調査結果について触れてみたいと思います。このリクルートの調査は、2010年度に首都圏で引っ越しをした人に対して訪問した不動産会社の数を聞いたものです。平均が2.0店舗で、2005年の調査開始以来、最も低い数値となりました。訪問する店舗数は、年を追うごとに確実に少なくなっているようです。少ない訪問数で成約に至る傾向が見てとれるということです。情報源の変化も予想通り著しいです。「不動産会社に直接相談した」という回答は、2005年の56%に対し、2010年は39%に大幅ダウンしています。「インターネット」は、着実に伸びて、70%に至っています。不動産業者を訪れると言っていますが、それを数字で裏付けるものになっています。数字で出されると、やはり説得力があります。入居者募集戦略を考えるうえでとても重要ですから、最後にもう一度まとめておきます。訪問する不動産会社はなるべく少なくです。候補となりうる物件を、ネットを使って自宅で調べ、ある程度の目星を立ててから店舗に問い合わせる。必然的に、複数の店舗を訪問して相談する必要性も少なくなる。そんな行動特性がうかがえます。不動産業者になるべく接触したくないのです。最終段階ではじめて業者と顔を合わせます。したいと言われるので困ってしまうなどといった話もきいています。これから、入居募集戦略や空室対策を立てる際には、このような現状をしっかり踏まえて策を練ることを忘れてはいけません。