保健指導リソースガイド当サイトを最適な状態で閲覧していただくにはブラウザのJavaScriptを有効にしてご利用下さい。JavaScriptを無効のままご覧いただいた場合、メールフォームを送ることができません。正しい情報を取得できない場合がございます。JavaScriptの設定を変更する方法はこちらをご覧ください。出会いから触発を受け、平成25年に60歳で個人事業主から法人化しました。開業にあたり中小企業庁の創業補助金を活用しました。20年間の結果、“社員を大事にする企業は成長する”という実感を持ちました。企業の成長とともに社員も成長することが求められます。成長し、国内3拠点、海外5か国で事業展開しています。会社の成長を支援できることは喜びであり、モチベーションにもなります。経営資源である「人」をより健康にしていくことが、企業活力を生むという経験から、「社員を大事にする企業は成長する」「引き継ぎカンパニーから積み上げカンパニー」をスローガンに、社員の離職防止や、活性化をめざし企業経営を健康面からサポートしています。産業保健サービスといっても幅が広く、業種、業態により求められる機能も異なります。大規模事業所10年の経験をベースに、中小規模の事業所支援20年の実績を踏まえ、事業所ごとにカスタマイズできるのが当社の強みです。カウンセリングのみの受託もありだと思いますが、当社は5管理全体を意識した受託を目指します。資格や経験を活かして、幅広い相談を提供できるのも強みですが、状況に応じ専門家を紹介します。経営基盤や人的資源が脆弱な中小企業の経営において、経営者及び従業員の元気はより重要な資産のため、研修や相談を通じしっかりとバックアップし、社員の健康度をより高めます。相談等で得た情報から企業リスク回避にも寄与します。・労働損失をできるだけ減らしたいと願う経営者の期待に応えること、経営層から見えにくいリスクに対して情報提供や提言をする・社員に対しては、安心して相談できる場の提供をすること。プライバシーの保護は徹底する。事業規模が小さくなればなるほど不調者の発生による経営への影響は多大です。長期休業になると代替要員確保が困難なため、残された社員への負担も大きく、結果退職を余儀なくされます。対策推進のためには、まずは経営者に対するアプローチが最も効果的です。小規模事業所ならではのメリットもあります。経営者が従業員の状況(仕事や生活)を細かく把握されていて、日ごろからまめに声かけがあるところでは、職場も明るく、メンタル疾患の発生も明らかに少ないと感じます。職場づくりは、中小の方が取り組みやすいとも感じます。以下、メンタル休業者が連続発生、うち1名から復帰希望あったがどのように進めたらよいか対応に困った人事から依頼があり支援を開始した事業所支援の事例を紹介します。1健康診断(契約医療機関で100%実施)、事後措置は課題あり2産業医契約:非常勤嘱託(健診機関)、来社頻度は年1~2回3衛生管理者:不在、届け出はあるが、機能していない。際しては、産業看護職が中心になりプレ面談を行い嘱託産業医に情報提供することで、スムーズな職場復帰や再休業を減らせます。事業所にシステムが定着し、主体的に展開できることをめざし、現在も継続支援中です。多くの事業場に産業保健師が雇用されることが望ましいのですが、開業保健師の活用促進により、産業保健のすそ野が確実に拡がります。中小企業ではたらく人が元気になり、会社も活性化することが私の願いです。ナースがおうちで産後ケア。北欧の産後家族看護を日本にも。看護師として総合病院およびグループ企業の診療・健康管理を経験したあと、「病気にならないよう支援したい、予防について学びたい」と29歳で保健師学校に進学。健康増進活動に取り組んだ後、平成10年ヘルス&ライフサポートTAKを設立活動を開始し、平成25年に法人化。掲載記事・図表の無断転用を禁じます。保健指導マーケットは、健診・保健指導に役立つ教材・備品などを取り揃えたオンラインストアです。