルギー活用に向けた事業展開の提示が進んだ。存在する豊富な資源と他産業の持つ革新的技術との融合により,素材・エネルギー・医薬品等の分野において,農山漁村地域に新たな産業の創出を図るための戦略である。市場創出効果,早期の産業創出可能性を踏まえて重点的に事業化を推進すべき分野を選定し,工程表に即して戦略的,集中的に施策を実施していくことにしている。重点的に事業化を推進すべき分野としては,以下が選ばれている。低炭素むらづくりモデル推進事業,再生可能エネルギー導入推進事業を実施し,農村地域レベルでの再生可能エネルギーの導入の推進を図っている。駒宮博男理事長)を採択した。このプロジェクトは,我が国で最も有望な再生可能エネルギーである小水力の活用を促進し,直面するエネルギー問題と温暖化対策,集落再生とエネルギー自立に対して,地域が主体的解決能力を発揮できるメカニズムの創出を目指すものである。問題などを抽出して,本格普及に必要な新たな認可・調整方式や事業誘導手法などを検討し,地域主体の事業モデルを提案することとしている。小水力は,農村地域において開発余地の大きい再生可能エネルギーである。後藤眞宏らは,緩い勾配での水路における小水力発電技術の開発について紹介している*39。*40茨城県つくば市では,「つくば環境スタイル」というコンセプトを掲げ,2030年までに,国内はもとよりアジア・世界で新たな環境ビジネスの展開をはじめ,地球環境に対する国際貢献が可能な技術と実践の仕組みを発信することにしている。シンプルライフ・シンプルエネルギーを実践させるまちづくりが目標で,具体的には,シンプルライフとして,大量消費,大量廃棄型の生活スタイルを改め,資源が循環し,エネルギーの無駄な消費をしない環境に優しいライフスタイルを,シンプルエネルギーとして,各種の法や規制,長距離送電に縛られることなく,本来理想と考える無駄の少ないエネルギーの供給や利用形態を追求したまちを目指している。これを具現化するため,・全員参加モニタリングシティ(実験タウンA)・低炭素環境モデルタウン(実験タウンB)・近未来エネルギー(実験タウンC)・低炭素技術開発ショーケース(実験タウンD)を計画し,一部は着手している。ショーケースを目指し,例えば,藻類バイオマスを核として次世代エネルギーの開発と実証を進めることにしている。*41再生可能エネルギー由来の電力を,電力会社等が決められた価格で買い取る制度は,民主党政権の主要政策の一つと位置づけられており,経済産業省が2009年11月から検討に着手した。導入案では,買取価格20円/kWh,買取期間15年,導入増加量は3,200~3,500万kWで,再生可能エネルギーの割合を2020年に10%にすることを目指すとしている。電力会社は,この制度による負担を電気料金に上乗せすることができる仕組みで,一般的な家庭の負担額は約150~200円/月程度増加すると試算されている。■技術の評価において,物質・エネルギー収支,収益性の分析は基本である。多くの場合,ライフサイクルアセスメント(LCA)が求められるようになってきている。自然条件にも左右され多用な農業分野のLCAの精度は他の産業分野に比べてまだまだ低い。堀尾正靭らは,地域での再生可能エネルギーの利用を設計・評価するツールとして「PEGASUS」を開発し,公表している*42。Rtio)を算出し,技術導入の妥当性を評価する必要性を強調している*43。1つ紹介したいのは,エメルギー分析である。実は筆者はこの方法を十分に理解していない。直感的に重要と思い,引用の形で記す。Odum)によって開発されたすべてのエネルギーと物質の流れを一つの測定基準に変えて,それらのエメルギー(energyではなくemergy)の流れを計算することによって,正味エメルギー量(エメルギ一流入と流出の差),つまり実質価値増減を計算するという方法を紹介している*44。様々に異なった種類のエネルギーを同時に計算するには,すべてのエネルギーの単位を統一する必要がある。オダムは,「物またはサービスを生みだすために,直接,間接に消費された有効太陽エネルギー」を採用している。emjoule)である。持続可能なエネルギーシステムとは,将来に何度でも自分そのものを再生するための正味エメルギーを十分に生み出すものであり,オダムのエメルギーが示したことは,化石燃料が実質上枯渇すれば,残る実用的なエネルギー源は,バイオマス,火山地帯での地熱発電,そして一部の水力発電と風力発電のみだということである。高橋義文は,エメルギーフローモデルを実際の地域を対象に作成している*45。話題提供者サイトマップこのサイトについて。