)に転籍し、アジア株ファンドマネージャー、チーフストラテジスト、投資戦略部長などを経て2018年より現職。※このプロフィールは、著者が日経ビジネス電子版に記事を最後に執筆した時点のものです。2019年もトランプ氏の動きが世界の株式市場にとっての最重要テーマです。昨年のように悪材料一辺倒となるのでなく、逆に好材料となる場合もあり得ます。トランプ氏の動きが、株式市場の好材料になるシナリオについて考えてみます。トランプ米大統領が対中制裁関税の第3弾を発動しましたが、各国の株式市場は上昇し、いわゆるリスク・オンの動きとなっています。トランプ氏の求心力に陰りが見え始めたことが貿易戦争終結の期待感につながり、リスク・オンを促したと見ています。米トランプ大統領が仕掛けた「貿易戦争」が3月に始まったが、米国の劣勢が明らかになってきたようだ。いかないだろうが、今後徐々に関税などの貿易障壁は撤廃され、いずれ貿易戦争は沈静化していくと予想している。日本銀行は金融緩和の一環として、年6兆円のペースで上場投資信託(ETF)を買い入れてきましたが、足元この買入れが変調をきたしています。今回は日銀のETF買入れについて考えてみます。今回の衆院選は不思議な選挙だ。支持率低下に悩まされていた政権が解散・総選挙を宣言。楽勝かと思ったら、逆に野党の再編を誘発し、行方は分からなくなっている。選挙と経済、そして株式市場の見通しについて考える。安倍晋三内閣の支持率が低下する中、今後想定される政治シナリオと、株式市場への影響について考えてみた。仮に早期退陣というシナリオになったとしても、日本株の売りによる下落は一時的なものに止まるとみられる。トランプ大統領がコミー前FBI長官に対して、政権とロシアの癒着に関する一連の調査の停止を求めたとの疑惑から批判が高まった。株式市場では大統領弾劾への警戒感も出始めているが、トランプ氏への支持率の推移次第では弾劾で株高に動く可能性もある。バブル崩壊後から続く経済や株式市場の停滞は「失われた20年」と呼ばれます。筆者は、この失われた20年は既に終了し、日本株は持続的な成長局面に入ったと考えています。今回はそう考える理由を説明します。対応は200点をつけてよいと思います。今後は安倍氏が首相を続けていること自体が日本株の買い材料となるでしょう。注目は株価収益率です。小泉政権期のように15倍を超えることができるか。トランプ政権の骨格が固まった。顔ぶれから言えるのは「楽観論はすてるべき」ということだ。同政権は公約通りに保護貿易策や移民に対する規制強化を実施する可能性が高い。なれば現在のドル高(円安)や株高は修正を迫られることになる。息を吹き返すPHSとカメラ、京セラが自動運転技術で活用4特派員レポート「米国ではコロナよりインフル猛威」のウソとホント5Books説明力が足りなかった天才、上杉謙信6何が組織を腐らせるのか会社はあなたを守れない。息を吹き返すPHSとカメラ、京セラが自動運転技術で活用2特派員レポート「米国ではコロナよりインフル猛威」のウソとホント3何が組織を腐らせるのか会社はあなたを守れない。営業力とは技術である。誰でも身につけられる――。【早割2/28まで】新規事業・経営を担う次世代リーダーに、5Gビジネスのポイントを先進企業のキーパーソンが語ります。>おすすめ情報(PR)光るコメントcodeblueline若い人は自分の力で稼ぐことに価値を見出していて、当然のことだし正しい反応。情報変更・解約フォロータグ一覧キャンセル[著者フォロー]気になる著者やユーザーの更新情報をチェック著者をフォローすることで、その著者が書いた記事が配信された際に通知を受けることができます。ユーザーをフォローすると、そのユーザーが記事などにコメントを書いた際に通知されます。気になる著者やユーザーの更新情報を漏らさずチェックできます。詳細を読むご利用条件:登録会員以上かつリゾーム登録済み。