その指針を示す「緊急時に備えた家庭用食料品備蓄ガイド」を農林水産省が発行している。農水省では、大地震などの災害などで公的な救援物資が届くまで、各家庭に最低3日分、できれば1週間分の食料備蓄が必要としているが、具体的な品目や貯蔵法についての情報が少ないことから、チェックリストを含む15頁のガイドを作成。それによると、災害時には米やもち、乾麺などの主食(炭水化物)と肉・魚・豆などの缶詰やレトルト食品(主菜)を3日9食分(1週間なら21食分)と、1人につき1日1リットルの水が必要最低限の分量と設定している。災害の当日用に1人1リットルの水と缶詰または調理不要の食料品(アルファ米や乾パンなど)を3食分そろえて非常用持ち出し袋に入れておき、災害2日目以降は、調理のためにカセットコンロなどの熱源の用意も推奨。新型インフルエンザが大流行した場合、ライフラインは確保されているため、水と熱源の確保は必要ないとしながらも、流行期間が2か月程度の長期にわたることも予想されるため、おおむね2週間分の食料を備蓄していくことが望ましいとしている。