日経クロストレンドとはログインお申し込み会員になると様々なサービスが利用できます。飲食店情報サイト事業のぐるなびの業績が振るわない。直近の四半期の売上高は前年同期比で11.1%減となった。ぐるなびが不調の理由は消費者の動向を見れば一目瞭然だ。日経クロストレンドは、飲食店探しに消費者の間で使われているサービスについて調査。意外な結果が浮かび上がった。「この1、2年で『ぐるなび』で集客できなくなった。都心店では効果がほとんどなくなっている。飲食店経営のグットドール(東京・品川)の森田法義社長はこう明かす。同社は宮崎のブランド牛「尾崎牛」を手ごろな価格で食べられるビストロなど、7店舗の飲食店を都内で経営している。その店舗集客を目的に、これまでぐるなび、「食べログ」、「ホットペッパーグルメ」にそれぞれ均等に販促予算をかけてきたが、ぐるなびにかけていた予算を減らしたその分、「食材原価率の低下、『Instagram』での情報発信、『トリップアドバイザー』を活用したインバウンド需要の取り込みに人的リソースを割いていきたい」(森田氏)。「飲食店経営者で集まる会合ではぐるなびの活用に関する話題はほとんど出ない。Eats』などの中食需要への対応に関する話題が飛び交う」。飲食店経営者の間でぐるなびの存在感は急速に失われつつある。実際、ぐるなびが2018年10月31日に発表した18年度第2四半期の決算資料では、飲食店向けの有料サービス加盟店が前年同期比で1859減の5万8747店となっており、飲食店離れに歯止めがかからない。売上高は前年同期比で11.1%減となる77億9500万円、営業利益に至っては69.7%減の4億3200万円となるなど、厳しい状況が続く。競合サービスに当たるカカクコムの「食べログ」の業績は堅調だ。食べログの18年度第2四半期の売上収益は前年同期比で21.2%増の59億5200万円。有料プランの加盟店舗数は同2500店増の5万7100店と好調で、減少傾向にあるぐるなびとは対象的だ。ところが、その食べログも安泰とは言えない。飲食店探しの主流がスマートフォンへと移り変わるなか、若年層の間で第二勢力が急速に支持され始めているからだ。オープンデータ・統計この特集・連載の目次データインサイト世の中のさまざまなデータを日経クロストレンドが専門記者の知見も盛り込んで独自に分析。データから消費トレンドを先読みし、ヒットの予兆を見いだしていく。海外警戒タグランキングいま多く検索されているタグと、そのタグの人気記事です。世界経済フォーラムが衝撃レポートもっと見るマーケ担当が読むランキング企画・調査・マーケティング担当者が読んだ人気記事です。20分で最高額に到達もっと見るマイページフォローしたタグ・連載・著者の最新記事を一覧できます。インスタ、Googleマップが第二勢力このコンテンツは会員限定です。お申し込みをされますと続きをご覧いただけます。今すぐ会員登録お申し込み会員の方はこちらログイン日経クロストレンドの会員特典とは?このコンテンツは有料会員限定です。お申し込みをされますと続きをご覧いただけます。今すぐ会員登録お申し込み会員の方はこちらログイン日経クロストレンドの会員特典とは?このコンテンツはセミナー・プラス会員限定です。お申し込みをされますと続きをご覧いただけます。