いつ起きるか分からない災害に備え、危険箇所や避難ルートが一目で分かるハザードマップを用意しておきたい。自分なりの1枚をつくってみよう。対象にしたのは都内東部。自宅から徒歩15分程度の日常行き来する範囲だ。ゼロから被害予測するのはさすがに無理。自治体のハザードマップを集めることから始める。役場の窓口でも手に入るが、国土交通省の「ハザードマップポータルサイト」は全国の市区町村を検索できて便利だ。マップは災害の種類によって細かく分かれている。洪水、土砂災害のほか、地域によっては津波、高潮、火山まである。「水害でも、どの川が氾濫するかで異なる。水路や下水道管があふれる『内水』のマップもある」と防災アドバイザーの高荷智也さん。今回はそれらを見比べ、災害ごとに変わる避難先、ルート、注意点などを専門家の助けを借り1枚にまとめる。東京都江戸川区が最近公表した水害ハザードマップで「ここにいてはダメです」と呼びかけていたのを思い出す。我が家の近くにも川が流れているが、大丈夫だろうか。マップを見ると、隣り合う場所でも床上浸水するかしないかが分かれている。坂の上だから大丈夫と感じていた場所でも、周辺との高低差や川との位置関係で浸水の可能性があった。日ごろの思い込みがいかに当てにならないかを思い知らされる。幸いなことに我が家は浸水のリスクが低そう。都市防災が専門の工学院大学の久田嘉章教授も「場所や状況によって避難せずに自宅にいるべき場合がある」と話していた。災害は水害だけではない。避難先は確認しておく必要がある。高荷さんは「避難場所と避難所の違いに気を付けて」と話す。命を守るため迅速に向かう先が避難場所、災害で住まいが確保できないときに過ごすのが避難所だ。避難場所に行く前の一時集合場所もある。問題はどこにどんなルートで行くか。何も考えず最寄りの学校へと考えるのは安易だった。火事や液状化で道路が寸断されれば、通れなくなる恐れがある。倒壊や火災・延焼の危険性を町・丁目ごとに5段階で相対評価している。実際に地震による火災と土砂災害では、避難ルートを変えた方がよさそうな場所が見つかった。災害時の危険箇所や避難ルートを地図に書き込んでいく「実際に歩くのが大切」と語るのはNPO法人ママプラグ(東京・渋谷)理事の宮丸みゆきさん。同法人は自然災害に遭った親たちの経験を書籍「子連れ防災BOOK」にまとめた。「子供と一緒だと目線が下がって気づくポイントも変わる」という。歩いてみると気になるところだらけだった。塀の上に並んだ植木鉢が落ちて道を塞がないか。傾きかけた電柱から、電線が垂れ下がるかもしれない。でこぼこした道は家族が通れるか。遠回りでも別ルートの方が安全ではないか。高荷さんは「防災グッズを想定して荷物を背負ったり、雨の日に歩いたりするのも予行演習になる」と話す。実際にやってみたが、歩くスピードや疲れはまったく違う。気づいたことを地図に書き込めば完成だ。スマートフォンで撮ったりコピーしたりして家族と共有し、ひとまずほっとした。「大事なのは作る過程」と専門家は口をそろえる。今後は家族で繰り返し話し合い、マップも見直していきたいと思った。使い慣れておこう気象庁ホームページや防災速報アプリ(ヤフー)災害時は正確な情報を素早くつかむことが重要になる。役立つのがデジタルツールだ。防災アドバイザーの高荷さんは「避難情報や警報・注意報をプッシュ通知してくれる防災アプリは欠かせない。NHKやヤフー、自治体などのサービスを確認してみて」と強調する。気象庁のサイトでは大雨での土砂災害や浸水の危険度を地図で、リアルタイムに把握できる。ビル減災研究所の田中さんは、避難時に連絡を取り合う災害用伝言ダイヤル(171)の体験を勧める。毎月1日、15日など決まったときに試せる。「存在は知っていても利用したことがないと、いざという時に戸惑う」と指摘する。permission.。