セミナー」が虎ノ門ヒルズフォーラムで開催された。国際ビジネスコミュニケーション協会(IIBC)。前号に引き続き、インバウンド業界の現場における、英語対応力の向上についての事例発表を報告する。グローバル化が進む中、多くの企業が英語のコミュニケーション能力の向上に取り組んでいる。訪日外国人旅行者の需要が多いホテル業界や旅行業界では、英語力の向上が必要不可欠となっている。各社は具体的にどのような取り組みを行っているのだろうか。プロジェクトの中村弘子プロジェクト長は、「JTBグループは全員が語学堪能な社員ばかりと思われている。日本国内の企業法人を顧客とするわれわれJTBコーポレートセールスの社員は、実はそれほど高度な語学力は求められていなかった」と告白する。グローバル化の波は、法人顧客との商談の現場にも容赦なく押し寄せる。15年は45年ぶりに出国日本人数と訪日外国人数が逆転した年となり、環境は大きく変化した。インバウンドツアーの提案や打ち合わせは、英語で行うケースが多くなる。法人顧客のグローバル化が進んで意思決定者が外国人になり、国内であっても提案や打ち合わせが英語になるケースが増えた。競合会社が海外から入札に参加することも。意思疎通を英語で行う力が、より強く求められるようになった」(中村プロジェクト長)のである。L&R)を英語力向上のための指標とした。Program」を選択したのは、テストの内容や、圧倒的な受験者数でスコアの客観性が担保されていること、受験機会を社内で柔軟に設定できる利便性などを評価したからだ。現状で同社のスコアのボリュームゾーンは450~500点未満。そのスコア向上のため、通信教育コースの全額補助などを行っている。「今後の課題は、英語を使わなければという外圧がまだ弱く、自分事となっていないこと。18年4月から再編がスタートする新生JTBの事業ドメインは、地球を舞台にした『交流創造事業』であり、語学力を含む人財価値の向上にさらに注力していきたい」と中村プロジェクト長は語る。(2018.08.06)⇒バックナンバ。