包括的連携に関する協定を結んで進めているCOPDの早期診断プロジェクトだ。沖縄県医師会と那覇市医師会の理事を務める、那覇西クリニック診療部長の玉城研太朗氏が登壇、「沖縄県における地域医療連携の取り組みとその進歩」と題して、研究の進捗や臨床での課題、今後の展望などを述べた。沖縄県民の健康問題についてまず説明。「日本一の長寿県」と見なされていたが、2017年は女性こそ平均寿命が全国7位であるものの、男性は36位に転落。男性の死亡率は、今では35~65歳の年齢層では全国でワースト3位以内となっている。沖縄県医師会では、65歳未満の健康悪化や死亡率上昇に対処するため、「働き盛り世代の健康作り」を掲げて活動を広げようとする。玉城氏も医師会理事として、県内の課題を県内で解決すべく、複数のプロジェクトを進める。した中で、今回のプロジェクトにも参画しCOPDの問題に取り組んでいる。沖縄県はCOPDによる死亡率が全国ワースト1位だという。Study」と呼ぶ研究だ。その目的は、COPDに関する「CAPTURE」と「COPD-Q質問票」という2タイプのスクリーニングのための質問票の有効性を確かめること。それぞれごく簡単な質問項目によるアンケート形式になっている。通常COPDのスクリーニングには、スパイロメトリーと呼ばれる気流閉塞の有無を調べる検査が行われるが、器具が普及していない上、測定にはスタッフが必要。この質問票が有効に機能することが示せれば、COPDの疑いのある人を早めに拾い上げて医療介入できる。頻度、喫煙数などに応じて点数を付けるもの。季節変化、作業時の息切れ、疲れやすいさ、かぜや気管支炎、肺炎で欠席や欠勤の経験について問うもの。ここまでの簡単な質問でCOPDのリスクを判定できるかが注目される。