はじめとする京都地域の諸団体と連携のもと、全国に先駆けて様々な事業を実施してきました。事業実施に際しては、それぞれの事業で参加者アンケートをはじめ事業データの収集を実施し、それらを検証することにより事業改善を行ってきました。その結果として、財団事業は多くの参加者を得て、今日に至っています。財団設立から20年以上が経過し、財団や大学を取り巻く社会情勢は大きく変化しています。ニーズに沿った事業展開が求められています。推進、などの必要性が指摘されています。協議の上、事業データとして収集すべき項目とその活用方法を決定しました。下記報告書には、財団のデータ収集状況と、今後の方策を記載していますので、是非ご覧ください。