70億人のうち、約17.5億人が実用レベルで英語を使用しています。全世界で4人に1人の割合で英語が話されていることになります。インターネット上でやりとりされる言語のうち26%は英語だという調査結果もあります。Stats(http://internetworldstats.com/stats7.html))このように国際化され、英語が共通語となっている社会では、「英語ができないこと=デメリット」だと言わざるをえません。この「英語ができる」というのは、日常英会話程度なら話せる、英語の読み書きならできるという意味ではありません。外国の歴史・文化への理解があり、その上で外国の人々と積極的にコミュニケーションを取れるということです。日本でも、そうした「英語ができる」人材育成のために、平成23年度から小学5年生・6年生での外国語活動が必修化されています。今、社会に求められているのは「Listening聞く」「Speaking話す」「Reading読む」「Writing書く」の4つの基本的な英語技能をバランスよく身につけ、「Communicate話し合う」ことに長けた人材なのです。確かに日本国内で普通に生活していれば英語が必要な場面はそれほどありませんが、現代では「海外から原材料や人材の調達をしていない、海外で製造をしていない、海外で販売をしていない」といった「海外と一切関係のない企業」はほとんど無いといえます。近年、楽天やユニクロのように、社内での公用語を英語にしている企業、管理職の大半を外国人が占めている企業、人事採用の比率が日本人よりも外国人が上回る企業、そして英語力を人事採用の決め手の1つとしている企業が増えています。回答した上場企業のうち84.5%の企業が業務で英語を使用していると答えています。これは「英語を使用する部署・部門がある」「特定の部署・部門はないが英語を使用することがある」「社内公用語が英語である」の割合の合計です。入社希望者が「資格・特技」として提出したTOEICスコアを参考にしている(参考にすることがある)企業は77.7%に上り、講師派遣をはじめとした様々な英語研修を実施している企業は66.5%にも上ります。その他に、TOEICのスコアアップ体制を敷いている企業やTOEICスコアを昇進昇格の条件にしている企業も近年増え続けています。した調査結果からみて、英語力が社会人必須の「ビジネススキル」と考えられ始めていることが分かります。小中学生は就職後のために、というよりも、ひとまず英検などの検定試験合格を目標に、明日から学校の勉強以上に英語を学習するのはいかがでしょうか。高校でも「国際科」や「英語コース」といった、英語の時間数が多い学科やコースを設けているところが増えています。会話の力も含めて英語力を上げるには良い環境だと思われますので、一度見学会などに参加してみてはいかがでしょうか。