産経WEST文字サイズ印刷PRカタール航空グループのアクバ・アル・バクル最高経営責任者(CEO)は「大阪は非常に重要なマーケット」と話し、2022年開催のサッカーワールドカップ(W杯)カタール大会など、大規模イベントへの関西からの誘客に期待する。ターキッシュエアラインズは長期休暇を楽しむシニアなど富裕層に加え、日本からの若年層も取り込みたい考えだ。各社とも、昨年6月に大阪市で開催された20カ国・地域(G20)首脳会議(サミット)を機に、日本国内で今後、国際会議や大規模な展示会などMICE(マイス)が増えるとみている。ビジネス需要が中心となるMICE市場で、ビジネスクラスやファーストクラスなど高価格帯の座席供給力が武器となる。MICE誘致に取り組む関西にとっても、欧州方面とを結ぶ直行便は必須条件だ。長距離便が増えてきた背景には、航空機の燃費向上がある。過去には燃料費が足かせとなって路線廃止に追い込まれたり、就航に二の足を踏んだりする航空会社も多かった。「イスタンブールまでは約13時間かかる運航となるため、以前は採算に乗りにくかった」と打ち明けるのは、約3年ぶりに運航を再開するターキッシュエアラインズ旅客営業部の堀直美部長だ。PR平成29年4月まで同路線で導入していた欧州エアバスの「A330」を、今回は米ボーイングの「B787」に変更した。炭素繊維複合材による機体の軽量化やエンジン性能の改善で従来の同型機より2割の燃費向上を実現しており、経営リスクを大きく軽減できたことが再就航の追い風となった。