America)の海軍について説明しています。America)の海軍については「アメリカ連合国海軍」をご覧ください。Navy、略称:USN)は、アメリカ合衆国が保有する海軍。11隻と揚陸艦31隻、原子力潜水艦71隻を中核に、80隻以上の巡洋艦と駆逐艦(全てイージス艦)など主要水上戦闘艦約270隻、戦闘機や対潜哨戒機などの作戦機約2,640機を保有し、約43万人(現役・予備役合わせて)の構成員が所属する世界最大規模の海軍。近年の予算規模は約1200億ドル前後(日本円にして10兆円〜15兆円程度)で推移しており、予算的にも世界最大である。アメリカ艦隊総軍を中心とした艦隊を世界各地の海域に展開している。歴史編集アメリカ海軍国籍旗アメリカ海軍は、アメリカ独立戦争中に設立された大陸海軍を起源としている。大陸海軍は、1775年10月13日の大陸会議によって、設置が承認された。イギリス陸軍への軍需物資を搭載した輸送船を妨害するために、2隻の武装船を準備したことから始まっている。1789年に批准されたアメリカ合衆国憲法は、議会に「海軍を提供し養う」ことの権限を与えた。これに基づいて議会は、6隻のフリゲートの配備および艦への人員配置を命じた。Constitution)は、今日でもボストンに保存されている。コンスティチューションは現在でもアメリカ海軍の現役艦である。アメリカ独立戦争中に艦船数は50隻を数え、最盛期には20隻以上が活動していた。その後、大陸会議はアメリカ独立戦争の終了に伴い、大陸海軍の艦船を売却し人員を復員させたため、海軍は解散した。1794年になると、ヨーロッパでの政情不安に伴い、商船の航行に不安が生じるようになった。それらのフリゲートは、1812年の米英戦争においてイギリス海軍と戦闘を行い、それを撃破した。(戦争省や軍務省・軍事省などとも訳される)が海軍の事務を処理した。海軍は1949年に国防総省の一部になった。1798年の時点で正規の軍艦14隻の規模となったアメリカ海軍は、1799年にイギリスとの協定によりカリブ海の哨戒任務に就きフランス海軍との非公式な交戦を幾度も経験した[1]。1801年には北アフリカのバルバリ諸国と戦争状態になり、海軍はトリポリに出動しデルナ攻略を支援した。南北戦争中に、革新的な甲鉄艦の運用を行った。1880年代から近代化により有力艦艇の増強を行い、1898年の米西戦争ではマニラ湾海戦とサンチャゴ・デ・キューバ海戦でスペイン艦隊を壊滅させている。20世紀の始めには、世界でも上位の海軍となり、1907年から1908年にかけてグレート・ホワイト・フリートの世界一周航海で特に日本に示威を与えた。おける活動は相対的に低調だったものの、第二次世界大戦においては、特に太平洋戦線において活動を行い、また戦時の拡張により世界最大の海軍へと成長を遂げ日本海軍に勝利した。日本海軍の真珠湾攻撃により、アメリカも第二次世界大戦に参戦した。太平洋では日本の空母機動部隊に対抗するために、15隻以上の正規空母を中心とした艦隊を作って対抗し、日本海軍を壊滅させた。大西洋や地中海においては、ドイツ海軍の潜水艦による通商破壊作戦に対応する為に、対潜水艦戦術を進化させ、護衛空母と護衛駆逐艦を大量に投入して勝利した。終わり、アメリカを中心とした西側諸国と、ソビエト連邦を中心にした東側諸国との冷戦が始まると、二度の世界大戦で疲弊したイギリス海軍は縮小され、アメリカ海軍が世界に展開するようになる。東ヨーロッパが次々と共産化されると、イギリス海軍と共に地中海に艦隊を派遣してギリシャの共産化を防いだ。イギリス海軍からアメリカ海軍へ世界の海の覇権が移った。その後もソ連海軍に対抗する為に、退役していたアイオワ級戦艦にトマホーク巡航ミサイルを搭載して現役に戻すなど、海軍は拡張されて約600隻の大艦隊(600隻艦隊構想)を維持していたが、冷戦の終結により規模は縮小され、現在は約300隻の艦艇を持っている。冷戦時は敵の艦隊を攻撃し、制海権を維持する事が最大の任務であったが、冷戦後はアメリカ海軍に対抗出来る海軍は世界に皆無となり、地域紛争に対応する為、海から陸上への戦力投射「フロム・ザ・シー」へと任務が変わった。組織編集アメリカ合衆国憲法の規定により、アメリカ海軍の編成権及び統轄及び規律に関する規則を定める権限は、アメリカ合衆国議会にある。Navy)...長官に次ぐナンバー2。Navy)...長官、次官に次ぐナンバー3のポスト。略称:CNO)大将が補職される。略称:MCPON)...海軍下士官の最高位。略称:VCNO)...海軍作戦本部のナンバー2。略称:DNS)...中将(3つ星)が補職されている。OPNAVにおいては、CNO、VCNOに次ぐナンバー3の位置付けとされている。略称:DCNO)...OPNAVでは、担当する部門ごとに第1部(N1)から第9部(N9)まで8つ(第7部(N7)は現在存在しない)に分けられた部局があり、現在は6人のDCNOが置かれ、これら部局を統括している[5]。略称:CNP)を兼ねている。不可欠な輸送・補給を担当する。長である海軍長官(文官)は、合衆国法典第10編の規定の下、海軍省の政策を決定し合衆国議会へ報告する義務を負う。海軍事務を指揮・監督する権限および義務を負っている。海軍省の人員を補充し、組織し、供給し、装備し、訓練し、動員し、復員させ、海軍の艦船、施設、および設備についての建造、支給、修理を監督する。海軍作戦部長は、海軍の軍人のトップであり、4つ星の将官である大将が任命され統合参謀本部のメンバーとなる。海軍作戦総長は他の統合参謀本部のメンバーと同じく作戦部隊に対する直接作戦指揮権は無く、あるのは海軍省が策定した政策の行政執行権だけであり、海軍部隊の即応状態を直接維持し統合軍に部隊を拠出するまでの責任を負っている。作戦指揮は、軍最高司令官である合衆国大統領から国防長官を通じて各統合軍司令官に直接伝達される。参謀総長等と共に統合参謀本部に加わり大統領に作戦上のアドバイスをする立場にある。