2017年1月30日ブロックチェーン技術は、エネルギーシステムを破壊し、エネルギーデモクラシーを加速させる力をもっています。自然エネルギー分野の意思決定者のための情報発信サイトです。クレイグ・モリスを筆頭に各分野の最新動向をレポートします。良いニュースと悪いニュースです。良いニュースは、英国には現在のエネルギー消費と比べて、自然保護の条件を考慮しても、数倍もの再生可能エネルギーのポテンシャルがあることが明らかになったことです。悪いニュースは、英国人はなかなかエネルギー効率とエネルギーデモクラシーに考え方を転換することができていないことです。自然エネルギー分野の意思決定者のための情報発信サイトです。クレイグ・モリスを筆頭に各分野の最新動向をレポートします。今回は「デンマークに見る現代エネルギーデモクラシーの源流」をテーマに、中島健祐氏(デンマーク大使館)と飯田哲也(環境エネルギー政策研究所)の対話をお届けします。コンサルティング会社を経てデンマーク大使館インベスト・イン・デンマークに参画。支援する活動を展開している。哲也1959年、山口県生まれ。原子力安全規制などに従事後、「原子力ムラ」を脱出して北欧での研究活動や非営利活動を経て環境エネルギー政策研究所(ISEP)を設立し現職。自然エネルギー政策では国内外で第一人者として知られ、先進的かつ現実的な政策提言と積極的な活動や発言により、日本政府や東京都など地方自治体のエネルギー政策に大きな影響力を与えている。「エネルギーデモクラシー」へようこそ3.11福島第一原発事故のあと、いったんは脱原発に向かうかに見えた日本は、その後、安倍政権の誕生を契機に、混迷を極め、一気に視界不良となりました。哲也1959年、山口県生まれ。原子力安全規制などに従事後、「原子力ムラ」を脱出して北欧での研究活動や非営利活動を経て環境エネルギー政策研究所(ISEP)を設立し現職。自然エネルギー政策では国内外で第一人者として知られ、先進的かつ現実的な政策提言と積極的な活動や発言により、日本政府や東京都など地方自治体のエネルギー政策に大きな影響力を与えている。