CUBEへの移行を検討していた、フィデアHD傘下の2行向けとして、新たにBeSTAベースで構築された勘定系システム。2014年3月17日に荘内銀行がNTTデータ地銀共同センターのアーキテクチャを移植する形で稼働開始し、同年5月7日に北都銀行がリプレース。2016年5月2日、あおぞら銀行が、BeSTAcloudにリプレース。2019年1月には、システムバンキング九州共同センター(SBK)を、BeSTAcloud上に移植させて稼働予定。参加10行(SBK加入行を含む)・稼働3行。構成された、熊本市に本部を置く事業協同組合による共同運用。2019年1月以降はBeSTAcloud上でSBKシステムを稼働させ、同年5月海銀がSBKに加入、BeSTAcloud上のシステムへ既存勘定系を破棄してリプレースの方針。日立が独自に提供している第二地銀向けアウトソーシングソリューション。勘定系パッケージは上記のBeSTAがベース。加えて、イオン銀行がサブシステムとして採用している。詳細はNEXTBASEを参照。3行共同アウトソーシング。肥後銀行の勘定系システムをベースに、3行の要求仕様を盛り込んでパッケージ化した。日立製作所が直接運用を行うアウトソーシング契約を締結している。参加・稼働3行(離脱予定1行)。日立が、オープンアーキテクチャを取り入れ、大手銀行向けシステムとして提案しているパッケージ。みずほコーポレート銀行(現・みずほ銀行)の次期勘定系システムへの採用を目指し受注活動を行っていたが、現時点では採用行なし。2000年12月27日に、旧泉州銀行(現・池田泉州銀行)・鳥取銀行・TISが共同出資した(株)バンク・コンピュータ・サービス設立。全て同社が担当するのが特徴。開発センターと本番系運用センターを、旧・泉州銀行のシステムセンター(大阪府泉佐野市)に、バックアップセンターを三菱UFJ銀行師勝ビル(愛知県北名古屋市)に設置していた。2015年3月31日、会社解散。バンク・コンピュータ・サービスも参照。三菱UFJ銀行の主要な勘定系、チャネル系、情報系システムをベースとするシステムの共同化。メガバンクのシステムをベースとした地方銀行のシステム共同化形態としては国内唯一。2003年4月プロジェクト開始(当時は東京三菱銀行)。業務プログラムの提供は三菱UFJ銀行。開発・運用は日本IBMに委託。(RBITS)」に再委託。コンピュータは日本IBMのセンターに集約[38]。