3メンバー間の協働を促進。4自社商品の価値を高める。psychology129未来ステークホルダーとの関係性強化を通じた事業の持続的成長1「行動」や「実行」を期待。3メンバー間の協働を促進。2「行動・施策の絞り込み」を重視。目標1組織内のメンバーや他のステークホルダーとの連携を強化する。効率よく行動・実行する。4自社商品の価値を高める。目標3顧客価値を高める。得られた情報を整理し、実現可能な解決についてクライアントと相談しながら、下記のような提案を実施した。1:組織内のメンバーや他のステークホルダーとの連携を強化するための解決策として、組織内外のコミュニケーションを意識する。段階を繰り返すことによって、業務を継続的に改善していく方法を指す)を意識しながら、実行すべき業務について検討する。生産者が一体となって商品生産、ブランド構築・販売を行うという新しい経営戦略の考え方を指す)を意識しながら、お客様によりご満足いただけるサービスを開発していく。務を進めてもらう過程で、クライアントの行動にいくつかの変化が見られるようになったため、筆者はここまでの目標について解決したと判断し、支援を一区切りとした。結果のまとめ未来構築から解決構築までの支援の後、クライアントの行動に下記のような社会的行動(ソーシャルアクション)が見られるようになるという変化が生じた。メンバー同士や筆者も交えた相談の時間が増えた。日常場面での会話の中に軽い相談をし合うことがよく見られるようになった。的に関与する行動が増えた。間やステークホルダーとの関係性は良好に変化し、連携を強化するという目標は一程度達成された。施策に関する細かい言及が増えた。サイクルへの意識の高まりとともに、施策についての効果検証を積極的に実施し始めた。施策について考えていることを細かくコミュニケーションしあうだけではなく、実施した施策の効果検証を実施し、その結果を受けて次の施策を検討するというスタイルが定着したことから、必要な施策の効率的な実施という目標は一程度達成された。お客様を招いたイベントを実施する際、お客様の声をアンケートのような形式で集めることが増えた。どのようなお客様が現在購買をしていただいているのか関心が高まり、お客様の分析を熱心に行うようになった。値を高めるという目標は一程度達成された。ソーシャルヘルスアプローチによって生じた直接的な効果:前述の具体的な行動の変容に加えて、筆者が感じた点として、組織内の雰囲気が良い方向に変化し始め、クライアントのメンバー同士が自然と今自分が抱えている課題について相談しあったりするなど、周囲のメンバーへの支援的な雰囲気が感じられるようになった。在の際にも見られることが確認された。加するとともに、メンバーの業務に対するモチベーションの明らかな向上も見られた。年現在まで筆者らは継続的に本事例のクライアントを支援している。倍弱にまで拡大し、ソーシャルヘルスアプローチの目的のひとつである(対象)社会の持続可能性の支援という観点からは及第点の支援ができたと考えている。ソーシャルヘルスアプローチによる支援を実行した組織において、「売上」や「利益」といった従来の経済学的な指標から見ても持続的成長が達成できている点も、ソーシャルヘルスアプローチの間接的な効果として筆者が着目している点である。支援を行う際、経営層を含むマネジメントを担う人たちにとって「大切なのは利益よりも持続的成長です」という説明は理解されにくいことも多いが、ソーシャルヘルスアプローチでは必ずしも利益を追求する姿勢を否定しているわけではない。成する個人に働き続けてもらわなければならないのであり、そのためにも個人に還元すべき利益は必要であると言える。益最大化ゲーム」に陥ってしまうことによって、社会の持続可能性そのものが損なわれた結果、その社会に所属する個人に大きな影響を与えることも十分に想定されることであり、筆者らは利益の最大化を追求しないことと生産性を高めることは矛盾しないと考えている。益や生産性といった構成概念でも不十分であろう。討が必要と考えられるものの、臨床心理学のアプローチを活用したソーシャルヘルスアプローチは組織支援において十分に活用可能で有効な支援が可能であると考えられる。ソーシャルヘルスアプローチによる地域社会支援へここまで臨床心理学のアプローチを活用したソーシャルヘルスアプローチによる組織支援事例を紹介しながら、その有効性を確認した。対象を地域社会へ拡張して活用することである。そこで次にこれまで紹介したソーシャルヘルスアプローチをどのように地域社会支援へと活用していくかを実際に想定しながら検討していきたい。A市における過疎対策の地域社会支援を想定した。台であった人口増減率は現在93%台と過疎化が進んでおり、今後の地域社会の活性化が大きな課題となっている。地域社会の活性化によってインフラ自体も活性化が見込めるという直線的な関係を持つという観点から支援対象として適当と考え、想定することとした。万人程度まで利用者が減少しており、鉄道事業の経営は非常に厳しい状況にある。社会の活性化、特に過疎化の問題について、どのような解決された未来が想定できるかについて話し合いを行った。機関の利用者が増える、といった意見が述べられた。「4サービスや7自然、8観光資源を活用しながら、6観光客に、9公共交通機関を多く利用してもらう」という未来を構築した。ここで挙げられている、1、2、3、5は、ここでの未来が達成された場合、地域の雇用も活性化することが予想され、地域社会全体が活性化していく中で達成されるべきより長期的な未来として間接的に未来を構築している。Do」のそれぞれの説明を実施した。「今・ここでもうできていて、すでにうまくいっていること」がないか尋ね、「今・ここでできそうなことで、少し工夫をすればうまくいきそうなことは何か?」を尋ねた。その結果、1夏休みや正月休みなど特定のシーズンはある程度観光客で賑わっている、2地元の特産品を生かした工場見学や直販所は比較的賑わっている、3賑わっている日はそれなりに公共交通機関の利用者も多い、といった意見が述べられた。暇の期間など、現在でも比較的うまくいっている部分があることが明らかとなった。関をより利用してもらえる、サービスや自然、観光資源とのコラボレーションの促進」という目標を構築した。機関を利用してもらえるサービスや資源とのコラボレーションという観点から、どのような解決が考えられるかを協働しながら検討を進めた。紹介してもらえる口コミ型のマーケティングによって、次の未来である「この素敵な地域に住んでみたい」と思ってもらえる工夫を開始してはどうか、というアイディアが提案された。しながら利用を促進する導線づくりを解決として構築した。藤井(2012)は、現代日本にプラグマティズムが必要であるという観点から、「プラグマティズム転換」というフレームワークを提唱し「目的の転移からの脱却」あるいは「より上位の目的を含めた目的と手段の連環の組み換え」に言及している。ついて「このアプローチでは、原因の究明という徒労に終わることの多い過程を経ずに、直通ルートで問題の解決(ソリューション)を目指す。」と言及している「直通ルート」の構築と同様の「効果」を目指すものであると筆者は考えている。本研究で拡張したいと考えている地域社会支援においても、利用できるあらゆる資源は有限であり、十分ではないことが多いと推測される。その上、理想とする「未来」と「いま・ここ」の現実とのギャップが大き過ぎることでどうすればよいかわからないために具体的な行動に移せない、あるいは、なんとかしなければならないという変化の重要性は認識されながらも先送りされるといったケースも想定される。的であると考えられる。Do」というできることから始めるソーシャルヘルスアプローチの特徴はプラグマティズムという意味でも、その先にある「未来」に向かって解決を構築するという意味でも効果的であると考えられる。現状をよりよくするために「できること」が複数見つかるだろう、という効果と言える。具体的な行動に移せなかったり、先送りされたりしているケースにおいて、できることから行動し始めると、連鎖的にできることが増えていく可能性が高いと考えられるし、行動をしていく中で「ああ、できそうだな」とか「やればできるな」という意識が芽生え始める。「過疎化」という大きな問題において自分にできることはないかもしれないという意識から「ああ、できそうだな」あるいは「やればできるな」という「意識の変化」、これこそが、臨床心理学が得意とする支援の形のひとつであり、地域社会支援にも十分に活用可能だと考えられる理由と言える。直人:臨床心理学の地域社会支援への活用は非常に重要な効果と言える。talk」という概念を定義し、問題について考えると気分はどんどん落ち込んでいくが、解決について考えると気分はどんどん心地良いものになると述べ、その気分はクライアントからセラピストにも伝わる、と述べている。点において本研究の中で重要な意味を持つ。ひとつは、気分が周囲にコミュニケーションとして伝達される点にある。行うことで、発話者を取り巻く個人や社会などの環境に相互作用的にポジティブな影響を与え得る。このポジティブな影響こそ、本研究の目的である地域社会支援において、その地域社会を構成する個人間の協働の枠組みを促進し、荒川ら(2015)が指摘するような「地域資源を活かした村おこし」を成し遂げるための、重要な資源となり得る。備が少しずつ整い始めると予想される。した流れに行政や住民の方々の協力を得ることができれば、過疎化という大きな問題もおそらく解決することが可能なのではないかと想定される。この意味でも、ソーシャルヘルスアプローチは地域社会支援に活用可能であると考えられる。援において有効であると考えられる。住民の方々との協働はもちろん、さまざまな所管官庁や地域の行政機関との連携も不可欠であると推測される。地域住民の代表者、地元の支援者や支援企業の担当者など、地域社会の支援を続けていく限りその人数も増えていくことが予想される。造を二項対立的な構造から解放し、三角関係としてリバランスをはかることができる。したがって、支援の過程で何らかの変化があった場合にも、ソーシャルヘルスアプローチは柔軟に地域社会支援に活用が可能であると考えられる。在」として双方に貢献していく必要がある。域社会支援においても効果的であると考えられる。来を達成可能であると考えられる。特徴について検討を加えた。域社会支援に活用することは十分に可能であると考えられる。理学の考え方のひとつに、クライアントが専門家である、という考え方がある。用されるべきであり、その延長線上には、多様な専門家による多様な地域社会支援の在り方が見えてくる。法令的な制限や課題といった内容は上位社会と言える行政の協力や法律や各分野の専門家の助言なしに進めることは難しい。専門家任せになってしまう地域社会支援も行き詰まってしまうケースが多いように思われる。した中で、当事者としての意識をより喚起させたい、あるいは、専門家が専門的な知見を活かせるよう、できる限り関係するステークホルダーとのコミュニケーションを円滑に行いたい、こうした真面目に課題と向き合っているからこそ出てくる、かつ、心理学が支援可能と思われる諸課題において、言語的なコミュニケーションを中心とした臨床心理学の諸技法が課題に直面している当事者や、その解決を手助けしているあらゆる専門家にとって解決を促すための協働のきっかけを提供する一助となればと願っている。分であるとは言えない。実証研究を進めていく必要があると言える。心理学のアプローチの地域社会支援への活用についてその有効性を検討してきた。psychologyづくより効果的な実践によって活用され、さらに磨かれていくべきであると考えられる。和久教授より貴重なご指導をいただいた。者の皆様にこの場を借りて心から御礼を申し上げます。