作家の曽野綾子さん(84)が「週刊ポスト」のインタビュー記事で語った「高齢者は『適当な時に死ぬ義務』がある」との主張がネット上で大反発を受けている。高齢者は権利や機会を若者に譲り、死と向き合うべきだ——そんな「生き方」の主張だったが、「あなたからどうぞ」など厳しい意見が相次いでいるのだ。■「ドクターヘリは利用者の年齢制限を」インタビュー記事は、2016年2月1日発売の「週刊ポスト」(2月8日号)に掲載された。「権利を『求め倒し』、医療を『使い倒し』、他人を『頼り倒す』ことは肯定されない」との持論を展開する。この記事の前提には、1月24日付け産経新聞朝刊1面に掲載された曽野さんのコラム「小さな親切、大きなお世話」があった。90代の病人がドクターヘリによる救助を要請した話を持ち出し、「利己的とも思える行為」と批判。「ある年になったら人間は死ぬのだ、という教育を、日本では改めてすべき」と主張した。ドクターヘリなど高度な医療サービスについても「法的に利用者の年齢制限を設けたらいい」と踏み込んでいる。「ポスト」掲載のインタビュー記事もコラムの内容が基本的に踏襲され、「死についての教育拡充論」により多くの紙幅が割かれている。確実に来る死を覚悟し、さまざまな機会や権利を若者へ譲る。医療サービスを誰しもが平等に受けるのは難しい時代、高齢者は死と真正面から向き合わなければならない。曽野さんが訴えたかったのは、そんな独自の「生き方」だったと言えるが、曽野さん自身が高齢だったことからか、ネット上で即座に反発の声が巻き起こった。「『適当な時』は誰がどういう基準で決めるんでしょう」ツイッターには、こうした厳しい指摘が相次いでいる。中には「『高齢者は命令されたら死ね』と発言したに等しい」との意見もあり、批判の声は収まる気配がない。曽野さんの発言はその大胆さ、奔放さから、今まで数多くの批判を浴びてきた。「アパルトヘイト」(人種隔離政策)容認と捉えられ、海外メディアに報じられたり、駐日南アフリカ共和国大使が産経新聞に抗議したりする事態に発展。「自殺した被害者は、同級生に暗い記憶を残したという点で、彼自身がいじめる側にも立ってしまった」と同年9月11日発売の「ポスト」(9月18日号)に語り、問題視された。作家の曽野綾子氏のコラムが再び物議を醸しているようです。曽野氏は1月24日付産経新聞に「利己的な年寄りが増えた」というコラムを投稿し、90代の高齢者がドクターヘリを要請したというエピソードを切り口として、次のように述べています。“しかし最近は、何が何でも生き延びようとする利己的な年寄りが増えた。人間は平等だから、年寄りでも若者と同じような医療を要求する権利があると考える。できればそうだが、できなければ生きる機会や権利は若者に譲って当然だ。”曽野氏は『週刊ポスト』(2月12日号)でもこのコラムの続編のような形でインタビューに応じていますが、ここには典型的な新自由主義者の発想が見られます。この考えを進めていけば、労働によって社会に貢献することができない人間は、社会から排除してもよいということになりかねません。これは高齢者だけでなく、中年や若者にも適用されるでしょう。新自由主義者は人間を労働力商品に還元するため、人の心の澱や襞といったものを理解できません。他者の気持ちになって考えることができないので、「社会的弱者」に目を配ることもできません。(K&Kプレス)で次のように述べています。......曽野は以前『サンデー毎日』に連載を持っていたのですが、部落問題に関する記述をめぐって連載中止になったそうです。問題のコラムは曽野の『運命は均される』という本に収録されていますが、それは「自分は東京生まれ東京育ちだが、日常生活で部落問題が話題になった記憶がない。そんな自分に部落差別について教え込もうとする人たちがいる。差別を知らない人間に同和教育を吹き込むな」といった内容です。これは要するに、自分が差別はないと言っているのだから差別は存在しないんだ、ということでしょう。あまりにも酷いからってことで掲載できなかったんでしょうけど。”日本社会に蔓延する「無思想の思想」また、佐高氏は曽野氏の作家としての資質にも疑問を投げかけています。佐高氏が曽野氏を批判したところ、曽野氏から反論がありました。その反論がとても反論と呼べるものではなかったからです。......曽野は次々と違ったカードを切ってきて、こちらの批判を無視し、問題を逸らそうとする。彼女は自分と相手のどこが同じでどこが違うのか、自分がどういう位置づけであるのかといったことはどうでもいいんでしょうね。その意味で、曽野綾子には思想がない。彼女の議論の底が浅いのもそのためでしょう。曽野が論争から逃げるのは、彼女にサブスタンスがないからでしょう。本当にサブスタンスを持っているなら、論争から逃げるわけにはいかないですよ。自らの存在と直結する問題、自らの生命線に突っかかってこられているわけですから、全存在を賭けて一線を守ろうとするはずです。”これは弊誌2月号で批判した櫻井よしこ氏にも言えることです。その中で、山崎氏は櫻井氏の思想を「無思想の思想」だと述べています。思想がないから、櫻井氏の言論には一貫性がないのです。言えば、これは安倍総理や、安倍総理を支持している人たちの多くにも言えることです。日本社会で「無思想の思想」が力を持つようになってしまったのか、我々は真剣に考える必要があります。与えない」が、体制にとって非常に重要な理由とはインドではダリット(不可触民)というカーストがある。それ以下だ」と呼び捨てられ、差別されている人たちだ。(人間以下(Sub-human)と呼び捨てられて、生きている人たち)http://www.bllackz.net/blackasia/content/20120731T2334260900.html彼らは今も安い労働でこき使われている。女性は売春宿に売り飛ばされたり、排泄物の汲み取りや、動物の死体の処理など、人のやらない仕事を強制されていることが多い。(人間の排泄物を両手で集めることを強いられた人たちがいる)http://www.bllackz.net/blackasia/content/20120923T0236040900.htmlそんな彼らはまさにインドの隠された奴隷である。リットは激しい差別を受けているのだが、その差別のひとつとして「教育を与えない」というものがある。教育を受けて、ものを考えられるようになると、自らの立場を「知る」ことになる。すると、社会がおかしいことに「気づく」。自然と「反抗心」が芽生え、現状を変えようと「立ち上がる」人間が出てくる。なると奴隷状態に置かれていた人間が次々と「目が覚めて」しまって、奴隷制が維持できなくなる。支配者は、最終的に奴隷化する人から教育を奪い、無知なまま生きてくれたほうが都合が良い。教育を絶対に与えないのである。教育を与えないというのは、体制にとって非常に重要アフガニスタンやパキスタンでは、女性が教育を受けようとすると命を狙われる。学校が襲われて飲み水に毒を入れられたり、学校に通う女学生が撃たれたりする。女性に教育を与えない。教育を受けることによって女性が目覚め、自分たちが抑圧されていることに気がつき、現状を変えようと立ち上がる人間が出てくるからだ。すると、イスラムを「おかしい」という女性が出てくる。男尊女卑に疑問を持つ女性も出てくる。男女平等だと言い出し、女性が家長制度を脅かすかもしれない。女性には教育を与えず、考えることすらも禁じて現状が当たり前だと思わせておく。それでも教育を受ける少女が出てきたり、教育の大切さを訴える「邪魔」な少女が出現する。そんなときは、マララ・ユスフザイのように撃たれたりする。このような事件があると女性は萎縮し、無知であることに甘んじて声を失っていく。私たちは部外者なので、イスラム国家の女性が奴隷化されていることは分かる。当のイスラム女性たちは、自分が奴隷化されていることに気がついていないことも多い。子供の頃からイスラムに従順であることが当たり前になると、それが世界のすべてだから違う世界が分からないのである。部外者は分かるが、当事者は分からない。「教育を与えない」というのは、体制にとって非常に重要であることが分かる。教育は一部の人間、すなわち体制側の人間や為政者やエリートだけが受けていればいいのであって、一般大衆は「言われたことだけをロボットのように行う人間」であることが望ましい。いちいち何かを考えて、体制側のシステムに立ち向かって反旗を翻すような人間が増えるのは望んでいない。そんな人間が出ないようにしたいと考えている。国民に教育を与えることによって、他国よりも経済的競争力がついた。為政者は他国よりも有利になるために、国民に対して教育を促進していた。教育がつけば、より複雑な工業製品が作れるようになり、それが社会に恵みをもたらした。国が豊かになれば、為政者たちも豊かになる。国民に教育を与えるにはすばらしいメリットを享受する施策であった。その流れはずっと続いて来た。状況が変わった可能性がある。グローバル化によってグローバル経済に参加する国では教育の平準化が行われて、どこの国でも労働者は一定の水準が保てるようになっている。そのため、企業は自国の労働者に頼る必要がなくなった。そもそも先進国の高度な知識を持った人間は高賃金を要求するのでコスト削減には逆行するので使いにくい。優秀であれば国籍を問わず経営者も雇えるようになったので、国民全員に教育を施すよりも、そういう人材を即戦力で雇った方がコストが安くなっているのだ。労働者の質は平均化されているので、むしろ高度な教育のない安い賃金で雇える労働者の方が使いやすいと企業は考える。使い捨てできるからである。国家も財源が不足するようになって、教育を与えるということが負担になっている。国民に必要以上の教育を与えることによって、為政者に刃向かってくるデメリットのほうが大きくなっている。誰もが高度教育を受けられるようになると、もう教育そのものが陳腐化して、強みにもメリットにもならない。先進国では逆に国民から教育を奪い取った方が為政者にとっては都合が良くなりつつある。実は奴隷だった下手に教育を与えると、国民はいろんなことを考えて「目覚めて」しまう。社会で自分たちの立場が為政者に抑え込まれていることに気付き始めて反抗を始める。教育を与えているように見えて、教育の成果をどんどん奪っていくような社会構造ができあがる。具体的には、以下のような社会になっていく。・学校をレジャー化させ、教育させない。・テレビ・映画・映像に浸らせて考えさせない。・スポーツ観戦に夢中にさせて考えさせない。・セックス・ポルノに夢中にさせて考えさせない。・ゲームに夢中にさせて考えさせない。・ギャンブルを与えて夢中にさせて考えさせない。・本を読ませず、深く考えさせない。これによって教育を受けているように見えて実は教育をすべて打ち消し、結果的には国民は完全なる無教育の状態に戻されてしまうのである。「考えさせない」環境をどんどん作り出して知能を劣化させ、結果的に無教育にしていく。これを「衆愚化政策」という。「パンとサーカス」を与えて関心をそちらに寄せておき、政治を転覆させないようにする手法だ。この愚民化の風潮は止めることができるものだが、社会的にはまったく止められる兆候もなく、むしろ加速させられている。学校が衆愚政策によって学力低下を強化されている。自然にそうなったのではない。学力低下、愚民の方向に誘導されているのである。「奴隷」と呼ばれる人間が存在していたことは誰でも知っている。途上国では、女性や貧しい人々が意図的に教育を奪われていることを私たちは知っている。先進国に暮らす私たちも実は教育を奪われている可能性があるということには気付かない。外部から見るとその人は奴隷的な境遇だと分かるのだが、自分が当事者であると自分が奴隷だとは気付かないのだ。「一見自由を与えられているように見える。私たちは気がつかないうちに、衆愚政策で奴隷にされているのかもしれない。思うかも知れないが、嘘ではない。場合によっては、私たちはもう手遅れかもしれない。富裕層の子供と貧困層の子供は、生活環境が違う。富裕層の子供たちは心地良い環境で暮らすことができて、明日の食事の心配をすることもなく、親の資力を使って「良い学校」に通うことができる。良い学校とは、子供たちの能力や学力を向上させてくれる思慮深い教師がいて、子供たちをバックアップする環境が教室にあって、安全で、清潔な学校である。良い学校は、その環境を維持するためのコストがかかるので、それが学費に反映される。富裕層の子供しか通えない私学が存在し、そこで子供たちは生まれ持った能力をより良く向上させていくことができる。貧困層の子供たちは親の財力からして、こうした「良い環境」の学校には入れない。そのため、近所の学費の安い学校に通うことになる。した学校は多くが公立なのだが、欧米でも途上国でも同じく、公立学校というのは荒廃しやすい状況にある。その理由は別に難しいことではない。教育にも弱肉強食の資本主義が取り入れられるようになって、教育の場は著しく荒廃していったのだ。教育の現場に資本主義を取り入れて生まれた結果アメリカの教育の環境が変わっていったのは1980年代以降であると言われている。この時代、アメリカの大統領となったロナルド・レーガンは、「新自由主義」の信奉者であり、「小さな政府」をスローガンにして政策を推し進めていた。「小さな政府(リミテッド・ガバメント)」とは、政府の関与をどんどん小さくして、ほとんどのことは民間に任せるという政策を言う。これによって民間ではダイナミックな競争が生まれ、その競争によって世の中が進化するのではないか、という思想がその根底にある。レーガン大統領はこれを「レーガノミクス」と名付けて、すべての分野に当てはめていったのだが、教育もまたこの自由競争の中に放り込まれた。その結果、公立学校では国からの補助金が削減されていくことになり、教師の賃金も下がり、学校の施設・備品も補充されることもなくなり、学校の環境はどんどん悪化していった。給料が下がると、優秀な教師から消えていく。公立学校の予算が削減されていくのが既定路線になると、優秀な教師は最初から公立学校の教師にはなろうとしない。教師の質が落ちると問題児も放置される。優秀な生徒も問題児の影響を受けて学力が低下していく。すると、富裕層の親たちが子供をそこから引き上げて私立の学校に入れるようになる。した流れが延々と続いた結果、1990年に入る頃になるとアメリカの教育の場は、荒れ果てた公立学校と、良い環境と良い教師が揃った私立学校と完全に分離するようになった。教育の現場に資本主義を取り入れると、富裕層と貧困層の子供たちが分離する結果となったのである。教育の格差は、子供たちのその後の人生は大きく左右することになる。貧困層の子供たちは、スタートから出遅れていくアメリカでは今、ケンブリッジ大学でも、マサチューセッツ工科大学でも、ハーバード大学でも、女子学生に対するレイプが多発していて問題になっている。これは「あり得ないことが起きた」という反応ではなく、「いよいよ名門大学でも起きるようになった」という捉え方をされていることに注意すべきだ。アメリカの最底辺の公立学校では、学校内でドラッグが蔓延し、レイプ事件が起き、時には銃撃事件も発生するほど荒れているのはよく知られている。した底辺の学校の日常が「いよいよ名門大学にもやってきた」という捉え方なのだ。荒れた学校が存在し、暴力が恒常化しているのである。貧困層の通う学校が荒れ果てて学力低下が止まらなくなるのは、別にアメリカだけの話ではない。イギリスでもフランスでもまったく事情は同じだ。貧困層の子供たちが学力荒廃の流れに絡み取られてしまうのは、本人の資質を問う前に、劣悪な環境を問わなければならない。教育に理解のない親兄弟、教育に適していない家屋、教育に適していない共同体、貧困による栄養不足や飢えが一度に子供たちに襲いかかってくる。その上、教育に必要な書籍や備品も経済的な理由で揃えることができないこともある。飢えていたり、服装が粗末だったりすると、いじめに遭う確率が高まる。経済問題の悪化が知能を低下させる大きな理由になっていることも知られている。(「お金がない」ということ自体が、知能を低下させる理由)http://www.bllackz.net/blackasia/content/20131009T0413150900.html貧困層の子供というのは、「学ぶ」ということに対して、富裕層の子供よりも思った以上にハンディをかぶっているのだ。資本主義社会では体力ではなく知力が重要視されるので、貧困層の子供たちはスタートから出遅れる。貧困層の子供というのは、「学ぶ」ということに対して、富裕層の子供よりも思った以上にハンディをかぶっているのだ。資本主義社会では体力ではなく知力が重要視されるので、貧困層の子供たちはスタートから出遅れる。日本では1990年から明確に経済が衰弱していくようになり、じわじわと貧困層が生まれて来た。それが社会で見えるようになっていくのは2000年に入った頃だが、本来はここで対策を打たなければならなかったのに、当時の小泉政権がしたのは真逆の政策だった。担当していた竹中平蔵という男はロナルド・レーガン大統領が行った「小さな政府(リミテッド・ガバメント)」の政策をそのまま日本に持ち込んで、教育も含めてすべてを民間の競争の渦に放り込んだ。したことから、日本でも明確に教育の劣化が起きるようになっている。この流れは止まらないと考えられている。日本でも公立学校は荒れ、高い学費の私立学校が好環境になるという二極化になりつつあり、現職の教師もこうした現状に警鐘を鳴らしている。日本も貧困層の子供たちは学力が低いまま放置されて、永遠に資本主義の底部に押し込められることになる。親の財力で子供の将来が決まるというのは、言うまでもなく「貧困の固定化」を生み出す。貧困層の子供は貧困層に、富裕層の子供は富裕層になる社会の誕生だ。名門大学の学費は異様なまでに高くなり、すでに金持ちしか通えないのが現実だ。富裕層の子供は学力がなくてもコネで名門大学に入ることができるようになり、逆に貧困層の秀才は学力があっても経済力がないので名門大学に入れない。弱肉強食の資本主義が最後に生み出すのは、もがいてもあがいても抜けられない底知れぬ階級社会である。世界はグローバル経済に覆われ、そのグローバル経済の正体が弱肉強食の資本主義であるのであれば、全世界が階級社会に向かっているということになる。貧困層の子供は貧困層、セックスワーカーの母親の娘はセックスワーカーという途上国で見られた構図は、今後は先進国も含めて全世界で当たり前になるのかもしれない。世界はグローバル経済に覆われ、そのグローバル経済の正体が弱肉強食の資本主義であるのであれば、全世界が階級社会に向かっているということになる。弱肉強食の資本主義が最後に生み出すのは、もがいてもあがいても抜けられない底知れぬ階級社会である。知能とは、認知や、記憶や、判断や、予測や、思想や、仮説を組み立てるような能力、さらには人生設計の計画や、準備等を含めた、知的活動をする上での土台となるものだ。知能は低いよりも高い方が良いに決まっている。知能を伸ばすための教育は子供に欠かせない。知能を伸ばすための環境は、全員がきちんと整っているわけではない。本来はもっと知能を伸ばせる人であっても、環境が整わずに知能の発達が抑えられるケースは多い。アフガニスタンでは多くの女性たちが「学ぶ」機会そのものを奪われている。環境が整わずに、本当は非常に聡明な少女が、潜在能力を発揮されないまま人生を終えることもある。ソマリアでは多くの子供たちが戦乱に巻き込まれて「学ぶ」機会を奪われている。環境が整わずに、子供たちは一生無学のままで暮らす。字も読めず、計算もできない。知能が人よりも低下している場合、私たちはそれは環境が悪いとか、教育を受けさせない社会が悪いと推測する。それは知能を低下させる重要な要因なのだが、実はそれだけではないことが最近、分かった。サイエンスという科学雑誌に2013年8月30日に掲載された1つの論文が波紋を呼んでいる。この論文では、インドやアメリカでいくつかの実験が行われたのだが、「知能テストの結果と、収入の多寡」には明確な相関関係があったことが証明されたのだという。インドのサトウキビ栽培を行う農家を対象にした実験からは以下のことが分かった。収入が多い時は、知能テストの結果は良い。収入が少ない時は、知能テストの結果は悪い。普通のアメリカ人のボランティアを対象にした実験からは以下のことが分かった。所得の高い人は、知能テストの結果は良い。所得の低い人は、知能テストの結果は悪い。この2つから見えてくるのは、このような結論だ。「金が増えれば、知能が伸びる」つまり、こういうことだ。「あなたが金を失うと、知能も一緒に失う」ということなのだ。貧乏になると、考えが浅くなってしまうのである。誰でも、状況によってその知能が下がってしまう知能は、一定ではない。どんなに知的な人でも、状況によってその知能が下がってしまう。端的に言うと、金が乏しくなってしまったら、多くの人は頭が回らなくなってしまうのである。これは、経験則として誰もがうなずけるものではないだろうか。金がなくなると、当然、それに付随していろんな面で生活が危機に直面する。