屋外広告の業界には長い間、広告効果の目安となる指標が存在しなかった。システム」が構築された。現在は次のステップとして、ソーシャルメディアとの関連性を探る調査が進められている。});国内の主要広告代理店や媒体社(広告枠を開発・保有・販売する会社)ら65社で構成されている「日本屋外広告フォーラム」。広告効果の指標となる指標推定システムが構築されたことで、次の段階として、屋外広告のデジタル化やソーシャルメディアとの親和性にスポットを当てた取り組みが進められている。杉本隆局長に、最近のフォーラムの取り組みやこれからの方向性、屋外広告を取り巻く景況感などを聞いた。アウトオブホームメディアビジネス局局長)屋外広告の市場ではかつて、広告枠によって年間契約または月極めだったりと、媒体ごとに契約形態が異なるため、エージェンシーや媒体社が一つにまとまって業界標準を作るのは難しいとされていた。そのため、広告を掲出した際の目安となる効果指標が、大手代理店が独自にまとめたもの以外には無かった。同様の業界共通の指標策定を以前から求める声は根強くあった。故・小林太三郎氏が発起人となり、業界標準の広告効果管理データの策定を主目的にした「屋外広告調査フォーラム(現・日本屋外広告フォーラム)」が発足した。システム」が構築された。歩行者用媒体の指標は、媒体が設置されているエリアのDEC(来街者数)と、広告枠の面積などの設置形態を数値化し数式によって導き出す仕組み。DECのベースにはビデオリサーチの来街者データを用い、媒体の設置されている「エリア」と駅北口や南口などの「スポット」を指定することにより、来街者数を算出。これに広告枠の面積、角度、高さ、照明の有無といった属性からはじき出される数値を掛け合わせ、媒体ごとの推定視認者数を計算している。ドライバー用媒体の指標は、媒体が設置されている道路区間の視認可能な通行者数を表示する仕組み。センサス」や高速道路各社が毎年更新している交通量データを使っている。新規読者登録(メルマガ購読)登録内容変更ITmediaはアイティメディア株式会社の登録商標です。