組織を元気にする健康経営~社員のメンタルヘルス対策の鉄板手法からはじめよう~※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。重要性が叫ばれていますが、導入方法やメリットなど、実態を理解されているケースは多くはないのではないでしょうか。本講演では、現役トップ産業医と導入企業の現場責任者を交えて、効果的な健康経営の考え方とその手法をお伝えします。メンタルヘルス予防や休職・離職問題に悩んでいる方、社員の生産性をあげたい人事の方はぜひお越しください。しんのすけ)デロイトトーマツコンサルティング、三菱UFJ証券、環境エネルギー投資などを経て、2011年、株式会社Miewを設立(2018年8月株式会社メンタルヘルステクノロジーズに社名変更)し、代表取締役に就任。産業精神保健学を学ぶ。企画部、人事部、リテール販売部各部門を歴任。その後ニッセイ保険エージェンシー株式会社で経営全般の企画立案を担当。受付終了ビジネスパフォーマンスを底上げするコアスキル~BQ(身体知能)リーダーシップ※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。健康管理/メンタルヘルス「BQ(身体知能)」とは、IQ(知能指数)、EQ(感情知能)に続く、ビジネスの成功や人生を豊かにするために必要な第3の知能指数とも言うべき指標です。BQを意識したリーダーシップの実践は、リーダー自身のパフォーマンス向上はもちろん、チームを生産性向上へと導きます。本ワークショップでは、BQのコンピテンシーのご紹介と、ご自身のBQを見える化するワークを体験していただきます。目的としたボディチューン・パートナーズ創業。年間200回の企業研修に登壇し、5,000人のビジネスパーソンのビジネスと健康のスキルアップをサポートする。※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。労務・法対応ビジネス環境の変化、空前の人手不足を受けて、企業が生き残るために人事部門の変革は喫緊の課題です。足元をみれば人事業務の8割を事務作業が占め、多くの企業人事は経営と事業に貢献する攻めの体制をとれていないのが現状です。本講演では、事務作業を削減し攻めの体制へシフトしたお客さまの事例と、変革の土台となった第二人事部のアウトソーシング活用メソッドについてお伝えします。リクルートにて多くのITサービス立上げに従事。後にベネッセコーポレーションでIT部門を統括、教育サービスのデジタル化をけん引。2015年レジェンダ入社。掲げ、顧客に寄り添う新しいアウトソーシングの姿を目指す。※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。労務・法対応ハラスメント防止法が可決され、待ったなしとなった企業のハラスメント対策。本講演では、法制化によって求められる対策について再整理するとともに、実践的なハラスメント防止の先行事例をご紹介しながら、「有効な管理職教育とは?」「相談窓口に求められる機能や事案調査の留意点とは?」「ハラッサー、ハラッシーにどう対処すればよいか?」といった課題解決のポイントについてお話しします。まなぶ)大手不動産デベロッパーで長年経営企画業務を担当。ヘルスケア事業の立上げに携わったことを契機にメンタルヘルスケア業界に転身。経営コンサルティングファームにて医療機関の経営再建に従事したのちに、ピースマインド株式会社に入社。営業部長を経て、現職。100社を超える企業に対して職場改善支援を実施。※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。「パワハラ防止法施行に向けて、何から取り組むべき?」「研修は実施したが、管理職はまだ十分に自分事としてパワハラを捉えていない」「管理職だけでなく一般社員にも効果的に予防意識やチーム意識を醸成したい」という企業さまに、法律/管理職5000人の全体傾向/導入事例と共に、考え方や管理職教育用Web適性検査、パワハラ振り返りシートを使った研修アプローチを具体的にお伝えします。管理職Web適性検査「パワハラ振り返りシート」は2017年9月にリリース。ワールドビジネスサテライト等、メディアにも取材され注目を浴びている。ストレスチェック~職場状況・パワハラリスクを見える化して改善へ~※本講演は申込多数のため、受付を終了いたしました。労務・法対応ストレスチェックが義務化されて5年目を迎えようとしています。健康経営やパワハラに対する社会的関心が高まる昨今、企業にはさまざまな対策や取り組みが求められるようになってきました。本講演では、年間340社/37万人へのストレスチェック提供を通じて見えてきた、メンタルヘルス対策・職場改善への活用事例、法制化されるハラスメント対策への活用方法をご紹介します。プロジェクトに17年従事。現職ではソフトバンクグループ各社の制度改定やウエルネスセンターのカウンセラーを11年従事。この5年はストレスチェックを活かした職場改善支援も担当し、個と組織の視点から各社を支援。※プログラムは予告なく内容などを変更することがございますので、予めご了承ください。HRテクノロジーカンファレンス「日本の人事部」「HRカンファレンス」「HRアワード」は、すべて株式会社アイ・キューの登録商標です。当社はプライバシーマーク取得事業者です。類似のサービスやイベントとの混同にご注意ください。7FE-mail:hrc@jinjibu.jp。