大学へ財産などの遺贈を希望する人に対して3大学は第四銀を紹介する。野口孝則教授(栄養学)は「新潟は食物を保存するのに乾燥させるのではなく、雪室に代表されるように熟成させてきた歴史がある。気候も発酵に適しており、一般に余り知られていない地域独自の発酵食品は多いはず」と話す。「語学にたけている」など、上越教育大学は「教育機関としてのビジョンがある」の理由で首位を獲得した。調査は8~9月にインターネットで実施。大学や学生へのブランド・イメージを49項目に分けて測定し、総合力を偏差値で算出してランキング化した。各地の大学が地域社会との連携を急ピッチで進めている。日本経済新聞社の大学アンケート調査によると、地域貢献をテーマにした学部・学科やコースを設けているのは全体の3割に達し、中でも2010年以降に開設した大学が目立った。教員養成の分野で相互に協力する。信州大は教職大学院を充実させる計画を検討しており、教職大学院の教育で先行する上越教育大から助言などを受ける。新潟国際情報大学(新潟市)と上越教育大学(上越市)は、教員の養成や共同研究などの分野で連携協定を結ぶと発表した。進学しやすい環境を整える。両校の施設や設備を相互に使えるようにするほか、教育カリキュラムの共同開発にも乗り出す。上越教育大学(新潟県上越市)と長岡技術科学大学(同県長岡市)は、連携協力協定を結んだ。両大学の特色を生かし、IT(情報技術)など専門分野に強い教員の養成や共同研究に取り組む。サイバー攻撃や情報漏洩の増加を受けて対策を急ぐ国立大だが、課題も多い。日本経済新聞と「日経xTECH(クロステック)」の共同調査では、セキュリティー事故に即応する専門組織を設置する国立大が急増していることがわかった。体制が整っても予算や人材の確保が遅れているケースも多く、防衛は道半ばだ。記事が見つかりませんでした。「エコカー」か「電気自動車」のいずれかを含み、「補助金」を含む検索トレンドウオッチ。