該当すれば、受給に関して有利に扱われる可能性があります。時間を超える時間外労働が行われたため、又は事業主が危険若しくは健康障害の生ずるおそれがある旨を行政機関から指摘されたにもかかわらず、事業所において当該危険若しくは健康障害を防止するために必要な措置を講じなかったため離職した者」と判断されれば可能性があります。・・・もっとも認定には事業所の協力(タイムカードなどの資料提供など)が必要になります。形式的に2社に分かれていることから、要件に該当しないかもしれませんが。それよりも、休みなしで勤務しているのであれば、2社を通じた勤務時間で時間外手当(場合によっては休日出勤手当)の請求はできます。A社で8時間、B社で8時間勤務すると、別会社でもB社での勤務は割増賃金の対象になります。時効は2年間ですのでいまからでも請求できます。労働基準監督署で相談してください。御社に労働組合があればそこでもいいです。監督署が良いと思います。]RSSteacup.レンタル。