Aリスト」(世界で179社)に選定されたと発表した。同社は2012年から取り組みの一環として気候変動対策に関するデータを公開し続けており、選定されたのは今回で3度目となる。「A」評価は、開示の透明性と網羅性および気候変動対策の実績において特に優れた企業に与えられる。タスクフォース(TCFD)」の要件に沿った情報開示を企業が既に実施していることも含まれている。気候変動に関するビジネス戦略のみならず、リスクと好機についての情報開示が非常に重要になる。欧州においては、今後数年間のうちにTCFDの要件が財務報告に関する規制に加えられる予定となっている。同社は、この数カ月間、持続可能性に一層の焦点を当てた事業活動を行っている。主要テーマは、「気候保護とエネルギー効率」で、昨年11月には2040年までに温室効果ガス排出量を現在の約320万t(CO2換算)から実質ゼロにし、クライメイト・ニュートラル(気候中立)を目指すことを発表した。同年12月には自社のリボルビングクレジットファシリティの金利条件を温室効果ガス排出量の削減にも関連づけて定めることとした。加えて、1月1日からは「持続可能な発展のための世界経済人会議(WBCSD)」のメンバーとなった。同団体は、より持続可能な世界への移行を促進するために注力している。