「JAXAの資料」氏のコメント「どうして、80年代の骨董品の自然エネルギーシステムを引き合いに出されるのでしょうか?現在の自然エネルギーシステムはそれよりも遥かに効率的です。グリッドパリティをお調べ下さい。自然エネルギーの価格は火力にすら並ぶ所に来ています。あなたの仰る通り太陽光発電の買い取り価格は異常です。これは、単に行政が原発よりも遥かに太陽光発電が高コストである事を国民に印象付けたいが為の愚策と思います。スマートグリッドなど導入せずとも電力の自由化で多くの資本家が参入する事であなたのご心配は無くなるでしょう。(水)再生可能エネルギー推進派は初心に還れ!コメントの「化石燃料がドカンとなくなる」というのを読んで、ああそう言えばチャーチルがこんなことを言っていたことを思い出しました。当時、時代は第1次世界大戦前夜、チャーチルは首相ではなく海軍大臣でした。このポストは首相に次ぐくらい強力なポストだったのですが、その理由は、世界覇権だけではなく島国の英国が海洋封鎖に会えばお手上げだからてす。国産の石炭だろうという大方の意見を押し切ってチャーチル海軍大臣は、より機動力が高くなる石油に内燃機関を変更しました。その時彼が言った台詞が、「供給安定保障の要諦は、一に多様化、二に多様化、三に多様化」というものです。この言葉はいまでも、エネルギー専門家の教科書の1ページめに書かれているそうです。これは現代のわが国にも共通します。エネルギー源の調達先を分散させる、ということです。ひとつがコケても、次がそれをフォローできるようにしておく、それがコケても・・・という二枚腰、三枚腰を作っておくことです。現在の日本において、化石燃料の輸入がゼロになるということは現実的にほとんど考えられませんが、常に化石燃料の産地・中東が政治的に不安定であることはたしかです。石油に過度に頼るのは危険です。調達先を分散せねばなりません。天然ガスやシェールガスのように、豪州、カナダ、パプアニューギニア、ロシア、米国など多角的に輸入できるエネルギー源が望ましいのです。第2に、かつての政府のエネルギー政策では原子力を5割ちかい比率まで伸ばして、原子力を「国産エネルギー源の柱」として位置づけました。核燃料までプルトニウム・リサイクルで循環させることを考えました。たしかに「国産エネルギー源の柱」というのは魅力的な響きですが、虚妄でした。原子力は大規模な発電をするために耐用年数が過ぎた原子炉を使ったり、危険を承知で欠陥炉を使っていたからです。その結果としての3.11です。当初のエネルギー政策のままに5割を原発依存してしまえば、フランスのようにもはや引き返し不能だったでしょう。エネルギー源をひとつに固定してしまうことは非常に不安定であり、分散させておかねばなりません。その時に国産か、輸入であるとかを絶対基準にしてはかえって危険です。第3に、原子力にとって替わろうとしている再生可能エネルギーはどのようにあったらいいのでしょうか。コミュニティ分散型か、あるいは原子力のような国策的コストがかかるものなのでしょうか。今や再生可能エネルギー推進派は、時代の追い風にうかれて大きな構想を描きたがります。現在の原子力の全エネルギー源に対する比率3割に替わろうということをしばしば言います。再生可能エネルギーはそんなごたいそうな性格の電源ではなかったはずです。再生可能エネルギーは「市民エネルギー」や「自然エネルギー」という言い方がされていたほど市民の生活の中に密着したものでした。実は私は80年代初期に「市民エネルギー」の活動にかかわったことがあります。就農前後のことでした。それは実に楽しい経験でした。生ビールの樽缶にプロペラをつけて小型風力発電を作ってみる。米国から自作の太陽光印発電のキットを取り寄せて組んでみる。小川に小型水車をとりつけてみる。その流れでシャープの初期の太陽光パネルを設置したわけです。私はこの経験から、再生可能エネルギーの本質は大規模な全国向け発電ではなく市民が、自宅や小規模コミュニティ向けに知恵を絞ってみるようなエネルギー耕作型電源だ思っています。大型風車は環境破壊であると批判していたではないですか。それが3.11以降追い風が吹くと、メガソーラー基地や全国的に送電するために巨大スマートグリッド網や超伝導スーパーグリッドの建設が必須などというふうに大きく変質してしまいました。再生可能エネルギー推進派のみなさんにお聞きしたい。発電は巨額投資が必要なメガソーラー、送電は同じく巨額投資が必要なスマートグリッド、その上に税金の収奪であるFIT・・・自然エネルギーの初心をどこかで忘れてはいませんか。スマートグリッドひとつとっても2兆円、いや最終的にはそれを数倍する国費がかかかるでしょう。このような莫大な国費が再生可能エネルギーのインフラに必要なら、再生可能エネルギーには電気料金以外に見えないバックエンド・コストがずっしりと上乗せされてしまいますね。その上に欲張りにも、再生可能エネルギー推進派は起爆剤が必要だとしてのFIT実現のために孫さんを使ってロビー活動までしました。42円という法外な額で20年間固定買い取りという成果を得ました。私は、再生可能エネルギーは、合理的な買い取り水準で取引されるべきだと思っています。ヨーロッパのFITによらない相場では、再生エネルギーはせいぜい7円~11円/キロワットです。金に糸目はつけない、できただけ買ってやる、しかも20年先まで固定価格だ、と政府が言っているのですから空恐ろしい。少なくとも財政破綻しそうだから消費税を倍にしてくれと言う国に頼むようなことでありません。私は苦々しい気分でこれを見ていました。これではまるでかつての原子力保護政策と同じ光景ではないですか。こんな過保護な体たらくだと、再生可能エネルギーは原子力のように国がないとひとり立ちできない肥満児になってしまいます。そんなふうに再生可能エネルギーを中央供給型で考えないで、分散型スマート・コミュニティの一角で多様な電源と共存し合えばいいのです。すれば大規模施設投資もバックエンド・コストもかかりません。地形風土にあわせて選択し、それを電力・ガス地域ネットワークで結んでいく分散型スマートコミュニティは十分に実現可能なのです。再生可能エネルギーは、原子力の代替などという迷妄から覚めないと本来のよさを発揮できないのではないでしょうか。原子力の「代替」である限り、かならず原子力の負のシッポもついて回るのです。それを断ち切って初めて再生可能エネルギーは自立したエネルギー源となるのではないかと私は思うのです。私は再生可能エネルギー推進派、かつての友人たちに言いたいのです。再生可能エネルギー、いや市民エネルギーは自分たちが知恵を絞ってコミュニティの中で回すものじゃなかったのか、と。3号機の建設を認める!なんとも驚きいった政府決定がありました。枝野経済産業相は、青森県大間(おおま)原発と島根県島根原発3号機の建設再開と稼働を認めることにしたそうです。「枝野氏は会談で「原子炉の設置と工事計画許可が与えられている原発について、経産省の立場として変更は考えていない」。(読売新聞9月15日)大間原発は大震災で工事が中断していたものの、工事着工が認められたのですから2010年代のそう遠くない時期に稼働を開始することになります。なると仮に2015年稼働開始だとして、政府の14日に出したばかりの「革新的エネルギー・環境戦略」のなかにある「40年運転制限」の政策の縛りをかけると2055年まで稼働してしまうことになり、「2030年代までの原発ゼロ」を堂々と15年もオーバーしてしまうことになります(苦笑)。このままでも40年稼働規制で、2030年代の終わりの2039年には原発は15%ていどにまで減数しているわけですから、あえて増やさねばいいだけです。15%程度なら一気にゼロにまて持ち込める程度のボリュームです。政府は「原発30年代までに廃炉」方針を打ち出した時に、新規の原発の建設は認めないと言いながら、建設中のものに関しては口を濁した表現をしていました。これでその真意が分かりました。計画中のものも数基ありますからどのような判断になるのでしょうか。この大間、島根原発の工事再開についても、政府の原子力政策の柱である原子力規制委員会がダメと言った場合(考えにくいですが)、政府方針と食い違ってしまいます。この場合、どちらが上位の判断になるのか、興味あるところです。それとも世上言うように規制委員会は原子力ムラのダミーなので稼働は揺らがないということなのでしょうか。ちなみに現時点で30年から40年以上稼働している原発は以下です。・・・15基・・・1これら15基は政府基準に沿って即時廃炉とすべきです。福島第1原発と同型の欠陥機であるmarkI型は以下です。・・・11基・・・21+2=26基(ただし重複2基で24基)これで日本の原発の約半分は現時点で既に稼働停止となります。目標どおり減っていくのに、今更増やしてしまおうという政府の脳味噌の中身を覗いてみたいものです。選挙目当てだとはわかっていても、もう少しどうかならないでしょうか。怒るというよりあきれてしまいました。稲刈りはほぼ終わりです。台風がなくてよかったと残暑に炙られながら思っています。15日、青森県の三村申吾知事や原子力施設のある市町村の首長らと青森市で会談し、東日本大震災後に工事を中断した電源開発大間(おおま)原子力発電所(青森県大間町)と中国電力島根原発3号機(松江市)の建設再開・稼働を事実上、容認する考えを伝えた。両原発の建設が再開されれば、震災後初めての原発建設となる。政府は14日に決めた「革新的エネルギー・環境戦略」に、2030年代に原発の稼働をゼロにする目標を明記した。運転期間を40年とする政府の原則に従えば、建設を再開した原発は50年代まで稼働できることになり、新たなエネルギー戦略の矛盾を早くも露呈する形となった。枝野氏は会談で「原子炉の設置と工事計画許可が与えられている原発について、経産省の立場として変更は考えていない」と述べ、19日に発足する原子力規制委員会が安全を確認すれば、建設再開・稼働を認める方針を示した。建設中の原発は、大間、島根3号機のほか、東京電力東通(ひがしどおり)原発1号機(青森県東通村)がある。東通1号機について、枝野氏は「東電が原子力について議論できる段階ではまだない」と述べており、建設再開の対象にはならないとみられる。(IAEA)の年次総会が17日、ウィーンで開幕し、日本の山根隆治副外相は「30年代の原発稼働ゼロ」を目標とする新エネルギー戦略を初めて全加盟国に説明した。「グリーン電源の開発に最大限取り組む」と決意を表明する一方、経済への影響や国際社会との協力状況をみながら「不断に見直していく」とも強調。将来的な再修正に強い含みを残した。新戦略は将来的な原発ゼロを明記しつつ、使用済み核燃料からプルトニウムを取り出す「核燃料サイクル」の継続を確認している。兵器転用が可能なプルトニウムの蓄積には国際的な懸念もあるが、山根副外相は演説で核燃料サイクルの継続には触れなかった。これに先立ち、天野之弥IAEA事務局長は冒頭演説で「(福島原発)事故後18カ月を経て、原子力が多くの国にとって重要な選択肢であり続けることは明らかだ」と原子力の重要性を再確認。認められた核燃料サイクルの正当性にも疑問を投げかける。原発ゼロを決めながら核燃料サイクルの継続を打ち出したことで、将来的に行き場のないプルトニウムを蓄積することにつながる可能性があるからだ。総会には155加盟国から政府当局者やNGO関係者ら約3000人が参加した。日程は21日までの5日間。日本は福島原発事故に関する技術セミナーを開き、現状の取り組みや今後の除染プランなどを説明する。(月)NHK特集「揺れるドイツ自然エネルギー政策」に見るドイツの脱原発入り口戦略の失敗ようやくドイツのFIT(フィード・イン・タリフ/固定価格全量買い取り制度・ドイツ名EEG)についての報道がなされるようになってきました。NHK特集「揺れるドイツ自然エネルギー政策」(8月21日放映)は真正面からドイツの現状をリポートしています。いままで、マスコミは手放しでドイツやスペインの事例を礼賛に近い口調で報じてきました。いわく、「ドイツでは太陽光発電を個人住宅に大胆に導入した結果、こんなに電気料金が安くなった」、「ドイツでは屋根に設置した太陽光パネルで電気を売って脱原発をしながらお金を稼いでいる」・・・。お決まりの「それにつけても福島第1の事故が起きながら、遅れているわが国」という自虐的台詞が続きます。本当にドイツはそんなに脱原発のパラダイスなのでしょうか?実情は、いままでこのブログで何度か書いてきたようにまったく違います。ドイツ再生可能エネルギー法(EEG)では、再生可能エネルギーが通常の電気買い取り価格よりケタ違いに高く買われてきました。太陽光発電は群を抜いて高い買い上げ価格が設定されました。これは高い固定価格だけではなく、いったん設定された価格を20年間の長期にわたって固定して全量買い上げるというプレミアムまでついています。いうことは、20年間電気料金は下がらないわけです。電気が予定よりできようとできまいと、仮にできた電気が周波数が狂ったものであろうと全量買い取るというのですから凄まじい制度を作ったものです。毎年買い取り価格は下がっていきましたから、高い期間につけなきゃソンソンとばかりに我も我もと殺到したわけです。これがドイツやスペインの太陽光バブルです。この中には地雷がたくさん隠されていました。ひとつは税金投入して買い支えているわけですから政府の予想を超える太陽光バブルに財政負担がショートしました。NHK特集でも、「再生可能エネルギー全体のわずか15%でしかない太陽光発電に、電気利用負担者の負担金の5割にあたる7640億円が使われている」ことが報じられています。番組の中では短期的利益を狙う投資家たちが大量参入したことも描かれています。番組では詳細はありませんでしたが、ひとつは投機的資金のメガソーラーなどへの参入と、もうひとつは市民の屋根にパネルをローンで設備を設置させ、売れた電気の収益の一部を渡すという商法です。この方法が普及してしまったために、本来は買うことができない太陽光パネルを自宅に設置する低所得者層が急増しました。一種の太陽光版サブプライムローンです。これがEEGの破綻とともにどのようになるのか心配されています。EEGの再可能エネルギー買取費用の総額は、1年間で160億ユーロ=1.6兆円、2031年段階で1500億ユーロ=15兆円と予測されていますが、これも5割増にまでなると予測されていますからハンパではありません。次に、低所得者層だろうと富裕層だろうと均等にそれを税金や電気料金上乗せの形で平等に負担しているために、現在では電気料金への上乗せ金額は1kwhあたりで3.6ユーロセントに値上がりしました。これは火力発発電のコストの優に10倍ちかい数字です。これを知った低所得者層は高価な太陽光パネルを自分たちが設置することが難しいが、富裕層は設置できて儲けている、その上に税金負担か一緒とはおかしいじゃないか怒り始めました。EEGは低所得者も富裕層も均等に広く薄く負担するという点で消費税に似ているといわれています。一点違うのは、消費税は確かに低所得者にもかけられますが、徴収した後に社会保障という形でとりすぎた分を返還する逆進制がとられています。EEGにはそれがないために悪平等な制度となっています。連邦環境庁のフラスバート長官はコメントで、「エネルギー政策の転換によって生じるコストは、公正に分担されなければならない」、「過剰な電力料金が貧困者を生み出すような事態になってはならない。支払い能力のない消費者に対しては国が補助金を出すべき」だと制度の修正の考えを発言しています。電気料金がストレートに経営に跳ね返ってくる製造業者は死活問題であって、違憲だとして提訴しました。バウマン代表は、「エネルギー転換によって生じるコストは雪だるま式に膨れ上がる恐れがあり、計り知れない」として、再生可能エネルギーの助成金のために生じるEEGの分担金は違憲であるとの見解を表明し、提訴に踏み切りました。これが国内のグリーン産業を育成するためなら我慢もできるでしょうし、国内での競争で切磋琢磨も可能でしょう。ところが競合相手は中国製でした。中国は自ら赤字覚悟のダンピング的雪崩的輸出をおこなったために、ドイツQセルズの世界一シェアは瞬く間に瓦解し倒産に追い込まれてしまいました。このドイツの太陽光パネルの市場動向わかるのは、ひとつには新興国のダンピング攻勢による国内産業への圧迫であり、今ひとつはこのような市場状況ではとうていイノベーション(技術革新)が起きる余地がないことです。EEGは初期初期投資者のみが優遇される制度的特徴があるために、いかに早く参入し、いかに安く発電コストを抑えるのかが重要になります。これではじっくりと中長期を考えた投資や、イノべーションが入り込む余地がありません。ドイツは明らかに脱原発の入り口戦略を誤ったのです。今、ドイツはユーロ安を起爆剤にして輸出攻勢を強めています。足元の国内では電力不安と電気価格高が恒常化したために、自動車産業のように外国に製造拠点を移転するところが増えていっています。このドイツ再生可能エネルギー法(EEG)のコピーが日本における再生可能エネルギー法です。民主党政権瓦解の後は批判的検討が加えられるでしょうが、このような悪制度は1年間限りで廃止すべきです。仮に廃止したとしても1年間分の初期参入者は20年間も権利が守られるのですから、なんともかとも・・・。ドイツの失敗を見て感じるのは、脱原発=再生可能エネルギーではないことです。たしかに、脱原発の途も再生可能エネルギーの増加も間違いではありません。再生可能かネルギーはその選択肢のひとつでしかないのです。脱原発の入り口戦略を読み間違えると、社会的な混乱と生産部門の大混乱を引き起こし、国民の生活と雇用を直撃します。その社会的怒りはドイツのように入り口戦略そのものに向けられずに、脱原発という目標に向けられます。ドイツの失敗を見ると、脱原発を再生可能エネルギーと必要以上に結びつけて主張することは危険だと思わざるを得ません。それは思考の自由を奪い、選択の幅を縮め、硬直した政策しか生まないからです。脱原発にはさまざまな方法があり、達成のためには相応の時間がかかることを覚悟しなければなりません。先日来、記事とは無関係に攻撃をしかけてくるコメントが複数ありました。共通するのは自らのみを正しいとする姿勢です。それを読むたびに絶望的心境になります。ただの生活者でしかない私が「老害」で「告発」されねばならないのでしょうか。ある者はIPアドレスをひんぱんに替えて複数の場所から発信してきています。ここまで来ると,ある種の計画性すら疑われます。ストーカーにつきまとわれているようななんとも言えない不快さがあります。ネットは自由な言論を保証しています。匿名性も容認しています。一般に思われているのとは逆に、匿名性というのは高い道義的責任を持つことを要求するのです。私は逃げも隠れもしまない実名ブログであり、アドレスすら公開しています。このような投稿が続くなら、私も投稿の許可制をとらねばならなくなります。ほんとうに私を「告発」したいのなら実名を名乗りなさい。それが最低の道義です。覆面を被ってIPアドレスをひんぱんに替えながらつきまとう行為は反社会的行為だと思いなさい。ネットはなにをしてもいい化外の地ではないのです。そこであらためてコメント投稿ルールを述べておきます。要するに常識的にやってね、ということに尽きます。1記事内容に対して投稿して下さい。2コメント投稿者間の討論は容認していますが、節度をもって下さい。3無礼な言動はいかなる理由があろうとも削除対象とします。4IPアドレスを替えて投稿する非常識な行為は止めてください。