2020年の訪日外国人増を控えて、企業でのテレワークの導入が増えています。業務効率の向上など多くのメリットをもたらすテレワークですが、社外からのインターネット利用や利用端末が増加するにしたがい、必ず考慮しなければならないのがインターネットからのリスクへの対応と通信傍受・盗聴への対策です。テレワーク支援パック」により、Webからの脅威への対策と、通信傍受を防止できるセキュアな環境をご提供しています。増加する企業でのテレワーク導入2019年4月の「働き方改革関連法」の施行や、ダイバーシティの推進、そして2020年夏季の東京都近辺への訪日観光客増への対応を背景に、テレワークの導入を進める企業が増えています。「働き方改革」のなかでも特に欠かせない施策となっています。効率性(生産性)の向上」、ついで「勤務者の移動時間の短縮」と続きます。従来型のオフィスにとらわれないフレキシブルな働き方によって、企業と従業員ともに業務の効率化をはかろうとする姿勢が見受けられます。総務省)また、テレワークの3つの形態のなかでも、出張時や移動中などモバイルワークの際には、昨今日本でも増加しているフリーWi-Fi(公衆無線LAN)の利用を検討する企業が多いようです。インテグレーション株式会社が、情報システム管理者を対象に実施したフリーWi-Fi利用に関する意識調査のなかで、フリーWi-Fi(公衆無線LAN)を業務で使わせたい理由を聞いたところ、やはり「働き方のみなおしができるから」という答えが最上位でした。「社内のシステム負荷を軽減できるから」と続きます。2018年9月)テレワークに潜むセキュリティリスクとは業務効率化に有効なテレワーク導入ですが、導入に際しては必ずセキュリティのリスクを考慮しておく必要があります。テレワークの導入により、オフィス以外からのネットワーク接続多くなり、また利用端末もPCやスマートフォン、タブレットなどオフィス内だけで業務を実施する場合よりも増えることになります。そのため、インターネットのリスクへのより堅牢な備えが必須です。業務監督者の目が行き届かない離れた場所で業務を行うため、業務に関係のないサイトの閲覧などの私的利用の防止も考慮しておく必要がありそうです。モバイルワーク時に社外のWi-Fiを利用させる場合、通信内容を傍受(盗聴)されていしまう危険があることも看過できません。したリスクを回避するために、フリーWi-Fiや自宅を含む社外のWi-Fiを一切使用させないという企業もありますが、通信費の負担や自社内のネットワークの負荷、テレワーク時にできる業務に制限が出るなど、業務効率を改善するというテレワークの導入目的と相反する状況になってしまいかねません。インテグレーション株式会社(ALSI)では、こうしたテレワーク時のリスクにそなえ、安全で効率的なテレワークを実現するためのソリューションを提供しています。Business」を利用することでセキュアなテレワーク環境を実現します。CATS」は、携帯電話各社にも採用された高精度のURLデータベースを強みとするWebフィルタリングサービスです。マルチデバイスに対応し、テレワークで活用するあらゆるデバイスでWebからの脅威をシャットアウトします。業務に不必要なサイトの閲覧を制御することで、従業員はオフィス外での勤務時にも業務に集中し続けることができます。Business」は、すべての通信を暗号化するVPNサービスです。25か国で3000カ所以上に設置されたVPNサーバーに接続できるので、日本国内でも海外出張時でも安心して業務を行うことができます。Business」の「プライベートサーバーオプション」を利用すると、メールや各種クラウドサービスに接続元を限定してアクセスすることができるため、セキュリティと業務効率を両立させたテレワーク環境を利用できるようになります。テレワーク支援パック」では、30日間無料で利用できる試用版をご用意しています。お気軽にお申込みください。テレワーク支援パック」の30日間試用版お申し込みはこちらのバナーをクリック!また、それぞれのサービス詳細については、次のページからご覧ください。CATSテレワーク支援パック」の安全で安心できるテレワーク環境を体験してみてください。リーWi-Fi利用時にVPNで通信を暗号化できます。PCはもちろん、スマホやタブレット端末にも適用できます。