ISBN978-4-8067-1489-7最期まで自分らしく暮らす。国が推し進める「病院・施設から在宅へ」の流れ。選択肢は増えたけど、どれを選べばいいのかわからない。「医療」は?元気なうちに「住まい方」と「しまい方」を考え、制度と実態を知って、自ら選択するための徹底ガイド。友人のための施設探し、介護施設でのボランティアなど、著者自身が当事者として現場に深くかかわり、綿密な取材を重ねた。自宅か、高齢者住宅か、施設か、それとも「とも暮らし」か。まゆみ(なかざわ・まゆみ)1949年長野県生まれ。雑誌編集者を経てフリーランスに。人物インタビュー、ルポルタージュを書くかたわら、アジア、アフリカ、アメリカに取材。『ユリ——日系二世NYハーレムに生きる』(文藝春秋)などを出版した。高齢期の生き方を考えるとき、「住まい」の問題はどうしても避けて通れない。私たちはどこでどんなふうに暮らし、どこで死んでいくのか。高齢期の住まい方には、やがてやってくる「死」への視点が欠かせない。それとともに欠かせないのが、そこに至るまでの長い長い「老後」への視点だ。都市部の住人が考えた理想の「終の住みか」は、郊外の庭付き一戸建てのマイホームだった。社会人になって親元を離れ、アパートで新生活をスタートし、結婚したら交通の便のいい分譲マンションへ。子どもが大きくなると環境などを考えて郊外の一戸建て住宅に落ち着き、そこで孫に囲まれながら老後を迎える......。それが「住宅双六」(典型と信じられてきた住宅の住み替えパターン)のアガリとされてきた。核家族化と高齢化が進むとともにその概念が揺れてくる。「老後の世話」をしてくれるはずの子どもたちはアテにできなくなった。子どもたちが家に寄り付かなくなれば、広い家はもてあましものと化す。伴侶が先に旅立ちおひとりさまになれば、とくに男性の生活は一気に不便になる。加えて、いまや「人生100年」時代。寿命が延びれば、介護や医療のお世話になることも増えてくる。高齢期の住まい方には、そうした「長い老後」のことも考えに入れていかなければならない。高齢者と呼ばれる65歳以上の人口は3000万人を超えた。高齢化率も25%を超え、4人に1人が高齢者という社会。その約4割がおひとりさまになると推計されている。高齢者の数が増えれば医療と介護のニーズも急増し、死亡する人の数も当然ながら多くなる。そこで問題になってくるのが「人生の終わり」を迎える場所。日本では8割以上の人が病院で亡くなり、自宅で最期を迎える人は1割程度という時代が続いてきた。ちなみにオランダやスウェーデンでは、病院での死亡は3〜4割、ケア付き施設が3割、自宅で亡くなる人は2〜3割と、病院を死に場所とする高齢者の割合は日本の半分に満たない。「元気なうちは自宅、入院や介護が必要になったら病院か施設」というこれまでの高齢期の「住まい方」は、これから大きく変化していくことになる。背景にあるのは、増え続ける医療費と介護費を削減するために、国が推し進めている「病院から在宅へ」「施設から在宅へ」の流れだ。備える見直しがいくつも盛り込まれた。医療保険の利用者が自宅や高齢者住宅、施設で暮らすことを基本とし、「ときどき入院、ほぼ在宅」と新聞が呼んだ、入院が必要でも極力短期間とする方向がますます進んでいく。2015年に改定される介護保険では、特別養護老人ホーム(特養)への入居基準が従来の要介護1から要介護3へと引き上げられることになった。特養には重度の人が多いとはいえ、介護度の低い人については、自宅と高齢者住宅を含めた「在宅」へと誘導されつつある。その受け皿はどうなのか。このままでは人生の最期を穏やかに迎えられる「死に場所」が確保できるのだろうか、と不安を持つ人は増えている。この本を書く前に、シニア世代の人たちに「あなたにとって、終の住みかとは?」という質問をしてみた。多かったのが「最期のときまで安心して住める場所」「安心して死ねる場所」という答えだったが、明確なイメージを持っていない人も少なからずいた。多くの人は、介護や医療が必要になっても自由気ままな生活ができる自分の住まいで、できるだけ長く暮らしていきたいと思っている。いろんな調査を見ても「できれば最期まで自宅で」という人は6割以上いる。8割以上の人が「最期まで自宅」志向を示していた。ちなみに団塊世代の持家率は86%と、高齢者の持家率81%を上回っている。この意識調査では、回答者の約8割が「健康」と答えていた。60代、70代では健康でも、80代になると医療や介護の必要な人が増えてくる。からだが老化すれば自宅がバリアフリーならぬバリアフルになる。認知症が進めば生活管理がむずかしくなる。老々夫婦やひとり暮らしの家庭では生活が不安になるなど、年を取るとともに自宅生活を困難にする要因も増えてくる......。今は元気でも、いずれは他人の手を借りて生活する日がやってくる。「住まい方」と「しまい方」を自分自身のテーマとして考えていく必要がありそうだ。高齢期の住まい方は、大きく3つに分けることができる。�B早目に高齢者住宅に移り、必要なサービスを受けながら暮らす。いえ、選択はそう簡単にはいかない。住まい方を選んだつもりでも思いは揺れるし、高齢期になればなるほど予期せぬことも起こるからだ。数年前から機会があるたびに在宅訪問医に依頼し、往診に同行をさせてもらっている。高齢者住宅や施設も足しげく訪ね、入居者の話を聞いた。自宅療養をする人のお宅は150軒以上を訪問したが、実にさまざまな住まい方があった。介護を機に自宅をリフォームし、家族に囲まれながら療養生活を送っている人もいた。エレベーターのない古いマンションの3階、4階から降りられなくなってしまった人もいた。そんな現状を見ると、自宅に住み続けるためには、ある程度の準備が必要だと思い知らされる。高齢者住宅に住み替える人の考え方もさまざまだ。60代で有料老人ホームに住み替えたおひとりさま女性の話も何人か聞いた。美穂子さん(70歳)は離婚を機に62歳で郷里に戻り、母親の暮らす介護施設の近くの有料老人ホームに入居した。母親を看取ったあとは病院のボランティア、趣味の英会話、旅行などを楽しみながら、ホームを自宅として暮らしている。離婚組の美和さん(65歳)も慰謝料を元手に早ばやと、東京からそう遠くないリゾート地の有料老人ホームに入ることを選んだ。定年まで続けていた仕事を生かしてまちおこしにかかわるかたわら、農園グループに入って野菜づくりも楽しんでいる。おひとりさまの千夏さん(61歳)は、退職金をつぎ込んで東京の下町から大好きな京都の有料老人ホームに移り住んだ。今は毎日のように京都の散策を楽しんでいるが、まだ友人がほとんどいないので、これからは友人づくりが課題になってくる。した女性に共通するのは、やがてやってくる介護を早くから視野に入れていること。介護状態になったらそこに移ることができるが、できれば今の部屋で死にたいというのが3人の希望だ。いう意味では彼女たちは「最期まで在宅」派と言えるかもしれない。高齢者住宅への住み替えはうまくいかないことも多い。国が「早目に住み替えを」と勧めているサービス付き高齢者向け住宅(サ高住)だ。医療と介護については「自宅」と同じように自分で選択し、依頼するのが基本となっている。「サービス」に介護が含まれていない、ということを理解している人は少ない。基本的な見守りと生活支援サービスのばらつき、さらには地域コミュニティとの断絶など、そこが「終の住みか」になるためには多くの課題がある。自分たちの理想の「終の住みか」をつくろうと取り組む人たちも増えてきた。いう意味では、高齢期の「住まい」の選択肢は増えてきた。あとは、どうやって自分が「安心して死ねる」住まいを見つけることができるかだ。高齢期には「自立期」と「介護期」の2回、住まい方を選択する時期がやってくるといわれる。多くの人が高齢期の住まい方を最初に考え始めるのは、「定年」の声を聞き始めたころ。この時期はまだまだ元気でからだも自立しているので、介護のことはあまり視野に入れないまま、「定年後の住まい」を考える人が多い。地域にそれほど愛着のない転勤族は田舎への住み替えや、逆に便利な都会のマンションへの住み替えを考えるだろう。「からだの不安」を感じるようになると、「ここにずっと住み続けることができるのだろうか」という第二の選択の時期がやってくる。元気なときには考えたこともないことが問題になってくる。若いときのように「新天地で第二の人生を」と簡単にはいかない。「住み替え」のタイミングも、元気なうちからする「早目の住み替え」と「介護が必要になってから」のふたつがあるだろう。介護が必要になってからの住み替え先では、それに加え、「ケアの質」も大切になってくる。ひとつ大切なのは、たとえ施設であっても、最期まで安心して「自分らしい生活」が続けられることだ。20年以上前のことだが、「人が主(あるじ)と書いて住(すまい)という」という建設会社のコマーシャルがあった。高齢期の「住まい」のあり方を考えてみた。高齢者住宅であろうと施設であろうと、そこが「居住者自身が主(あるじ)となる住まい」であり、「暮らしの場」になっているかどうか。人が安らかに生涯を終えるための「終の住みか」には、そうした視点が求められている。