2017年9月21日PR広告4月に入ってからの過熱ぶりには驚かされますね。どのBTCが1BTC=30万円の大台にのり、また他の通貨も煽られるように軒並み上げています。以前から保有している方のなかでもミリオネアがたくさん出ている事でしょう。ない取引額が仮想通貨市場に流入されていることは間違いなく、投機筋がかなり幅を効かせていると推測できます。このバブルはいつまでに続くのか。誰にもその答えはわかりませんが、明らかにこの1ヶ月ほどで10倍、20倍になった通貨もあり、その裏付けが取れないまま異常な過熱ぶりと感じざるを得ません。あわせて読む国内の銀行や金融機関もブロックチェーンを応用しはじめている三菱東京UFJ銀行が、この秋(2017年秋)に独自のMFUJコインを発行すること、また決済手段に「リップル」のブロックチェーン技術をとり言えることを公表しています。いう法律が国会で成立しました。この法律を簡単にご説明します。「仮想通貨も他の通貨同等の財産的価値を持つ」と定義するものです。今年の6月にこの法律は施行されました。日本ではビットコインやアルトコインなどの暗号通貨を禁止していたわけではなく、改めて効率を成立させ「正式な決済手段」として認めることになったわけです。貨幣は日本の中央銀行が発行しますよね?その中で別の通貨である「仮想通貨(暗号通貨)が決済手段の一つして認められた事実は大変大きな変化で、社会全体に影響力を持つことは間違いありません。このことにより、今年に入り一気に「仮想通貨熱」が高まりました。去年の2017年6月頃は1BTC=6万円だったのが既に5倍になっていることが証明しています。元にブロックチェーンが開発され、その思想に魅力を感じたハッカーたちがこぞって発展させてきたビットコイン(ブロックチェーンの応用例のひとつ)ですが、その通貨を「国が認めた」ということで、国民が仮想通貨を投資対象として捉えるところに、まだまだ私たち国民の仮想通貨ないしブロックチェーンへの理解が深まっていないことも懸念材料として指摘しておきます。世の中にはびこる「怪しいコイン」「詐欺的な仮想通貨」に対してリテラシーをもって対応していくには、ブロックチェーン技術そのものに対する認識を深めることを是非ともオススメしたいと感じております。バブルの前兆だからこそ勉強する当サイトの目的でもある、仮想通貨への理解を深めるという大きなポイントを実現するために、仮想通貨元年といわれている2017年を皮切りに、老舗であるビットコイン以外にもアルトコインで今後重要視されるであろうコインを取り上げ、解説をしながら今後の発展と動向を注視していきたいと考えています。10年ほど前に「FX取引」がにわかに話題になった時期があります。あの頃の社会の捉え方は様々でした。「主婦が1日1時間の取引で3年で1億円稼いだ」や「短期取引で億万長者」などZAIやその他の経済・投資雑誌などにキャッチーな言葉が並びました。これを怪しいと考えるか、チャンス到来!と捉えるかは人それぞれでしょう。多くの方は「仮想」とか「暗号」という言葉=怪しい、危ない、という印象を持つのがある意味当然だとおもいます。ブロックチェーンの生い立ち、又、ビットコインの素性やアルトコインが何故派生したかを紐解いて、しっかりと事実関係を把握し理解することから始めるべきだと感じます。なんとなくツイッターやFacebookなどで話題になっているから気になって検索したら、あらゆる情報が飛び交っていて、混乱してしまう、といったことが多分にあるとおもいます。いうバブル到来!という状況下だからこそリテラシーを求められるのです。仮想通貨(暗号通貨)という言葉が巷にきかれるようになってから数年経ちました。