時代はもう終わったものの、高品質の商品や貴重な経験を持つ日本企業に対しては、中国メディアやネットユーザーも称賛の声を惜しまない。時代はもう終わったものの、高品質の商品や貴重な経験を持つ日本企業に対しては、中国メディアやネットユーザーも称賛の声を惜しまない。日本企業(中国)研究院は18日、「2017年中国メディアの注目を最も受けた日本企業TOP10」を発表した。Road)企業間取引をメイン業務とする日立はもともと、中国ではあまり注目されていなかった。安倍晋三首相が17年6月に初めて「一帯一路」イニシアティブと連携する意向を示して以降、中国メディアからの注目度は一気に上がった。それは、日立が中国の「一帯一路」イニシアティブとの連携をいち早く表明した日本企業の一つだからかもしれない。日立は15年以降、さまざまなシーンで、「一帯一路」との連携、中国企業との提携を積極的に行うという姿勢を示してきた。安川電機キーワード:ロボット17年、「ロボット」が中国の経済ニュースのホットワードとなり、世界の4大産業ロボメーカーに名を連ねる安川電機はもともとほとんど知られていなかったが、中国でも一気に知名度を上げた。LINEキーワード:シェア自転車17年12月、日本で人気のSNSであるLINEは中国でシェア自転車事業を展開する摩拝単車(モバイク)と資本業務提携を締結し、今後LINEを活用したシェアサイクルサービスの提供を日本で展開すると発表した。それまで、中国でLINEの知名度は低かったものの、「新四大発明」の一つであるシェア自転車を中国で大々的に展開し、中国で知らない人はほぼいないモバイクと提携したことで、中国での注目度が一気に上がった。トヨタキーワード:純電気自動車(BEV)BEVの分野では、トヨタは他のライバルに後れを取っていることは否めない。トヨタは17年12月19日、2020年以降バッテリーのみで駆動する車種10シリーズの発売を予定しており、世界で販売する全ての車種にハイブリッド車(HV)や電気自動車(EV)などの電動モデルを設定すると発表した。中国メディアは、トヨタは初の電気自動車を中国市場に投入することを決めていると予測している。中国メディアは関連ニュースを大々的に報道し、コメントしている。中国の女性にとって、資生堂の魅力が近年どんどん低下している。資生堂が17年に発表した統計によると、16年度、中国での業績はここ数年見られなかったほどの大幅回復を見せた。その主な原因の一つは、資生堂が中国でのネット通販に力を入れているからだ。ネット通販というチャンネル構築強化により、売り上げが回復しただけでなく、多くの個人メディアプラットフォームの注目度アップにつながった。セブンイレブンキーワード:街をハイジャック近年、実店舗による小売業が全体的に不調になる中、コンビニ業は拡大を見せ、特に中国ではそれが顕著で、投資家が続々と投資している。17年、日本のコンビニ大手は、中国での業務を顕著に拡大させ、大都市のあちらこちらで見かけることができるため、中国メディアはその様子を「街をハイジャック」という表現で伝えている。中でも、最も勢いがあるのがセブンイレブンだ。「日本の建築現場を見学し、驚愕させられた」と題する多数の画像付きの投稿が16年初めからネット上で話題になり、17年末になってもシェアされ続けている。同投稿によると、日本の建築施工現場の管理は、高度に組織化、細分化され、環境保護も十分に考慮に入れている。その建築現場は日本の前田建設の現場だ。」は、中国でもたいへん盛り上がるイベントで、ネットショップにとっては1年で最も忙しい日となる。毎年この日に、ショッピングサイト・天猫における総取引額トップ10に入るブランドは、ネットショップの高い運営能力を誇るブランドで、中国現地の企業ばかりだろうと思っている人も多いかもしれない。13年から17年まで、5年連続でトップ10に入っているブランドは3社しかなく、その一つが日本のユニクロだ。ソニーキーワード:「ソニー最高」15年、中国のQ&Aサイト・知乎で、「ソニー=工業デザイン+ハイテク+想像力」という回答に、たくさんの「いいね!」が寄せられた。中国では依然として、「ソニー最高!」と絶賛する大ファンがたくさんいる。Touchが昨年発売されると、ファンらの間で大人気になり、ソニーは17年、高い注目を集めた日本企業となった。その人気は、ソニーが絶頂期だった1990年代を彷彿とさせるほどだ。カルビーキーワード:災い転じて福となす中国で17年、カルビーのオートミールが、福島原発事故の汚染地区にある工場で生産されたのではという疑念が持ち上がり、逆にカルビーの知名度が一気に上がった。疑いは晴れ、カルビーの17年の中国における売り上げは逆に大幅増となった。/KN)※本記事はニュース提供社の記事です。すべてのコンテンツの著作権は、ニュース提供社に帰属します。中国や韓国の専門知識を生かしませんか?レコードチャイナではコラムニストを募集しています。シャープに東芝まで...アジア企業が日本企業を爆買い続きを読む中国のおかげで日本海運業が復活?!環境保護規制で市況に変化―中国メディア21日、参考消息網は記事「中国に感謝?日本海運業が業績回復」を掲載した。日本メディアの報道によると、世界の海運市場が2015年、16年の記録的低迷から回復している。背景にあるのが中国の環境規制強化だという。争い制し、NY地下鉄4000億円受注へ―米華字メディア21日、米華字メディアの多維新聞は、日本の川崎重工業が、米ニューヨークの地下鉄車両の製造・納入をめぐり、中国企業の中国中車との争いを制し、総額約4000億円の受注を獲得する見通しだと伝えている。技術で危機突破」と韓国紙、「復活には従来の主力事業捨て去る構造調整が根底に」とも一時、世界の舞台から脱落したかに見えた「株式会社日本が復活」と韓国紙が注目。「復活には技術競争力という共通点がある」と強調する一方、「従来の主力事業まで捨て去る構造調整が根底にある」とも指摘している。続きを読む「メード・イン・ジャパン」の信用失墜、日本の技術者が中国に流れる?―中国メディア2017年は日本企業による数々の不祥事が明るみに出た1年だったが、その影響は人材の流出にも及ぶとみられている。