今は、接続拒否だらけ。東北と九州は再エネ環境ではほぼ同じ、しかし出力抑制は九州が既に50回、東北はゼロ回。エネ政策の失敗のツケを国民に押し付ける安倍政権に国民の審判を!!「再エネの主力電源化」は「国策詐欺」だった安倍内閣は「再エネの主力電源化の失敗」により、即刻、総退陣し、・・VPP(仮想発電)の、出力抑制解消は、期待ハズレ。大量導入が可能だ・・本当か?都会地にはパネル設置の余地は無い(土地不足)地方にだってそんな土地は無い電力会社利点さすが、東京電力、風力30GW追加拡大で、再エネの主力電源化が3年後に実現見通し再エネ化率80パーセント以上で、火力発電は不要となる。これにより、電力部門の脱炭素が、いち早く実現する。電灯契約のお客さんが消えて行く電力会社にとっての最大のメリット系統運用の簡素化と運用コスト削減のメリットヨーロッパ人は傘を差さない。電力会社が原発を止めない理由を・・・。出力抑制を完全解消し、天気に左右されないベース電源になるローマは一日にして成らず。太陽光発電と蓄電池のコストがかかり過ぎるので、大量導入は不可能は本当か?蓄電池(HBBS)を使用した発電所は、使用しない発電所より大きな利益を生み出す。HBBS使用者は使用しない者より大きな利益を確保でき、且つ、FIT価格が4円程度まで耐えられる。将来は、太陽光は大型だけ生き残り、電気料金値下げに貢献出来る。反対に、小型太陽光は、FIT制度から撤退し、自己消費に専念するのが賢明である。FIT価格は15円と予想されている。☆蓄電池とパネル一体化で、直流結合などでパネルと蓄電池のコストダウンを実現する。☆24時間放電時の蓄電と放電の並行処理を、蓄電池容量33パーセント減で実現する。☆HBBS使用で最大電圧が4分の一になり接続変電所変更で工事負担金を縮小する。☆大量生産可能なパネルと蓄電装置にスケールメリット価格を適応する。☆HBBSを使用して、出力抑制による年収大幅減を防ぐ。却期間17年間の粗利益を、算出する。計算結果は、純利益ではなく、粗利益であるため20~25パーセントが必要であることを前提にして見ていただきたい。(2)算出結果12MW以上の発電所は、HBBSを使用した場合の方が大きな粗利が出せる。17年間の粗利益だけに注目すると、2MW以上の発電所は、すべての発電所でHBBSを使用するほうが、粗利益は多く出せている。(図1)(図1)(画面をクリックすると拡大表示します)2粗利益の内訳FIT価格15円を想定した発電所規模別の粗利益内訳は(図2)の通りである。(図2)(画面をクリックすると拡大表示します)200MWの発電でHBBSを使用すると、1,729MWの蓄電池を71億5200万円で購入しても、17年間で490億2400万円の利益を出し、HBBSを使用しない場合よりも280億円も多い粗利益が確保できる。FIT価格が2.5円になっても利益を出すことが可能である。HBBSを使用しない場合は、FIT価格が6円になると利益は出せなくなる。粗利が出る理由を200MWのケースで説明する。★ソーラーパネルから直流で蓄電するためパワコンが不要となり、パワコン分のコスト削減を行い、かつ大量生産可能なパネルに対してスケールメリット価格が大胆に適応できるようになる。