モーニングビジネススクール」オンエア内容をWeb版でご覧いただけます。オープン・イノベーション2(イノベーションマネジメント/永田晃也)オープン・イノベーション2(イノベーションマネジメント/永田晃也)10/09/09Tweet前回は、近年注目を集めている「オープン・イノベーション」について、その概念と具体的な成功事例を紹介してみました。未活用の自社のアイデアを今まで以上に他社に活用してもらうこと」を意味しています。今回は、これらの質問について考えてみたいと思います。3点に亘って検討してみてはどうかと考えています。技術的要因ですが、ある製品のイノベーション・プロセスが、そもそもオープン戦略に適合的であるか否かは、その製品のアーキテクチャという技術的特性に依存していると考えられます。製品の基本的な設計思想を言います。部品間インターフェースの標準化の程度によって分類されます。「クローズド・インテグラル」型と呼ばれています。企業の境界を超えて展開することが困難ですから、オープン・イノベーションの機会は非常に制約されるでしょう。他方、部品相互の独立性が強く、かつ部品間インターフェースが標準化されている製品アーキテクチャもあります。この「オープン・モジュラー型」と呼ばれるアーキテクチャの場合は、オープン・イノベーションの機会が豊富に存在すると考えられます。つぎに、組織内要因ですが、これはオープン・イノベーションを遂行するために必要となる組織的な能力が、企業内部に蓄積されているかどうかという要件です。ここで言う組織能力は、イノベーションに不可欠な経営資源として機能するものです。統合能力と呼ばれるものからなっています。社外にある知識やアイデアを経営資源として統合していく組織能力が決定的に重要となります。経験的に蓄積される性格を持っています。持続的な競争優位の源泉となる可能性がありますが、そのような組織能力を保有していくためには、相当の管理コストがかかります。そのコスト負担に見合った収益が期待できるイノベーションには、オープン化が適合的な戦略となると言えるでしょう。第3の条件は、外部環境要因です。ここでは、イノベーションに必要な諸資源を仲介する市場が十分に存在しているかどうかが問われます。重要な役割を果たしたことが知られています。P&Gは、仲介サービスを提供する企業の設立にも関与してきました。適合的な戦略とは言えないでしょう。以上、三つの観点からオープン・イノベーションが成立する条件について述べてみましたが、それらの条件は、「何を」「どのような場合に」オープンにすべきかという問に関連しています。日本企業におけるオープン・イノベーションの可能性について触れておきたいことがあります。前述のクローズド・インテグラル型アーキテクチャが支配的な自動車産業に代表される業種とされてきました。半ば開かれた特性を持っていると言えます。それは、オープン(市場取引)か、クローズド(内部統合)かという二者択一に限定されない戦略オプションを示唆しています。企業グループのような中間組織では、オープン化の程度が統制されたオープン・イノベーションが成立します。「統制されたオープン・イノベーション」が戦略オプションとなり得るのです。中間組織の中で統合能力を蓄積してきた日本企業ならば、その組織能力を活用する方向でオープン化の可能性を探索してはどうでしょうか。モーニングビジネススクール」の毎日のオンエア内容をポッドキャスティングやブログでお届け。パソコンはもちろん、スマートフォンでも快適にご覧いただけます。許可なく転載を禁じます。