その後の修正案の提議は、ヒューズによって軽く跳ね除けられることになる。修正案の内容とは、海軍がそれまで示してきた対英米7割保有という数字であった。ヒューズはこの7割という数字を全く相手にしなかったのだ。った12月1日にバルフォア全権が単身で加藤友三郎の元を訪れた。これは対英米6割受諾を薦めるためであった。彼は日米の仲介に動いたのである。して交渉の結果「陸奥」は廃棄を免れた。35,000トンの主力艦2隻を建造することを許した。グアムやフィリピンに防備施設を設けられなくなった。日英同盟を破棄せざるを得なくなったことであった。この結果に最も憤然としたのは、首席専門委員として米英と渡り合った加藤寛治であった。外国人記者団に「日本は会議脱退を検討中」という虚報を流したのである。これには加藤友三郎もさすがに満面を朱に染めて寛治を難詰したという。結局彼は、正式調印を前に体調不良を理由に一足先に帰国してしまった。2艦に限り戦艦から改装可。│(条約内で巡洋艦という言葉は示されていない。何とかして残そうと彼なりの努力を行っていた。彼はその船体を流用する補助艦の構想を上申したのだ。成立した条約の中では軍艦廃棄に関する規則が明快に定められていた。空母に転用できる2隻を除いてその船体は総て海没処分かスクラップにするしかなかったのだ。