(以下「本会」という)に寄附された基金を基に、エネルギー、環境、資源の分野で将来の大きな技術革新につながるシーズ創出を目指した研究に対して助成を行うことを目的とする。2.対象となる研究テーマエネルギー、環境、資源の分野から、毎年研究テーマを設定する。年度の助成金交付対象となる研究テーマならびにテーマ設定の背景は、以下のとおりである。用途から電気自動車等の車載用途への展開が進みつつある。車載用リチウムイオン電池は電池の大型化に伴い安全性の確保がより重要となる。解明がなされてきている。発熱機構等は明らかにされてきているが、熱暴走を起こすか単なる発熱に留まるかの要因に関しては未だ解明されていないのが現状である。反応機構論などを踏まえて、熱暴走に至るか、単なる発熱に留まるかの分岐点となるトリガー要因を解明する。応募時点で本会の個人会員である者。200万円/件で、件数は毎年最大1件とする。助成金の交付対象となる研究の助成期間は、原則として助成金交付日から2年間とする。所定の申請書(http://www.chemistry.or.jp/activity/industry-university/y-josei.html)に必要事項を記入し、本会事務局宛に電子メールで提出する。本会で所定の審査・選考を経て決定し、本会から申請者に書面にて通知する。助成金交付日から1年を経過したとき、および研究助成期間が完了したときは、その30日以内に所定の様式に従い、本会に成果報告書を提出する。化学フェスタ、春季年会など)において発表を行うものとする。Japan、ChemistryLetters)を優先的に考慮するものとする。2)助成金の交付を受けて実施した研究の成果を第1項にかかるもの以外で刊行または発表するときは、本会に報告するものとする。3)第1項または第2項にかかる発表を行うときは、下記に従って、吉野彰研究助成を受けて実施した旨を明示するものとする。究内容等に関する報告を求め、また監査を行うことができるものとする。研究実施者に帰属する。意匠権の申請を行った場合は、その旨を本会に届けるものとする。4)助成金の交付を決定された者が、次の各号のいずれかに該当したとき、またはその事実が判明したときは、本会は助成金の交付決定を取り消し、交付を中止し、またすでに交付した一部もしくは全部の返還を求めることができるものとする。GDPRReport。