長時間労働を抑制する組織、78.9%が「ない」。長時間労働を抑制する組織、78.9%が「ない」。長時間労働を抑制する組織、78.9%が「ない」。全国の20代~50代の男女1000人が対象ビッグローブ株式会社は、『働き方に関する意識調査2019』を実施し、その調査概要の第2弾を2019年8月21日に発表した。同調査は、スマートフォンを所有する全国の20代~50代の男女1000人を対象として実施されたもの。今回発表された概要の第2弾では、主として長時間労働に関する質問および結果について、まとめられている。調査ではまず、ストレートに「長時間労働をしているか」と質問。結果は、「あまりそう思わない」という回答が42.6%を占めて、最多となった。「とてもそう思う」「ややそう思う」を合計した数値も39.9%に達しており、2017年における同調査の結果ともさほど変わらない結果となっている。長時間労働の理由について訊ねると、トップになったのは53.4%を占めた「仕事量と人員のバランスが合っていないから」という回答だった。次点には、37.6%の「自分で仕事をコントロールできない業務だから」や、21.8%の「帰れるが今日できるところまでやっておこうと思うから」などが並んでいる。調査では、「勤めている会社で長時間労働をなくすためにしている工夫」についても訊ねている。結果は、「工夫していることはない」という回答が36.4%を占めて、最多となった。次点には、31.6%の「ノー残業デーの設定」などが並んでいる。「長時間労働を抑制する専任の組織や機関はあるか」という質問には、78.9%が「ない」と回答した。ビッグローブは今後も、利用者にとってより暮らしやすい社会の実現を目指すとしている。統計・リサーチ新しい働き方(副業・兼業・フリーランス)に挑戦する全ての方を応援するメディアです。