健康志向の高まりを背景に、通勤やサイクリングでスポーツタイプの自転車を楽しむ人が増え、メーカーや小売店は開発・販売を強化している。少子化などの影響で一般自転車の市場が縮小する中、新たな需要の取り込みを急ぐ。あさひは、約450の全店舗中、約半数の店舗でスポーツ車の販売を強化。初心者向け講習会の開催や、部品やアクセサリーの品ぞろえに力を入れる。今年1月には、スポーツ車の買い取りとリユース品の販売を手掛ける店舗も新設した。あさひの平成29年2月期決算(単体)は、一般車の売上高が前期比2%減だったのに対し、単価が高いスポーツ車は15%増と好調だった。手軽な運動を求める男性を中心に、4万~8万円の初心者向けスポーツ車が売れている。地域興しを目的とした自転車イベントが増えていることに加え、「東日本大震災で帰宅難民が発生し、自転車が通勤用として注目されたことが大きい」(同社)という。サイクルテック提供)パナソニックは、自転車事業の売上高の約9割を電動アシスト自転車が占める。今年から無理なくスポーツ車を楽しみたい中高年向けに、スポーツタイプの電動自転車の車種を増やした。9月には本格的なオフロードも楽しめる電動アシストのマウンテンバイクを発売する。希望小売価格は35万6400円と高めだが、「趣味にお金をかける人が増えている」(同社)として、販売に自信を見せる。ベアリング大手のNTNは、今年初めて国内の大規模自転車レース「ツアー・オブ・ジャパン」の冠スポンサーとなり、自転車の環境負荷の低さをPRした。同社のベアリングは自転車競技用の車輪にも使われており、担当者は「自転車はエコの象徴。東京五輪に向けて自転車競技を盛り上げたい」と意気込む。広告お問い合わせショップナビ掲載プッシュ通知に関して掲載されている記事・写真などコンテンツの無断転載を禁じます。