現在JavaScriptが無効になっています。Yahoo!ニュースのすべての機能を利用するためには、JavaScriptの設定を有効にしてください。JavaScriptの設定を変更する方法はこちら。10:17ツイートシェアブックマークAppleのイベーションをもたらすリサイクルとは!?■発表会の一番のインパクトはリサイクルロボット!?米Appleは、21日(日本時間22日2時)の新商品発表会を行ないました。発表会では新しいiPhoneやiPadを発表する前に、環境への取組みとして、iPhoneのリサイクルロボット「Liam」を発表しました。Jackson氏のコメントがまた素晴らしいです。Jackson氏は、再生エネルギーや、リサイクルの自社の取組みを紹介。ソーラーパネル設置、iPhoneパッケージの紙(99%が再生紙ですって)について、などについて語りました。どんな新商品が発表されるのかと待っていた人たちに向けて、まず冒頭で環境への取組みを発表する。他のテック系・IT系企業の新商品発表会で、こんなことがありますでしょうか?(私が知らないだけかもしれませんが)私の専門であるCSR(企業の社会的責任)に関する領域でも、度々ケーススタディで登場するApple。今回の革新的な発表についてまとめます。製品のライフサイクル全体から製品のあり方を考えることこそ、真のイノベーションです。不要になったiPhoneはLiamが分解します。することで、iPhoneの中の素材は生き続けることができるのです。イノベーションストーリー」です。“環境に良いことしましょう”というレベルではなく、まさかあのAppleがリサイクルマシーンに名前をつけているとは、外部の人間は誰も知らなかったことでしょう!Appleは、以前から環境問題への対処や環境配慮素材の開発、効率的な素材利用などに積極的に取り組んでいます。Jackson氏を任命し、環境イニシアティブのオフィスは、Apple社内の様々なチームと協力しながら、戦略の策定、利害関係者との協議、進捗の報告を行っている、としています。Jobs氏の経営方針と大きく異なる点です。単純に昔より、環境系NPO/NGOが企業を叩くようになったから真摯に対応し始めた、というのもあるとは思いますけど。このLiamについては「リサイクル|Apple(日本語)」のページで『年間120万台以上の携帯電話を分解できるロボット。私たちは彼をLiamと呼んでいます。詳しくはこのページをご覧ください。世界エイズデーのコーズマーケティング事例」という記事まとめていますので、ご参考までに。Here(2015年)※動画の音声は英語ですまたAppleはこの発表会でLiamだけでなく、再生エネルギー使用などを含めた環境への取組みを強調しています。動画では全体的な環境への取組みの紹介をしています。英語が苦手な方でも、だいたいご理解いただけるでしょう。Appleの環境活動は、いわゆるIT系企業の中でも世界トップクラスの規模で行なっています。「真のイノベーションには、あらゆることへの配慮が不可欠だと、私たちは信じています。」、「私たちは気候変動について、議論したいのではありません。」、「イノベーションとは、今ここにあるものを使って、新しい何かを生み出すことです。」、「置き換えられないものがあります。私たちは再利用とリサイクルに取り組んでいます。」、「私たちは大きく前進してきました。これからもさらに進み続けます。これらはAppleの環境への取組みのメッセージです。文面だけみると、環境問題をイノベーションの問題としてとらえ、積極的に取り組む姿勢を顕示しています。イノベーションを“口だけ”で連呼する日本企業もありますが、はっきり言って本気度と成果が、比べ物になりません。私は15年来のAppleユーザー(MacとiPhone)です。贔屓している部分もありますが、他のスマートフォンメーカーがここまでの規模の環境活動や、リサイクルを行なっているのでしょうか。Appleでは、環境への取組みは一環して「イノベーションのために」行なっていると明言しています。iPhoneなどの商品・サービスを通じて、経済的価値と社会的価値を同時に創る企業Apple。このあたりはもっと賞賛されてもいいと思いますけどね。今回の新商品発表会は、前述のごとく、Liamさんのスマートでイケメンなところ“だけ”が印象に残りました。様々な部品で組み立てられるスマートフォンもこんなにキレイにまとめられちゃうものなのです。CSRコンサルタント1981年長野県生まれ。「CSR経営の3大課題を解決するコンサルティング」をスローガンとするCSR(企業の社会的責任)/サステナビリティ経営の専門家。2009年よりブログ『サステナビリティのその先へ』運営。仕事を創る執筆系サロン「ビジネスライティング勉強会」共同オーナー。Limitedによって提供されており、この機能によって生じた損害に対してヤフー株式会社は一切の責任を負いません。