進路・土砂崩れ等の発生警報など、対応を取ることのできる時間の猶予を与えてくれる「予測」のニーズは高いものがあります。SNSなどによる市民レベルでの情報発信とAI・IoTを組み合わせることで迅速・正確な防災情報の配信を図る技術など、社会課題と異分野のソリューションを組み合わせることで、新しいビジネスチャンスを探るヒントが見つかります。aiに表記の記事が掲載されていました。(引用は『』でくくります。(JESEA)設立の背景には、甚大な被害をもたらした東日本大震災がある。村井俊治氏は、設立に至った経緯を次のように語る。(中略)国土地理院が全国に約1,300点設置している「電子基準点」では、人工衛星から発射される信号を使って地表の変動を測定している。「MEGA地震予測」は、その情報を利用・解析することで、地震の前兆(地表の異常変動)を捉え、地震を予測する。』ここで取り上げられている「MEGA地震予測」は私もメルマガ(有料)を購読しています。月並みですが、火を消す、ブロック塀などから遠ざかる、高い場所に避難するといった防災行動をいち早く取れるようになることは、大変大きな効果があると、今までの地震や暴風雨などに出会った経験からも実感するところです。「未来の災害対応は「SNS×ドローン×AI」」では、SNSにより市民が防災情報を発信し、ドローンが撮影する画像情報やIoTによるセンサー情報と連携して、正確・迅速な情報分析と提供が可能になり、災害訓練などに適用されていくことを報じています。『市民やロボットが連携して災害対応に当たる社会が現実になろうとしている。東日本大震災ではソーシャル・ネットワーク・サービス(SNS)が被災地の状況把握に活躍した。当時は人海戦術だったが、現在は投稿を人工知能(AI)技術で解析する技術開発が進む。飛行ロボット(ドローン)やIoT(モノのインターネット)カメラの映像も有効になる。投稿の真偽を確認できるためだ。多人数の共同作業基盤や通信技術がこれを支える。いずれも実運用に向けて実証段階にあり災害訓練の形を変えている。先日の高知市におけるスマートフォンによるバケツリレー方式での防災情報アプリを活用した防災訓練の記事と同じく、SNSとAI・ICT、ドローンなどを組み合わせて市民レベルでの防災活動をサポートする取り組みが随所で進んでいます。した社会インフラの整備、少子高齢化などに、自社技術、あるいは自社の業界や周辺にあって利用できる技術などで貢献できないかと考えることは、新しいビジネスを考える一つの有効な方法です。上記のような社会課題は必要とされるソリューションの範囲が広いので、自社の事業と縁がないと思っていても、意外な適用先が見つかる可能性も出てきます。)は、その課題に対するソリューションとなる技術を広く求めていました。)などのサイトを見てみると、たとえ自社が応募できなくとも、技術に対する社会のニーズを窺うことができ、それが中長期的な研究開発戦略や事業戦略を立案する際のヒントになるものと考える次第です。この記事がいいなと思ったら、クリックよろしくお願い申し上げます(^^)。中小企業診断士ランキング特許・知的財産ランキング※ご質問やコメントをぜひお寄せください!以下のフォームから、メールアドレスや本名を【入れずに】お送りいただけます。ご質問用フォーム(メルアド不要版)ご質問やコメントへは、このブログでお答えさせて頂きます。潮流を探る方法-キーワードのヒント>バケツリレーブラジルのダム決壊事故に考える、自社貢献の場を見つける方法プロフィール後藤伸幸です。モチベーションアップを正しい技術契約と知的資産経営で応援すべく、情報発信しています。検索:ブログをメールで購読メールアドレスを記入して購読すれば、更新をメールで受信できます。technology.%d人のブロガーが「いいね」をつけました。