:井芹昌信)のシンクタンク部門であるインターネットメディア総合研究所は、電子コミック市場を多角的に分析した『電子コミックビジネス調査報告書2012』の販売を9月27日(木)より開始します。本調査報告書は電子コミックビジネス黎明期の2006年に第1号目を発行し、今年で7年目を迎えます。課題)や電子コミック分野で理解すべき最新動向、ユーザーの電子コミック利用実態調査や意向調査などから多角的に分析しており、この一冊で電子コミックビジネスを網羅的に理解できる調査報告書です。本調査報告書は、電子書籍販売ストア、取次、出版社への取材、ユーザーへのアンケート調査等をまとめたものです。514億円と推計され、2010年度の524億円から10億円の減少となり、はじめて前年を下回りました。市場規模減少の要因として、フィーチャーフォンからスマートフォンへのデジタルコンテンツのシフトがスムースに進んでいないことやケータイ向け電子書籍市場の落ち込みを補完できていないことがあげられます。Kindleの日本上陸などが予想されており、市場が活性化することは間違いありません。電子コミックにおいては、電子化の遅れていた少年マンガの人気作品の電子化が進み、コンテンツが拡充されることにより、電子コミックが市場のシェアをさらに高めていくことが推察されます。電子書籍の市場規模の定義:電子書籍を「書籍に近似した著作権管理のされたデジタルコンテンツ」とし、配信された電子書籍(電子書籍、電子コミック等)の日本国内のユーザーにおける購入金額の合計を市場規模と定義。教科書、企業向け情報提供、ゲーム性の高いもの、学術ジャーナルは含まない。ユーザーの電子書籍コンテンツのダウンロード時の通信料やデバイスにかかわる費用、オーサリングなど制作にかかわる費用、配信サイトにおける広告も含まない。電子コミックの市場規模の定義:上記の電子書籍を掲載内容によって「文字もの」「コミック」「写真集」の3つのジャンルに区分し、そのうち「コミック」として配信されたものに対しての、日本国内のユーザーにおける購入金額の合計を市場規模と定義している。48.1%で並んで高く、他のジャンルの比率を大きく引き離しています。その他の主要なジャンルはおおむね2割程度であり、「アダルト・成人マンガ」(21.2%)や「ボーイズラブ」(11.2%)、「ティーンズラブ」(10.2%)なども読まれています。紙のコミック(単行本)で購読しているジャンルと比較すると、青年マンガ誌系の比率が少年マンガ誌系の比率を逆転していますが、この背景には少年マンガの電子化が遅れていることが要因のひとつとして推察されます。有料電子コミック利用者に対して、紙のコミック(単行本)の購入量の変化を聞いています。比率が高いのは「変わらない」の61.5%で、多くのユーザーは電子コミックを利用しながらも紙のコミックをこれまでのように購入していることがうかがえます。一方で「紙のコミック(単行本)は買っていなかった」も6.3%と存在しており、電子コミックが新たなユーザー層を開拓している状況もみられます。電子コミックの購入頻度別に見た場合、購入頻度が高いユーザーほど紙のコミックの購入量が「増えた」ユーザーの比率が高くなる傾向がみられます。週に1回以上電子コミックを購入するヘビーユーザーでは紙のコミックの購入が「増えた」が36.4%と「減った」の26.6%を上回っており、電子コミックの購入により、紙のコミックの購入量が増えるという相乗効果も表れはじめています。課題について解説しています。電子コミックビジネスの概要を理解する上で必要な情報をまとめています。電子コミック市場のトレンドを理解するための7つの最新トピックスに対して分析を交えながら紹介しています。今後の利用意向を調査する有料電子コミック非利用者意向調査の3つの調査から構成されています。回答数は電子コミック利用率調査が42,926、有料電子コミック利用者実態調査は回答数1,130、有料電子コミック非利用者意向調査は回答数1,118となっています。ユーザーの電子コミック利用実態調査のクロス集計結果をExcel(csv形式)で提供します。)の集計結果を収録しています。:A4判ページ数:124ページ詳細、ご予約は右よりご覧ください。PRO(ライブラ・プロ)」からもご購入いただけます(新刊は近日登録予定)。PROでは、誌面イメージを確認してから、ダウンロード版/CD版/冊子版を購入していただけるだけでなく、商品の興味のある一部分(現在は章単位)だけを選んで購入したり、選んだ部分をPOD(プリント・オン・デマンド)で製本してご購入いただくことができます。インターネットメディア総合研究所の調査報告書は、お客様のご利用ニーズに合わせ、簡易製本の冊子版、CD(PDF)版をご用意しております。重複した内容があります。デジタル家電関係者、ICTを活用するビジネスマンなど、インターネットテクノロジーを核としたあらゆる分野の革新をいち早くキャッチし、これからの産業・社会の発展を作り出す人々に向けて、クロスメディア事業を展開しています。:関本彰大、証券コード:東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ+サービスを提供するメディア事業を展開しています。2012年4月1日に創設20周年を迎えました。http://www.impressRD.jp/関連URL:http://impress.jp/※この記事は配信日から1年以上経過した記事です。記事内容が現在の状況と異なる場合もありますのでご了承ください。眺めて、愛でて、楽しんで。