頃には、政府よりの記事が多かったことから二六新報社本社が襲撃を受けた。1893年に秋山定輔が中心となって創刊。早々に資金難に陥り1895年(明治28年)に休刊に追い込まれる。スポンサーを確保し、1900年(明治33年)に復刊するものの、長期連載の形で企業や個人を攻撃する記事、時には政府を指弾する記事を掲載したことから、しばしば発行禁止処分を受けた。した編集姿勢からいわゆる「一流紙」扱いされることは少なく、同時代の萬朝報と並んで代表的な「大衆紙」として扱われた。新たな読者層の開拓を目指して、幾度か「東京二六新聞」[1]、「世界新聞」などに紙名変更を行うが、いずれも失敗し、元の「二六新報」へ紙名を戻している。社長や編集者などには、当時の日本を代表する錚々たる知識人が並ぶが、社内での勢力争いや、部数の売り上げの低迷などが重なり、昭和時代に入ると時期に応じて編集方針に違いが目立ち始める。それでもなお発行は続けられたが、1940年(昭和15年)9月、内閣情報局が主導した新聞業界の戦時統制によって同じ東京に本社を置く日刊工業新聞社と合併させられ、廃刊となった。)と再度合併させられて『軍事工業新聞』となり、二六新報をはじめとする被合併紙の系譜は完全に失われた。1994年に不二出版より刊行されている。『東京二六新聞』への改題は、1904年に起こった秋山定輔のスパイ疑惑による衆議院議員辞職(「露探事件」)が原因であり、1909年に秋山が復帰するとともに『二六新報』に復題している。3.0のもとで利用可能です。プライバシーデスクトップ。