iRONNAとは会員登録ログアウトログイン関連テーマ川淵三郎はバスケ界の救世主になれるのか国際試合の無期限停止が続く日本バスケットボール協会の新会長に改革を主導してきた川淵三郎氏が就任する。川淵氏は五輪予選出場のため処分解除を目指して、引き続きリーグ統一を推進するが、戸惑いの声も漏れる。川淵氏は新リーグを、日本のバスケ界を発展に導けるのか。)日本バスケットボール協会(JBA)が昨年11月に国際バスケットボール連盟(FIBA)から、FIBA加盟国協会としての資格停止処分という制裁を受けた。日本は男女とも代表チームが国際試合を行えないなど、にわかに脚光を浴びることとなった日本のバスケットボール界であるが、ここでは日本のスポーツビジネスとしての視点から眺めてみることにする。冬季で唯一の候補アメリカでは、MLB、NFL、NBA、NHLの4大プロ・スポーツリーグがお互いのレギュラー・シーズンとプレーオフの期間を異なるものとすることによって、すみ分けを行っている。日本のプロ・スポーツリーグでビジネスとして成立し、テレビ放映されているものは、野球(日本プロ野球機構:NPB)とサッカー(Jリーグ)の2つ。それぞれのシーズンは、NPBが4月から10月末、Jリーグが3月から12月上旬で、冬季をカバーするプロ・スポーツを欠いている。日本一を決める決勝戦が冬を彩るラグビーやアメリカン・フットボールは、興行面でプロ化が見込めない状況にある。日本の第3のメジャー・プロ・スポーツリーグは、プロ化が進み、降雪地域にハンディをもたらさない室内競技であるバスケットボールが、唯一の候補なのだ。FIBAが問題としているように、日本の男子バスケットボールにはトップを称するリーグとして、ナショナル・バスケットボール・リーグ(NBL)と日本プロバスケットボールリーグ(bjリーグ)の2つが存在する。いずれも10月から翌年5月末までをシーズンとしており、冬季をカバーするプロ・スポーツリーグとして格好の存在なのだ。デジタル化したテレビ業界にとって、スポーツはコンテンツとしての重要性が高まっている。アメリカでは2003年から13年の10年間でスポーツ番組の総放送時間が232%増と驚異的な伸びを記録しており、13年の1年間に2億5500万人が全国放送のスポーツ番組を延べ330億時間視聴しており、03年の260億時間に比べて27%も増加している。日本でも、インターネット配信などさまざまなテレビ視聴の形に対応し特徴あるコンテンツを提供していくためには、プロ野球とサッカーだけではコンテンツ不足が懸念され、新たなスポーツ・コンテンツの開発が必要とされる。「地方再生」の手段として、地方公共団体にとってプロチームの招致・育成は注目に値する。地方メディアにとっては、地元プロチームは地域密着型の商材として提携価値が十分見込めるものである。競技者登録数2位これらを踏まえて日本のバスケットボール市場を測る数字を見てみよう。NBLとbjリーグの2つのリーグを合わせた年間観客動員数は延べ約130万人にすぎない。競技者人口を見ると、競技団体に競技者登録される人数は、サッカーが最も多くて約96万人だが、バスケットボールは2位で約62万人。スポーツ実施人口で見ると、サッカーは約750万人、野球が約730万人、バレーボールが約650万人、バスケットボールは約570万人である。バスケットボールは野球やサッカーとさほど遜色ない基盤を有している。バスケットボールは天候に左右されない室内競技という強みもある。神様・マイケル・ジョーダンの活躍と「今や神様」井上雄彦の「スラムダンク」の連載開始にも後押しされて、1990年代に空前のブームとなった日本におけるNBAビジネスに裏方として携わった経験がある筆者としては、JBAのだらしなさにしびれを切らしたFIBAによる「介入」と「指導」を機会に、日本のバスケットボール界が第3のメジャー・スポーツに変身していくことを期待したい。「企業法務」に関する教鞭(きょうべん)を執っている。