検索これより本文ですわが家の味方「生命保険」6.失敗しない保険のリフォーム保障を増やすなら増額か新規加入をでは、保障を増やしたいときは、転換以外にどんな方法があるのでしょうか。今入っている保険で不足する分を「増額」する方法と、「新規加入」する方法とがあります。このどちらかを使えば、転換するときのように、安い保険料の保険を解約する必要もなく、解約返戻金の額が減ってしまうこともありません。1,000万円増やして、合計4,000万円にすることです。「新規加入」とは、不足する分の保障額を、新しい保険で手当てすることです。3,000万円の保障を4,000万円にするためには、新しく1,000万円の定期保険に加入すればいいのです。これらの方法は、保険会社から勧められることはまずありませんから、自分のほうから問い合わせることが大切です。担当の営業職員がよく知らないという場合は、直接保険会社の相談窓口などに電話して聞いてみるとよいでしょう。不足分の新規加入は、同じ保険会社でできるといいのですが、保険会社によっては、小さい金額の契約や、希望に合う保険を扱っていない場合もあります。そのときは、他の保険会社をあたってみましょう。大手よりも中小や外資系、損保系の生命保険会社のほうが小さい契約や柔軟性のある商品を扱っている場合が多いようです。通信販売の保険も小口の契約を扱っていて便利です。増額の場合も新規加入の場合も、どんな保障を(死亡保障か医療保障か)、どの保険で(定期保険か終身保険か)、何歳まで(55歳か60歳か)増やしたい、というはっきりしたイメージを持つ必要があります。信頼できる営業職員がいれば、相談してみるのもいいでしょう。保障を減らしたいときは減額を5,000万円の保険に入っていたけれど、よく考えたら3,000万円で十分だという場合もあります。このとき、いまの保険を解約して新しく3,000万円の保険に入り直す必要はありません。いまの保険を3,000万円に「減額」すればいいのです。保障を3割減らせば、その後の保険料も3割ほど安くなります。減額には、保険会社によって、減額後の保険金額が1,000万円以上とか、月払保険料が5,000円以上、などという条件があります。しても条件が合わない場合は、別の保険会社で希望に合う保険に加入し直しましょう。いまの保険を解約するのは新しい保険に入ってから。健康上の理由などで新しい保険契約ができない場合がありますが、保険を解約したあとでは、あとの祭りになってしまいます。減額については営業職員がよく知らなかったり、まれに「うちでは減額はやっていません」と対応するケースもあるようです。納得できない場合は、その保険会社本社の「お客様相談室」に聞いてみることです。解約は慎重に大胆にいろいろと考えた末に「この保険はいらない」という結論がでる場合もあります。妻が入っていた定期付き終身保険や、早く加入しすぎた年金保険などは、そうなる可能性が大きいですね。本当にその保障はいらないのか、減額などで対処できないかを十分に検討して下さい。家計が苦しいからといった目先の損得だけで解約すると、いざというとき後悔することにもなりかねません。考えた末の結論が解約なら、これは一刻も早く実行に移すほうがいいのです。解約すると、これまで払った保険料の全額どころか三分の一も戻ってこない場合があります。非常に損した気分になるものですが、いらない保障のために今後何年も何十年も保険料を払い続ければ、損はその何十倍にもなるのです。多少の損は割り切って、思い切って解約することが大切です。その保険を解約する代わりに、新しい保険に入る予定なら、まず新しい保険の加入手続きを済ませてから古い保険を解約するようにします。何らかの事情で新しい保険に加入できない場合は、不本意でも古い保険を継続したほうがよいこともあるからです。保険を解約したいというと、解約はもったいないから「延長定期」か「払い済み保険」にしてはどうか、と勧められることがあります。「延長定期」は積立金を定期保険の保険料として一時払いしてしまう方法です。その後、保険料を払う必要はなく、一定額の保障が一定期間続きます。満期保険金や解約返戻金はありません。「払い済み保険」は、積立金を養老保険や終身保険の一時払い保険料に充てる方法です。その後の保険料の支払いはなくなり、養老保険は満期時には満期保険金を受け取ることができます。どちらも解約の理由が「本当は保障は欲しいけれど、保険料が払えなくなったから解約せざるを得ない」というなら意味がありますが、保障がいらなくなったから解約する場合は意味はありません。保険会社の側からみれば、少しでもお客さんとお金とをつなぎとめておきたいのでしょう。ここはすっきり解約して、解約返戻金をうまく活用したほうが賢明です。保障を増やす場合も、減らす場合も、いまの保険をどんなふうにリフォームしたいという具体的な希望があって初めて可能になるのです。そのためにも、これからの生活設計や保険に対する問題意識を持つことが大切になってきます。家族で、よく話し合う必要があるでしょう。個別のご相談・ご照会には応じかねますので、あらかじめご了承下さい。