■従来の水土保全事業の評価を踏まえ、新しく検討された保全対策のための重要点は、土壌粒子の流亡をどのように留めるかではなく、農家に興味がある「作物栽培に必要な土壌肥沃度をどのように保全するか」に向ける必要がある。それらの具体的な重要点を見てみよう。農家と政府技術者の視点の一致*1従来、政府の保全事業実施機関がとってきた技術的対策の視点は、流域単位での土壌の流亡を防ぐためだけのものであった。受益者となる農家は作物の生産性増大にのみ興味を持ち、土壌の流亡防止には興味が少なかった。このことから新しい保全対策としては、農家と保全担当機関との双方の利害が一致するような共通性を見つける必要がある。農家の生産性の向上を図り、かつ土壌侵食を防止するための必要事項は、作物残渣などにより土壌表面の被覆を増加させることである。それによって、結果的に土壌侵食が減少することになる。この考えは流亡する土壌の質や量よりも、栽培地に残された土壌の質を維持・管理し、生産性の向上にもっと注意を払うことを意味している。言い換えれば、「保全対策」の代わりに「生産対策」をみつけることである。具体的には、農家の立場に立って、例えば作物残渣による土壌表面の被覆、冬場の被覆作物の導入、堆肥の利用、作物/牧草との輪作などを含める必要がある。土壌被覆の重要性*1降雨による土壌侵食の発生機構を検討すると、そのプロセスは降雨に始まり、地表面の流出水となって進行する。流出水がリル状の溝を作るほど激しくない降雨の場合でさえ、養分と有機物を豊富に含んでいる多量の粘土質が、単に雨滴の衝撃だけで分離し流れてしまうことも起こる。流亡土は原土の組成そのままで流亡していることはなく、化学肥料のみならず有機物も同様に流出する選択的侵食が起こっている。このため、肥沃度の低下が起こり、作物収量に悪影響を与える。この選択的な侵食について、FAOのジンバブエの研究では、原土より流亡土壌の方が平均2.5倍肥沃という結果が出ている*2。降雨による侵食作用は雨の持つ垂直方向の動きと、流出水が持つ水平方向の動きの2つを持っている。このことから侵食作用を減少させるためには、降雨後最初に起こる雨滴の衝撃自体を最小限にすること、土壌の浸透性を最大にすること、土壌と水が移動を開始したら直ちにそれを食い止めること、の3つの対策が必要となる。この中で一番重要なことは、激しい雨滴エネルギーを減少させることである。地表面を40~50%被覆することによって、雨滴による侵食作用を90%軽減することができる。雨滴による土壌侵食の減少は、その後起こる流出水の減少につながり、流水による土壌侵食の減少に寄与する。土壌被覆は、線的対策としての土木的対策の事業量を減少させることにも貢献でき、土木的対策の事業量や農地の潰れ地の減少が可能となる。土壌構造の重要性*1土壌浸透水は土壌構造の良否によって増減し、その結果、下流への流出量が変わってくることから土壌構造の持つ意味は非常に重要である。土壌構造は根の発育を左右する重要な意味も持っている。土壌浸透量が少ないことは、作物栽培に利用できる量が全体降雨量の一部分しかないことになり、作物に水ストレスを発生させ生産量が減少することにつながる。天水農業地帯では一般に作物の生産性は土壌水分による影響が最も大きいことから、土壌浸透量が増加すれば作物の根の部分にある水分が増加し、作物の水分不足の問題が解消され作物の生育と収穫量にプラスとなる。一つの事例として、15年間農地として利用され表層に土壌圧縮がある農地と、同じ土壌でも自然の森林地の場合の土壌の浸透性を比較すると、人の手が入っている農地の土壌より森林地の方が約50倍も土壌浸透量が多くなっている。耕起方法の重要性*3播種のための耕起・整地作業(以下、耕起法という)は、一般に土壌侵食との関係においてあまり重要視されることはなかった。激しい土壌侵食が発生しているブラジル・パラナ州のIAPAR試験場はGTZの協力を得て、赤紫ラトソル地域を対象として土壌侵食と耕起法の関係について、次の3つの比較試験を行った。従来耕起法:耕起・鋤込み法、最少耕起法:チゼルプラウなどによる耕起法で耕転しない方法、不耕起法:全く耕起を行わず、小さな溝を作ってそこへ播種する方法。7年間にわたって調査された比較試験の結果は以下の通りであった。従来耕起法は土壌表面は膨軟になるが、25~30cmの場所で硬盤が形成されている。硬盤以深では最少耕起法や不耕起法の場合より土壌圧縮が高い不耕起法は土壌表面から30cmぐらいまでは他の方法より土壌圧縮が高いが、根の発育には問題がない。30cm以深になると他の方法より土壌が膨軟になる。最少耕起の場合は前述の2者の中間値を示している。前述のように天水地域の農業生産のための重要な要素は、一般に土壌肥沃度よりも土壌の有効水分である。このため良い生産量があった年は、一般に必要な時期に適切な雨量があった年である。このため、3つの耕起方法と、土壌の有効水分量を比較した結果は次のとおりである。従来耕起法では降雨後、3日から6日で土壌表面が乾燥し、確実な発芽は保証されなかった。不耕起法による場合は降雨後、6日から12日に渡って確実に播種を実施することができた。これによって、水分不足による発芽の失敗という危険も少なくなった。最小耕起法は前者2者の中間値であった。不耕起法の土壌水分が高い理由は作物残さによる土壌被覆の効果により、蒸発量が減少すること、および透水性が増大することなどによるものである。土壌温度は、植物の生長と土壌内の生物活動にとって重要な要素である。Delouche(1970)によると、大豆の発芽最適温度は32°Cであり、40°Cでは発芽障害が発生すると指摘している。パラグアイのJICA・CETAPAR試験場の調査結果によると、1991年1月28日(夏期)の百葉箱の最高気温が32.5°Cの時、裸地の土壌表面温度は77.0~78.0°Cに達し、麦藁マルチ(多い場合)は地表面温度が38.0~39.0°Cにとどまると報告している。このため、従来耕起地区では晴天になると温度が上昇して、出芽直後の大豆の茎が地際部分で煮えたような状態になって死に、被害が大きい場合には蒔き直しが必要となると指摘している*4。中南米地域における水土保全事業の実施方法は、トップダウンによる方法で実施され、受益者からのニーズに基づいたものではなかった。農家から見れば、ある時突然コンサルタントがやってきて、測量などを実施し工事が始まる。よって実施される事業は、農家が自分達で抱えている問題点を解決するための自分達の事業と位置づけ、自分達で必要な役割と責任を負いながら実施するものである。言い換えれば、「農家が自分達にとって有用で利益があるものと感じたときに発揮する能力と熱意を活用」しようとするものである。これによって農家が事業実施に対する役割と、責任を負い、実施された事業の管理を農家が持続的に行うことが期待される。農民参加型の事業の実施方法は、地域の診断から事業後の評価までの全ての段階に農家が参加する方法であり、その長所と短所は次のとおりである*5。参加は農民のオーナーシップ意識を高め、いかに計画して実施するかを「住民が学ぶ」のに役立つ。地元の知識・技術・資源を利用する点で、「より効果的」な実施が可能となる。一般にプロジェクトが終了すると、事業の効果が持続しないことが多いが、受益者が計画段階から実施まで参加することによって、事業効果の「持続性」が高まる。多数の農民の参加を得るためには、多くの打ち合わせやワークショップが必要になり、合意形成により時間と経費が必要となる農民のニーズをベースとした事業実施であることから、水土保全分野だけでなく生産性の向上対策に加えて、地域の実情に合った農村開発の分野も含んだ事業計画に変更せざるを得ない場合が発生する。このため、事業計画のより柔軟性が要求される。話題提供者サイトマップこのサイトについて。