>なお、[[陸上自衛隊]]の航空隊にはこれに相当する養成課程がない。~陸自の飛行要員は主に現役隊員からの選抜である「[[陸曹航空操縦学生]]課程」で確保されている。~陸自の飛行要員は主に「[[陸曹航空操縦学生]]課程」で確保されるが、この課程は現役の陸曹のみを選抜対象とする。~募集資格は「日本国籍を有し、高校卒業程度の学歴を持つ18歳以上21歳未満の男女((これは[[防衛大学校]]・[[防衛医科大学校]]の受験資格と同じである。))」で、毎年60〜70名前後が採用される。~候補生の大半は中途で落第し、無事に全課程を修了して[[ウィングマーク]]を受けられる同期生は概ね15人に満たない。~配属後2年間(この期間が純粋な「学生」の課程である)は幹部予定者たる[[自衛官]]としての基礎教育に費やされ、[[飛行機]]には触れない。~学生として採用された時点で二士([[非任期制隊員>自衛隊員]])に任官され、その待遇に応じた給与も併せて受ける。~採用後、2年間は教育部隊で[[自衛官]]・[[航空士]]としての基礎教育に専念し、この間は[[飛行機]]の取り扱いはしない。~この段階での学力不良は職務懈怠とみなされ、落第生は免職処分を受けて退学となる。救済措置は定期試験後に一度認められる追試のみ。~~教育部隊での教育修了後は、教育航空部隊での操縦教育((この課程を修了すると国土交通省から[[事業用操縦士]]の資格が発給される。除隊後2年間は[[航空機に搭乗する職種>航空士]]に就く事を禁じられる。))及び幹部候補生学校での初級幹部教育の課程(合計約4年間)に移る。~この間、訓練の進捗に応じて階級が累進し、幹部候補生学校の卒業時点(入隊後約6年)で三尉に任官されて各地の航空部隊に配属され、飛行要員として勤務する。~ただし、候補生の大半は中途で落第してしまうため、[[ウィングマーク]]を受けられる同期生は概ね15人に満たない。しての専門教育に移る。~その後、約4年間に渡って幹部教育と操縦教育を受ける。~訓練の進捗に応じて[[階級]]が累進し、飛行要員として実務に投入される時点で三尉となる。~この段階でも落第生は[[飛行要員>エビエーター]]としての将来を絶たれるが、修了状況に応じて[[航空士>航空士(自衛隊)]]や[[航空機関士]]として配属される場合もある。~~関連:[[予科練]]なお、飛行要員として修了すると国土交通省から[[事業用操縦士]]の資格が発給される。~ただし、除隊後2年間は[[航空機に搭乗する職種>エビエーター]]に就く事を禁じられる。[#dbda5c30]海自・空自の飛行要員には、本課程の出身者以外にも[[防衛大学校]]や一般大学の出身者もいる。~しかし、大卒者が中途まで他の職種・職域志願者と同じ教育を受けた後に操縦教育に入るのに対し、本課程は最初から[[パイロット]]になることを前提とした教育が行われ、大卒者より数年若く教育が修了する。~そのため、本課程の出身者は大卒者より操縦技量が高い傾向にあり、入隊から退官までの総飛行時間も格段に多い。海自・空自の飛行要員には、本課程の出身者以外にも[[防衛大学校]]や一般大学の出身者もいる((これは[[陸上自衛隊]]の航空部隊においても同様で、[[陸曹航空操縦学生]]出身者と大卒者が混在している。~ただし、大卒者は中途まで他の[[職種]]・[[職域]]志願者と同じ教育を受けた後に操縦教育に入る。~一方、航空学生は[[パイロット>エビエーター]]・[[戦術航空士]]以外の[[職域]]を前提としない教育が行われ、大卒者より数年若く実務に投入される。~そのため、航空学生課程の出身者は大卒者より操縦技量が高い傾向にあり、入隊から退官までの総飛行時間も格段に多い。~~一方で、出世・昇進については[[防衛大学校]]や一般大学出身者に比べて困難になる。~航空学生出身の幹部は航空[[部隊]]を指揮する事のみを求められ、佐官・将官に至るために必要とされる地上勤務の機会がほとんどない。~このため、航空学生から始まったキャリアは三佐までで終わるのが典型的で、出世頭でも一佐が限界だという。~>うがった見方をすれば、航空学生からの出世・昇進は比較的難しいとも言える。「高卒・技術職」の社員の出世スピードの差異がこれに近しいと思われる。