モーニングビジネススクール」オンエア内容をWeb版でご覧いただけます。世界第2位になったということが、内外のマスコミで取り上げられました。中国がそれこそ文化大革命の最中であった50代の人にとってみればショッキングなことです。受け止め方が違ってくるではないかと思います。中国の1人当たりGDPは日本の10分の1です。いう意味では、中国はまだ途上国で、GDP世界第2位ということに、それほど実質的な意味はないかもしれません。名目ベースで14年、実質ベースでは25年かかっています。文化的にも進んでおり、はるかに広大で人口も多かったと理解できます。近年が寧ろ例外だったとも考えることができるのです。今回はこのような見方を裏付ける研究をご紹介したいと思います。一橋大学から名誉博士号を送られているアンガス・マディソン氏によるものです。彼は、世界各国の2000年におよぶ経済規模を、1990年基準の購買力平価で人口とともに推計する研究を行っています。人口でも、そして購買力平価でみたGDPでも、世界のおよそ半分を占めていました。中国のGDPは19世紀初頭には世界の33%を占めていました。日本は1桁前半、アメリカに至っては0から2%に留まっていました。人口でも37%と大きなシェアを占めていたことが大きく影響していました。この時点で、中国は1人当たりGDPでは既に西欧や米国に2倍の差をつけられていましたが、1700年頃まではほとんど差はありませんでした。1820年時点の中国は、まだ全体のGDPにおいて圧倒的な割合を占めていたのです。先進諸国のGDPのシェアが5割を超えるまでに高まりました。これに対し、中国、インドは人口面でのシェア低下はそれ程でもありませんでしたが、GDPでは1978年にはそれぞれ約5%と3%までシェアを低下させてしまいました。この間、日本は1960年前後に初めて両国のGDPシェアを上回りました。世界のGDPに占めるシェアを高めつつあります。日本の経済が中国を上回ったのは、さらに短い時間ということになります。日本が中国を上回ったのは僅かに30年程の短い時間ということになります。2008年現在では購買力平価でみると中国のGDPは日本の約3倍、そしてアメリカとはほぼ拮抗する水準にまで達しています。金融危機を経て2010年に改定された今後の予測では、2030年に中国、インドのGDPの世界におけるシェアが、それぞれ28.2%、11.3%と上方修正されています。これはアメリカ14.2%、西欧11.0%の合計を50%上回る結果となっています。日本のシェアは3.3%と、中国の8分の1程度にまで差が拡大することを示しています。強く影響され過ぎてきたといえるのかもしれません。次回は、このような大きな変化が生じた背景についてみていきます。モーニングビジネススクール」の毎日のオンエア内容をポッドキャスティングやブログでお届け。パソコンはもちろん、スマートフォンでも快適にご覧いただけます。許可なく転載を禁じます。