2017/12総務部メルマガ今までの記事検索が容易にできます。お返事をご希望のコメントはフリー相談までどうぞ。日本の経済状況や個別企業の課題を明確にすることなく、「働き方改革」を語ることはできないはずだ。世間では様々な団体や企業が、改革内容を手前勝手に立案しているに過ぎない。「働き方改革」に関連する法律案の内容が周知されつつある訳でもなく、その法律案その他は過去の分析に基づいて発表されたような代物ではないことも分かってきた。改革であるから、少なくとも現状改善ではなく、将来日本の経済再生ビジョンを示した上で「法律案その他」を発表すべきなのである。実態は、それどころか、生産性革命とか人づくり革命といった類の言葉が新たに出現するだけで、法律案の国会提出は来年4月以降となり「働き方改革」の影は薄くしてしまっている。§日本が学ぶべきは、幸福追求第一のイタリア経済の姿から全体主義者のオコボレでしかない経済よりも、この方が具体的な動きとなり、実現の原動力がある。イタリアの実質的経済赤字は無い。それは、金融ショックの被害を受けにくい。そこで日本経済再生を、幸福と厚生を異なる概念と意識して「イメージを描いてみた」。しても会社人間は、数字に踊れば→やる気が出る、といった思考習慣(システム)も含めて。1日本国内の1500地域(中学校区単位1万ヵ所の内で)で。2海外取引を含め年商1500億円/ひとつの地域で。31地域に、1人の天才を抱えれば=1500人...この人数なら日本に存在する。(天才は大手企業で埋没してしまうのを止めよう。技術はあるから、兎にも角にも、「アートArt域労働に基づく、デザイン力!」なのである。......ここには日本経済を再起させるだけの原動力、様々な資産その他、まだまだいっぱい存在している。大手企業は硬直化して再起の見通しがない、したがって縮小衰退の軟着陸を考える。外交力のない日本は、武器や殺人物資産業とは縁を切る。蓬莱の島国日本の再生である。(ア)「現代日本の労働の損失」と言われるものは、考えを逆転させれば、これも一転して地域経済再生の大きな資産となる。高齢者の健康と事業参加は技術&技能の蓄積伝承となり、地方の人的活性化につながる。地域の地場地元産業はモノやカネで成り立っているのではなく、ヒトで成り立っている。そこへの必須アイテムとしての、アートArt域労働と新型女性(総務部メルマガ9月号参照)が加算されることで実現が一挙に促進される。一極集中で閑散となっている地方の土地や山林も資産である。(イ)地域経済単位(中学校区程度)での活発化により、都市部も地方も、個人や家庭単位での経済再生が図れる。活発化は、ICT機器によって促されている。加えて、ドローン活用は一極集中を後押するものではなく、その活用目的に合わせた運行ソフトが山岳地と沿岸や湖上などの条件を相まって導入すれば、とても劇的な地域経済活性のシステムとなる。今の大手企業の官僚たち自らの専ら得意とする、一ヵ所から全国津々浦々の小売りまでを差配する事だけで、世界各地の安価な原材料を回収するばかりでは、それにコスト費用が掛かりすぎて意味のない産業構造であることは歴然としている。(ウ)子育て→医療→介護といった自然の営みは人類の最も重要な再生産活動の柱である。そこで地域経済単位での活発化がポイントとなる。最終消費財が消費されて、初めて原材料からの商品とその変遷が完結することから、それは極めて重要である。地産地消といったユートピアでとか、地方経済と都市一極集中の二元論といった妄想イメージでは、日本経済再起の解決出来ない。そこでもICT機器が物理的な障害を解決しつつある。(エ)その地域には芸術業界を超えて産業一般に至るまで、「アートArt域労働、その担い手となる新型女性労働の人々達」といった人格は、意味のない仕事に携わることへの望みも役割も持たない。それは、大手企業官僚よりも、地域集団になった方が経済活動が強くなり得るとの、今日経済の背景がある所以だからである。日本女性の隷属からの解放と相まって、労働参加への主体的実態が認められるから、この下のURLに示した「固有文化価値を生み出す労働価値とその交換の仕組み」の著作論文で、こういった展望が夢物語ではないことが解明できた。OECDは日本経済再生の勧告として女性労働を、先ほど論述した日本女性の隷属からの解放を含めて、改革する必要があるとしている。勧告書をみたところOECDは少子化にこだわっていない。年金カテゴリーとの考え方も、担当者に直接質問してみて解った。フェミニズムでは無い。身近な現実的解決に「Art=希望」を集中することである。(オ)この地域単位の経済で、個々の中小企業単位での利益率の高い固有文化価値の供給が実現出来、それは世界経済展開への連携による経済再生と豊かさの伴う成長となる。連携とは、今の外国人訪日とは異なる現象が、→「G7諸国の人たちが観光に来る」といった、経済再生という現象結果に現れる。個々の企業は、アートArt域労働と新型女性を、事業の目的と意識に明言して、労働契約話し合い登用を繰り返せば時代の波に一気に乗れる。「働き方改革」ではない。(カ)......これらの専門的アドバイスは、筆者の長年の成功パターンからのものである。いった見通しへと辿り着いた、経済学的な思考からの道はこちらに示す。「固有文化価値を生み出す労働価値とその交換の仕組み」http://www.soumubu.jp/koyukachi.pdf§「多様な働き方」をめぐっての空理空論、そして暗礁もなぜ、働き方改革と称して、様々な法律改正案が用意され、その複雑怪奇さに驚かされるのか。ここには民法に基づく労働契約を否定して、もっぱら「支配権」を法律で押し付けようとする全体主義者と官僚の意図が見えてきた。ドイツ:ナチスのヒットラーを研究した哲学者ハンナ・アーレント、さらに旧ソ連のスターリン主義を研究した哲学者クロード・ルフォール(フランス)が全体主義者の実証研究を行い、その特徴と法則的理論的解明を行った。スイス政府も、この実証研究を用いている。20世紀初頭のアメリカ経済学者ジョン・R・コモンズに言わせれば、「彼らは何らの測定もせずに、すぐ理論を言い放ち」と全体主義者を批判し、哲学者クロード・ルフォールに言わせれば「彼らはら幻想と妄想に陥って現実を見ない」と全体主義者を断言している。衆議院選挙で、働き方改革関連法はすべて廃案もしくは今回未提出となった。次回は来年2018年4月からの通常国会に向けてのことで、体が水面下の動きとなっている。★とりわけ、労働契約の大原則は「一方の申し込みと、相手方の承諾、による合意」、当事者間の合意なのである。日本では、口頭契約のみで有効にもかかわらず、その裏付け証拠を書面で残すことにより、トラブルを防ぐ方法にある。アメリカのような契約書作成完了でもって初めて労働契約が成立するといったような方法ではない。ところが、「働き方改革」では、それは法律によって決まるのだとの曖昧な表現を持ち込み、当事者の意向を抑え込む「支配権」を一気に拡大させようとする思惑の労働法改正が目白押しなのである。いった類の水準の高い論理ではなく、「ただ支配したいだけ」といった幼稚な論理展開であるようだ。【なぜ】そこで専門家と称する人のほとんどは気がつかないのか?割り当てられた仕事に応じた賃金額いくら能力があっても、割り当てられた仕事の賃金しか支払いが無い。人材育成や教育訓練にかかる労働時間の賃金は払わない。勤続を積んでも職業能力が伸びても割り当てられた仕事の賃金だけだ。......日本社会の賃金を、こんな風にしてしまおうとする「働き方改革」は何を意味するのか。★中堅中小企業の人材育成や教育訓練を、賃金減額で阻止しようとする社会システムを作ろうとするものだ。いった個別企業の経営に対して、企業の粗利減額の根拠を産む。ブラック企業を強いられるばかりか、もろに経営者利益を直撃する。良い商品を提供するための人材育成費用なんかは「必要ないだろう!」と、働き方改革の理念は押し付けようとしているのだ。★労働組合とかの労働者団体は、この部分に気がついていない。そもそも職能資格型賃金に反対だから賃金引き下げはざまーみろとでも言いたいのか?......というよりおそらく、話題化が避けられているから、無知と意味不明に陥っているのだろう。企業にとって重要である経営環境=社会システム基盤の変化であることは間違いない。社会システム基盤かなければ、企業も労働者も、その多大な経費を自力で捻出しなければならなくなる。その他労働行政予算などを、一体誰のために使おうというのだ。小さな政府だと言っても、新しい業種や産業のスタートは中小企業からなのであるから、それでは産業育成が成り立たない。欧米の今日の経済発展を作り上げたのは、経済や人材育成に関する戦前戦後を通しての社会システム基盤によるものだ。この歴史的事実を「働き方改革」はどう考えているのだろうか。(雇用対策法の一部改正)」を持ち出して来ていることだ。女性・高齢者その他の対策にまで行き渡らせようとするものである。日本社会での人材育成や職業訓練にかかる援助仕組みや国庫補助をやめてしまおうとすることなのである。いった賃金制度を否定して、「経済後退&賃金引き下げ政策がリンクする」ところの、終戦直後にアメリカ占領軍が持ち込もうとした日本経済低迷のための「職務給」にしてしまおうというものと同じ内容になってしまうのである。その時、日本の労使は、労働組合の名を借りて、電産型賃金(=後の年功序列型賃金)を日本国中に拡大させた。II目的規定等の改正内の、「〇労働者は、...」から始まる一文章なのである。この表現内容そのものが「職務給型賃金」なのである。専門家と称する社会保険労務士のあなたはどう答えるか?★加えて「多様な就業形態の普及」という裏技でその中に、労働時間換算や成果品の特定不能な働き方(ダンピングにも言及している。そこには「非雇用型テレワーク」といったICT産業革命機器を活用した働き方も含まれている。それは民法に基づくものだとはいうものの具体策とか表現が無い。関わる研究がなされていないことなのだ。それをいいことに委託と称して、委任・準委任といった「吉本興業まがい」の法的保障の無い構想を含めている。それでは労働の劣化、トラブルの増加が続発し、20世紀に培ってきた労務管理による安定的秩序ある生産や業務遂行が一気に崩れさる危険をはらんでいる。その結果は、商品の売れない=倒産&技術者の離散である。現状日本の経済衰退をことさら後押しすることになってしまう。http://soumubu1.blogspot.jp/2017/07/#183-12そして、将来社会に通用する研究が重要なことだと言いながら、無為無策も含め放置もしくは投げ出されている現状だ。雇用(労働?)対策法の一部改正論議は、もとより官僚が特技とする過去の傾向と対策思考から脱出していない。脱出できない限りは無秩序ではなく、無法がまかり通る事態になる。再来に他ならないのである。ことに、日本の歴史の中で、戦前の満州国での商工省官僚(岸信介ら)が、旧ソ連の計画経済を真似て、さらに太平洋戦争中は国内の産業構造にまで行き渡らせった経過がある。大政翼賛会は、私にはスターリン独裁のソ連と同じ姿にしか見えない。☆よって、局所的にでも個別企業や地域では何をするか!それは、物資やスクラップ&ビルド一辺倒の経済概念ではなく、固有文化価値を生み出す労働価値の研究=事業や地域経済の成長が必要なのである。いった事柄も、その全てが固有文化価値に関わるものである。一般的な用語で言う第三次産業、これが関わればその全て。六次産業(1+2+3=6)と言われるものに至るまで、固有文化価値の様相は免れないである。固有文化価値に目を向ければ経済成長するのである。づくり革命のすべてに至るまで、こういった議論は完璧に抜け落ちている。アメリカ経済の基盤を20世紀初頭に形成した時代の経済学者ジョン・R・コモンズの言う通り「彼らは何らの測定もせずに、すぐ理論を言い放ち」なのである。ここでは無秩序ではなく、無法がまかり通ることになるのだ。モリカケ事件のごとく。http://www.soumubu.jp/koyukachi.pdf無秩序は、あらゆる意味のイノベーション、新規事業の開拓に育成には欠かせない。関する検討会に対する、各方面からの資料が配布された。検討会としては、「働き方改革」に関する国に対する要望はまとめられてはいない。内閣の政治的な政策基準とは異なっている。働き方改革に係る理念とは根本的な相違があると言わざるを得ないモノだったのだ。中小企業の有識者を集めたところでは、従来からの方向が重要視される結果となった。マスコミなどで報道されている「働き方改革」の内容や方針は、内容が採用されているとは言い難いのである。使用されている用語は同一のものは多いが、その内容は異なるものとなっているのだ。要するに、官僚は一枚岩ではなく、現実的物事や世論の反対にあうと、官僚業務の技術的基準が、全体主義者の政治的基準と衝突しているのである。それは、この春から文科省で起こっている状況とよく似ており、こういった事は昔から世界各国での共通現象となる、それは現実的物事や世論の反対が強い場合が条件となる。現時点では、「働き方改革」に関する法案は、廃案もしくは未提出(同一労働同一賃金)となっているため、今後の法案要綱の中身がどのようになるのかを見る必要がある。少なくとも中小企業に対しては、内閣の政治的な政策基準は通用しないと考えられる。[ギルド]丸出し方向をうかがわせる、社会保険労務士の全国連合会は最高顧問のレポート記事を月刊誌に掲載した。「全国約四万人の会員とともに『人を大切にする企業作り』を支援して、『働き方改革』の実現にひと役買って出る決意を表明したのです」(月刊社労士:11月号p.10引用)だが、内容は全く抽象的であり、「事業の健全な発達と労働者等の福祉の向上」(社労士法第1条引用)といった法に定められた具体的行動の動きにはなりそうにない。そればかりか、同じ月刊誌11月号のp.4では、社労士会シンクタンクの初代所長は、「労務管理に関する制度だけを見て労務管理ができるというわけではありません。社労士の方はそういう発想にはならず労働基準法はこうだから、労働契約後はこうだからという論理が先行し、『労働企業法を守れと指導するのが労務管理だ』という枠から離れられない、...省略」といった現状を吐露してしまっているのである。結局は散々な目にあったようである、にもかかわらず、その反省は無い。その時点連合会の最大の瑕疵は、マイナンバー法の前提にある個人情報保護法で明文化されている、「安全管理体制の無い者は個人情報を収集してはいけない。」としている部分の無知にあった。この安全管理体制のない個別企業に対して、就業規則を追加整備するだけで安全管理体制が形成されるとのとんでもない珍説を振りまいてしまったところにあった。これが社労士と契約訪問先に多大な損害とリスクを与えてしまったのである。『個人番号の取扱を停止する事務代理を行い得ること』を含めて、マイナンバー法に抵触・矛盾するものではないことを内閣府に確認した(2015年10月20日)。従前どおり進めることが可能としたのだ。問い合わせを行ったこと、並びに内閣府は厚生労働省に照会をかけた。(総務部メルマガ2015/10/23号外から引用)。筆者はこれ以上の問題にはしなかったが、これで社会保険労務士の違法行為の防止には至ったのだ。http://soumubu1.blogspot.jp/2015/10/blog-post_23.html#04ついでに、厚労省主幹係と交渉して特定社労士の「あっせん代理人」派遣業務を阻止させ、社労士の権利保護を行ったのも筆者である。体をなしていないのが実情のようである。★その法案の、空虚な働き方改革の8項目を羅列&具体的瑕疵それは話題に上っているだけで、内容は空虚な存在でしかない。抜本策が無いのである。ほんの少しの予算をつけて何かの施策をやっているふりと言っても過言では無い。それらの課題すべてが放置されようとしている。したがって、民間個別企業が真面目に取り組めば、「わが身の首を絞める余計な仕事をする」ことになる。(抜け穴)これは事業所内だけのことで外注先や派遣労働者は関係ない。2賃金引き上げと労働生産性向上、(抜け穴)過去百数十年世界の歴史で国家介入で実際に実現した事実はない。立件の実務ハードルは高いまま)。民法や労基法での実行担保や安定方法を全く考えていない)。(問題提起も対策も現象だけを見た口上、ネタ元はマスコミで実態調査せず。6病気の治療と仕事の両立(職業能力者が足りないから、病気治療で中高年の職業人の回転向上)。(とにかく無策の職業教育育成だったから、中高年の職業人を動員する)。高い産業への労働力移動(大量労働力雇用では付加価値は減る。Japanを崩壊させ、「失われた日本」特有の、平成に入ってからの日本経済劣化を表現する項目の羅列でもある。それは確かに、政財官そして大手企業での有能人材の「弾き飛ばし」を進めてきた結果でもある。羅列項目のキャッチコピーだけを見れば、少しは何かの役に立つのかなと錯覚する。ところが、全体主義者の根底と具体的な「意識的瑕疵?」は、無法の世間を蔓延させる=社会共同体を破壊することになるのだ。経済の発展どころか、「働き方改革」は個別企業の経営不安、人材の棄損&職業能力劣化を招くばかりなのである。§即、役に立つ=家庭や職場の医療費&衛生費用削減方法それは、個人の高額な医療費削減のみならず、悪徳医師の餌食にならず、引いては社会保険財源の削減に寄与する。それを拒むのは誰か=財官癒着で私服を肥やす者だけである。具体的な基本的な話から、ここが抜けるとちょっと危険!不況になると、いわゆる民間療法が大いに流行る事は確か。景気動向によって通院患者の数が一気に変わり、疾病に対する安価なビタミン剤などの治療が病院で制限される。勢い高額な医薬品の使用となり、ジェネリック薬品は焼け石に水が実情である。無知が故に、民間の健康食品の類の「元気薬」を買うようになる。お気づきのように、1ヵ月の価格はよく似た金額のものが多いのは、マーケティングによる購入者支払い能力で価格設定をしているからである。そこでまず、サプリメント、でも、サプリメントはじめ健康食品は、医学の知識がないと危険。テレビの宣伝だけでは障害の出る場合がある。そこに顔を出す医者は効果を話してもう外の話をしない。銀杏の葉っぱは確かにドイツでは薬だが、肝臓障害を起こす人がいる、筆者はその人なので、サプリメントといえどもむやみに飲めば危険はある。栄養を促すものもあれば、外の成分の効果を止めるものもある。遺伝子によりマイナス効果のサプリも存在している。★医師が処方する医薬品は処方するのが本当に難しいと思う。街の薬屋で売っている市販薬に比べ医師が処方すれば、同じ成分だけど確かに効果はある。医者にかかれば何千円とお金が飛んでいく、これは医療問題というよりも社会制度の問題である。医療費無料の諸外国に比べて便利で早いのかもしれないけれど、薬漬けになることは確かだと思う。お金を持っている人にとっては便利で早いのではないか。いって、安易にサプリメントに走るのは愚かだ。ニンニクエキスだとか、朝鮮人参だとか、これらは栄養状態との関係があるのだから、騙されてはいけない。お金もないのに、騙されている人が多い、なので、もっと貧乏になってしまう。大きな病気になる前に、小さな疾病や傷病から、まず守ることが大切なのである。少々汚いくらいで、「体の抵抗力をつける」といった、医学未開人の思いつきはもうやめた方がいい。血圧調整が出来るし、夕刻の血圧低下に対して、コップ一杯を飲めば血圧調整をして元気が出てくる。すれば、夕刻に栄養ドリンクなんか頼らなくても済む。これは宇宙飛行士の体験から20年以上前に発見された。3日以上寝込んでしまうと、4日目から体液は激減してふらついてしまう。これを昔の人や老人は大病にかかったと勘違いもした。心臓への悪影響考えれば0.3%食塩水は安心できる水分補給である。・重曹(炭酸水素ナトリウム)の2%ほどの水溶液ここに野菜などを1分程度つけ、それから水洗いすれば農薬、放射能は相当洗い流せる。少量の野菜ならば、その水溶液を噴霧器でかけておいて、水で洗っても良い。トマトやリンゴは丸かじりしても格段に美味しくなる。野菜によっては3%ほどの水溶液に長めにつければ、灰汁も取れて小松菜なども生で食べられるようになる。量販店では重曹300グラムが200円ほどで売っている。重曹は、人間にとってとても無害な消毒液になる。うがい、スプレーによる声帯から奥の吸入、手の消毒と広範囲に使える。喉風邪?と錯覚されているPM2.5による炎症(痰の色は白い)は相当改善される。・お湯に溶かしたクレアチンは食品だ。1日5gは目処だが、水で服用しても効果は無い。難しい事は略すけれど、頭脳の活性化に大いに役立つ。脳の血流を良くしておいて、熱いスープなどにクレアチンを溶かして飲めば良いのだ。クレアチンは輸入品だから1kg粉末は7,000円程度である。クレアチンを原料とした加工品は目が飛び出るほど高い。朝起きた時、その他血流を考えて、お湯に溶かすなどの方法を考えれば安上がりである。筆者が使うときはいつも、ちょっと高級な竹炭を小さな石臼でゴリゴリ摺って粉にして、唾で人差し指をなめて竹炭粉をつけ、口の中でグチョグチョ→ごっくんである。活性炭はドイツ北部や北欧諸国では、口から細菌やウイルスが入って感染した場合に処方されている。それは今挙げた国の小学校の教科書にも載っている。活性炭に細菌やウイルスを吸着させるわけだ。量は少しなら腸内の有効細菌の調整をする必要は無い。病院で使う場合は、服毒自殺を試みた人の胃腸の洗浄に活性炭を使うらしい、私は見たことないけれど大変な治療作業らしい。筆者の場合は生牡蠣とか下痢気味とかには活性炭を使っている。併せて食中毒気味のケースは脱水症状起こしているから、先ほどの0.3%の食塩水をがぶ飲みすれば、一発で腹痛も下痢も治ってしまうのである。腹痛や下痢の場合の、そういった治療法は諸外国に存在、筆者の中国で経験した。・コエンザイムQ10は、とても安全な食品である。効果のある人と無効果に見える人がいる。遺伝子に起因する病気の人はこの食品が死活問題であり、改善薬として元気になる人もいるようだ。コエンザイムQ10は、役に立たない人には何の影響もないようだ。この食品=コエンザイムQ10は、生後2週間内の乳幼児の死亡を減らし、いわゆる「男40過ぎの早死に」を防ぐことができる。ところが、無知な医者も多く、中高年の「持続力がなくなる、体力がなくなる」に対して、単なる疲労と片付けてしまう医者も少なくない。母系遺伝で男の子に病気であるというのが現在の定説。改善されるのではないか、と実際の臨床医から言われてもいる。......全般的に言える事は、そういう面で言えば、遺伝子検査は、サプリメントを本格的に服用するには必要なのかもしれない。遺伝子が絡むことだから本当によくわからない。コーヒーは全くダメな人とか、感染症に弱い人とかのように様々である。筆者に限っての意見だけれど、DHCは電話相談すれば専門家が答えてくれるし、遺伝子検査のキットもあるから親切だと思う。★流行が予想される、例えばインフルエンザにしても最大の感染ルートは、目の前で咳やくしゃみをされたときに、眼球からウイルス感染すると言われている。マスクなんかでは防衛できない。冬の電車なんかはゴーグルやメガネが最適である。風邪は鼻→喉→気管支の感染順であるから、先ほどの0.3%の食塩水とか0.45%食塩水で鼻を洗えば良い。インフルエンザの症状は、即刻、喉に来る、そこが風邪との違いだ。「寒いと風邪をひく」なんてことはありえない。南極には風邪という病気がない。寒いから感染しやすいということなだけだ!これとは別に、喉が痛くなり咳が出る、白い痰が出る。これはPM2.5などによるアレルギーがほとんどのようだ。厚生労働省は中国から飛んでくるPM2.5について一切指針を出していないようだから流行が激しい状況になる、それは今年の冬も。PM2.5はDS1規格のマスクでないと防げないし、ほとんどの薬局でも売っていない。先ほどの重曹でのスプレーによる吸入で声帯から奥を奥の洗浄をするしかない。ほっておくと、ある日声が出なくなる。(フィルター式は効果がない)も買って、なんとかかんとか収まっている現状である。検査と薬の繰り返しは、「患者に害を与える」といった医者の倫理違反の可能性が否めない。医者でなくても、こういった健康ノウハウを知っておく文化っていうのが、いちばん大切であろうと思う。本当は私が思うに、こういった文化を社会制度とし、これを国の社会政策とすれば、医療、福祉費用は激減するはずだ。薬漬けの薬代が高い、医者なら判るのに検査を要求する健康保険の診療体制、ここぞとばかりに生命保険があるから入院させる病院経営、疾病や傷病といった「病気」に対する文化と価値観を社会制度とすれば一気に解決する。いったもので、...危険度の低いものは、胸の痛み、めまい、しびれ、精神科的症状だとの結果がある。ウイルス感染)についての知識と対処法を社会で教育訓練することは、目の前の発作状況に対処できる。それだけで、周辺の人が、うろたえ放置するよりも具体的に究明・安全と豊かさを実現することができる。狭心症による胸の痛み(ただし背中の痛みを除く)で死ぬことがない、めまいとは起立性低血圧(急に立つことで貧血)がほとんどで、後に転倒する特徴のある脳梗塞や心疾患の発作はめまいの症状ではない。医者の言うメマイは、ふらつき、景色が回転する、立っていられないその他を含めての曖昧な表現である。日本の場合、65歳以上は非労働力人口と法律等で決めているから、社会制度として、わずらわしい高齢者問題が浮上してくることになる。高齢者労働力はスキル一辺倒で、とかく貨幣と交換しなければならないことを前提(商品の使用価値としての販売)に固執して、マスコミ業界は論調ばかりするのだ。高齢者は消費ばかりする人達だと考え、あるいはそこに追いやっているからこそ、煩わしさと世代間感情問題を拡大拡散する原因となっている。あげくは、金銭で「うばすてやま(姥捨て山)介護施設」が便利だとする非情な金銭感覚まで世間体が生み出す、それを解決するのが社会共同体なのである。老化と錯覚しやすい疾病の初期症状は、次のURLのチェック表にまとめている。