2011」9月15日~18日開催。2011」の開催概要を発表した。入場料は前売り1,000円で、当日1,200円。小学生以下は無料となっている。2011」のテーマは「心が躍れば、それがゲームです。様々なデバイスが発売され、今までにないようなエンターテイメントコンテンツがあふれる中、ゲームという概念もこれまでとは違ったものになりつつある。「頭で考える前に心が躍るもの、気がつけば夢中になって楽しんでいるもの」をゲームと再定義し、様々な新しいコンテンツを来場者に提案していきたいという。アーケードで登場し、どんどんと増え市場も大きくなった。その課程でハードへの投資とユーザー拡大の因果関係がある」と切り出しこれまでの歴史を振り返った。アーケードの時代はハードも高価だったためオペレーターがハードを購入し、ユーザーがそれを遊んでいた。その後ファミリーコンピュータが登場しコンシューマーの価格帯まで落ちてきたことで、ユーザーが爆発的に増えた。2が登場しDVDプレーヤーとしても使われるようになり、さらにハードへの投資が少なくなったと言える。今では携帯電話でゲームができるようになった。和田氏は「携帯電話をゲームをプレイするために買う人はいないでしょう。他の目的があって購入してゲームを携帯電話でも遊んでいる。いった意味ではハードへの投資がまた少なくなった。それに伴ってゲームユーザーは増えている」と説明。ユーザーがハードに投資する金額が少なくなるほどユーザー層が広がっているという理論で、そういう時代に「東京ゲームショウ」で何をアピールするべきなのかについて、和田氏は「様々なユーザーに向けて提供されるエンターテイメントが多様化する中で、これはゲームの範疇なのかと、メーカー側に逡巡するところも出てきていると思います。言いたいのは、『東京ゲームショウ』はコンピュータゲームで遊んでいる人のためのショウということです。幅広い層に向けてどういったゲームを作っていき、提案する場でもあります」と語りかけ、東京ゲームショウを再定義してみせた。2010」では国際化などのテーマが挙げられたが、一定の効果があったとして今年もより一層進めて行く方針。一般来場者に向けてのいくつかの施策を中心に紹介すると、海外からの来場者を増やすため言語対応をより一層推し進め、海外オンラインチケットの販売強化や、成田空港/羽田空港でのチケットの販売なども行なっていく。2010」で好評だった格闘ゲームの大会「闘劇」を今年も開催。アジア各国のゲームプレーヤーを集め、コンシューマーゲームにおけるチャンピオンを決める大会「アジア・ゲーム・チャンピオンシップ」の開催も計画されている。同時に、海外来場者から人気が高いコスプレイベント「CosPlay@TGS」もパワーアップして開催される予定となっている。主催者側の企画展示としては、大きな市場に育っていくことが期待されているスマートフォン、タブレットPCなどモバイル端末向けコンテンツと、ソーシャルゲームにフォーカスした「モバイル&ソーシャルゲームコーナー」と、高機能なゲーミングPCからブラウザゲームまでPCをプラットフォームとしたコンテンツを扱う「ゲームPC&ネットワークゲームコーナー」が新設される。コントローラーや専用チェア、ゲームと連動した製品、ヘッドフォンといったゲームを楽しむための関連グッズを一堂に集めたコーナーとして「ゲームデバイスコーナー」も新設される。これまでにも各社が独自に出展してきたが、今年はこれらをまとめ、規模感を出そうとしている。このほかにも、大手メーカーの間の中央ブロックに主催者ブースを設置することで人の流れをコントロールする施策や、どうしても混雑してしまう南側ブロックと中央ブロックのメイン導線を12mから15mに拡張するといったことが行なわれる。今回は各メーカーに向けた「東京ゲームショウ」開催概要の発表であり、今年の「東京ゲームショウ」が正式にスタートしたともいえる。7カ月あるが、今年の年末には新ハードの発売も予定されていることから、昨年以上の盛り上がりが期待できる。今後も注目していきたいところだ。2011」開催要項】2011年の開催テーマは「心が躍れば、それがゲームです。一般公開日の施策のひとつ。今年も「日本ゲーム大賞」と連動。発表会では吉岡直人氏が登壇し「CEDEC2011」について説明。9月6日から9月8日まで開催される。海外からより多くの講師を呼んだり、「CEDEC2010」で好評だった「ポスター発表」の強化などを挙げた。吉岡氏は講師を募集していることをアピールし「大手だとか中小だとかは関係ない。現場にいる人が何に悩み、どうやって解決し、どんな結果が出たか。これが重要ですが、次はどうしたいのか。2010」の開催実績の抜粋。来場者数は20万人を突破し、207,647人で史上最多となった。一方で、出展者数は一昨年より増加し194社で2007年、2008年に続き第3位の数となった。