経済は、消費者の消費動向に大きく左右されます。最終的に景気がどうなるのかは、消費次第とも考えていいと思います。消費は経済に対して極めて大きな影響力を持っているわけですが、その規模が大きいがゆえにで、動きが鈍いという特徴があります。消費は巨大な山のような存在であり、そうそう簡単には増えたり減ったりしないのです。このことは、自身の周辺の支出を考えると簡単に理解できると思います。「どうしても支出しなければならないものそうでないもの」に分かれます。景気の動向にかかわらず、一定金額を支出しなければなりません。社会の豊かさ、貧しさを反映するといわれています。その理由は、食費は大きく削ったりすることができないものだからです。家計の支出に対する食費の割合は上がってくることになります。日常的なものではありません。景気の動向に大きく左右されることになります。ボーナスをたくさんもらった年は多く支出するかもしれませんが、ボーナスが減らされた年はかなりの節約モードになっているでしょう。基礎的な消費に消えているはずです。消費のほとんどは基礎的な消費ということになります。したがってこうした消費は短期間で大きく上下変動する事はありません。消費が巨大な山のような存在といったのはそのような意味です。人々はこうした基礎的な消費すら控えるようになってきます。なってくると、経済へのマイナスは計り知れません。消費が落ち込むような状況になった時には、景気の動向はかなり深刻と見て良いでしょう。基本的な支出が大きいということは、基本的な需要が大きいということであり、それを満たす豊富な製品やサービスが存在することを意味しています。このように消費というのは経済の根幹をなす重要な支出項目です。経済を分析する時には、まず、消費の動向がどのようになっているのか調べることが重要となります。消費と投資を考える消費はその場で消えてしまう支出ですが、投資はそうではありません。数年から長い場合には十数年にわたって富を生み出します。景気の見通しに大きく左右されます。経済の分析において設備投資の状況が重視されるのはこのような理由からです。投資は多ければ多いほどよいというほど単純ではありません。設備投資は先行投資ですから、失敗すると企業にとっては大きな損失となります。企業は儲からなくなってしまうでしょう。経済全体で見た場合には、需要に対して供給過剰の状態になってしまいます。肝心の製品やサービスを提供できず、やはり企業は儲かりません。経済全体では供給不足という状態です。景気動向を気にしながら設備投資の額を決めていきます。設備投資の金額も自然と増えていきます。企業の経営者はなかなか設備投資を決断しません。ここ10年、日本は設備投資が伸びないという状況が続いてきました。その理由は、企業経営者のほとんどが、日本経済の将来に対して明るい見通しを持っていないからです。人々のマインドも重要な役割を果たしているこうした状況を変える目的で実施されたのが、日銀による量的緩和策でした。市中にお金をたくさん供給するという政策です。市中に大量にマネーが提供されると、お金が余り気味となります。高い金利を払ってお金を借りる人が少なくなりますから、金利が下がります。企業は設備投資を増やし始めます。これによって景気が拡大するというメカニズムです。日銀が大量に紙幣を刷れば将来、インフレになるのではないかと多くの人が考えます。銀行からお金を借りて設備投資をしようという企業が増えますから、やはり設備投資の伸びが期待できます。量的緩和策を実施した当初は、円安が進み、物価も上昇しましたが、その後は物価上昇は鈍化し、結果的に設備投資もあまり伸びませんでした。設備投資を増やすというのは、口でいうほど簡単ではありません。経済は人が動かしていますから、人が持っているマインドに大きく影響されてしまうのです。消費と投資のバランス具体的にお金はどのように使われるのかについて説明したいと思います。「貯蓄=投資」というマクロ経済における重要な概念についても解説していきます。[...]”経済学”における消費と投資の違い経済を理解するためには、GDP(国内総生産)について知る必要があります。消費と投資に加えて、政府支出についても視野に入れて考える必要があります。い頃から、歴史に魅了され、大学院では考古学を修める。2008年のある日、原因不明の病により、一部記憶を失う経験をした。その後の、闘病生活の中で「人間の心理」に多くの可能性を感じる。心理学を修める事で、これまで学問の領域にとらわれていた知識を仕事にも活かせる事をまとめた、「心理は人間であることの証~仕事・恋愛・遊びにも使える心理学」は、Amazon、iBooksでそれぞれ1位を獲得。リユース業、発掘調査などの事業を展開。稼がせる人間力を育成する事に成功し、常に新しい事に挑戦している。WordPress.。