Brandt」氏は、BTC価格の大幅下落について、CMEなどBTC先物市場の「クジラによる価格操作」を疑う一部メディアに反論。その根拠として、BTC先物市場のレバレッジに着目して解説しました。クジラとは経済用語のスラングであり、市場に大きな影響を与えるほどの”巨額マネー”を動かす機関投資家のことを指す。)」を始め、3共済、ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険などが、クジラと呼称されている。CoinPost:仮想通貨用語集ロングとショートとはロング:特定の銘柄を買い目線で保有すること。ショート:売り目線で、空売りすること。Brandt氏(以下、Brandt氏)は、大口投資家がビットコインやその他の仮想通貨市場を操作しているという主張を裏付ける確固たる証拠はないと考えています。Brandt氏はビットコイン先物取引の取引高から、最近のビットコインの下落相場が”クジラ”によって操作されたものではないと結論づけています。最近、複数のレポートがビットコイン価格の下落は、2017年12月に開始されたCMEとCBOEのビットコイン先物市場と関連性があると報じました。17:51一連の報道の後、Brandt氏は次のように指摘しています。クジラが、仮想通貨市場をショート(売りポジション)しているという証拠はない。5月の仮想通貨市場の軟調さは、小口投資家によるロング(買いポジション)の清算によるものと思われる。Brandt氏は、先物市場が、ビットコイン価格に大きな影響を与えることはできないと付け加えました。短期先物契約と同量の長期先物契約が存在するからです。Brandt氏は次のように説明しています。ビットコイン先物市場には、常に長期先物契約と同数の短期先物契約が存在する。したがって、市場には影響を及ぼさない。CMEとCBOEのビットコイン先物市場が開始された2017年12月以来、ビットコインの価格は19,900ドル(約217万円)から7,500ドル(約81.9万円)へと62.3%以上の暴落を見せました。ビットコインの価格が急激に下落したことで、投資家やアナリストは「先物市場の操作」を疑いました。相場の続落の原因を先物市場に求めるのはナンセンスであるとBrandt氏は説明しています。調整局面におけるBTC価格の下落度合いは弱まっている先物市場が、2017年12月同様のレバレッジ(取引保証金倍率)を持っていたとすれば、ビットコインの価格チャートは同様のボラティリティ(価格変動性)を示すはずであり、下方への動きを強くしていたと思われる。2018年になってから、ビットコイン相場には3回ほど大きな調整局面が発生しましたが、回数を重ねるにつれて売りのボリュームと価格の下落度合いは小さくなっています。2018各レッグダウンの各構成要素は、以前のレッグダウンよりも急峻ではありません。モメンタム(相場の強弱を示す勢い)指標であるRSI(相場の過熱感を示す相対力指数)も、売りが極端ではないことを示しています。2018仮にビットコイン先物市場が、調整の主要因であった場合、トレーダーは続く調整局面で同様のレバレッジを取っていたはずです。弱気市場はレバレッジを減らし続けてきました。したがって、最近の下落相場は、小口投資家によるロング(買いポジション)の清算によって引き起こされたと思われます。現在のビットコイン市場は、価格の平準化プロセスの最中にあります。これからの数週間で平準化プロセスが終了すると、ビットコインは中期間に展開される”強力なラリー”を経験することになるでしょう。短期的には、仮想通貨市場の激しいボラティリティとビットコインの減少傾向のためにビットコインが7,000ドル(76.7万円)を下回り、6,000ドル(65.7万円)の下限まで下落する可能性も考えられるので、注意が必要です。