drawerホームプログラム未来の働き方プロジェクト未来の働き方プロジェクト女性が働き続ける上で、女性だけでなく、全ての人の働き方をハードからスマートに変えていくことは大きな課題です。けに働き方改革の具体的な進め方と効果を紹介しています。働き方改革は企業・政府双方にとって重要な課題と捉えられていますが、日本の働く人の80%以上が、「働き方改革は世間で言われているほど、推進されていない」と考えているのが実情です。現在日本では働く人の21%が週に49時間以上働いており、在宅勤務の制度がある企業でも在宅勤務を実行している人は13%に過ぎません。Googleが2017年に行なった調査では、調査対象の人の69%が、「働き方を変えたいが、具体的な方法がわからない」と回答、84%は、「残業を前提とした仕事のスタイルは、変える必要がある」と考えています。「働き方改革は一定の効果をあげている」と回答した人は25%に過ぎませんでした。働き方改革の遅れを一番実感しているのは女性たちです。女性たちの社会進出が進む一方で、「家事や子育ては女性がやるべきもの」という概念はいまだに強く根付いています。このような文化とともに、日本の長時間労働や、柔軟でない職場文化は、キャリアアップを妨げると女性たちは捉えています。働き方プロジェクトについてGoogleの未来の働き方プロジェクトは日本全国の働き方をよりインクルーシブで柔軟にすることを目的にしています。受講し、在宅勤務や作業効率アップの方法を学び残業を減らせるようにする方法を学べるほか、より良いワークライフバランスの築き方について学習できます。雇用側は、よりよい働き方のためのプランが記載されている働き方改革プレイブックをダウンロードできます。Shorter(退社時間計画トライアル)」をテーマに行った実証実験「未来の働き方トライアル」の結果や知見をもとに作られています。Anywhere(在宅勤務トライアル)」に関しては非常に肯定的な結果が得られました。子供の父親でもある白石祐二さんは、在宅勤務によって、よりクリエイティブに働けたといいます。「オフィスでは思い浮かばないようなことが発想できたように思います」と白石さん。「子供との時間も持てますし、家事をする時間もとれます。通常の勤務をするより、中身の濃い時間が過ごせたように思います。」もう一人の会社員、山本浩文さんも、「家で働くことで一人で集中できたのがとても良かったです。浮いた時間で仕事以外の趣味の時間が持てたことも、良かったことの1つです」と語ります。管理職も、在宅勤務の導入はチームにとって良いと感じたようです。足立真美代さんは言います。「上司としてはどう働いているかわからないというのはあるのですが、カレンダーを共有しているのでそこはまったく不安はありませんでした。」もう一人、管理職の近藤恭之さんも、「在宅勤務というのは子供がいるとか何か制限がある人の働き方だという意識があるようなのですが、子育てをしていない社員からも良いフィードバックが返ってきています」と語ります。した実例以外でも、在宅勤務がうまくいく可能性を示すデータが取れています。在宅勤務でできる仕事がないと思うと回答していましたが、実際に在宅勤務を経験した後ではそう思う人は12%まで減りました。実験後は59%まで増えました。実験前は、回答者のうち32%が在宅勤務によって業務に支障が出ると回答していましたが、実験後はその数が3%まで減っています。未来の働き方トライアルは、働く場所だけではなく、働き方についての実証実験も行いました。Simply(会議効率化トライアル)」では、66%の会議において時間を削減することができました。時間だったものを7-8時間へ削減することに成功しています。実証実験「未来の働き方トライアル」の具体的なデータによって、雇用者側も被雇用者側も、働き方改革の効果、また働き方改革のためのプランの必要性を認識するに至っています。中央大学の佐藤博樹教授は「働き方改革はとてもできることではないと思いがちなのですが、大事なのは小さなことの積み重ね。できることから続ける、ということが大事なのです。各プログラムのホームページを見て、参加者の生活がどのように改善されたかご覧ください。山本裕介より、「未来の働き方プロジェクト」で見出した働き方改革のノウハウや、在宅勤務トライアルの成果と知見について紹介。