金融緩和でも新興国株暴落の怪アルゼンチン・メルバル指数は年初来高値から14%下落、トルコ・イスタンブール100種指数は同12%下落、ブラジル・ボベスパ指数は同8%下落。年明けから上昇基調をたどった新興国の株式指数が3月に相次いで急落した。トルコは3月後半に通貨リラも急落、株価急落との二重のショックに見舞われた。日本でも、これらの新興国の株式や債券を組み入れた投資信託やETF(上場投資信託)が販売されており、個人投資家にとっても、海の向こうの出来事では済まされない。経済規模の大きい日米欧の金融政策と、新興国のマネーの流れは基本的に連動する。日米欧が金融引き締め基調ならば、世界市場に出回るマネーが減る。投資家はリスクを回避して、国債や先進国の社債などの安全資産へ傾斜(リスクオフ)する。逆に、金融緩和基調ならば、株式や、新興国の通貨・金融商品など、一定リスクはあるがリターンも狙える資産に傾斜(リスクオン)する。バックナンバーご意見・お問い合わせエコノミストTV「エコノミストTV」は、注目ビジネスの裏側や気鋭の経営者の思いを探るオリジナルのインターネット番組です。デモクラシータイムス・経済の深層ネットテレビ「デモクラシータイムス」の番組「経済の深層」に藤枝克治編集長はじめ編集部員が月に1~2度出演し、最新号や旬のトピックについて語ります。reserved.掲載の記事・写真・図表などの無断転載を禁止します。著作権は毎日新聞出版またはその情報提供者に属します。