CO2排出量を比較し、リサイクル部品の利用が新品部品と比べた場合、どれくらいのCO2削減効果があるのかを数値化したものです。それを車種毎・部品毎にデータ化し、販売した1点1点の部品に対し、新品とリサイクル部品の差を「CO2削減ポイント」として見えるように数値化しました。LCA(ライフサイクルアセスメント)とはどのようなものなのでしょうか?私たちの手元に製品が届いてから廃棄・リサイクルされるまでには、多くの過程が存在します。リサイクル」などです。このように、「製品の一生」=「ライフサイクル」のすべての段階を通して環境負荷を評価する手法がLCA(ライフサイクルアセスメント)です。実際には環境負荷はさまざまな側面がありますが、グリーンポイントクラブでは、CO2に着目して数値化しました。リサイクル部品を使うとCO2は減るのでしょうか?グリーンポイントクラブのレポートに記載された数値は「リサイクル部品を使うと新品補修部品の製造がその分抑制される」との条件で算出しています。リサイクル部品の供給拡大により、新品補修部品の製造が抑制され、リサイクル部品の利用は結果的にCO2排出削減効果となりますので、社会全体で循環型社会への取り組みが重要となります。センターが算出した数値を基に、データベース化されています。大学という中立性のある第三者の評価ですので、中立性・信頼性は担保しています。CO2削減効果数値は変動しますか?早稲田大学側で今後も実測する車種毎の部品数を積み重ね、より精度の高いデータとして進化していきますので研究成果に合わせ更新され、また、国のCO2換算数値、素材毎の原単位変動等の要因によりCO2削減効果数値も更新されます。よって、グリーンポイントシステムで算出したCO2削減数値には、必ずバージョンが表示され、Ver.0905とは、2009年5月に更新されたバージョンという意味です(現行最新バージョンは「Ver.1906」です)。チラシ・ポスター・Web広告など広報ツールにおいても、その数値の信頼性を担保する「バージョン表示」が必要となります。対象となる売上データは、どのようなデータですか?リサイクル部品の販売事業社など同業者向けデータは対象外で、整備事業社などのお客様に販売した売上データが対象です。売上データを出力する部品流通システムによって対象の顧客コード体系を設定しております。対象となる売上区分は「売上」「返品」で「値引」などのその他区分は対象外です。「返品」はマイナス表示されます。リビルト品もCO2削減効果数値の対象ですか?中古部品とリビルト部品が対象です。対象外で「レポート」は「***」、「CSVデータ」は「0」となります。どのような部品が対象なのですか?各部品流通システムの部品コードに対して連動しています。9999などの汎用性のある部品コード、その他部品などの部品コード、各事業者で独自に作られた部品コードは、部品が確定できませんので対象外となり、「レポート」の表示は「***」、「CSVデータ」は「0」となります。現在、基本となる部品マスタは、リサイクルパーツとして流通する475種類の部品です。車輌関係マスタも統一化しておりますので、どのシステムでも同様の数値が得られます。車種はどのように区分されるのでしょうか?車輌タイプは、軽自動車、セダン/ハードトップ、バン/ワゴン、クーペ/オープン、ハッチバック、トラック/バスの6種類、年式は1995年~2018年の1年毎、排気量は軽自動車以外100cc刻み、3000cc以上のトラックは積載量によって小型・中型・大型に区分し、車名・車輌型式に連動しています。現在、輸入車も含めた日本国内で部品流通しているほとんどの車輌(2輪車除く)をカバーしており、新型車等の車輌型式追加にも対応、常にデータ更新します。2019年4月1日現在で18,965車種(車輌型式)に対応しています。型式不明車輌などの場合、数値はどうなりますか?型式不明、車輌の型式以外(タイヤの16インチなど)で車輌基本マスタに存在しない車輌型式の場合、平均的な数値である2005年式1500ccセダンタイプの数値を表示します。原則2本分の数値として表示します。テンパータイヤは1本分、タイヤホイールAssyは4本分の数値となります。(トラックの場合は積載量)などにより算出したものです。対応車種は、2輪車を除く輸入車を含めたほとんどの車輛に対応しておりまが、トラックは荷装物を除いたキャビン・シャーシ等で数値化しております。今後も研究の進展により、CO2削減数値は変動して参りますので、必ずバージョンを表記しております。廃車1台当たりの再資源化によるCO2削減効果数値と生産部品との関係はどのようなものなのでしょうか?廃車1台当たりの再資源化によるCO2削減効果数値と、その車から生産したリユース部品のCO2削減効果数値をプラスし、生産部品をマテリアルリサイクルした場合のCO2数値をマイナスしたものです。生産部品は、リユースすることによりCO2削減貢献となります。実際に販売しないと削減効果とはなりませんのでご注意ください。