「アグリゲーター」(Aggregator)とは、経営コンサルタントの柴沼俊一氏らが同名の共著で提唱した新しい職種・働き方に関する概念で、“アグリゲート(aggregate)する能力をもつ人材”という意味です。アグリゲートとは本来、集めることを指し、同書ではこれを「短期間に社内外の多様な能力を集め、掛け合わせて、徹底的に差別化した商品・サービスを市場に負けないスピードでつくりあげるやり方」と定義しています。「自分のやるべきことを見い出し、それをいかなる環境においても最後までやりきる力とモチベーションをもつ」のがアグリゲーターの特徴で、そうであるがゆえに会社や組織の枠にとらわれず自由に活躍できる、次世代の働き方として注目されています。5年後に主役になる働き方』によると、ITが発達した21世紀型知識社会では企業と個人の関係が劇的に変質。新しい価値を創出する力と明確なビジョンを持った人材が企業の内外で自由に活躍できるようになり、近い将来には複数の会社で仕事をするサラリーマンも登場する、と論じられています。同書が、そうした新しい人材の概念として定義しているのが「アグリゲーター」と呼ばれる職種・働き方です。アグリゲーターの役割は、企業が抱える課題に応じて自らのビジョンを示し、社内外の人材やモノ、技術などを適宜集めてきては、ミッションを遂行・達成することにあります。プロフェッショナルが特定分野の知識や技術に精通している人材であるのに対し、アグリゲーターにはいくつもの専門性に加え、ビジネスの目利き力やネットワーク、より上位の次元でものを考えてプロジェクト全体を俯瞰(ふかん)する管理能力などが求められます。米国のプロクター・アンド・ギャンブル(P&G)は、イノベーティブな商品開発を加速させるために、「コネクト・アンド・デベロップ」というコンセプトで他の企業や社外の研究者とのコラボレーションに取り組んでいますが、こうしたプロジェクトの中核にこそアグリゲーター的な人材が欠かせません。実際に、米ゼネラル・エレクトリック(GE)などの先進企業や一部のコンサルティング・ファームでも、新しい職種として認知・導入されています。ビジネス環境の多様化や複雑化、グローバル化がさらに進めば、社内のリソースだけでプロジェクトを完結させることは至難でしょう。それだけに、内外の知恵や資源を自在に活用して付加価値を生むアグリゲーターの存在価値は高く、ビジネスパーソンにとってはキャリアアップの可能性という点でも有望な働き方の選択肢といえます。企業がこうした人材を育成するにはどうすればいいのでしょうか。ポイントは、やはり新規事業の立ち上げなど実際のプロジェクトを任せることに尽きます。米GEの「ワークアウト」のように“プロジェクト主義”を徹底させ、目標と期限、完了時の期待成果、解決すべき課題が明確な環境を与えることが大切です。ツイートメールで送る印刷するあわせて読みたいエンプロイメンタビリティ「エンプロイメンタビリティ」(employmentability)とは、「企業の雇用能力」を意味する用語です。雇用される側からみて魅力的な企業か、継続的に雇用されたいかといった価値に関する概念で、雇用主としての能力や優秀な人材をひきつける吸引力を表します。高報酬を保障できればいいということでは...タレント・マネジメント人材こそ企業の競争力の源泉と見なし、採用から配置、育成、キャリア形成といった一連のプロセスを効果的に管理・支援するしくみを指します。search)とは、経営幹部を採用する際に、現職で活躍している有能な人材を社外から探し出す採用手法のこと。企業から依頼を受け、採用活動を行う会社のことをエグゼクティブ・サーチ・ファームといいます。人材育成のために、今、企業に求められていることは何か。企業における人材育成の現状について確認し、今後、どのような対策を行っていけばいいのか、進むべき方向性を整理した。その成り立ちと業務内容をおさらいしてみよう。激しさを増す中、企業には自社固有の経験と高い能力を持った人材、いわゆる「コア人材」の確保・育成が求められている。組織開発(書籍)関連するQ&A08年賃上げお疲れ様です。08年度の全国平均昇給額と昇給率のデーターをお持ちでしたら、教えて頂きたくお願い申し上げます。あれば、なお幸でございます。人材育成の目標について中期計画で人材育成に取り組むことになりました。人材育成では、何を目標にしたらいいのでしょうか。数値目標は可能でしょうか。本来、人材育成は短期で成果が得られるものではないと思っていたので、担当として戸惑っています。取り組む以上、目標設定が必要という状況です。ご教授をお願いいたします。...人材紹介サービス利用におけるミスマッチを防ぐ方法お世話になっております。弊社では最近、人材紹介サービスを活用した採用活動をはじめました。よい人材に出会える機会が増えることを期待していたのですが、紹介される人材にミスマッチが多いように感じています。担当者と何回か話し合いの場を持ち、社風に合う人材を紹介してほしいと伝えているのですが、担当者...新たに相談する「人事のQ&A」で相談するには、『日本の人事部』会員への登録が必要です。『日本の人事部』会員の方はこちら業務に関するちょっとした疑問から重要な人事戦略まで、お気軽にご相談ください。各分野のプロフェッショナルが親切・丁寧にお答えします。して登録すると、多くの便利なサービスを利用することができます。システムを選ぶときのポイント、おすすめのサービスを紹介します。【人事の日制定記念企画】オピニオンリーダーからのメッセージHR領域のオピニオンリーダーの皆さまから全国の人事部門に向けてメッセージを頂戴しました。代表的なメディアをご紹介いたします。Experienceを企業競争力の源泉へリクルートが本気で取り組む「エンゲージメント型経営」リクルートホールディングスでは2015年から、働き方変革を推進。