サミットフォーラムに西側国家の指導者が出席しなかったことについて、「彼らがいつも国際舞台の主役であるとは限らない」などと述べた。サミットフォーラムに西側国家の指導者が出席しなかったことについて、「彼らがいつも国際舞台の主役であるとは限らない」などと述べた。外交部が同日付で発表した。耿報道官はまず、「個別の媒体のその種の論調には『西側中心論』の味が濃厚に露出している」と批判。サミットフォーラムとの関係が、フォーラムが成功したか否かに、必然的につながるとは思わない。彼らがいつも国際舞台の主役であるとは限らない」と主張した。耿報道官は続けて「今回のフォーラムには150の国、92の国際組織から6000人余りの外国人賓客が訪れた。中国を含めて38の国の指導者と、国連や国際通貨基金(IMF)の責任者が出席する円卓サミットも開催された。このことは、皆が実際の行動をもって『一帯一路』イニシアティブに信任票と賛成票を投じたことだ」と論じた。サミットフォーラムに西側国家の指導者が出席することについては「歓迎する」と説明。「一部の重要な影響力を持つ西側国家の指導者も来た。「超大国(第一世界)や準超大国(第二世界)と発展途上国(第三世界)の利害は異なる。中国も第三世界の一員であり、他の発展途上国との関係を重視する(第三世界論)」は、中国外交の伝統的な主張。中国は一方で「わが国は発展途上国であると同時に大国」との主張を強め、米国との各種交渉に当たっては「二大大国の健全な関係の構築」を強調するようになった。中国や韓国の専門知識を生かしませんか?レコードチャイナではコラムニストを募集しています。ご応募ください!応募はこちら関連記事こんなに多くの国が「中国製」をお札に印刷していた―中国メディア25日、環球時報は、中国が進める「一帯一路」構想の成果として、沿線国で発行されている紙幣に中国が工事を請け負った建築物が数多く採用されていることを紹介した。フォーラムに出席した日本の専門家が、同構想は日本を含む世界に相互利益のチャンスを与えるものだとの見解を示したと報じた。ついて、米国のシンクタンクから「米国は一帯一路と良性な競争をすべきだ」などの声が上がっているという。