昨年の日経平均株価は、相場格言のうま尻下がりをくつがえし、7・6%の上昇でありました。新春の企業経営者や証券各社の恒例の強気見通しでは、年末日経平均2万円が云われています。昨年の主要各国の株価騰落として、上昇した国は中国53%・インド30%・米国7・5%、下落した国はロシア45%・ブラジル2・9%となっています。特徴的には株価が上昇している国は金融緩和・低インフレ、株価が下落している国は金融引き締め・高インフレとなっています。他には、国際商品相場の低下が散見されます。原油の46%下落、金の年間高値から14%下落などです。原油安の背景は需要サイドで中国などの世界的な景気低迷による需要の減少。供給サイドでは米国のシエール革命による原油生産の増加があります。金の下落はドル上昇の対比した商品特徴といえます。通貨では世界通貨に対し米国ドルの独歩高、対ドルでロシアルーブル45%、円・ユーロ・ブラジルレアルの各11%の下落となっています。今年の相場予測の最大のポイントは、6月に米国の金利が08年のリーマンショック以降、7年ぶりに引き上げられることです。このために今年の年央に最大の注意が必要となります。昨年12月中旬に、原油大幅安とギリシャ政局の混乱により、一度世界の株価は下落を経験していますが、今年に入り原油価格の更なる下落と25日のギリシャ選挙結果ではEUからの離脱懸念で、年初から株価が大きく調整しています。今年は良い材料も多くあります。原油価格3割下落で先進国の景気を0・8%底上げされると云われています。原油安は新興国など資源国にはデメリットとなりますが、米国や日本など資源消費国にはメリットは大きい訳です。金融面では、世界的には主要国で金融緩和は継続しています。今後、日本や欧州・中国では追加緩和も予想されています。企業業績も前年比で米国S&P500で9・5%や、日本輸出企業で15%の増益が見込まれています。目先、ギリシャ問題が終息すれば、米国株に次いで日本株も企業業績の向上により上昇が始まると思われます。海外投資家から見たドル建て日経平均にも注意が必要となります。ドル建て日経平均とはその時々の日経平均をドルで割った価格です。日本株の売買代金の6から7割が海外投資家のシェアーといわれています。その為、日経平均の動向は外人投資家の売買に大いに関係してきます。海外投資家の投資評価は日経平均と円の上昇がポイントになります。日経平均が上昇しても、ドル高円安になれば評価益が相殺される訳です。昨年末に日経平均が前年比7・6%上昇したのに比べ、ドル建て日経平均は同5%下落となっています。13年末153ドルに対し昨年末は145・6ドルとなっています。昨年の海外投資家の日経平均の評価はマイナスになる訳です。これまでもドル建て日経平均は瞬間的には150ドルを超えることはあっても長期間は超えていません。今後もドル建て日経平均が150ドルを超えないとなると、日経平均株価とドルとの関係がポイントになります。ドル建て日経平均150ドルと想定すれば、日経平均が1万7500円の場合ドルは116・6円、同1万8000円なら120円、同1万8500円なら123・3円、同1万9000円なら126・6円の水準になります。今後はその都度の日経平均株価の上限の予測としてドルの水準を目安においてください。上下を繰り返し、更なる高値に挑戦していくと思われます。その為、日経平均の高値時の売却タイミングが昨年以上に重要になります。売却シグナルとして、上記のドル建て日経平均における日経平均とドルの関係以外にも、移動平均線(過去の一定期間の株価の平均値をチャート化)とのかい離、騰落レシオ(値上がり銘柄数を値下がり銘柄数で割った比率を計算120以上で買われすぎ80以下で売られすぎの目安)、株式先物取引の裁定残高(この水準が高くなるとその後解消売りで下落する)、シカゴ先物市場での円の建玉残(ドル円相場で一方に偏るとその後逆に騰落傾向)などがあります。一つの例として移動平均線とのかい離では、25日線移動平均線に対し日経平均が5%かい離の場合を黄信号、10%かい離は赤信号となります。13年以降10%超かい離は13年5月22日と14年年11月14日、共にその後急反落1143円安517円安となっています。逆に下方かい離率10%超14年2月4日、その翌日から上昇となっています。今年も米国株とドル高を中心に、商品的には株式をメインとして、昨年以上にリスク変動の大きな相場が続くと思われますので、逆に売買の巧拙により、投資収益リターンの極大化が大いに期待できます。最後に再度相場格言を付け加えさせて頂きます。アメリカの著名投資家ジョン・テンプルトンの言葉です。上昇相場の賞味期限も残り1年から2年弱との見方もあります。