-サイバーソリューションズは2月26日、「メールとビジネスチャットツールの利用実態調査」の結果を発表した。調査は2018年12月14日~18日、従業員数200人以上の企業に勤務する経営者・役員、および係長・リーダークラス以上の役職者500名を対象に、インターネットで行われた。ビジネスの連絡手段、いまだメールや電話が主流ビジネスにおける連絡手段についてはじめに、ビジネスにおける連絡手段を聞いたところ、メール(96%)や電話(95%)が非常に高い利用率を示す中、チャットは33%という結果に。会社として公式にチャットツール、ビジネス向けチャットツールを導入している割合は、「全社で導入している」が33%、「一部で導入している」が20%だった。社内メールのメリット・デメリット調査によると、メールの利用割合は、会社内部が66%、会社外部が34%。メールを使用することにおいてどのような点に魅力を感じるか聞いたところ、「使い慣れているから」(50%)、「全社員のアドレスが社内に共有されている」(47%)、「過去のやりとりの履歴が残り、検索しやすい」(45%)、「同時に多数に送信できる」(43%)、「相手の時間を拘束しない」(36%)が上位に。煩わしい)」(32%)という意見が多く、社内全員が使えることや履歴や検索が容易であるという利点を感じつつも、メールの既読/未読の判断や、作成の煩わしさを感じている状況が伺えた。ビジネスチャットのメリット・デメリット次に、ビジネスにおけるチャット利用について調査を実施した。その結果、チャットを利用しない・できない理由として「業務に必要性を感じていない(メールや電話で十分に間に合ってしまう)」(35%)、「セキュリティが心配(機密情報の取扱)」(21%)が上位に。ビジネスチャットツールを利用する目的(検討目的)を尋ねたところ、「スピーディーなコミュニケーション」(64%)が圧倒的に多く、次いで「会議時間の短縮が期待できる」(36%)、「複数人での情報共有が容易になる」(35%)と続き、業務効率化を期待する意見が上位に並んだ。※本記事は掲載時点の情報であり、最新のものとは異なる場合があります。Corporation。