東京オリンピック:朝日新聞デジタルメインメニューをとばして、このページの本文エリアへお使いのブラウザはJavaScriptに対応していないか、または無効になっています。詳しくはサイトポリシーのページをご覧ください。日本の短距離担当のコーチ(左)からタイムを縮めるための練習方法や技術を学ぶ選手たち[PR]2020年東京パラリンピックは参加国・地域数で史上最多を目指す――。自国のパラアスリート強化に力を入れる日本体育大が、海外アスリート支援にも乗り出している。過去最多は12年ロンドン大会の「164」。競技環境が整っていない国々をサポートするなど国の枠を超えた取り組みで、自国大会の盛り上げを担う。9月中旬、7日間の日程で同大横浜・健志台キャンパスで開かれたパラ陸上のトレーニングキャンプ。パラリンピック未参加のブータンや競技環境が整っていないザンビア、マラウイなど10カ国の選手や指導者計23人が参加した。短距離と投てきの各ブロックに分かれ、日本パラ陸上のコーチらから技術やトレーニングの指導を受けた。生まれつき体の色素がない遺伝子疾患「アルビノ」で視覚障害がある女子400メートルのモニカ・ムンガ(ザンビア)は、ストライドの広げ方やペース配分などの助言を受けた。ザンビアはパラリンピックに招待出場枠「ワイルドカード」で出場したことがあるが、参加標準記録を突破した選手はいないという。ムンガは「学んだ走りの技術を磨き、パフォーマンスをさらに高めていきたい」。実力での東京大会出場を見据えている。目的としたこの取り組みは、スポーツ国際貢献事業として国からの委託を受けた同大が17年に始めた。今年1月には北海道・網走で強化合宿を実施した。陸上部にパラアスリートブロックを発足させるなどパラアスリートを強化する一方、他国のサポートも担う理由について同大事業担当の兼本智仁さんは「五輪とともにパラスポーツの発展も体育大学として担わないといけない」と説明。パラリンピックをきっかけに、パラスポーツの認知度向上にも期待を寄せている。強化は選手だけにとどまらない。指導者育成にも力を注ぐ。20年大会以降、それぞれの国でパラスポーツの持続的な発展を担うのは指導者であるという考えからだ。渡航費などを負担し、コーチ11人にも参加してもらった。日本パラ陸上の原田康弘テクニカルディレクターは「コーチに必要なのはどんな選手にも合わせられる指導のノウハウ。引き出しを増やして欲しい」。参加したザンビアのクリスピン・ムワレコーチは「指導者は選手のメンターであることを改めて学んだ。意思疎通を大事にしながら、選手の能力を伸ばしていきたい」と話した。新・東京ホテル物語Vol.56せきねきょうこが選ぶ東京のホテル。朝日新聞のウェブマガジンあわせて読みたい新聞宅配申し込みデジタル申し込み新型肺炎、受診の目安は?37.5度以上の発熱が4日以上など、受診の目安を国がまとめました注目の有料ニュースデジタル限定PR注目情報オリンピック・パラリンピック取材班Twitterhttps://twitter.com/asahi_olympicsのツイート※Twitterのサービスが混み合っている時など、ツイートが表示されない場合もあります。論座安倍政権と新型肺炎の戦い今日の編集長おすすめ記事アエラスタイルマガジン718スピードスターの魅力。前へ次へページトップへ戻る朝日新聞デジタルの関連サイト有料会員(フルプラン)は追加料金なしでご利用可能。著作権お問い合わせ・ヘルプ朝日新聞デジタルに掲載の記事・写真の無断転載を禁じます。すべての内容は日本の著作権法並びに国際条約により保護されています。permission.。