なると、何もできなくなってしまうのでは?」。認知症に対する一般的イメージは、時にそれほどまでに深刻です。それは事実とは異なります。軽度となれば、適切な治療や支援を受ければ、従来通りの生活を続けられることも多い。薬で進行を遅らせたり、場合によっては症状の改善も期待できる。それなのに偏見により職場を退職せざるを得なくなる人も多いといいます。そんな現状を変えるべく立ち上がったのが、他でもない認知症の症状がある本人たち。ワーキンググループ」を発足しました。世界各国の同ワーキンググループとも連携し、よりよく暮らせる社会を目指して活動する同団体。症状のある人々の声を全国から集め、当事者だからこその気づきと試行錯誤をもとに医療やケア、社会のあり方を提案します。認知症の人による、認知症の人のための前向きな取り組み。2014年には厚生労働大臣との面会も果たすなど、希望を予感させるその展開は見逃せません。今後、診断技術の向上による早期発見の実現で、認知症と診断される人の数は、ますます増え続けるでしょう。厚生労働省の推計によると、認知症の高齢者は平成24年時点で約462万人。予備軍である軽度認知障害の人の数は約400万人と言われます(※)。今後大切になってくるのは発症を未然に予防するための取り組み。現状について』による。軽度認知障害の人すべてが認知症になるわけではない点に留意。UP介護はサービス業。UP多世代が集まる「大家族」の新しいカタチ。UP若者と老人がぶつかり合う「介護」。JAPANとは利用規約プライバシーポリシーサイトマップお問い合わせ。