Airの使い方を紹介する本連載。Recovery」の使用方法や注意点を紹介します。ディザスターリカバリ対策でどのように使えるか、検討する際の指針も併せて紹介します。Air)」の使い方を見ていきます。第一回では、サービスの全体像を整理しました。Airを使うケースを見ていきます。ついて見直しを行う企業が増えています。情報システムのディザスターリカバリ(災害復旧)では遠隔地の拠点やデータセンター(遠隔地サイト)へデータを転送するケースが増えているようです。このとき、遠隔地サイトは、メインサイトとの対比において、ディザスターリカバリ用サイト(DRサイト)と呼ばれます。遠隔地サイトへのデータ転送の場合、まずは遠隔地サイトを用意することが課題となります。Service)にユーザーの注目が集まっています。DR」)、企業のメインサイト環境のDRサイトとして利用できます。Airはインスタンスごとの課金ではなく、ハードウエアの容量や性能をひとまとまりのボリュームとして扱う「リソースプール」単位で契約するサービスです。DRの最小リソースプールでは、CPUは10GHz、メモリは20GB、ハードディスクは1TB、ネットワークは10Mbps保証/50Mbpsバースト/2パブリックIPが割り当てられます。DRが利用対象とするメインサイト側の環境はvSphere環境に限定しています。DRで簡単にディザスターリカバリ対策が実現します。AirもvSphereプラットフォーム上でサービス提供をしていますので、ディザスターリカバリ先での仮想マシンイメージの変換や、サーバー構成変更なども同じワークフローが使えます。実装内容にもよりますがアプリケーション側の書き換えなしで動作が期待できる点も特徴です。DRを利用する場合、以下の点について考慮が必要です目標復旧時間(RTO)/目標復旧時点(RPO)災害発生時の復旧計画のために、DRサイトに切り替わりサービスが復旧するまでの時間(目標復旧時間)と、DRサイトに切り替わる際にいつ時点のサービス状況に復旧させるか(目標復旧時点)を検討する必要があります。DRではRPOを15分〜24時間で設定できます。メインサイトと遠隔地サイトのネットワーク災害発生時のネックワーク確保のために、遠隔地サイトに切り替える際どのようなネットワーク切り替えが必要か、また、ボトルネックや縮退の有無についても確認しておきましょう。迅速な復旧のために、切り替え時のシステムの起動順序も整理しておきましょう。一般的に認証系やDNS、DB系システムは初期の起動対象となります。その後、どのシステムを起動していくか整理が必要です。フェイルバックメインサイトが復旧したのちに、DRサイトからメインサイトに戻す方法を検討しておきましょう。Airからメインサイトに移行する方式があります。vCCを利用した移行方法については別途詳細に解説します。リカバリ手順の順に見ていきます。DRの設定方法を見ていきましょう。Airの登録」の二つです。非常に簡単に設定できます。Air全般にいえることですが、利用する際には、メインサイト環境の互換性を確認します。下記表で示したのは2015年1月7日時点のメインサイト環境の互換性です。利用には、互換性の要件を満たしていることが条件となりますので、確認しておきましょう。Airが互換性の要件に挙げているゲストOSは次の通りです。DRもこの要件に準じますので確認しておきましょう。Update2でサポートされるゲストOSただし、最新の正確な情報はヴイエムウェアの公式発表のものを参照ください。Replication」サーバーを用意し、レプリケーションの設定を行います。Replicationは、仮想マシンイメージの標準フォーマットである「OVF」形式のファイルとして提供されています。AirのDRサイトにインポートするだけで完了します。Replicationにログインし、追加設定を行う必要がありますのでご注意ください。Client」では設定項目が存在しませんので注意してください)。ここで設定するのは以下の二つです。具体的な手順は次の項で、順に見ていきます。OpenStack」などの発表に関する注目ポイントを、文脈とともにお伝えする。6登場、マルチクラウド環境の統合プラットフォームとしての機能強化OpenStackも、長距離ライブマイグレーションも、ストレージプロビジョニングも、アプリケーション集積率向上も、ハイブリッドクラウド統合運用も。Cloud構想に向け、ハイブリッドクラウドを前提とした統合クラウド基盤としての機能を強化する。Air」が日本でも利用可能になりました。特徴的な利用体系や企業利用を念頭に置いたサービスなどが注目されています。本連載では基礎情報から、具体的な使い方までを順を追って紹介していきます。メールマガジンをご購読ください。申し込みページへITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。